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大豊工業 本店:愛知県豊田市緑ケ丘3丁目65番地 【商号履歴】 大豊工業株式会社(1944年1月~) 西尾精機株式会社(1939年12月1日~1944年1月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2001年3月1日~ <名証1部>2001年3月1日~ <東証2部>2000年3月23日~2001年2月28日(1部に指定替え) <名証2部>1999年3月4日~2001年2月28日(1部に指定替え) 【沿革】 昭和14年12月 精密機及び精密機械器具の製造並びに販売等を目的として、愛知県幡豆郡西尾町(現西尾市)に資本金180,000円で西尾精機株式会社設立。 昭和19年1月 挙母町(現豊田市)へ移転し、商号を西尾精機株式会社から大豊工業株式会社へ改称。 昭和20年11月 営業の目的から「精密機」を削除し、「自動車、自転車および紡績機の部分品」等を追加。 昭和21年10月 青銅鋳物ブシュ用機械加工工場を新設し、トヨタ自動車工業㈱からの依頼を受け、青銅鋳物ブシュの機械加工開始。 昭和33年10月 アルミダイカスト工場を新設し、ダイカスト製品の生産開始。 昭和36年7月 米国フェデラル モーグル バワー ベアリング社(現フェデラル モーグル コーポレーション)とすべり軸受に関する技術導入契約締結。 昭和44年8月 細谷工場新設。 昭和48年5月 米国リバノイスオートメーション社との合弁会社「㈱大豊リバノイスオートメーション」を設立。(現連結子会社) 昭和52年7月 フェデラル モーグル コーポレーション社との技術導入契約の終結。 昭和53年11月 「株式会社大豊リバノイスオートメーション」を「大豊精機株式会社」に社名を変更し、リバノイスオートメーション社の出資を引き継ぎ子会社となる。(現連結子会社) 昭和56年12月 米国現地法人「タイホウ コーポレーション オブ アメリカ」を子会社として設立。(現連結子会社) 昭和60年4月 豊田市グリーンテクノピア工場団地に土地を取得し、篠原工場新設。 平成3年11月 鹿児島県出水市に九州工場新設。 平成8年10月 米国現地法人「タイホウ コーポレーション オブ アメリカ」の工場操業。(現連結子会社) 平成9年9月 米国自動車ビッグ3の品質管理要求規格である「QS-9000」の認証を取得。 平成10年8月 技術本館建設。インドネシア現地法人「タイホウ ヌサンタラ 株式会社」を三井物産株式会社との合弁で子会社として設立。(現連結子会社) 平成11年1月 ドイツ(デュッセルドルフ市)に欧州駐在員事務所を設置。 平成11年3月 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。 平成11年4月 愛知県春日井市に春日井工場を新設。 平成11年7月 株式会社ティーイーティーを子会社として設立。(現連結子会社) 平成12年3月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 平成12年4月 幸海工場新設。ハンガリー現地法人「タイホウ コーポレーション オブ ヨーロッパ有限会社」を子会社として設立。(現連結子会社)。日本メタルガスケット株式会社との業務提携により、20%の資本を出資。 平成13年3月 東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場第一部に上場。 平成13年6月 韓国現地法人「韓国大豊株式会社」を三井物産株式会社等との合弁で子会社として設立。(現連結子会社) 平成13年10月 株式会社タイホウライフサービスを子会社として設立。(現連結子会社) 平成14年4月 株式会社タイホウテクノサービスを子会社として設立。(現連結子会社) 平成14年9月 米国現地法人タイホウ コーポレーション オブ アメリカと米国フェデラル モーグル コーポレーションとの間で合弁会社 ティーエフ グローバル ガスケット有限会社を設立。 平成14年10月 中国における軸受製品の製造に関して、中国莱州市電業公司及び中国芝興有限公司より中国煙台春生滑動軸承有限公司の資本持分の100%を取得し、子会社とする。 平成14年12月 大豊工業(煙台)有限公司を子会社として設立。(現連結子会社) 平成15年4月 ヤマテ工業株式会社への資本参加により、38.0%を出資。第2幸海工場建設。 平成15年7月 大豊工業(煙台)有限公司による、中国煙台春生滑動軸承有限公司の吸収合併。 平成15年10月 タイ国現地法人「タイホウ タイランド株式会社」を現地企業との合弁により設立。(当社出資比率49.0%) 平成15年11月 日本ガスケット株式会社を買収し38.9%を取得。(なお、平成16年3月にて追加取得を実施し、当社出資比率39.6%) 平成16年6月 当社連結子会社大豊精機株式会社が中国天津大豊精機汽車設備有限公司を子会社として設立。 平成16年8月 株式会社タイホウパーツセンターを子会社として設立。(現連結子会社) 平成16年10月 当社連結子会社大豊精機株式会社が豊田花本地区企業団地(豊田市)に工業用地を取得し、工場新設。 平成17年4月 大豊岐阜株式会社を子会社として設立。(現連結子会社) 平成17年10月 株式交換により、日本ガスケット株式会社を完全子会社化。(現連結子会社) 平成18年7月 ティーエフグローバルガスケット(有)を解散する旨の決議。 平成19年2月 タイホウマニュファクチャリング オブ テネシーLLCを子会社として設立。
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日電工業 【商号履歴】 日電工業株式会社 【株式上場履歴】 <東証2部>1963年6月6日~1965年1月28日(会社更生法適用申請) 【沿革】 1948年7月 東京都品川区に設立 1961年11月 米国ランコ社と合弁会社日電ランコ(現 日本ランコ)を設立 1963年6月6日 東証2部に新規上場 1964年10月26日 会社更生法申請 1965年1月28日 上場廃止 1970年7月 更生手続終結
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日東工業 本店:愛知県愛知郡長久手町蟹原2201番地 【商号履歴】 日東工業株式会社(1948年11月24日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>1996年9月2日~ <名証1部>1996年9月2日~ <東証2部>1990年2月14日~1996年9月1日(1部に指定替え) <名証2部>1981年1月13日~1996年9月1日(1部に指定替え) 【合併履歴】 1979年6月 日 日東販売株式会社 【沿革】 昭和23年11月 愛知県瀬戸市において資本金100万円にて日東工業株式会社を設立。コンセント、カットアウトスイッチ等の製造販売を開始 昭和26年6月 カバー付ナイフスイッチの製造販売を開始 昭和29年6月 配電函、鉄箱開閉器の製造販売を開始 昭和38年6月 標準分電盤・制御盤の製造販売を開始 昭和38年7月 ホーム分電盤の製造販売を開始 昭和41年1月 キュービクル式高圧受電設備の製造販売を開始 昭和42年5月 名古屋工場(愛知県愛知郡)新設 昭和42年7月 鉄製ボックスの製造販売を開始 昭和44年2月 樹脂製ボックスの製造販売を開始 昭和45年8月 本社を愛知県瀬戸市より現在地の愛知県愛知郡に移転 昭和45年11月 販売会社として日東販売株式会社が営業を開始 昭和49年4月 菊川工場(静岡県菊川市)新設 昭和50年1月 安全ブレーカの製造販売を開始 昭和51年4月 漏電ブレーカの製造販売を開始 昭和51年5月 有限会社長久手サービスを設立(平成8年3月、日東緑化サービス株式会社へ組織変更及び商号変更) 昭和53年4月 サーキットブレーカの製造販売を開始 昭和54年6月 日東販売株式会社を吸収合併 昭和55年1月 システムラックの製造販売を開始 昭和56年1月 名古屋証券取引所市場第二部に上場 昭和58年3月 浜松工場(静岡県磐田市)新設(現:磐田工場) 昭和59年8月 盤用熱交換器の製造販売を開始 昭和60年7月 地中配線関連機器の製造販売を開始 昭和61年6月 瀬戸日東株式会社を設立(平成6年9月、日東エンジニアリング株式会社へ商号変更)(現:連結子会社) 昭和62年6月 短絡試験設備新設 昭和63年2月 菊川物流センター(静岡県菊川市)新設 平成2年2月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成4年2月 研究開発センター(愛知県愛知郡)新設 平成4年3月 中津川工場(岐阜県中津川市)新設 平成4年6月 佐賀厳木工場(佐賀県唐津市)新設(現:唐津工場) 平成6年9月 東名保険サービス株式会社を設立 平成8年9月 東京証券取引所並びに名古屋証券取引所市場第一部に指定替え 平成9年1月 株式会社キャドテックを設立 平成9年3月 花巻工場(岩手県花巻市)新設(現:東北日東工業株式会社) 平成10年1月 菊川ラボラトリ「試験研究棟」(静岡県菊川市)新設 平成11年3月 栃木野木工場(栃木県下都賀郡)新設 平成13年4月 日東テクノサービス株式会社を設立 平成16年7月 日東工業(嘉興)電機有限公司(中国浙江省)を設立 平成18年4月 日東スタッフ株式会社を設立(当社子会社日東テクノサービス株式会社より会社分割) 平成18年10月 東北日東工業株式会社を設立(当社花巻工場を会社分割)(現:連結子会社) 平成19年2月 株式会社新愛知電機製作所の株式取得、同社を子会社化(現:連結子会社)
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大都工業 【商号履歴】 大都工業株式会社(1940年12月8日~1999年10月1日日東建設株式会社に合併) 【株式上場履歴】 <東証1部>1964年8月1日~1997年11月20日(会社更生法適用申請) <大証1部>1964年8月1日~1997年11月20日(会社更生法適用申請) <名証1部> 年 月 日~ 年 月 日(廃止) <東証2部>1961年10月2日~1964年7月31日(1部指定) <大証2部>1962年12月14日~1964年7月31日(1部指定) 【合併履歴】 1953年10月 日 大都砂利砂株式会社 【沿革】 昭和15年12月 小川組など7業者の共同出資で大都工業株式会社設立。資本金19万5000円。 昭和16年4月 大都砂利砂株式会社設立。 昭和20年3月 空襲で本社社屋、工場など焼失。 昭和28年10月 大都砂利砂株式会社を吸収合併。 昭和31年6月 大都建設株式会社を設立し、一般土木建築部門を分離。 平成9年8月19日 会社更生法適用申請。 平成11年10月1日 日東建設株式会社に合併
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戸田工業 本店:広島市南区的場町一丁目2番21号 【商号履歴】 戸田工業株式会社(1933年11月30日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>1983年9月1日~ <大証1部>1983年9月1日~2005年9月30日(上場廃止申請) <広証>1963年2月1日~2000年3月1日(取引所閉鎖) <東証2部>1982年11月29日~1983年8月31日(1部指定) <大証2部>1982年11月29日~1983年8月31日(1部指定) 【合併履歴】 1954年11月 日 吉備工業株式会社 1951年4月 日 クツワ弁柄製造株式会社 【沿革】 文政6年岡山県後月郡西江原村(現在:井原市)にて弁柄製造を開始し、その後、広島市横川町において弁柄の製造販売を事業目的とする「戸田工業株式会社」を設立いたしました。 昭和8年11月 広島市横川町に弁柄の製造販売を事業目的とする「戸田工業株式会社」を資本金50万円で設立。 昭和11年1月 広島市舟入川口町に本社及び工場を移転。 昭和26年4月 クツワ弁柄製造株式会社を合併。 昭和28年4月 広島工場にフェライト材料の生産工場を新設。 昭和29年11月 吉備工業株式会社を合併。 昭和34年10月 山口県小野田市に小野田工場を新設。 昭和38年2月 株式を広島証券取引所に上場。 昭和44年7月 小野田工場にオーディオ・ビデオテープ用磁性粉末材料の生産設備を新設。 昭和46年2月 広島市横川新町7番1号に本社を移転。 昭和48年6月 小野田工場に湿式着色顔料工場を新設。 昭和50年10月 舟入工場を研究・開発専用事業所とする。 昭和58年9月 東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第1部指定。 昭和59年12月 広島県大竹市にフェライト材料の生産工場(大竹工場)を新設。 昭和63年4月 小野田工場に電子印刷用着色材料の専用生産設備を新設。 平成5年9月 バイエル社(ドイツ)から、同社が保有する磁性粉末材料の営業権等を譲り受ける。 平成6年7月 ドイツ デュッセルドルフ市に全額出資の「戸田工業ヨーロッパGmbH」(現連結子会社)を設立。 平成8年8月 アメリカ イリノイ州シャウンバーグ市に全額出資の「戸田アメリカINC.」(現連結子会社)を設立。 平成9年7月 岡山工場を分社化し、「戸田ピグメント株式会社」(現連結子会社)を設立。 平成12年3月 研究・開発の拠点を舟入事業所から大竹事業所へ移転。 平成12年4月 広島市中区舟入南四丁目1番2号に本社を移転。 平成12年4月 アメリカ カリフォルニア州ミルピタス市にシトロン・テクノロジー・グループINC.(アメリカ)と合弁で「トダ・シトロン・テクノロジーズINC.」を設立。(同社は平成15年度に清算) 平成13年3月 小野田工場の一部を分社化し、「戸田マテリアル株式会社」(平成16年6月に社名変更、現連結子会社)を設立。 平成13年12月 広島市中区に全額出資の「轡有限会社」(現連結子会社)を設立。 平成14年5月 広島市南区に全額出資の「株式会社トダドットコム」(現連結子会社)を設立。 平成15年1月 中国浙江省に全額出資の「戸田塑磁材料(浙江)有限公司」(現連結子会社)を設立。 平成15年5月 中国浙江省に「徳清戸田三峰顔料有限公司」(現連結子会社)を設立。 平成15年9月 広島市南区的場町一丁目2番21号に本店を移転。 平成16年8月 中国浙江省に「浙江東磁戸田磁業有限公司」(現持分法適用会社)を設立。 平成17年4月 戸田マテリアル株式会社で行っていた酸化鉄の事業を譲り受ける。 平成18年10月 持分法適用会社「富士化水工業株式会社」の優先株式を普通株式に転換し、同社を連結子会社とする。 平成18年10月 韓国釜山広域市に「戸田フェライトコリア株式会社」(現持分法適用非連結子会社)を設立。
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秋木工業 【商号履歴】 秋木工業株式会社(1961年12月1日~) 秋田木材株式会社(~1961年11月31日) 【株式上場履歴】 <東証1部>1949年5月16日~1983年2月25日(会社更生法適用申請) <大証1部>1961年10月2日~1983年2月25日(会社更生法適用申請)
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松風工業 【商号履歴】 松風工業株式会社 【株式上場履歴】 <京証>1949年7月4日~1951年8月31日(上場再審査)
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岡本工業 【商号履歴】 岡本工業株式会社 【株式上場履歴】 <名証1部>1949年5月16日~1949年8月1日(上場再審査)
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北越工業 本店:新潟県燕市下粟生津3074番地 【商号履歴】 北越工業株式会社(1939年12月~) 北越鋳物機械株式会社(1939年1月~1939年12月) 株式会社地蔵堂鋳物工業所(1938年5月15日~1939年1月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2014年3月4日~ <東証2部>2000年3月1日~2014年3月3日(1部指定) <新証>1980年10月 日~2000年3月1日(取引所閉鎖) 【沿革】 昭和13年5月 株式会社地蔵堂鋳物工業所を設立。 昭和14年1月 北越鋳物機械株式会社に商号変更。 昭和14年4月 現在地に本店を移転。 昭和14年12月 北越工業株式会社に商号変更。 昭和15年10月 東京出張所を新設。 昭和19年5月 東京出張所を東京支社に改称。 昭和38年1月 大阪営業所を新設。 昭和39年6月 大阪営業所を大阪支店に改称。 昭和45年5月 現在地に大阪支店を移転。 昭和53年7月 東京支社を東京本社・東京支店に改称。 昭和55年2月 現在地に東京本社・東京支店を移転。 昭和55年3月 新潟本社(吉田地区)に鋳造及び機械設備を新設。 昭和55年10月 新潟証券取引所に上場。 平成2年7月 新潟本社(吉田地区)に機械設備を増設。 平成3年1月 オランダ国アムステルダム市に連結子会社、HOKUETSU INDUSTRIES EUROPE B.V.を設立。 平成5年4月 埼玉県八潮市に連結子会社、株式会社エーエスシーを設立。 平成6年8月 新潟本社・工場が品質保証規格ISO9001の認証取得を受ける。 平成12年3月 東京証券取引所市場第二部に上場。 平成12年3月 エアマン電子株式会社を連結子会社とする。 平成12年3月 東京本社・東京支店を東京本社・関東支店に改称。 平成12年3月 大阪支店を西日本支店に改称。 平成13年3月 株式会社エーエスシー東北を連結子会社とする。 平成13年4月 新潟県燕市に連結子会社、株式会社ファンドリーを設立。 平成14年3月 小池産業株式会社を連結子会社とする。 平成15年4月 連結子会社エアマン電子株式会社をイーエヌシステム株式会社に商号変更。 平成15年8月 東京本社機構を新潟本社(吉田地区)に移転するとともに、新潟本社・工場を本社・工場に改称。 平成15年8月 東京本社・関東支店を東京支社・東京支店に改称。 平成17年4月 本社・工場が品質保証規格ISO14001の認証取得を受ける。 平成18年3月 東京支社・東京支店を東京本社・東京支店に改称。