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アクリーティブ 本店:東京都千代田区有楽町一丁目1番3号 【商号履歴】 アクリーティブ株式会社(2012年7月1日~) 株式会社フィデック(2003年7月~2012年7月1日) 株式会社フィデックコーポレーション(1999年5月17日~2003年7月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2005年12月26日~ <東証マザーズ>2004年12月22日~2005年12月25日(1部指定) 【沿革】 平成11年5月 企業の様々な金融ニーズに応えるキャッシュフロー・インフラ提供サービスを営むことを目的として、東京都目黒区に株式会社フィデックコーポレーション(現株式会社フィデック)を資本金1,000万円で設立 平成11年6月 「C.Fダイレクト」を提供開始 平成12年3月 本社を東京都千代田区神田錦町に移転 平成12年12月 本社を東京都千代田区神田神保町に移転 平成13年10月 経済産業省より「新事業創出促進法」に基づく認定取得 平成14年3月 資本金300万円にて、子会社「有限会社ジェイアンドエフ接骨師協会」を設立 平成15年7月 株式会社フィデックに商号変更 平成16年12月 東京証券取引所マザーズに株式を上場 平成17年7月 資本金14万USドルにて、子会社「富帝克信息技術(上海)有限公司」を設立 平成17年12月 本社を東京都千代田区有楽町に移転 平成17年12月 東京証券取引所市場第一部へ市場変更 平成18年3月 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)認証取得 平成18年7月 資本金1,000万円にて、子会社「株式会社日本決済代行」を設立
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シーティーエス 本店:長野県上田市古里115番地 【商号履歴】 株式会社シーティーエス(2000年4月~) 株式会社中部(1998年4月~2000年4月) 株式会社中部測機(1990年11月20日~1998年4月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2015年8月21日~ <東証2部>2014年11月13日~2015年8月20日(1部指定) <東証JASDAQ>2013年7月16日~2014年11月12日(2部指定) <大証JASDAQ>2010年4月1日~2013年7月15日(東証に統合) <ジャスダック>2004年12月13日~2010年4月1日(取引所閉鎖) <店頭>2002年3月6日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【合併履歴】 2002年10月 日 株式会社ジオネットジャパン 2002年10月 日 株式会社ラインサービス 1998年4月 日 株式会社レンタックス 【沿革】 当社の前身であります有限会社中部測機は、昭和47年4月11日に測量機器等を販売することを目的に長野県上田市を本店所在地として出資金100万円で設立されました。その後においては、公共投資増大等の外部要因もあり、当社は事業種目及び営業エリアの拡大を図る一方で、平成2年11月には経営基盤強化のため、株式会社中部測機(現・株式会社シーティーエス)に組織変更いたしました。 昭和47年4月 測量機器等の販売を目的に有限会社中部測機を設立 昭和58年3月 上田営業所(現・上田支店)を開設。長野営業所(現・長野支店)を開設 昭和60年7月 佐久営業所を開設 昭和63年10月 松本営業所(現・松本支店)を開設 平成2年2月 甲府営業所(現・甲府支店)を開設 平成2年11月 有限会社中部測機から株式会社中部測機に組織変更 平成3年4月 レンタル事業を本格的に開始。子会社として株式会社レンタックスを設立 平成4年7月 子会社として株式会社測検を設立 平成6年11月 ソフトウェア事業を本格的に開始。子会社として株式会社シー・ティー・エスを設立 平成7年6月 工事・安全用品販売事業を本格的に開始。子会社として株式会社中部ラインサービスを設立 平成8年1月 子会社として有限会社中部カッティングサービスを設立 平成8年11月 諏訪営業所を開設。伊那営業所を開設 平成9年9月 新潟営業所(現・新潟支店)を開設。一般建設業の長野県知事許可を取得 平成10年1月 株式会社中部ラインサービスを株式会社ラインサービスに商号変更 平成10年4月 株式会社レンタックスを吸収合併。株式会社中部測機から株式会社中部に商号変更。株式会社測検を株式会社レンタックスに商号変更 平成10年12月 ISO9002を認証取得 平成11年4月 株式会社レンタックス、株式会社シー・ティー・エスの事業を株式会社中部に集約。東北HO(現・仙台支店)、九州HO(現・福岡支店)を開設 平成11年9月 株式会社レンタックスを中古測量機器取引の市場運営を目的とする、株式会社ジオネットジャパンに商号・事業目的変更 平成11年10月 有限会社中部カッティングサービスの事業を株式会社中部に集約 平成12年3月 株式会社シー・ティー・エス、有限会社中部カッティングサービスの2社を清算 平成12年4月 株式会社中部から株式会社シーティーエスに商号変更。公共事業部(現・環境保全カンパニー)を新設 平成12年9月 前橋営業所(現・前橋支店)を開設 平成14年3月 日本証券業協会のJASDAQ市場に株式を店頭登録。佐久営業所を上田支店に統合。諏訪営業所を松本支店に統合 平成14年4月 東京営業所(現・埼玉支店)開設 平成14年8月 社内カンパニー制導入 平成14年10月 株式会社ジオネットジャパン及び株式会社ラインサービスを吸収合併 平成14年11月 ISO9001 2000を認証取得 平成15年3月 伊那営業所を松本支店に統合 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
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ユアサ商事 本店:東京都中央区日本橋大伝馬町13番10号 【商号履歴】 ユアサ商事株式会社(1992年4月1日~) 湯浅商事株式会社(1978年6月30日~1992年4月1日) 湯淺金物株式会社(1946年10月~1978年6月30日) 湯淺金属産業株式会社(1943年10月~1946年10月) 湯淺金物株式会社(1940年10月~1943年10月) 株式会社湯淺七左衛門商店(1919年6月25日~1940年10月) 【株式上場履歴】 <東証1部>1962年8月1日~ <大証1部>1962年8月1日~2003年11月7日(上場廃止申請) <名証1部>1992年3月 日~2003年10月 日(上場廃止申請) <東証2部>1961年10月2日~1962年7月31日(1部指定) <大証2部>1961年10月2日~1962年7月31日(1部指定) <店頭>1961年4月 日~1961年10月1日(東証2部に上場) 【合併履歴】 1992年4月 日 ユアサ産業株式会社 【沿革】 寛文6年(1666年) 初代湯淺庄九郎が京都で創業。 大正8年6月 各種金属製品の販売を目的に株式会社湯淺七左衛門商店を設立し、本店を京都、支店を東京・大阪に置く。 大正9年5月 本店を東京に移転。 昭和15年10月 当社商号を湯淺金物株式会社と変更。 昭和18年10月 当社商号を湯淺金属産業株式会社と変更。 昭和21年10月 当社商号を湯淺金物株式会社と変更。 昭和23年8月 国興工業有限会社(現・株式会社国興)を設立(現・連結子会社)。 昭和36年4月 株式を店頭(東京)に公開。 昭和36年10月 株式を東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場。 昭和37年8月 株式を東京・大阪両証券取引所市場第一部に上場。 昭和50年4月 本店機構を本社として強化。東京店及び大阪・名古屋・札幌・仙台・広島・福岡の各支店を支社とする。 昭和50年8月 本社社屋完成。 昭和53年5月 子会社湯浅金物株式会社を設立(現・連結子会社)。 昭和53年6月 当社商号を湯浅商事株式会社と変更。 昭和53年7月 子会社湯浅興産株式会社を設立(現・連結子会社)。 平成4年3月 株式を名古屋証券取引所市場第一部に上場。 平成4年4月 ユアサ産業株式会社と合併し、新資本金は117億38百万円となる。当社商号をユアサ商事株式会社と変更。 平成4年4月 子会社湯浅金物株式会社の商号をユアサプライムス株式会社と変更。 平成9年2月 国興工業株式会社を子会社化。 平成14年3月 子会社株式会社湯浅ナレッジインダストリの株式を株式会社シーエーシーに譲渡。 平成14年12月 木材事業を子会社ユアサ林業株式会社に移管し、同社の商号をユアサ木材株式会社と変更。 平成14年12月 食料事業を株式会社ヴォークス・トレーディングに営業譲渡。 平成15年3月 第三者割当増資を実行し、新資本金は148億76百万円となる。 平成15年10月 名古屋証券取引所上場廃止。 平成15年11月 大阪証券取引所上場廃止。 平成16年4月 第1回無担保転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の権利行使により新資本金は153億77百万円となる。 平成16年10月 子会社ユナイト株式会社の株式を三井リース事業株式会社に譲渡。 平成16年10月 第2回無担保転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の権利行使により新資本金は168億87百万円となる。 平成17年6月 子会社湯浅興産株式会社が同東洋マルチベント株式会社、同湯浅金属株式会社及び同湯浅物流サービス株式会社を吸収合併。 平成17年8月 第3回無担保転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の権利行使により新資本金は206億44百万円となる。 平成18年4月 連結子会社湯浅興産株式会社と同ユアサビジネスサポート株式会社が、湯浅興産株式会社を存続会社として合併し、商号をユアサビジネスサポート株式会社に変更。 平成18年4月 建築エンジニアリング部門及びハウジングマーケット部門の一部を連結子会社ユアサヒラノ株式会社に営業譲渡。 平成18年10月 連結子会社ユアサヒラノ株式会社と同社の子会社ワイエステック株式会社が、ユアサヒラノ株式会社を存続会社として合併。
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共立印刷 本店:東京都板橋区清水町36番1号 【商号履歴】 共立印刷株式会社(1980年8月1日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>2007年3月1日~ <東証2部>2006年3月22日~2007年2月28日(1部に指定替え) <ジャスダック>2005年2月16日~2006年4月23日(上場廃止申請) 【合併履歴】 2007年4月1日 共立製本株式会社 【沿革】 昭和55年8月 東京都豊島区東池袋2丁目に共立印刷株式会社(資本金400万円)を設立 昭和56年8月 北海道札幌市に札幌営業所を開設 昭和56年9月 東京都豊島区に株式会社ケーアンドエムプロセス(現 連結子会社)を設立 昭和58年3月 埼玉県児玉郡上里町に埼玉工場(現 共立製本株式会社 埼玉第一工場)を新設 昭和59年12月 東京都豊島区東池袋3丁目に本社を移転 平成2年3月 埼玉県児玉郡上里町の児玉工業団地隣接地に埼玉第二工場(現 児玉工場)を新設 平成6年8月 本社を現在の東京都板橋区清水町に移転 平成7年6月 埼玉県児玉郡上里町の児玉工業団地隣接地に埼玉第三工場(現 児玉工場)を新設 平成9年6月 東京都板橋区に共立製本株式会社(現 連結子会社)を設立 平成10年2月 愛知県名古屋市に名古屋営業所を開設 平成10年6月 東京都板橋区に株式会社インフォビジョン(現 連結子会社)を設立 平成10年8月 大阪府大阪市に大阪営業所を開設 平成11年10月 埼玉県本庄市いまい台に埼玉本庄工場(現 本庄第1工場)を新設 平成13年3月 MBOにより編集、企画、取材、デザイン制作部門(SIC事業部)を株式会社エス・アイ・シー(現 株式会社SIC)に営業譲渡 平成14年1月 制作・プリプレス部門を株式会社インフォビジョン(現 連結子会社)に営業譲渡 平成16年3月 埼玉本庄工場(現 本庄第1工場、児玉工場)においてISO14001認証を取得 平成17年2月 ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成17年9月 第4回印刷産業環境優良工場表彰にて埼玉本庄工場(現 本庄第1工場)が経済産業大臣賞を受賞 平成17年10月 埼玉県本庄市いまい台に共立製本株式会社(現 連結子会社)埼玉第二工場を新設 平成18年2月 埼玉県本庄市いまい台に埼玉本庄工場B棟(現 本庄第2工場)を増設 平成18年3月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 平成18年4月 本庄工場隣接地に工場用地を取得 平成19年3月 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定される 平成19年4月1日 連結子会社の共立製本株式会社を吸収合併
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協和電設 【商号履歴】 協和電設株式会社(1954年5月17日~1973年1月1日協和通信工業株式会社に合併) 【株式上場履歴】 <東証1部>1972年2月1日~1972年 月 日(協和通信工業株式会社に合併) <東証2部>1963年2月20日~1972年1月31日(1部に指定替え) 【合併履歴】 1954年9月17日 共同工業株式会社 1954年9月17日 日本電話工業株式会社 【沿革】 昭和29年5月 日本電信電話公社の電気通信設備拡張計画に対応することを目的として資本金3,100万円にて協和電設株式会社を設立 昭和29年7月 建設大臣登録(ハ)第3825号をもって建設業者の認定を受ける 昭和29年7月 日本電信電話公社から電気通信設備請負参加資格として、通信線路工事・通信機械工事・伝送無線工事の各1級資格認定を受ける 昭和29年9月 共同工業株式会社(資本金1,300万円)、日本電話工業株式会社(資本金600万円)を吸収合併し、資本金5,000万円となる 昭和29年9月 大阪支店(現在 関西支店)設置 昭和31年6月 新協産業株式会社を設立 昭和37年4月 横浜支店(現在 南関東支店)設置 昭和37年5月 仙台支店(現在 東北支店)設置 昭和38年1月 熊本支店(現在 九州支店内熊本支店)設置 昭和38年2月 株式を東京証券取引所市場第2部に上場 昭和39年4月 札幌支店(現在 北海道支店)、広島支店(現在 中国支店)設置 昭和41年4月 立川支店(現在 西東京支店)、甲府支店(現在 西東京支店内甲信支店)設置 昭和44年4月 協電工業株式会社(現在 協和シナックス)を設立 昭和45年10月 水戸支店(現在 北関東支店)設置 昭和47年2月 株式を東京証券取引所市場第1部に上場 昭和48年1月 協和通信工業株式会社と合併。
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エコス 本店:東京都昭島市中神町1160番地1 【商号履歴】 株式会社エコス(1999年9月~) 株式会社たいらや(1991年3月~1999年9月) 株式会社トーワマート(?~1991年3月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2005年2月1日~ <東証2部>2004年3月31日~2005年1月31日(1部指定) <店頭>1996年10月24日~2004年3月30日(東証2部に上場) 【合併履歴】 1999年9月 日 株式会社ハイマート 1992年3月 日 株式会社味好屋 1991年3月 日 株式会社スーパーたいらや 【沿革】 昭和40年12月 青果物販売を業とする個人商店八百元を、業容拡大を目的として改組し、有限会社たいらや商店を設立。 昭和54年12月 東京都青梅市に吉野店を開店。 昭和59年9月 有限会社たいらや商店を組織変更し、株式会社スーパーたいらやを設立。 平成2年3月 共同仕入等を事業とするボランタリーチェーン、協同組合セルコチェーンに加盟。 平成3年3月 株式の額面金額を変更するため、株式会社トーワマート(形式上の存続会社)と合併。株式会社たいらや(現・株式会社エコス)に商号変更。 平成4年3月 株式会社味好屋(本社埼玉県鶴ヶ島市 店舗数14店)と合併。 平成8年10月 日本証券業協会に株式を店頭登録。 平成9年6月 株式会社たいらや北関東(本社:栃木県宇都宮市 連結子会社、現・株式会社たいらや)は、「株式会社エーリスウエノ」より食品スーパーマーケットチェーンの営業権を譲り受け、営業を開始。 平成10年6月 株式会社ウエルセーブから店舗譲受(3店舗)。 平成11年3月 株式会社ハイマート(本社:茨城県下館市 現・茨城県筑西市)と合併契約書締結。 平成11年9月 「株式会社ハイマート」と合併し商号を「株式会社エコス」に変更。 平成13年8月 株式会社たいらや北関東(現・株式会社たいらや)は、株式会社うえのユーマートを子会社化し、3店舗の営業を開始。 平成13年8月 株式会社スーパー・トップから店舗譲受(2店舗)。 平成13年9月 株式会社コマバから店舗譲受(3店舗)。 平成14年3月 株式会社たいらや北関東(現・株式会社たいらや)は、株式会社うえのユーマートを吸収合併。 平成15年2月 松菱商事株式会社(本社:静岡県浜松市 現・株式会社シーズンセレクト)の株式を取得して連結子会社化。 平成16年3月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 平成16年7月 松菱商事株式会社(本社:静岡県浜松市 連結子会社、現・株式会社シーズンセレクト)の民事再生手続終結。 平成16年8月 株式会社マスダ(本社:茨城県常総市)の株式を取得し、連結子会社化。 平成16年11月 株式会社やまうち(本社:茨城県石岡市)の株式を取得し、連結子会社化。 平成17年2月 東京証券取引所市場第一部に株式を上場。 平成17年3月 連結子会社株式会社たいらや北関東は、株式会社たいらやに商号変更。 平成17年10月 株式会社マスダ(本社:茨城県常総市 連結子会社)の民事再生手続終結。 平成17年12月 財団法人日本情報処理開発協会よりプライバシーマークの認定承認 平成18年10月 連結子会社松菱商事株式会社は、株式会社シーズンセレクトに商号変更。
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バンダイビジュアル 本店:東京都港区東新橋一丁目9番2号 【商号履歴】 バンダイビジュアル株式会社(1991年8月~) バンダイビジュアル販売株式会社(1989年3月~1991年8月) 株式会社エィ・イー企画(1983年8月~1989年3月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2006年2月1日~2008年2月15日(株式会社バンダイナムコホールディングスと株式交換) <東証2部>2003年12月12日~2006年1月31日(1部に指定替え) <店頭>2001年11月28日~2003年12月11日(東証2部上場) 【合併履歴】 2009年4月1日 株式会社アニメチャンネル 【沿革】 昭和58年8月 映像パッケージソフトの販売を目的として、東京都千代田区麹町一丁目6番4号に㈱エィ・イー企画を設立。㈱バンダイが企画製作する映像パッケージソフトの販売代理店となる 昭和58年11月 ビデオカセット(VC)を発売開始 昭和58年12月 本社を東京都港区六本木五丁目11番38号に移転。世界初のオリジナルビデオアニメーション(OVA)「ダロス」をビデオカセットで発売 昭和59年6月 本社を東京都港区六本木五丁目16番3号に移転 昭和59年10月 レーザーディスク(LD)を発売開始 昭和60年5月 本社を東京都渋谷区神山町10番3号に移転 昭和63年3月 大阪府大阪市北区に関西事業部(現大阪営業所)を開設 昭和63年7月 日本で初めてのセルスルー方式(販売専用の低価格商品)ビデオカセットを発売開始 平成元年3月 バンダイビジュアル販売㈱に商号を変更。愛知県名古屋市昭和区に名古屋営業所を開設 平成2年3月 本社を東京都新宿区新宿一丁目26番6号に移転 平成3年8月 バンダイビジュアル㈱に商号を変更。本社を東京都台東区駒形二丁目4番11号に移転 平成4年10月 バンダイグループにおける映像事業の企画、製作、販売の一元化を目的として、㈱バンダイメディア事業部の営業を譲受ける 平成6年3月 本社を東京都台東区松が谷一丁目3番5号に移転 平成7年3月 マルチメディア事業に対する融資及び投資を目的とし、子会社マルチメディアファイナンス㈱を設立(平成10年11月解散) 平成8年7月 ゲームソフトの企画・製作部門の強化等を目的とし、子会社㈱ビー・ファクトリーを設立(平成12年12月に売却) 平成8年12月 TVアニメーションの企画・製作部門の強化等を目的とし、子会社㈱ビースタックを設立(平成13年2月に売却) 平成9年7月 東京都杉並区にデジタルエンジン研究所(現 荻窪スタジオ)を設置。DVDビデオを発売開始 平成13年11月 日本証券業協会に株式店頭登録(平成15年12月登録廃止) 平成15年1月 音楽事業の拡大を目的とし、㈱エモーションミュージックを子会社化 平成15年12月 東京証券取引所市場第二部に株式上場 平成16年9月 本社を東京都港区東新橋一丁目9番2号に移転 平成17年1月 海外事業の強化を目的とし、子会社BANDAI VISUAL USA INC. を設立 平成18年2月 東京証券取引所市場第一部に指定 平成18年3月 子会社㈱エモーションミュージックから㈱エモーションに商号変更 平成18年5月 音楽事業の拡大を目的とし、㈱ランティスを子会社化 平成18年7月 映像及び音楽配信やEコマース等の事業を目的とし、子会社㈱アニメチャンネルを設立
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ケ ー タ イ よ り 自 分 を 充 電 し ま せ ん か ? 予 約 は 簡 単 楽 天 ト ラ ベ ル 楽 天 ト ラ ベ ル 【2時間で行ける欧州・極東ロシアの旅】 第5話)遊びじゃないぞ、子供鉄道 《シベリア・サハリン旅行記||ウラジオストク|ハバロフスク|ユジノサハリンスク》 サハリンを後にし、今度は内陸のハバロフスクに飛ぶ。着陸態勢に入った機内の窓にはアムール川の姿が映し出される。その広大さは想像を絶するもので、巨大な河川敷の中に何本もの川が蛇行し、その川の集団が一本の広大な塊となって大地を貫いているとでも表現すればいいのだろうか。 広大なアムール川とハバロフスクの街並み 本物の大河とはこういうもので、アムール川に比べたら、日本最長の利根川ですら赤ん坊の小指の先に思えてしまう。 そのアムール川のほとりの丘に開けた街がハバロフスクだ。欧州ならではのしっとりした佇まいの通りに、時折ノスタルジックな路面電車がギィーと音を立てて行き交う。 ハバロフスク市内 そんなハバロフスクの郊外には、夏の間だけ子供が運営を行っている「子供鉄道」なるものが存在する。 子供鉄道 ― なんとも奇妙な存在である。調べてみると全長2.5kmの路線に1日8本の列車が夏季のみ運行されてるのだが、それだけの営業で採算が取れるのだろうか? ま、ともかく行ってみよう。 市内バスで「子供鉄道」乗り場に向かう。ガイドブックにあるロシア語表記を車掌に指差し確認すると、「ここで降りろ」とちゃんと教えてくれたのはありがたかった。 動物園の門のような扉をくぐると小さな駅舎があった。キップ売り場に行くと、そこには子供と言うには少し無理のある兄ちゃんがキップを販売していた。本当はこの鉄道、子供鉄道と訳すより青少年鉄道と翻訳するのが実態にふさわしい。 ホームに向かうと、小さな客車に機関車を連結する作業が行われていた。一般のロシア国鉄に比べたら二周り程小さい車両だが、それでも本物の機関車を運転しているのは少年だ。そしてちゃんと連結出来たかどうか、教官らしき大人がチェックを入れている。そうだ、この鉄道は将来の鉄道員を養成する訓練施設だという話を思い出した。それを一般に開放しているというわけだ。 子供鉄道 では僕の他にここを訪れる一般客とはどんな人たちだろうと周りを見てみる。親子連れが何組かとお転婆娘3人組がいた。 そして、いざ列車が発車するぞというその瞬間、僕は自分の観察力の欠如に笑ってしまった。 一般人乗客と思っていた少女3人組。その少女たちがひとりずつ3両の客車の前に立って車掌ごっこを始めたのだ。そして旗を持って出発前の安全確認の手旗信号まで送っている。随分と 鉄 分の濃いマニアだなぁ、と思ったら、そうではない。彼女たちもまた訓練生であった。 ついさっきまでくっちゃべっていたカジュアルな格好のお転婆たちが、いざ仕事となると真剣モードになる、その気持ちの切り替えの早さは見事だ。 列車が動き出すと、見習い少女車掌が乗客のキップをチェックしにくる。続いて教官のオバサンの前で車内アナウンスの発声練習をこなす。子供鉄道だからといって、遊びでやってるわけではないのだ。 子供鉄道で修行中の若者たち そんな光景を見ているうち、僕はあるたくらみを閃いてしまった。 ちょっと前に日本の某S武鉄道がメイド列車を企画して大盛況だったという話を思い出した。これを応用して、この子供鉄道の少女車掌にメイドの格好をさせるのだ。子供xメイド=ロリータ。これに鉄道とくれば、マニアな旅行者が日本から大挙してやって来ること間違いなし。やあ、ビッグアイデアだ。 でもこの企画、どこに持ち込んだらオイラにお金が落ちるのだろう? (続く) もどる < 5 > つぎへ なんちゃって世界旅行-海外旅行記|中東|アフリカ|中南米|アジア|タイ|欧州|沖縄| なんちゃって世界旅行ブログ-新着情報&雑談
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萩原電気 本店:名古屋市東区東桜二丁目3番3号 【商号履歴】 萩原電気株式会社(1965年2月~) 株式会社萩原電気工業社(1958年12月20日~1965年2月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2014年11月27日~ <名証1部>2014年11月27日~ <東証2部>2014年3月11日~2014年11月26日(1部指定) <名証2部>2014年3月11日~2014年11月26日(1部指定) <東証JASDAQ>2013年7月16日~2014年3月10日(2部指定) <大証JASDAQ>2010年4月1日~2013年7月15日(東証に統合) <ジャスダック>2004年12月13日~2010年4月1日(取引所閉鎖) <店頭>1995年10月24日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【沿革】 昭和33年12月 名古屋市中村区南祢宜町に電気機械器具の製造販売、通信機械器具及び電子管応用機器の設計試作並びに研究開発を目的として、資本金100万円にて株式会社萩原電気工業社を設立 昭和40年2月 萩原電気株式会社に商号変更 昭和41年7月 東京出張所(現 東京支店)を開設 昭和45年2月 名古屋市中村区に名古屋工場を開設 昭和49年6月 名古屋市東区松山町(現 名古屋市東区東桜)に本社社屋完成に伴い本社移転 昭和56年8月 名古屋工場(現 日進事業所)を愛知県愛知郡日進町(現 日進市)に移転 昭和57年10月 愛知県豊田市に豊田営業所を開設 昭和59年3月 名古屋工場(現 日進事業所)内にゲートアレイセンター(現 ASICデザインセンター)を開設 昭和60年6月 静岡県浜松市に浜松営業所(現 浜松支店)を開設 平成3年4月 豊田営業所を豊田支店(現 三好事業所第三ソリューション営業部)に昇格 平成3年4月 愛知県刈谷市に三河支店(現 三好事業所第二ソリューション営業部)を開設 平成5年7月 名古屋市東区東桜に本社別館を開設 平成7年10月 当社株式を店頭売買銘柄として日本証券業協会に登録 平成8年4月 シンガポールに連結子会社のSINGAPORE HAGIWARA PTE.LTD.を設立 平成9年6月 電子応用事業部(現 日進事業所に所在)にてISO9001の認証を取得 平成10年8月 愛知県西加茂郡三好町に三好事業所を開設(旧豊田支店を移転、各物流を統合) 平成11年8月 旧三河支店を三好事業所内に移転 平成12年12月 三好事業所にて、ISO14001の認証を取得 平成15年12月 大阪市淀川区に関西出張所を開設 平成16年2月 本社・本社別館にて、ISO14001の認証を取得 平成16年12月 株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成18年3月 日進事業所にて、ISO14001の認証を取得 平成18年10月 米国に連結子会社のHAGIWARA AMERICA,INC.を設立 平成18年10月 中華人民共和国に連結子会社の萩原電気貿易(上海)有限公司を設立
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学情 本店:大阪市北区梅田二丁目5番10号 【商号履歴】 株式会社学情(2000年4月~) 株式会社実鷹企画(1977年11月7日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>2006年10月2日~ <東証2部>2005年9月16日~2006年10月1日(1部に指定換え) <ジャスダック>2004年12月13日~2006年10月26日(上場廃止申請) <店頭>2002年5月31日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【筆頭株主】 中井清和社長 【連結子会社】 なし 【合併履歴】 2004年9月 日 株式会社毎日クリエイト 2000年4月 日 株式会社学生就職情報センター 【沿革】 当社は、昭和51年に中井清和が、実鷹企画の名称で総合広告代理業を創業したのに始まり、昭和52年11月に株式会社実鷹企画を設立、今日に至っております。 昭和52年11月 大阪市北区に株式会社実鷹企画(現 当社)を設立 昭和56年11月 「学生就職情報センター」部門新設、就職情報事業進出 昭和58年3月 就職情報事業に朝日放送株式会社より後援を得る 昭和62年11月 SP(セールスプロモーション)部門強化のため、株式会社大毎企画と共同出資で株式会社毎日クリエイトを大阪市北区に設立、営業開始 平成元年8月 東京都中央区に東京支社開設 平成2年10月 名古屋市中区に名古屋支社開設 平成3年11月 学生就職情報センターを株式会社に組織変更 平成3年12月 東京支社を東京都港区に移転、東京本部とする 平成6年4月 大阪市西区江戸堀に本社ビル建設、本社移転 平成7年12月 インターネット就職情報サイト「G-WAVE(現商品名:学情ナビ)」発信、インターネット事業へ進出 平成8年7月 大阪営業本部を大阪市北区に移転。中途採用向け合同企業説明会を初開催、中途採用情報部門へ進出。東京本部を東京都中央区に移転 平成10年11月 通商産業省(現 経済産業省)所管(財)日本情報処理開発協会より「プライバシーマーク」使用許諾事業者に認定 平成11年4月 インターネット転職情報サイト「Career-Japan」発信開始 平成11年7月 労働省(現 厚生労働省)より職業紹介事業許可(有料職業紹介事業)取得 平成12年4月 株式会社学生就職情報センターを吸収合併、商号を株式会社学情に変更 平成12年6月 株式会社毎日クリエイトを100%子会社化 平成12年8月 株式会社毎日クリエイトより営業の一部を譲受け 平成13年9月 株式会社大毎企画より営業の一部を譲受け 平成14年5月 日本証券業協会に株式を店頭登録 平成14年8月 厚生労働省より一般労働者派遣事業許可取得 平成14年8月 大阪市北区梅田に新本社ビル建設、本社及び大阪営業本部を移転 平成15年11月 東京都千代田区に東京営業本部を移転 平成16年7月 京都市下京区に京都支社を開設 平成16年9月 株式会社毎日クリエイトを吸収合併 平成16年9月 横浜市西区に横浜支社を開設 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取り消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成17年9月 東京証券取引所第二部に株式を上場 平成18年10月 東京証券取引所第一部に株式を上場 平成18年10月 ジャスダック証券取引所への上場を廃止