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お知らせ [#l20a2897] 会社情報 [#leda2752] 事業方針と経営手法 [#w07075c0] サテライト・路線図・バランスシート [#s48f4c6c] サテライト [#b243a08f] 路線図 [#pab1d229] マップデータダウンロード [#b9e6d317] 車両種別 [#ga66723c] 線名・駅名 [#je46bfed] 採用車種一覧 [#le6c896b] 子会社・名所一覧 [#i56627a9] 子会社 [#z86529d6] 名所 [#nd16742e] 労働組合 [#b9ecd73e] 地区・地域 [#m596a41f] 運行関連の指令所・留置場・車両センター [#bf34dd9a] 開発局担当へのめっせぇじ [#t52e1899] お知らせ {もう「FF式」なんて呼ばせない。 }; ――藤、再臨。 記載されている情報は、最新のものではない可能性があります。あらかじめご容赦ください。 会社情報 タイトル 位置づけ うｐ主 開発都市名(使用マップ名) マイリスト 最初回 最新回 【A列車で行こう7】ニコニコ鉄道 欧州開発局通信 本社内部局（=プロジェクト） 藤 欧州諸国(ヨーロッパ復興計画) ● ● Vol.11 邦文社名 NRED 欧州開発局 欧文社名 Niconico Railways Europe Development Bureau. 資本金（設立時） 1000億0,000万円 決算 12月末日 代表者 藤 業種 陸運業・不動産業 事業内容 鉄道およびバスによる運送事業、不動産の売買、その他 設立 2030年1月10日（欧州時間） 本社所在地 〒P11-XXXX 欧州特別州ピレネー区 中央本部ビル4階 営業キロ 鉄道 XXXkm 沿線人口 約 38300人 主要役員数 本社に準ずる 事業方針と経営手法 ・初期物件の撤去や売却は禁止 ・ややこしいダイヤを組まない …ように心がける ・重要な決定事項の大半は株主投票で決める サテライト・路線図・バランスシート サテライト attachref ※Vol.10終了時 路線図 attachref ※Vol.10終了時 マップデータダウンロード 実在地形マップ集にて、開始時マップデータ配布中… 車両種別 ● 欧州本線 ・快速｢弾丸ライナー｣ ・普通 ● イベリア環状線 ・東(外)回り普通 ● イギリス・アイリッシュライナー ・普通 ● にとりぴあ支線 ・普通 ● 水都線 ・普通 ● ほくおう線 ・普通 ● 南地中海線 ・普通 線名・駅名 駅についての詳細な情報は、全駅要覧をご覧下さい ● 欧州本線 ・ポルト ・サラコサ ・マルセイユ ・パリ ・ブレーメン ・ベルリン ・ワルシャワ ・バルト中央 ・サンクト何とか ・ヨイツ ● イベリア環状線 ・ポルト ・サラコサ ・セビリア ● イギリス・アイリッシュライナー ・パリ ・ロンドン ・ダブリン（アイリッシュ・セントラル） ● にとりぴあ支線 ・パリ ・欧州ファンタジアランドにとりぴあ前 ● 水都線 ・マルセイユ ・ヴェネツィア ・SeaSideナポリ ・シチリア ● ほくおう線（欧州内） ・フライングフィン ・ストックホルム ・デンマーク ・ベルリン ● 南地中海線 ・セビリア ・Rabat（ラバト） ・ErFoud（エルフォウド） ・AinSefra（アインセフラ） ・Chlef（キレフ） ・Tunis（チュニス） ・Toripoli（トリポリ） 採用車種一覧 客車 （採用なし） 電車 ・都電7000型（退役済み） ・東急5000系 ・東武8000系 ・E217系 ・JR東E231系（湘南色） ・京浜急行600形 ・国鉄103系電車（スカイブルー） 注釈：JR東Ver.JR西Ver.共に採用 気動車 ・キハ40（首都圏・日南 共に退役済み） ・JR四国1000形 ・JR東キハ100系 貨物 ・DD51 ・EF210 子会社・名所一覧 子会社 ●中央本部ビル ●欧州開発局ポルト宿舎（マンション） ●ポルト港 ●マリーナ ●教会 ●株式会社ちゅるや百貨店 ・セビリア店 ●CHURUYA ○スーパーマーケット｢CHURUYA｣ ○欧州ファンタジアランドにとりぴあ ●ニコ鉄保養荘『水都月下荘』(仮称) ●2525シネマズ ●聖欧学園 ●イギリス東部のコンビナート群（仮称） ●パリ東口駅ビル（駅前広場） 名所 なし 労働組合 不明 地区・地域 ・ピレネー区（スペインやポルトガルなど） ・地中海区（イタリアやギリシャなど） ・ノースアルプス区（フランスやドイツなど） ・スカンディナビア区（ノルウェー スウェーデン フィンランド） ・黒海区（東側山脈の南西 地中海区東） ・ロシア区（東側山脈南） ・北西諸島地域（イギリス アイルランドなど） ・アフリカ地域（アフリカ大陸北部） 運行関連の指令所・留置場・車両センター 不明 開発局担当へのめっせぇじ 5月5日楽しみにしてます。 -- パソコン 更新しないのですか -- 151 うちの区のwikiにも書きましたが、思うがままに料理して頂ければおｋでございます。よろしくお願い致しまする。 -- へたれ 名前 コメント
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ニッキ 本店：神奈川県厚木市上依知3029番地 【商号履歴】 株式会社ニッキ（2001年10月～） 株式会社日本気化器製作所（1932年２月５日～2001年10月） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞1961年10月２日～ 【沿革】 昭和７年２月 資本金４万円で株式会社日本気化器製作所を創立、わが国唯一の気化器専門工場として発足 昭和８年３月 自動車及び航空機エンジン用気化器を開発 昭和26年３月 自動車及び農業エンジン用気化器、燃料ポンプを開発 昭和27年３月 資本金を２千万円に増資 昭和35年１月 資本金を５千万円、10月に１億円に増資 昭和35年１月 名古屋、広島に出張所開設 昭和35年９月 第２工場完成 昭和36年７月 本社工場完成 昭和36年８月 資本金を１億５千万円に増資 昭和36年10月 東京証券取引所市場第２部に株式上場 昭和37年３月 資本金を２億５千万円に増資 昭和38年３月 自動車用ＬＰＧキャブレーション装置を開発 昭和38年９月 神奈川県厚木市に工場敷地を入手 昭和39年12月 資本金５億円に増資 昭和39年12月 四連二段作動気化器を開発 昭和42年４月 厚木工場を建設、９月より操業開始 昭和43年３月 ㈱日立製作所と業務提携 昭和47年９月 ㈱日立製作所を含む自動車機器技術研究組合（自機研）に参加 昭和49年11月 田島精密工業㈱（連結子会社）の株式取得 昭和53年６月 ㈱日気サービス（連結子会社）の株式取得 昭和53年９月 本社工場に技術本館完成 昭和59年３月 自動車用電子燃料噴射装置開発 昭和62年３月 自動車エンジン用各種ＥＣＵを開発 昭和63年５月 品川工場を厚木工場へ集約実施 平成元年10月 ニッキ・テクノ㈱（連結子会社）の株式取得 平成２年１月 品川本社ビル完成 平成６年10月 本社を東京都品川区より神奈川県厚木市に移転 平成７年10月 中華人民共和国に瀋陽日新気化器有限公司（連結子会社）を設立 平成10年１月 米国にNIKKI AMERICA,INC.（連結子会社）を設立 平成13年10月 ㈱ニッキに社名を変更 平成16年９月 ガス自動車用燃料供給システムの開発、製造、販売、排ガス試験認証取得を行う専門子会社「㈱ニッキ ソルテック」（連結子会社）を設立 平成17年６月 大韓民国にNIKKI KOREA CO.,LTD.（非連結子会社）を設立 平成17年11月 米国にNIKKI AMERICA FUEL SYSTEMS,LLC（連結子会社）を設立
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アイエーグループ 本店：横浜市戸塚区品濃町545番地５ 【商号履歴】 アイエーグループ株式会社（2008年10月１日～） 株式会社アイエー（1984年３月21日～2008年10月１日） 【株式上場履歴】 ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年４月１日～ ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2010年４月１日（取引所閉鎖） ＜店頭＞1996年９月３日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【沿革】 昭和59年３月 自動車用品販売を目的として神奈川県大和市福田5677番地に株式会社アイエーを設立 昭和59年４月 株式会社オートバックスセブンとフランチャイズ契約を締結し、オートバックス店舗をオープン 平成元年４月 横浜市戸塚区品濃町545番地３に本社を移転 平成５年11月 横浜市戸塚区品濃町545番地５に本社を移転 平成５年12月 事業内容に飲食事業を追加し、飲食店２店舗をオープン 平成７年５月 株式会社アイディーエム(現・連結子会社)、株式会社クレストを子会社化 平成８年９月 当社株式を日本証券業協会の店頭銘柄として登録 平成９年11月 株式会社タスコシステムとフランチャイズ契約を締結し、そば蔵高田屋をオープン 平成12年６月 株式会社アドバンス(現・連結子会社)を子会社化 平成12年12月 スーパーオートバックス横浜みなとみらいをオープン 平成13年４月 株式会社アイディーエムと株式会社クレストが合併(存続会社株式会社アイディーエム) 平成13年６月 株式会社アイディーエムパートナーズ(現・連結子会社)を設立 平成14年４月 株式会社アイディーエムの会社分割により、株式会社パーソンズ(現・連結子会社)を設立 平成14年10月 株式会社ティーディーエス(現・連結子会社)を設立 平成16年４月 株式会社アイディーエムのレンタル・ゲーム事業を会社分割により、株式会社アクシス（旧社名株式会社ティーディーエス）に継承 平成16年12月 株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場
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百十四銀行 本店：高松市亀井町５番地の１ 【商号履歴】 株式会社百十四銀行（1948年６月～） 株式会社高松百十四銀行（1924年３月30日～1948年６月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1973年８月１日～ ＜大証１部＞1973年８月１日～ ＜東証２部＞1972年10月２日～1973年７月31日（１部に指定替え） ＜大証２部＞1972年10月２日～1973年７月31日（１部に指定替え） 【合併履歴】 1924年３月30日 株式会社高松百十四銀行 1924年３月30日 株式会社高松銀行 【沿革】 大正13年３月30日 株式会社高松百十四銀行と株式会社高松銀行との新設合併により、株式会社高松百十四銀行設立。昭和３年に小豆島銀行、９年に同盟銀行、11年に松山銀行、16年に多度津銀行、18年に讃岐貯蓄銀行の５銀行を、さらに20年に高松信用組合の営業をそれぞれ譲受けました。 昭和23年６月 商号を「株式会社 百十四銀行」と変更 昭和25年９月 当行、大阪支店開設 昭和27年５月 当行、東京支店開設 昭和34年２月 日本橋不動産株式会社(現・連結子会社)設立 昭和35年５月 当行、外国為替業務開始 昭和41年11月 当行、本店を現在地に新築し、移転 昭和47年10月 当行、東京・大阪証券取引所市場第二部に上場 昭和48年８月 当行、東京・大阪証券取引所市場第一部に上場 昭和49年４月 百十四リース株式会社(現・連結子会社)設立 昭和50年２月 当行、全店オンラインシステム完成 昭和51年８月 当行、担保附社債信託法に基づく受託業務開始 昭和54年４月 百十四総合保証株式会社(現・連結子会社)設立 昭和55年７月 百十四ビジネスサービス株式会社(現・連結子会社)設立 昭和57年12月 株式会社百十四ディーシーカード(現・連結子会社)設立 昭和59年11月 当行、オンラインシステム更改 昭和60年６月 当行、商品有価証券売買業務開始 昭和61年２月 株式会社西日本情報サービスセンター(現・連結子会社)設立 昭和61年４月 当行、ニューヨーク支店開設 昭和62年11月 当行、国内発行コマーシャル・ペーパーの取扱開始 昭和63年４月 百十四ソフトウェアサービス株式会社(現・連結子会社)設立 昭和63年12月 百十四大部代理店株式会社設立 昭和63年12月 百十四福田代理店株式会社設立 平成元年８月 株式会社百十四人材センター(現・連結子会社)設立 平成元年10月 百十四財田代理店株式会社(現・連結子会社)設立 平成２年２月 百十四財務(香港)有限公司設立 平成２年10月 百十四総合メンテナンス株式会社(現・連結子会社)設立 平成３年７月 当行、事務センター新築、移転 平成４年４月 百十四ワークサポート株式会社(現・連結子会社)設立 平成４年12月 当行、香港支店開設 平成５年１月 当行、オンラインシステム更改 平成６年１月 当行、信託業務開始 平成10年10月 百十四福田代理店株式会社清算 平成10年12月 当行、投資信託の窓口販売開始 平成10年12月 当行、香港支店廃止 平成11年２月 当行、ニューヨーク支店廃止、ニューヨーク駐在員事務所開設 平成11年３月 百十四財務(香港)有限公司清算 平成13年３月 当行、四国貯蓄信用組合の事業譲受け 平成13年４月 当行、損害保険の窓口販売開始 平成14年２月 当行、ニューヨーク駐在員事務所閉鎖 平成14年10月 当行、個人年金保険の窓口販売開始 平成16年９月 百十四大部代理店株式会社清算 平成17年11月 当行、上海駐在員事務所開設
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エームサービス 本店：東京都港区西新橋一丁目１番15号 【商号履歴】 エームサービス株式会社（1976年５月６日～） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞1996年12月24日～2003年８月１日（三井物産株式会社及びARAMARK Japan, Inc.がＴＯＢ） ＜店頭＞1994年８月 日～1996年12月23日（東証２部に上場） 【合併履歴】 2006年３月 日 株式会社アトラスコーポレーション 【沿革】 昭和51年５月 会社設立(払込資本金３億円)。本社を東京都千代田区霞が関に設置。米国ARA Services, Inc.(現ARAMARK Services, Inc.)と技術援助契約を締結。 昭和51年11月 三井物産本社事業所を開設し、給食事業を開始。 昭和53年12月 病院患者給食を開始。 昭和55年４月 病院給食用保温トレイ販売を開始。 昭和55年９月 コーヒーシステム事業部を新設し、オフィスコーヒーサービス事業を開始。 昭和58年６月 ARA Services, Inc. (現 ARAMARK Services, Inc.)と相互協力契約を締結。 昭和58年10月 本社を東京都港区西新橋に移転。 昭和63年４月 三井物産株式会社、ARA Services, Inc. (現 ARAMARK Services, Inc.)等との合弁により、ユニフォームレンタル事業会社アラテックスジャパン株式会社を設立。 昭和63年11月 当社100％出資により、有料職業紹介事業を主目的として株式会社エニーを設立。(現・連結子会社) 平成２年４月 地区支配人制度を導入。 平成４年10月 三井物産株式会社、ARA Services, Inc.(現 ARAMARK Services, Inc.)、日商リネンサプライ株式会社との合弁によりアラテックス足利ランドリー株式会社を設立。(平成８年４月、アラテックスジャパン株式会社と合併し、社名をアラテックス株式会社とし、平成14年10月、社名をアラマークユニフォームサービスジャパン株式会社とする。現・関連会社) 平成６年８月 日本証券業協会に当社株式を店頭売買銘柄として登録。 平成６年10月 広島アジア競技大会の選手村食堂運営を実施。 平成８年３月 害虫等駆除事業の東化研株式会社(東京都世田谷区)の全株式を取得。環境衛生サービス事業を開始。(平成13年３月、社名をエームファシリティサービス株式会社とする。) 平成８年６月 1998年開催のコモンウェルスゲーム(マレーシア)のフードサービスコンサルティングを受注。 平成８年11月 医療リネン・ホテルリネン事業の日商リネンサプライ株式会社(栃木県足利市)の株式50％取得。(平成10年７月、第三者割当増資により、持株比率79.8％、平成14年12月追加取得により、持株比率82.8％、平成17年12月追加取得により、持株比率94.6％となる。) 平成８年12月 東京証券取引所市場第二部に上場。 平成10年２月 長野オリンピック冬季競技大会のフードサービス運営を実施。 平成10年３月 長野パラリンピック冬季競技大会のフードサービス運営を実施。 平成10年12月 バンコクアジア競技大会選手村のフードサービスコンサルティングを実施。 平成11年７月 三井不動産株式会社の給食事業を主とする子会社である株式会社エム・エフ・フードサービス(東京都中央区)の全株式を取得。同時に社名を株式会社季膳房に変更。(現・連結子会社) 平成11年10月 2002年開催のFIFAワールドカップのフードサービス基本計画策定業務を受注。 平成12年４月 いすゞ自動車株式会社の給食事業を主とする子会社である株式会社アイ・コム(東京都品川区)の営業の全部を譲り受ける。 平成12年９月 給食事業を主とする東洋フードサービス株式会社(東京都千代田区)の全株式を取得。(平成12年10月、社名をエームダイニングサポート株式会社とする。現・連結子会社) 平成12年11月 本社部門において環境ISO14001の認証を取得。 平成13年11月 台湾で統一企業と給食受託合弁会社「統一安盟服務事業股份有限公司」を設立。 平成13年12月 地域別給食業務受託子会社の設立。(エームサービス東日本株式会社・エームサービス東関東株式会社(平成16年１月、エームサービス西関東株式会社、エームサービス南関東株式会社と合併し、社名をエームサービス関東株式会社とする。現・連結子会社)・エームサービス西関東株式会社・エームサービス南関東株式会社・エームサービス中部日本株式会社・エームサービス西日本株式会社)(現・連結子会社) 平成14年５月 仕入調達・食材販売業務子会社の設立。(ユアキッチンサービス株式会社) 平成14年７月 株式会社メフォスの筆頭株主である株式会社アトラスコーポレーションの全株式を取得し、株式会社メフォスを連結子会社とする。(現・連結子会社) 平成14年９月 三井物産株式会社及びARAMARK Japan, Inc.が当社株式の公開買付を実施。 平成15年８月 東京証券取引所市場第二部上場廃止。 平成16年３月 障害者特例子会社の設立。(フレンドリーエーム株式会社) 平成17年８月 100％出資子会社である株式会社アトラスコーポレーションを通じて、株式会社メフォスの公開買付を実施。 平成17年12月 100％出資子会社である株式会社アトラスコーポレーションを通じて、株式会社メフォスの公開買付及び株式交換を実施し完全子会社化。 平成17年12月 オフィスコーヒー・給茶サービス事業の株式会社やまと他連結子会社３社の全株式を取得。 平成17年12月 台湾の統一安盟服務事業股份有限公司を清算。 平成18年３月 株式会社アトラスコーポレーションの吸収合併を実施。 平成18年12月 エームファシリティサービス株式会社の全株式を物産ファシリティサービス株式会社に売却。
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コナミスポーツクラブ 本店：東京都品川区東品川四丁目10番１号 【商号履歴】 株式会社コナミスポーツクラブ（2015年10月１日～） 株式会社コナミスポーツ＆ライフ（2006年３月31日～2015年10月１日） コナミスポーツ株式会社（2001年６月１日～2006年３月31日） 株式会社ピープル（1978年２月～2001年６月１日） 株式会社千葉久友の会（1973年３月14日～1978年２月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2000年２月１日～2006年２月23日（コナミ株式会社と株式交換） ＜東証２部＞1999年２月19日～2000年１月31日（１部指定） ＜店頭＞1996年７月18日～1999年２月18日（東証２部に上場） 【合併履歴】 2006年２月28日 コナミスポーツライフ株式会社 2003年５月１日 コナミ・アスレティックス株式会社 2003年１月６日 コナミスポーツプラザ株式会社 2002年10月 日 株式会社コナミオリンピックスポーツクラブ 【沿革】 昭和48年３月 ㈱千葉久友の会設立（本社：岩手県一関市字大町59番地） 昭和53年２月 商号を㈱ピープルに変更 昭和53年４月 ㈱ニチイよりスポーツクラブ事業を譲り受ける（本社：大阪府大阪市東区淡路町二丁目14番地） 昭和54年10月 本社を東京都港区赤坂八丁目５番30号に移転 昭和58年５月 フィットネスクラブ運営に向けてエグザス事業を開始 昭和59年８月 フランチャイズによる多施設展開を目指し、フランチャイズ事業を開始 昭和59年12月 法人需要の拡大に向けて法人利用システムを導入し、企業フィットネス事業を開始 昭和63年８月 本店を東京都中央区銀座三丁目４番12号に移転（登記移転） 昭和63年12月 運輸大臣登録一般旅行業第866号登録 平成元年２月 スポーツ企画旅行を主催する旅行事業を開始 平成５年３月 ㈱永井スポーツセンターよりスポーツクラブ「ＱＵＥＳＴＯ」の営業権を取得 平成６年１月 サッポロビール㈱との合弁会社㈱ザ・クラブ・アット・エビスガーデン（現・子会社）を設立 平成７年７月 ㈱ヤマハスポーツシステムよりスポーツクラブ「ヤマハスポーティングリーン」の営業権を取得 平成８年５月 セゾングループよりスポーツクラブ「リボン川崎」「リボン浜松」を継承、以降順次合計７施設の営業権を取得 平成８年７月 日本証券業協会へ株式を店頭登録 平成９年３月 岸本興産㈱より「下穂スポーツクラブ」の営業権を取得 平成10年11月 東宝㈱の子会社 ㈱東宝スポーツ企画より「東宝スポーツ倶楽部アクティ」の営業権を取得 平成10年12月 高知県住宅供給公社より「アスレチッククラブ高知」の営業権を取得 平成11年２月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 平成11年３月 ㈱ガーデンホテルズよりスポーツクラブ「サンガーデン堂島ガーデンクラブ」の営業権を取得 平成12年２月 東京証券取引所市場第一部に株式を上場 平成13年２月 コナミ㈱が株式の公開買付けにより当社発行済株式総数の54.64％を取得し、当社の親会社となる 平成13年６月 商号を㈱ピープルからコナミスポーツ㈱に変更。日産自動車㈱の子会社 コナミスポーツプラザ㈱（旧社名日産スポーツプラザ㈱）の全株式を取得し、子会社化 平成13年８月 東京生命保険の子会社 ㈱東生スポーツ倶楽部よりスカイアクロスの営業権を取得、新サービスブランド『グランサイズ』を平成14年３月大手町にオープン 平成14年１月 本店を東京都品川区東品川四丁目10番１号に移転（登記移転） 平成14年２月 ㈱ダイエーの子会社 ㈱コナミオリンピックスポーツクラブ(旧社名㈱ダイエーオリンピックスポーツクラブ)の発行済株式総数の82.17％の株式を取得し、子会社化。住友金属工業㈱の子会社 住金スポーツ㈱よりスポーツクラブ２施設の営業権を取得 平成14年３月 NTT西日本の子会社 ㈱ハロースポーツプラザよりスポーツクラブ５施設の営業権を取得 平成14年10月 ㈱コナミオリンピックスポーツクラブを吸収合併 平成14年11月 旧青山倶楽部㈱より「青山倶楽部」の営業権を取得、『グランサイズ』として平成15年４月青山にオープン 平成15年１月 コナミスポーツプラザ㈱を吸収合併。コナミスポーツライフ㈱（コナミ㈱の100％出資子会社）が、コナミ㈱より同社が保有する当社の全株式を譲り受け、当社の親会社となる 平成15年３月 日本生命保険の子会社 コナミ・アスレティックス㈱ (旧社名㈱ニッセイ・アスレティックス)の全株式を取得し、子会社化 平成15年５月 コナミ・アスレティックス㈱を吸収合併 平成15年７月 阪急電鉄㈱及び同社子会社の㈱オキシーよりスポーツクラブ５施設の営業権を取得 平成15年11月 「大翔会体操クラブ」を受け入れ、体操競技部を新設 平成16年１月 (財)日本オリンピック委員会と、ＪＯＣオフィシャルパートナーシップに合意 平成16年９月 全施設にＡＥＤ（自動対外式除細動器）を設置完了 平成17年４月 100％出資子会社㈱セルフフィットネスクラブを設立 平成17年７月 (財)日本オリンピック委員会がコナミスポーツクラブを日本初の「ＪＯＣ認定アスリートサポートセンター」に認定 平成18年２月 コナミスポーツライフ㈱を吸収合併 平成18年３月 コナミ㈱との株式交換により完全子会社化、商号を㈱コナミスポーツ＆ライフに変更 平成19年３月 全国312施設（直営208施設、受託104施設） 平成19年４月 本社を東京都港区赤坂九丁目７番２号に移転
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新潟交通 本店：新潟市中央区万代一丁目６番１号 【商号履歴】 新潟交通株式会社（1943年12月31日～） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2000年３月１日～ ＜新証＞1949年７月４日～2000年３月１日（取引所閉鎖） 【合併履歴】 1943年12月31日 新潟電鉄株式会社 1943年12月31日 新潟合同自動車株式会社 【沿革】 昭和18年12月 新潟電鉄株式会社と新潟合同自動車株式会社が合併して新潟交通株式会社を設立。資本金370万円、本店を新潟市流作場2440番地（現地番 新潟市万代１丁目2440番地１）に置き、新潟市を中心として西蒲原郡燕町に至る電車路線（運行粁 35.8粁）と、下越・佐渡地方一帯を包容する自動車路線（運行粁 1,109粁）の営業を開始した。 昭和24年７月 新潟証券取引所へ上場する。 昭和24年８月 一般貸切旅客自動車運送事業経営免許を受ける。 昭和25年12月 国際佐渡観光ホテル株式会社（現 連結子会社）を設立。 昭和29年４月 佐渡で定期観光バスの運行を開始する。 昭和38年１月 株式会社新潟交通観光（現新潟交通商事株式会社 連結子会社）を新潟自動車興業より商号変更。 昭和39年６月 新潟地震発生、当社被害甚大。 昭和40年２月 新潟交友事業株式会社（現 連結子会社）を設立。 昭和43年５月 株式会社シルバーホテル（現 連結子会社）を設立。 昭和47年４月 株式会社浦浜農園（現 連結子会社）を設立。 昭和47年７月 シルバーボウル竣工、営業を開始する。 昭和48年11月 本社用地再開発計画（万代シテイ）として、ダイエーとテナント各店が営業を開始する。 昭和53年９月 新潟より長岡間に高速ハイウェイバスの運行を開始する。 昭和56年７月 万代シテイ第一駐車場ビルが完成し、営業を開始する。 昭和59年３月 都市新バスシステムの運行を開始する。 昭和59年４月 万代シテイで新潟伊勢丹が営業を開始する。 昭和60年12月 新潟より東京間に高速ハイウェイバスの運行を開始する。 昭和61年３月 新交佐渡貸切バス（現 新潟交通佐渡株式会社 連結子会社）、新交貸切バス株式会社（現 新潟交通観光バス株式会社 連結子会社）を設立。 昭和61年12月 株式会社新交企画（現 連結子会社）を設立。 平成４年３月 新潟白山前駅より東関屋駅間の軌道線を廃止する。 平成４年10月 新交西貸切バス株式会社（現 新潟交通西株式会社 連結子会社）、新交北貸切バス株式会社（現 新潟交通北株式会社 連結子会社）を設立。 平成５年８月 月潟駅より燕駅間の鉄道線を廃止する。 平成６年３月 佐渡島内の全路線を新潟交通佐渡株式会社へ譲渡する。 平成８年10月 万代シテイビルボードプレイス、営業を開始する。 平成11年４月 新潟、東関屋駅より月潟駅間の鉄道線を廃止。（これにより鉄道線全面廃止。） 平成12年３月 新潟証券取引所合併により東京証券取引所市場第二部へ上場する。 平成13年７月 万代シテイＢＰ２ビル営業を開始する。 平成15年11月 万代シテイ開業30周年を迎える。 平成19年３月 ラブラ万代、営業を開始する。
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エリアクエスト 本店：東京都新宿区新宿五丁目17番５号ラウンドクロス新宿５丁目ビル4階 【商号履歴】 株式会社エリアクエスト（2001年３月～） エリアリサーチ株式会社（2000年５月～2001年３月） エリアリンク株式会社（2000年１月12日～2000年５月） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2014年11月１日～ ＜東証マザーズ＞2003年２月６日～2014年10月31日（２部選択） 【合併履歴】 2001年５月 日 株式会社クエストホールディングス 【沿革】 平成12年１月 東京都千代田区に資本金10,000千円をもってエリアリンク株式会社（現 株式会社エリアクエスト）を設立 平成12年２月 エリアリサーチ株式会社（現 株式会社エリアクエスト店舗＆オフィス）を東京都千代田区に資本金10,000千円で100％子会社として設立 平成12年５月 商号をエリアリサーチ株式会社（現 株式会社エリアクエスト）に変更 平成12年５月 100％子会社であるエリアリサーチ株式会社の商号をエリアリンク株式会社（現 株式会社エリアクエスト店舗＆オフィス）に変更 平成12年９月 本社を東京都新宿区に移転 平成13年１月 株式会社クエストホールディングスの株式を100％取得 平成13年１月 同社100％子会社の株式会社クエストプロパティーズ（現 株式会社エリアクエスト店舗＆オフィス）、株式会社クエストデータシステムズ（現 株式会社エリアクエスト不動産コンサルティング）及び株式会社クエスト不動産投資顧問を統合 平成13年３月 商号を株式会社エリアクエストに変更 平成13年３月 エリアリンク株式会社の商号を株式会社エリアリンク（現 株式会社エリアクエスト店舗＆オフィス）に変更 平成13年５月 株式会社クエストホールディングスと合併 平成13年５月 株式会社エリアリンク（現 株式会社エリアクエスト店舗＆オフィス）、株式会社エリアクエストリサーチ（現 株式会社エリアクエスト不動産コンサルティング）、株式会社クエストプロパティーズ（現 株式会社エリアクエスト店舗＆オフィス）及び株式会社クエスト不動産投資顧問を100％子会社とする事業持株会社に事業転換 平成14年６月 株式会社クエスト不動産投資顧問を清算 平成15年２月 東京証券取引所マザーズに株式を上場 平成15年３月 株式会社日本総合ビルメンテナンスの株式を100％取得 平成16年３月 100％子会社である株式会社エリアリンクの商号を株式会社エリアクエスト店舗に、株式会社クエストプロパティーズの商号を株式会社エリアクエストオフィスに、株式会社エリアクエストリサーチの商号を株式会社エリアクエストファシリティーズ（現 株式会社エリアクエスト不動産コンサルティング）に変更 平成16年４月 100％子会社である株式会社エリアクエストファシリティーズ（現 株式会社エリアクエスト不動産コンサルティング）と株式会社日本総合ビルメンテナンスが合併 平成16年10月 100％子会社である株式会社エリアクエストファシリティーズの商号を株式会社エリアクエスト不動産コンサルティングに変更 平成16年10月 株式会社リアルバリューを東京都港区に資本金30,000千円で100％子会社として設立 平成17年４月 株式会社エリアクエスト店舗＆オフィスを大阪府大阪市に資本金30,000千円で100％子会社として設立 平成18年５月 100％子会社である株式会社エリアクエスト店舗（現 株式会社エリアクエスト店舗＆オフィス）と株式会社エリアクエストオフィスが合併 平成18年５月 株式会社エリアクエスト店舗の商号を株式会社エリアクエスト店舗＆オフィスへ変更 平成18年６月 株式会社リアルバリューを清算
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ＪＳＲ 本店：東京都中央区築地五丁目６番10号 【商号履歴】 ＪＳＲ株式会社（1997年12月10日～） 日本合成ゴム株式会社（？～1997年12月10日） ？（1948年12月８日～？） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1971年８月２日～ ＜大証１部＞1971年８月２日～ ＜東証２部＞1970年10月１日～1971年８月１日（１部に指定替え） ＜大証２部＞1970年10月１日～1971年８月１日（１部に指定替え） 【沿革】 当社は、合成ゴムの国産化を目的とした「合成ゴム製造事業特別措置法」に基づき、昭和32年12月10日、政府および民間会社の出資により設立された。また、当社は、額面株式の券面額変更の目的で、昭和23年12月８日設立の会社に形式的に合併されたので、登記簿上の設立年月日は、昭和23年12月８日となっている。 昭和32年12月 日本合成ゴム株式会社設立。本社東京都港区麻布飯倉片町25番地。 昭和33年７月 本社を東京都中央区京橋１丁目１番地に移転。 昭和35年４月 四日市工場稼動開始、合成ゴムの生産開始。 昭和36年３月 合成ゴムラテックス生産開始。 昭和36年９月 日合商事株式会社(現・ＪＳＲトレーディング株式会社・連結子会社)設立。 昭和38年10月 日本ラテックス加工株式会社(現・株式会社イーテック・連結子会社)設立。 昭和39年８月 日合ゴム加工株式会社(現・株式会社エラストミックス・連結子会社)設立。 昭和39年10月 合成樹脂生産開始。 昭和43年４月 千葉工場稼動開始。 昭和44年４月 「日本合成ゴム株式会社に関する臨時措置に関する法律を廃止する法律」が第61国会で可決成立、即日公布施行、純民間会社となる。 昭和45年10月 株式を東京、大阪両証券取引所市場第二部に上場。 昭和46年１月 鹿島工場稼動開始。 昭和46年８月 株式を東京、大阪両証券取引所市場第一部に指定替上場。 昭和50年12月 本社を東京都中央区築地２丁目11番24号に移転。 昭和54年４月 フォトレジスト販売開始。 昭和59年４月 光ファイバーコーティング材料販売開始。 昭和63年３月 液晶ディスプレイ材料販売開始。 平成元年４月 筑波研究所完成。 平成５年７月 UCB-JSR ELECTRONICS S.A.(現・JSR Micro N.V.・連結子会社)の株式を追加取得し、同社及び UCB-JSR ELECTRONICS,INC.(現・JSR Micro,Inc.・連結子会社)の２社を当社の子会社とした。 平成８年６月 ジェイエスアールエレクトロニクス九州株式会社（現・ＪＳＲマイクロ九州株式会社・連結子会社）設立。 平成８年10月 テクノポリマー株式会社(現・連結子会社)を設立し、ABS樹脂事業を営業譲渡。 平成９年３月 JSR Micro,Inc.のフォトレジスト工場竣工。 平成９年12月 日本合成ゴム株式会社よりＪＳＲ株式会社に社名変更。 平成10年１月 ジェイエスアールオプテック筑波株式会社（現・ＪＳＲオプテック筑波株式会社・連結子会社）設立。 平成10年４月 ABS樹脂製造設備等をテクノポリマー株式会社へ譲渡。 平成14年11月 JSR Micro N.V.の新工場竣工。 平成15年５月 本社を東京都中央区築地５丁目６番10号に移転。 平成16年７月 JSR Micro Korea Co.,Ltd.（現・連結子会社）のフラットパネル・ディスプレイ用材料工場竣工。 平成18年7月 JSR Micro Taiwan Co.,Ltd.（現・非連結子会社）のフラットパネル・ディスプレイ用材料工場竣工。 平成19年3月 機能材料リサーチセンター完成。
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日本トランスシティ 本店：三重県四日市市千歳町６番地の６ 【商号履歴】 日本トランスシティ株式会社（1992年４月１日～） 四日市倉庫株式会社（1949年５月～1992年４月１日） 四日市港運倉庫株式会社（1945年10月～1949年５月） 四日市港運株式会社（1942年12月28日～1945年10月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1961年10月２日～ ＜名証１部＞1949年11月 日～ ＜大証１部＞1957年７月８日～2003年５月５日（上場廃止申請） 【合併履歴】 1945年10月 日 四日市倉庫株式会社 【沿革】 昭和17年12月 港湾運送業等統制令に基づき、資本金100万円をもって四日市港運株式会社として設立。 昭和18年11月 四日市港湾荷役株式会社(現・四日市海運株式会社・連結子会社)を設立。 昭和20年10月 旧四日市倉庫株式会社(明治28年７月設立)を合併し、商号を四日市港運倉庫株式会社と変更。 昭和22年５月 冷凍倉庫部門を分離し、極東冷蔵株式会社(現・連結子会社)を設立。 昭和24年５月 商号を四日市倉庫株式会社に変更。 昭和24年11月 名古屋証券取引所へ株式を上場。 昭和25年７月 通運事業および一般貸切貨物自動車運送事業を開始。 昭和36年10月 東京証券取引所市場第一部へ株式を上場。 昭和38年５月 セントラル自動車整備株式会社(現・連結子会社)を設立。 昭和42年12月 四港サイロ株式会社(現・連結子会社)を設立。 昭和45年６月 資本金を20億円に増資。 昭和45年７月 朝日海運株式会社(現・連結子会社)へ資本参加。 昭和49年７月 三鈴開発株式会社(現・連結子会社)を設立。 昭和52年２月 四倉不動産株式会社(現・ヨンソー開発株式会社・連結子会社)を設立。 昭和56年６月 住友商事株式会社と合弁で、中部コールセンター株式会社を設立。 昭和60年５月 Yokkaichi America Corporation(現・連結子会社)をロサンゼルス(アメリカ合衆国)に設立。 昭和62年10月 公募新株式発行により資本金を39億３千８百万円に増資。 平成２年10月 Yokkaichi(Thailand)Co.,Ltd.(現・連結子会社)をバンコク(タイ)に設立。 平成３年10月 資本金77億９千万円となる。 平成３年10月 Trancy Logistics(Singapore)Pte.Ltd.をシンガポールに設立。 平成４年４月 日本トランスシティ株式会社に社名変更。 平成７年７月 創業百周年。 平成７年12月 Trancy Logistics(H.K.)Ltd.を香港に設立。 平成８年３月 四日市港国際物流センター(株)が稼動。(会社設立：平成６年４月) 平成９年３月 東京支店東松山物流センターが完成。 平成10年５月 輸出貨物部(現国際貨物部)ＩＳＯ９００２の認証取得。 平成10年８月 大阪支店枚方物流センターが完成。 平成12年５月 Trancy Logistics Philippines,Inc.をマニラ(フィリピン)に設立。 平成12年９月 Trancy Logistics(Malaysia)Sdn.Bhd.をペタリングジャヤ(マレーシア)に設立。 平成12年12月 PT. Naditama-Trancy Logistics Indonesia(現・連結子会社)をジャカルタ(インドネシア)に設立。 平成13年２月 株式会社東西荷扱所(現・連結子会社)へ資本参加。 平成13年10月 Trancy Logistics(Europe)GmbHをデュッセルドルフ(ドイツ)に設立。 平成14年１月 消費財専用物流センター運営のため、連結子会社「トランスシティロジスティクス中部株式会社」を設立。 平成14年６月 ＩＳＯ１４００１の認証取得。 平成14年10月 消費財専用物流センター「イオン中部ＲＤＣ」が稼動。 平成16年７月 タイにおいて自動車部品専用物流センターが稼動。 平成16年８月 Trancy Logistics Mexico S.A. de C.V.をアグアスカリエンテス(メキシコ)に設立。 平成17年９月 資本金84億１千万円となる。 平成17年12月 Trancy Logistics(Shanghai)Co.,Ltd.を上海（中国）に設立。