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輸送機工業 本店：愛知県半田市上浜町102番地 【商号履歴】 輸送機工業株式会社（1953年８月～） 愛知富士産業株式会社（1950年７月～1953年８月） 【株式上場履歴】 ＜名証２部＞1961年10月２日～2004年７月28日（富士重工業株式会社と株式交換） 【沿革】 大正６年12月 故中島知久平氏、航空機研究所を創設。 昭和６年12月 中島飛行機株式会社となる。 昭和17年７月 半田製作所(現在地当社工場)を建設。艦上攻撃機「天山」、艦上偵察機「彩雲」を生産。 昭和20年８月 終戦に伴い富士産業株式会社(半田工場)と改称。鉄道車両、織機等民需品の生産を開始。 昭和25年７月 富士産業株式会社の第二会社の一つである愛知富士産業株式会社(現在 輸送機工業株式会社)として設立。 昭和28年８月 輸送機工業株式会社と改称。 昭和30年７月 ディスクホイール生産開始。 昭和34年11月 スチールドア生産開始。 昭和36年10月 名古屋証券取引所の市場第二部に上場。 昭和38年５月 トレーラ生産開始。 昭和39年４月 クレーンキャリヤ生産開始。 昭和47年７月 ㈱衣浦カントリークラブを設立。(現・連結子会社) 平成３年10月 ㈱ワイエスシステムサービス(現・㈱ワイエスサービス)を設立。(現・連結子会社) 平成７年10月 ワイエス物流㈱を設立。(現・連結子会社) 平成９年６月 ㈱ワイエス興産を設立。(現・連結子会社) 平成16年５月 富士重工業㈱との株式交換契約を締結。（当社が完全子会社となる株式交換に係る契約） 平成16年６月 定時株主総会にて富士重工業㈱との株式交換契約書を承認。
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新潟県上越市大字福田20番地 【商号履歴】 田辺工業株式会社（1969年２月１日～） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2007年３月22日～ ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2007年４月23日（上場廃止申請） ＜店頭＞1993年９月22日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【筆頭株主】 田辺よし江氏 【連結子会社】 田辺インターナショナル㈱ 東京都文京区 100％ タナベタイランド社 タイ国プラチンブリ県 100％ 【沿革】 大正10年、新潟県西頸城郡青海町（現、新潟県糸魚川市）において、大手化学会社電気化学工業株式会社青海工場の構内で、生産設備の保全を主たる業務として、個人経営にて田辺鉄工所を創業したのが当社の起源であります。 昭和10年、商号を合資会社田辺工作所に変更、法人組織に改組し、昭和26年合資会社田辺工作所の業務を分離し、田辺建設株式会社と田辺化工機株式会社２社を設立しました。 昭和44年、田辺建設株式会社の機電事業部（機械・電気部門）を分離し、機械製作・工業用炉の製造・配管・空調・電気設備等の事業内容で当社を設立しました。 昭和44年２月 田辺建設株式会社の機電事業部（機械・電気部門）を分離し、資本金1,000万円をもって、田辺工業株式会社を設立、本社所在地を新潟県西頸城郡青海町（現、新潟県糸魚川市）に、営業所を青海（現、青海支店、新潟県糸魚川市）・直江津（現、北陸支店、新潟県上越市）・千葉（現、千葉支店、千葉県市原市）・東京（現、東京本社、東京都千代田区）に設置 昭和44年４月 建設業法に基づく特定建設業の種類のうち、「電気工事業」「管工事業」「鋼構造物工事業」及び一般建設業の種類のうち、「とび・土木工事業」「タイル・れんが工事業」「機械器具設置工事業」「電気通信工事業」の許可を国土交通大臣（旧建設大臣）より受ける（以後３年ごとに許可更新） 昭和46年３月 「電気工事業の業務の適正化に関する法律」の規定に基づき、電気工事業者として登録 昭和52年２月 第一種圧力容器製造認定工場として新潟労働局長（旧新潟労働基準局長）より許可を受ける 昭和58年２月 新潟営業所を新潟県新潟市に設置 昭和58年６月 ウエストフェン社（独）とウエストマットに関する技術提携契約を締結 昭和58年６月 ウエストマットの販売代理店として、田辺インターナショナル株式会社（現、連結子会社）を東京都千代田区に設立（出資比率20％） 昭和61年４月 名古屋出張所を愛知県名古屋市に設置（現、名古屋営業所） 昭和63年４月 産業装置部を新潟県西頸城郡名立町に設置（平成３年３月新潟県上越市に移転） 平成元年２月 電力事業部を新潟県上越市に設置 平成元年12月 田辺インターナショナル株式会社の株式を取得し、100％子会社とする 平成４年２月 建設業法に基づく特定建設業の種類のうち、「土木工事業」「建設工事業」の許可を国土交通大臣（旧建設大臣）より受ける 平成５年９月 大阪支店を大阪府大阪市中央区に設置 平成５年９月 日本証券業協会に株式を店頭登録 平成８年10月 表面処理加工の事業を行うため、タイ国にタナベタイランド社（現、連結子会社）を設立（出資比率100％） 平成10年10月 埼玉技術センターを埼玉県吉川市に設置 平成11年12月 電気計装工事、送電工事、営業部門において「ＩＳＯ9001」を取得 平成12年12月 田辺商事株式会社、田辺運輸株式会社の株式を取得 平成14年３月 産業プラント設備工事、設備保全工事、管工事、鋳造用工業炉部門において「ＩＳＯ9001」を取得 平成15年５月 送電工事部門において「ＩＳＯ14001」を取得 平成15年11月 本社所在地を新潟県上越市に移転 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成18年５月 田辺商事株式会社、田辺運輸株式会社の株式を売却 平成18年12月 産機エンジニアリング部を東京都千代田区へ移転、呼称を東京本社とする 平成19年３月 ジャスダック証券取引所への上場を廃止し、東京証券取引所市場第二部に株式を上場
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工業用機械 商品紹介ページ 名称：工業用機械 要点：生産効率、品質向上、精密な作業、安全基準適合 周辺環境：多くの労働者達が働く工場 評価値：なし 特殊： ＊工業用機械のカテゴリは個人所有アイテム ＊工業用機械の効果。なし →次のアイドレス：熟練工の育成（イベント） コメント 工業用の機械。工業系を発達させないとかそういう場合に使うのもいいかもしれない。要点を見るだけでも生産効率に品質向上、おまけに安全基準適合と良いごとづくし。 派生も買えば工業育成、発展よりどりみどり。
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平和主義国の自動車メーカー。首都自動車工業創業者の親戚が設立したため同社とは親密関係にあり長い間提携関係にあった他、09年にはトラック･バス事業を統合し10年には資本提携に踏み切った。二輪車に定評があり、数々の名バイクを生み出している。 種類 株式会社 市場情報 新証1部･海証･北証 本社所在地 〒000-0000 新都府水田区10丁目2-12 新水田ビルディング 業種 製造業 事業内容 自動車等の製造･販売など 代表者 平 錬太郎 資本金 997億6,589万円 売上高 3,428億1,349万円（連結） 従業員数 6,830人（連結） 主要株主 首都自動車工業 26％ 新都箱庭製鉄 5％ 役員持株組合 3％ 社員退職金信託 3％ 夕日電子技術 3％ 主要子会社･関連会社 CKディーゼル工業（首都自動車工業と合弁、トラック･バス事業） 49％ 堂号工業（自動車部品事業） 30％ じばた精工所（自動車部品事業） 40％ 光栄重工ディーゼル（自動車部品事業） 100％ TAIRA工業（自動車部品事業） 51％ 光栄重工自動車販売（自動車販売） 100％ 光栄重工物産（資材調達） 100％ 光栄重工ロジスティクス（物流事業） 100％ 光栄重工ノースアメリカ 光栄重工アジア 光栄重工ソースアメリカ
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Ｌ：工業用機械 ＝ ｛ ｔ：名称 ＝ 工業用機械（アイテム） ｔ：要点 ＝ 生産効率、品質向上、精密な作業、安全基準適合 ｔ：周辺環境 ＝ 多くの労働者達が働く工場 ｔ：評価 ＝ なし ｔ：特殊 ＝ ｛ ＊工業用機械のアイテムカテゴリ ＝ ，，，非消費型アイテム。 ＊工業用機械の特殊 ＝ ，，，なし。 ｝ ｔ：→次のアイドレス ＝ 熟練工の育成（イベント） ｝
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住倉工業 【商号履歴】 住倉工業株式会社 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞1961年10月２日～2002年６月18日（自己破産申請） ＜大証２部＞1961年10月２日～2002年６月18日（自己破産申請） 【沿革】 1952（昭和27）年９月 小倉市（現北九州市）に九州鋼業株式会社として設立 1953（昭和28）年３月 本社を東京都に移転 1953（昭和28）年４月 住倉工業株式会社に商号を変更 1953（昭和28）年６月 住友金属工業株式会社が小倉製鋼株式会社を合併するに当たり、小倉製鋼株式会社浜松製作所の全資産及び淵野辺工場の資産、負債の一部を譲受 1961（昭和36）年10月 東京・大阪両証券取引所市場第二部へ株式上場 1961（昭和36）年10月 淵野辺工場を譲渡 1968（昭和43）年10月 横浜工場を開設 1969（昭和44）年６月 天竜工場を開設 1972（昭和47）年１月 横浜工場を譲渡 1982（昭和57）年１月 天竜工場において自動車部品加工を開始 1982（昭和57）年７月 九州製造所を分離譲渡 1985（昭和60）年９月 天竜工場の機械加工用設備を中島工場へ集約するとともに、天竜工場（自動車部品加工工場）を譲渡 1990（平成２）年10月 建設用重仮設資材・建設機械の製作販売を開始 1992（平成４）年10月 根上工場を開設 1997（平成９）年７月 本社を静岡県に移転 1998（平成10）年12月 住倉興産株式会社と合併 1999（平成11）年４月 エスケーエンジニアリング株式会社（現非連結子会社）を設立 2000（平成12）年５月 株式会社東京決済情報センター（現連結子会社）と株式会社キャブカードサービス（現連結子会社）と業務提携を締結し、電子決済サービスを中心とする情報サービス事業を開始 2000（平成12）年５月 株式会社ネオカードシステムズ（現エスケーコマース株式会社、連結子会社）に資本参加し、不動産事業を開始 2000（平成12）年８月 本社を東京都に移転 【残余財産の分配】 2005年12月 1株につき11.95円の残余財産分配金が支払われた。 分配は終了したが、受取人不明の分配金は法務局に預けられている。 2007年時点でも日本証券代行株式会社が、分配金受領のための手続きを行っており、 "証券保管振替機構"名義であれば、分配金受領の手続きを行うことができる。
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福島工業 本店：大阪市西淀川区御幣島三丁目16番11号 【商号履歴】 福島工業株式会社（1951年12月８日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2005年９月１日～ ＜大証１部＞2005年11月１日～ ＜東証２部＞2002年４月15日～2005年８月31日（１部に指定替え） ＜大証２部＞1995年９月18日～2005年10月31日（１部に指定替え） ＜店頭＞1994年２月３日～1995年９月17日（大証２部に上場） 【沿革】 昭和４年個人企業として家庭用冷蔵庫の製造販売のため福島製作所を大阪市福島区大開町において創業。その後、業務用大型冷蔵庫専業に事業内容を変更いたしました。戦後、当業界の需要動向に対応し、近代的な企業経営に脱皮すべくこれを発展的に解消し、昭和26年12月８日大阪市旭区に福島工業株式会社を設立し、福島製作所の事業一切を継承し、現在に至っております。 昭和26年12月 福島工業株式会社を大阪市旭区に設立し、業務用冷凍冷蔵庫を製造・発売。 昭和31年７月 本社および本社工場(旧 大阪工場)を大阪市西淀川区御幣島に移転。 昭和33年９月 首都圏の拠点として東京営業所を東京都台東区上車坂に開設(昭和36年９月廃止)。 昭和45年７月 大阪府豊中市に豊中工場を新設。 昭和47年３月 東京営業所を東京都中央区新富に再開。 昭和49年１月 本社ビルを大阪市西淀川区御幣島３丁目に新設。 昭和53年７月 兵庫県伊丹市に配送センター新設。物流サービスの拠点として業務開始。 昭和54年12月 東京営業所を東京支店に改組。中部圏の販売拠点として名古屋営業所を名古屋市中区に新設。 昭和59年４月 岡山工場新設。 昭和61年12月 東京支店を東京営業本部に改組。 平成元年６月 東京営業本部(現 東京支社)を東京都墨田区に移転。 平成元年10月 香港に駐在事務所を開設。 平成６年２月 日本証券業協会により店頭登録銘柄として登録され、株式を公開。 平成７年９月 大阪証券取引所(市場第二部)に株式を上場。 平成７年12月 滋賀県甲賀郡(現 甲賀市)水口町「近江水口テクノパーク」に滋賀工場を新設。 平成９年５月 香港駐在員事務所を改組し、連結子会社福島国際(香港)有限公司を設立。 平成10年５月 持分法適用関連会社株式会社エイチ・エム・アール設立。 平成11年２月 大阪工場を兵庫県伊丹市の伊丹配送センター内へ移転集約し、伊丹工場(現 伊丹事業所)に改組。 平成12年８月 豊中工場機能を岡山工場へ移転し、冷凍冷蔵庫の生産、配送センターを岡山に集約。 平成12年９月 滋賀工場にてＩＳＯ-14001認証取得。市場ニーズに応じた環境配慮型の工場へ移行。 平成13年11月 連結子会社フクシマトレーディング株式会社設立。 平成13年12月 本社・東京支社でＩＳＯ－14001の認証取得。 平成14年４月 岡山工場でＩＳＯ－9001の認証取得。東京証券取引所(市場第二部)に株式を上場。 平成14年９月 連結子会社フクシマ東冷株式会社設立。 平成14年12月 東京支社を東京都台東区に移転。 平成15年１月 名古屋・福岡支店でＩＳＯ－14001の認証取得。 平成15年８月 連結子会社福島国際韓国株式会社設立。 平成16年２月 持分法適用関連会社北京富連京製冷機電有限公司(現 北京二商福島機電有限公司)を連結子会社に再編。 平成16年４月 連結子会社福島国際シンガポール株式会社設立。 平成16年７月 滋賀工場でＩＳＯ－9001の認証取得。 平成16年８月 連結子会社台湾福島国際股份有限公司設立。 平成17年９月 東京証券取引所(市場第一部)に株式を上場。 平成17年11月 大阪証券取引所(市場第一部)に株式を上場。 平成18年５月 岡山工場第二工場新設。
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太洋工業 本店：和歌山市有本661番地 【商号履歴】 太洋工業株式会社（1960年12月２日～） 【株式上場履歴】 ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年４月１日～ ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2010年４月１日（取引所閉鎖） ＜店頭＞2004年12月２日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【沿革】 昭和35年12月 和歌山県和歌山市において太洋工業株式会社を設立、捺染用ロール彫刻及びめっき加工を開始 昭和44年５月 エレクトロフォーミング加工による電気カミソリ外刃製造を開始 昭和56年４月 リジッド板製造、基板検査機事業を開始 昭和58年１月 対米輸出用プリント配線板製造のため、ＵＬ規格を取得 昭和59年４月 コンピュータ図形処理システムを導入 昭和61年６月 東京都港区に東京支店を開設 昭和62年２月 株式会社ミラック（現・連結子会社）に設立出資（持株比率33.3％）、鏡面研磨機事業を開始 昭和63年１月 全自動プリント基板検査装置試作品が完成 平成元年６月 ＦＰＣ設計を開始 平成元年９月 大分県東国東郡安岐町（現 大分県国東市安岐町）に九州事業所を新設 平成３年５月 東京都千代田区に東京支店を移転 平成５年３月 株式会社ミラックを子会社化（持株比率52.5％） 平成５年４月 ＦＰＣ製造を開始 平成７年４月 本社にＦＰＣ加工工場を新設 平成８年10月 品質保証の国際標準規格である「ＩＳＯ９００１」の認証を本社・九州事業所・東京支店にて取得 平成９年７月 本社第１工場の熱プレス設備を増強 平成10年６月 ＦＰＣ生産情報管理システム（ＴＡＰＩＣＳ－Ⅰ）を導入 平成11年４月 本社第１工場の多層配線板設備を増強 平成12年８月 本社第１工場のクリーンルーム設備を増強 平成13年１月 九州事業所に第２工場を新設 平成13年６月 環境マネジメントシステムの国際標準規格である「ＩＳＯ１４００１」の認証を本社・東京支店にて取得 平成13年８月 本社に高精細ＦＰＣ用工場を新設 平成13年12月 株式会社ミラックを完全子会社化（持株比率100.0％） 平成16年12月 日本証券業協会に株式を店頭登録 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成17年８月 中華人民共和国上海市に上海連絡事務所を開設 平成17年11月 株式会社協栄システムと業務提携 平成18年12月 本社に基板検査機製造工場を新設 平成19年３月 タイ王国バンコク市にTAIYO TECHNOLEX（THAILAND）CO.,LTD.（連結子会社）を設立（持株比率49.0％） 平成19年11月 川崎市幸区に川崎事業所を開設
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禅工業 皇暦２６８１年創業の老舗。 製品はとにかく一つの性能に特化しており、型落ち品ながら各分野においては最新式を上回る性能を見せる。 ただまともな人間が扱うものではないと言われているため、使っているだけで嫌な顔をされることがままある。 製品カタログ ＩＤー１０（韋駄天） 速さに特化した少女型兵士の拡張パーツ。 すぐ熱くなり、すぐ燃える、その上使用者の耐久性を考慮していない代わりに馬鹿みたいに早い。 ＷＤ－２３（海神） 海中戦に特化した少女型兵士の拡張パーツ。 水中を海豚の様に自由に動くことが出来るが、整備に時間がかかる上に水中以外では体を捩ることすら出来なくなる。 ＴＫ－４３（月読） 隠密に特化した少女型兵士の拡張パーツ。 弾丸一発、石礫一つが回路に接触するだけでも駄目になる代わりに熱感知や数多くのレーダーを無効化できる。 ＹＡ－ＴＡ 鹵獲に特化した少女型兵士の拡張パーツ。 翼型のユニットからＥＭＰを射出し対象を停止させる、安価な飛行ユニットとしてこの会社としては珍しく人気。 ＭＧ－２１（禍津日） 装弾数一発、チャージ１０分 一撃で戦艦を落としうるスペックの代わりにその他全て（重さ、安全性、反動制御）を失った逸品。 Ｏ／２（鬼切） 圧倒的刃こぼれの極み １０分戦うたびにカッターのように刀身を変えなければならない代わりに鋼鉄すらも容易に断つヒートブレード。
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アイカこうぎょう【アイカ工業】 アイカ工業とは、「これもアイカ♪あれもアイカ♪多分アイカ♪きっとアイカ♪」のCMソングで知られる会社。 社名は、かつての社名である愛知化学工業の略だと思われる。 本社所在地は、愛知県清須市西堀江2288番地。 関連リンク 公式サイト アイカ工業 - Wikipedia