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川岸工業 本店:東京都港区東新橋一丁目2番13号 【商号履歴】 川岸工業株式会社(1947年3月22日~) 【株式上場履歴】 <東証2部>1962年1月18日~ <福証>1962年1月18日~2003年10月 日(上場廃止申請) 【合併履歴】 1971年5月 日 千葉工作株式会社 1961年8月 日 川岸鉄工株式会社 【沿革】 明治39年3月 川岸太一郎が川岸工業所を大阪市に創立 昭和11年5月 九州に進出、戸畑市に出張所を設置 昭和22年3月 川岸工業株式会社を設立 昭和33年2月 本社を福岡市に移転 昭和36年8月 川岸鉄工株式会社を合併 昭和36年9月 東京支店を設置 昭和37年1月 東京証券取引所市場第二部及び福岡証券取引所市場に上場、東京都中央区に本社を移転 昭和37年12月 山口県徳山市に徳山工場を新設 昭和38年5月 千葉県柏市に千葉第一工場を新設 昭和41年7月 大阪府羽曳野市に大阪工場を新設 昭和42年12月 大阪支店及び広島支店を開設 昭和43年4月 千葉県柏市に千葉第二工場を新設 昭和44年7月 本社を東京都港区に移転 昭和45年12月 千葉県東葛飾郡沼南町に千葉第三工場を新設 昭和46年5月 千葉工作株式会社を合併 昭和46年9月 千葉県市原市に市原工場を新設 昭和50年5月 岡山県笠岡市に岡山工場を新設 昭和60年3月 千葉県山武郡松尾町に千葉第五工場を新設 昭和60年6月 川岸工事㈱設立に際し出資 平成3年9月 茨城県結城郡千代川村に筑波工場を新設 平成5年11月 市原工場を閉鎖 平成11年6月 山口県下松市に山口工場を新設、徳山工場を閉鎖 平成12年12月 千葉第二工場を操業中止 平成13年10月 千葉県柏市に川岸プランニング株式会社を設立 平成14年11月 株式会社サクラダと資本・業務提携 平成15年10月 山口県下松市に中国支店を開設、広島支店を広島営業所と改称 平成15年10月 福岡証券取引所上場廃止
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松居工業 【商号履歴】 松居工業株式会社 【株式上場履歴】 <福証>1949年7月4日~1952年1月4日(上場再審査)
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北川工業 本店:名古屋市中区千代田二丁目24番15号 【商号履歴】 北川工業株式会社(1971年3月~) 北川ゴム工業株式会社(1963年6月12日~1971年3月) 【株式上場履歴】 <名証2部>1996年2月26日~ 【沿革】 昭和38年6月 名古屋市中区東橘町二丁目35番地において北川ゴム工業株式会社を設立し、工業用ゴム・ビニール製品の製造、販売を開始。 昭和39年11月 名古屋市中区東川端町五丁目22番地に本社を移転。 昭和40年10月 精密エンジニアリングコンポーネントを販売開始。 昭和42年3月 東京支店を開設。 昭和44年10月 大阪支店を開設。 昭和45年6月 物流拠点として東京センターを開設。 昭和46年3月 商号を北川工業株式会社に変更。 昭和52年11月 横浜支店を開設。 昭和54年2月 物流拠点として名古屋センターを開設。 昭和55年12月 名古屋市中区千代田二丁目24番地15号(現在地)に本社を移転。 昭和58年12月 製造子会社株式会社プラテックを設立。 昭和59年6月 電磁波環境コンポーネントを販売開始。 昭和61年7月 子会社イー・エス・ディー・テクノロジー株式会社(平成4年1月インターマーク株式会社に商号変更)を設立。 平成元年3月 春日井工場を新設。 平成3年12月 物流拠点として水戸センターを開設。 平成4年2月 株式会社プラテックを清算し、製造事業を承継。 平成4年3月 KITAGAWA GmbH、國際北川工業股份有限公司及びINTERMARK(USA),INC.,を子会社化。 平成6年5月 関連会社株式会社国際基盤材料研究所を設立。 平成6年7月 シンガポールに子会社KITAGAWA ELECTRONICS(SINGAPORE)PTE.LTD.を設立。 平成7年5月 香港に子会社KITAGAWA INDUSTRIES(H.K.)LIMITEDを設立。 平成7年12月 インドネシアに子会社PT. KITAGAWA INDUSTRIES INDONESIAを設立。 平成8年2月 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。 平成9年4月 金型不要の筐体製作システム(MEF)事業開始。 平成11年4月 電磁波測定センターを開設(春日井工場内)。 平成11年12月 ISO9001取得。 平成12年9月 中華人民共和国に子会社上海北川工業電子有限公司を設立。 平成12年11月 タイに子会社KITAGAWA ELECTRONICS(THAILAND)CO.,LTD.を設立。 平成13年5月 ISO14001取得。 平成13年12月 稲沢事業所を開設。名古屋センターを移転。(現 稲沢センター) 平成14年9月 中華人民共和国に子会社無錫開技司科技有限公司を設立。 平成15年4月 スパッタリング技術(乾式薄膜形成方法)による事業開始。 平成19年1月 明知テクノセンターを開設。
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モリ工業 本店:大阪府河内長野市楠町東1615番地 【商号履歴】 モリ工業株式会社(1961年2月~) 日本輪業株式会社(1944年5月29日~1961年2月) 【株式上場履歴】 <東証1部>1983年6月1日~ <大証1部>1983年6月1日~ <東証2部>1980年7月16日~1983年5月31日(1部に指定替え) <大証2部>1973年6月13日~1983年5月31日(1部に指定替え) 【合併履歴】 1995年4月 日 株式会社エスアール・サンツアー 【沿革】 昭和4年4月に森 明長(創業者、初代社長)が堺市で自転車部品製造を目的として、個人経営の森製作所を設立したのが当社の始まりであります。昭和24年1月には株式会社に組織変更し、商号を日本輪業株式会社としました。設立後の沿革は次のとおりであります。 昭和24年1月 日本輪業株式会社設立(本社 大阪府堺市北向陽町2丁64番地) 昭和31年2月 本社を大阪府堺市北清水町3丁144番地に移転 昭和36年2月 商号をモリ工業株式会社に変更 昭和36年9月 大阪府河内長野市に河内長野工場を新設 昭和38年7月 本社を大阪府河内長野市楠町東1615番地(河内長野工場内)に移転 昭和39年10月 東京都に東京営業所を開設 昭和39年11月 名古屋市に名古屋営業所を開設 昭和45年1月 本社事務所、南工場(河内長野工場内)を新設 昭和47年2月 竹田工業株式会社(大阪府河内長野市)に資本参加 昭和47年3月 しろがね産業株式会社(大阪府河内長野市)を設立 昭和48年6月 大阪証券取引所市場第2部に株式を上場 昭和49年3月 北工場(河内長野工場内)を新設 昭和49年5月 大阪市に大阪事務所を開設 昭和53年6月 モリ・ステンレス建材株式会社(大阪府河内長野市)を設立 昭和55年7月 東京証券取引所市場第2部に株式を上場 昭和55年12月 東京営業所を支店に昇格 昭和57年1月 広島市に広島営業所を開設 昭和58年4月 大阪市難波駅前に本社事務所を設置し、大阪事務所を統合 昭和58年6月 東京・大阪両証券取引所市場第1部に株式を上場 昭和58年9月 株式会社森製作所(大阪府堺市)に資本参加 昭和59年6月 太陽工業株式会社(現 関東モリ工業株式会社、埼玉県狭山市)に資本参加 昭和59年10月 埼玉県狭山市に埼玉営業所を開設 昭和59年12月 在阪の子会社4社(しろがね産業、モリ・ステンレス建材、竹田工業、森製作所)を合併させ、モリ金属株式会社を設立 昭和60年3月 美原工場(大阪府南河内郡美原町)を取得 昭和62年9月 福岡市に福岡営業所を開設 平成元年4月 河内長野本館(河内長野工場内)を新設 平成2年11月 栄輪業株式会社(平成5年7月 株式会社エスアール・サンツアーに社名変更、茨城県筑波郡谷和原村)に資本参加 平成3年10月 マエダ工業株式会社(大阪府南河内郡美原町)に資本参加 平成5年10月 マエダ工業とモリ金属を合併させ株式会社モリ・サンツアー(現 モリ金属株式会社、大阪府堺市美原区)を設立 平成7年4月 株式会社エスアール・サンツアーを吸収合併 平成7年8月 大阪市浪速区に大阪事務所を開設 平成7年9月 本社事務所を河内長野工場内に移転 平成13年2月 茨城県水海道市に条鋼用熱間圧延工場(水海道工場内)を新設 平成16年6月 株式会社ニットク(大阪府河内長野市)を設立 平成16年7月 名古屋営業所を支店に昇格 平成18年5月 本社事務所を大阪市中央区に移転し、大阪事務所を統合
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日信工業 本店:長野県上田市国分840番地 【商号履歴】 日信工業株式会社(1953年10月27日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>2002年3月1日~ <東証2部>1997年10月3日~2002年2月28日(1部に指定替え) 【合併履歴】 1989年10月 日 株式会社日信室賀製作所 1989年10月 日 直江津軽金属工業株式会社 【沿革】 昭和28年10月 自動車用ブレーキ部品の製造を目的として東京都中央区に日信工業株式会社を設立。工場を長野県上田市上川原柳町に新設し、四輪車用のアルミ製ブレーキピストンの鋳造及び加工を開始。 昭和36年3月 本社を東京都中央区から現在の長野県上田市国分へ移転。工場を現在の長野県上田市国分に移転(現上田工場)。 昭和38年7月 四輪車用ドラムブレーキのホイールシリンダの組立を開始。 昭和43年10月 英国LUCAS INDUSTRIES(現TRW)社とドラムブレーキに関しての技術提携を行い、四輪車用ドラムブレーキの生産を開始。 昭和45年8月 四輪車用ブレーキマスタシリンダ&マスタパワーの生産を開始。 昭和46年9月 二輪車用マスタシリンダの生産を開始。 昭和48年7月 タイにM.N.INDUSTRY CO., LTD.(平成12年7月に現NISSIN BRAKE (THAILAND) CO., LTD.に合併)を設立。 昭和49年12月 二輪車用ディスクブレーキの生産を開始。 昭和53年5月 四輪車用ディスクブレーキの生産を開始。 昭和57年4月 四輪車用アンチロックブレーキシステムの生産を開始。 昭和60年7月 長野県小県郡東部町(現東御市)に四輪車用ブレーキの主力工場として東部工場を新設。 昭和61年7月 栃木県塩谷郡高根沢町に栃木技術センター(現栃木開発センター)を開設。 昭和62年11月 インドネシアのP.T.CHEMCO HARAPAN NUSANTARA(現連結子会社)に資本参加。 昭和63年10月 米国オハイオ州にFINDLEX CORP.(現NISSIN BRAKE OHIO, INC.、現連結子会社)を設立。 平成元年10月 株式会社日信室賀製作所及び直江津軽金属工業株式会社を吸収合併し、それぞれ室賀工場及び直江津工場とする。 平成2年1月 タイにNISSIN BRAKE SYSTEM CO., LTD.(平成12年7月に現NISSIN BRAKE (THAILAND) CO., LTD.に合併)を設立。 平成7年5月 フィリピンにNISSIN BRAKE PHILIPPINES CORP.(現連結子会社)を設立。 平成7年12月 中国山東省に山東日信工業有限公司(現連結子会社)を設立。 平成8年10月 品質保証に関する国際標準規格「ISO9001」の認証を取得。ベトナムにNISSIN BRAKE VIETNAM CO., LTD.(現連結子会社)を設立。 平成9年4月 ブラジルにNISSIN BARKE DO BRASIL LTDA.(現連結子会社)を設立。 平成9年10月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 平成10年5月 FINDLEX CORP.が品質保証に関する規格「QS9000」の認証を取得。 平成10年8月 環境に関する国際標準規格「ISO14001」の認証を取得。 平成10年11月 長野県小県郡東部町(現東御市)に開発センター(現長野開発センター)を新設。 平成11年3月 英国のSHOWA UK LTD.(現NISSIN SHOWA UK LTD.)に資本参加。NISSIN BRAKE SYSTEM CO., LTD.(現NISSIN BRAKE (THAILAND) CO., LTD.)が「ISO9002」の認証を取得。 平成11年12月 FINDLEX CORP.が「ISO14001」の認証を取得。NISSIN BRAKE SYSTEM CO., LTD.(現NISSIN BRAKE (THAILAND) CO., LTD.)が「QS9000」の認証を取得。 平成12年1月 栃木県那須郡南那須町(現那須烏山市)に「栃木センター・プルービング」(テストコース)を新設。 平成12年3月 NISSIN BRAKE VIETNAM CO., LTD.が「ISO9002」の認証を取得。 平成12年6月 東京都八王子市の日本ブレーキ工業株式会社に資本参加。 平成12年7月 タイの関連3社(M.N.INDUSTRY CO., LTD.、NISSIN BRAKE SYSTEM CO., LTD.、KWANG KIJ INDUSTRY CO., LTD.)が合併し、同時に社名をNISSIN BRAKE (THAILAND) CO., LTD.(現連結子会社)に変更。 平成12年10月 米国ジョージア州にFINDLEX GEORGIA CORP.(現NISSIN BRAKE GEORGIA, INC.、現連結子会社)を設立。 平成14年3月 東京証券取引所市場第一部に指定替え。 平成14年5月 スペインにNISSIN R D EUROPE S.L.(現連結子会社)を設立。 平成14年10月 株式会社日信傍陽製作所は株式会社日信青木製作所を吸収合併し、社名を株式会社NISSIN APS(現連結子会社)に変更。 平成14年12月 中国広東省に中山日信工業有限公司(現連結子会社)を設立。 平成16年2月 タイにNISSIN R D ASIA CO., LTD.を設立。 平成16年5月 新潟県聖籠町の株式会社イシイコーポレーション(現連結子会社)に資本参加。 平成17年9月 長野県佐久市の吉田工業株式会社の増資引き受け。 平成18年12月 ベトナムに株式会社タンガロイと合弁でTUNGALOY FRICTION MATERIAL VIETNAM LTD.を設立。 平成19年1月 インドにNISSIN BRAKE INDIA PRIVATE LTD.を設立。
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大日工業 【商号履歴】 大日工業株式会社 【株式上場履歴】 <東証2部>1963年1月12日~1978年7月1日(資本の額不足)
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市光工業 本店:東京都品川区東五反田五丁目10番18号 【商号履歴】 市光工業株式会社(1968年10月1日~) 白光舎工業株式会社(1957年11月~1968年10月1日) 株式会社白光舎(1939年12月20日~1957年11月) 【株式上場履歴】 <東証1部>1971年8月2日~ <東証2部>1961年10月2日~1971年8月1日(1部に指定替え) 【合併履歴】 1968年10月 日 株式会社市川製作所 【沿革】 明治36年6月 創業、白光蝋油および信号灯等の専門工場として運輸省へ納入開始 昭和14年12月 株式会社白光舎設立 昭和27年4月 東京都大田区矢口町に蒲田工場を新設、埼玉県蓮田市に蓮田製造所を新設 昭和31年7月 東京都大田区下丸子に多摩川工場を新設 昭和32年11月 株式会社白光舎から白光舎工業株式会社に商号変更 昭和33年12月 シールドビーム電球に関して東京芝浦電気株式会社と技術・販売提携を結ぶ 昭和34年3月 東京都大田区下丸子に丸子工場を新設 昭和36年10月 株式を東京証券取引所市場第2部に上場 昭和37年7月 神奈川県伊勢原市に伊勢原製造所を新設 昭和38年7月 一般補修部品販売部門を分離独立せしめ株式会社エバ・エースを設立(昭和59年10月1日ピア㈱(現・連結子会社)に商号変更) 昭和39年5月 岐阜県中津川市に中津川工場(現中津川製造所)を新設 昭和40年1月 群馬県藤岡市に藤岡製造所第1工場(現ミラー製造所)を新設 昭和42年5月 白光舎工業株式会社と株式会社市川製作所業務提携を結ぶ 昭和43年4月 白光舎工業株式会社と株式会社市川製作所合併契約を締結 昭和43年10月 白光舎工業株式会社と株式会社市川製作所との合併により市光工業株式会社誕生 資本金14億円 昭和44年4月 藤岡製造所第2工場(現藤岡製造所)を新設 昭和46年1月 経営多角化をはかるため非自動車部門へも進出 昭和46年4月 伊勢原製造所の隣接地に部品流通センターを新設 昭和46年8月 株式を東京証券取引所市場第1部に上場 昭和48年7月 群馬県邑楽郡に大泉工場(現大泉製造所)を新設 昭和51年7月 伊勢原製造所にシールドビーム電球生産工場を新設 昭和62年4月 米国ケンタッキー州に子会社イチコウ・マニファクチャリング・インク(IMI)(現・連結子会社)を設立 平成2年11月 マレーシアに子会社イチコウ・マレーシア・SDN.BHD.(IMS)(現・連結子会社)を設立 平成9年3月 インドネシアに子会社PT.イチコウ・インドネシア(PT.II)(現・連結子会社)を設立 平成15年7月 中国に関連会社無錫光生科技有限公司を設立 平成18年3月 中国に関連会社市光法雷奥(佛山)汽車照明系統有限公司を設立 平成18年12月 米国ケンタッキー州に子会社イチコウ・ミツバ・インク(IMIC)(現・連結子会社)を設立 平成19年2月 米国ケンタッキー州の子会社イチコウ・マニファクチャリング・インク(IMI)を清算
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日発工業 【商号履歴】 日発工業株式会社 【株式上場履歴】 <名証2部>1962年9月10日~1963年11月25日(廃止)
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神戸工業 【商号履歴】 神戸工業株式会社 【株式上場履歴】 <大証2部>1961年10月2日~1968年7月9日(廃止)
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中部工業 【商号履歴】 中部工業株式会社 【株式上場履歴】 <東証2部>1961年10月2日~1962年7月16日(銀行取引停止) <大証2部>1961年10月2日~1962年7月16日(銀行取引停止) <名証2部> 年 月 日~1962年7月16日(銀行取引停止) <名証1部>1953年2月6日~ 年 月 日(2部に指定替え)