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日本システム技術 本店:大阪市北区中之島二丁目2番7号 【商号履歴】 日本システム技術株式会社(1973年3月26日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>2017年6月23日~ <東証2部>2003年2月5日~2017年6月22日(1部指定) <店頭>2001年11月6日~2003年2月4日(東証2部上場) 【沿革】 昭和48年3月 ソフトウェアの開発業務を目的として大阪市東区(現中央区)内本町橋詰町55番地に日本システム技術株式会社を設立 昭和52年7月 東京都港区に東京支社を開設 昭和55年2月 本社を大阪市北区中之島三丁目2番18号に移転 昭和57年9月 シンガポールにシステム開発会社 JAST TECHNIQUES PTE. LTD.を設立 昭和62年4月 大阪・東京2本部体制実施 平成3年2月 通商産業省(現 経済産業省)の「システムインテグレータ」企業に登録 平成5年3月 本社を大阪市北区堂島浜二丁目2番28号に移転。東京支社を東京都文京区に移転 平成6年10月 学校事務支援統合システムパッケージソフト「GAKUEN」シリーズ発売開始 平成8年6月 建築法令コンテンツの開発・販売会社 日本建築法令株式会社を子会社化し、経営権獲得 平成9年3月 通商産業省(現 経済産業省)の「システムインテグレータ」企業に認定 平成10年3月 大阪府吹田市に江坂事業所開設 平成10年8月 大規模大学向け学校事務支援統合システム「GAKUEN REVOLUTION(学務)」の発売開始 平成11年4月 アウトソーシングサービス開始 平成12年2月 学校関係者間の情報ネットワークをWeb環境上で実現するパッケージソフト「UNIVERSAL PASSPORT」発売開始 平成12年3月 JAST TECHNIQUES PTE. LTD.の持つタイのシステム開発会社 JASTEC(THAILAND)CO., LTD.の株式を全株取得 平成12年4月 大阪・東京2本部体制を廃止し事業部制を実施 平成13年5月 社団法人情報サービス産業協会から「プライバシーマーク」付与企業に認定 平成13年7月 大阪市淀川区に新大阪事業所開設 平成13年11月 ジャスダック市場に上場 平成14年3月 大規模大学向け学校事務支援統合システム「GAKUEN REVOLUTION(法人)」の発売開始 平成15年2月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成15年4月 東京・大阪2本社体制実施。東京本社を東京都港区に移転 平成15年12月 通信事業部がISO14001を取得 平成16年3月 日本建築法令株式会社を解散 平成16年4月 東京本社第一ソリューション事業部第一部がISMSの認定を取得 平成17年8月 大阪本社を大阪市北区中之島二丁目2番7号に移転し、新大阪事業所を統合 平成18年8月 文教マーケット向けシステム販売会社 アルファコンピュータ株式会社の全株式を取得し、子会社化 平成18年9月 「GAKUEN UNIVERSAL PASSPORT EX」の発売開始 平成19年3月 「GAKUEN REVOLUTION EXシリーズ」学務系及び「GAKUEN EXシリーズ」学務系の発売開始
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両毛システムズ 本店:群馬県桐生市広沢町三丁目4025番地 【商号履歴】 株式会社両毛システムズ(1982年6月~) 株式会社両毛電子計算センター(1970年1月31日~1982年6月) 【株式上場履歴】 <大証JASDAQ>2010年4月1日~ <ジャスダック>2004年12月13日~2010年4月1日(取引所閉鎖) <店頭>1990年11月27日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【沿革】 昭和45年1月 ㈱両毛電子計算センター(群馬県桐生市広沢町一丁目2789番地の1)を設立 昭和45年1月 製造業、都市ガス、地方自治体、流通分野に参入 昭和47年6月 宇都宮営業所を栃木県宇都宮市に開設 昭和50年8月 医療分野に参入 昭和51年11月 姓名・住所・漢字DATA BASE構築 昭和51年11月 織物関連分野に参入 昭和53年2月 自社開発ビジネスコンピュータ「Ryomo Softer」の販売を開始 昭和53年6月 東京営業所を東京都新宿区に開設 昭和57年6月 商号を㈱両毛システムズに変更 昭和59年8月 印鑑登録・証明システムを開発 昭和60年4月 戸籍一部処理システムを開発 昭和60年10月 大阪営業所を大阪府豊中市に開設 昭和60年12月 ガス総合システム「GIMS」開発 昭和61年11月 ビジネスコンピュータ「Ryomo Softer」RS-368の販売を開始 昭和62年2月 織物デザインシステム「CAD-J」開発 昭和63年3月 本社ビル(群馬県桐生市広沢町三丁目4025番地)を新設、移転 昭和63年12月 「安全対策実施事業所(正式名称は情報処理サービス業電子計算機システム安全対策実施事業所)」として通産大臣より認定される 平成元年3月 「システムインテグレータ」として通産省に登録される 平成元年11月 新総合住民情報システムを開発 平成2年5月 筑波営業所を茨城県つくば市に開設 平成2年11月 株式を(社)日本証券業協会(現 日本証券業協会)へ店頭登録 平成3年2月 「システムインテグレータ」として通産大臣より認定される 平成3年10月 織物デザインシステム「CAD-J/Super」開発 平成4年9月 「RS戸籍総合システム」が法務省より認容される 平成5年5月 「ジャカード織物織り上がりシミュレーションシステム」開発 平成6年2月 ガス統合システム「GINS」シリーズ開発 平成7年9月 織物デザインシステム「CAD-J/Win」開発 平成7年11月 調剤薬局支援システム「Pharmacy PRO」開発 平成7年12月 インターネット事業に参入 平成8年1月 Civic-Station戸籍情報総合システム開発 平成9年3月 「特定システムオペレーション企業」として通産大臣より認定される 平成10年3月 英国BVQIの審査により米国のRABとオランダのRVAから「ISO9001」の認証を取得 平成10年11月 ㈱両毛ビジネスサポート(関連会社)を設立 平成10年11月 (社)情報サービス産業協会より「プライバシーマーク」の認証を受ける 平成13年4月 ADSL運営会社「ブロードバンドシティ太田(BBCO)」を太田市、地元企業4社と設立 平成13年4月 英国BVQIの審査により米国のRABとオランダのRVAから「ISO9001:2000」の認証を取得 平成14年1月 ㈱両毛データセンター(子会社)を設立 平成15年12月 (財)日本品質保証機構の審査により「ISMS Ver.2.0」の認証を取得 平成16年1月 新住民情報システムを市場投入 平成16年9月 ファイブスター ソリューションズ ベトナム リミテッド(子会社)を設立 平成16年12月 英国BVQIの審査により英国のUKASから「ISO14001」の認証を取得 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成18年11月 英国BVQIの審査により「ISO27001」の認証を取得 平成19年3月 ガス事業者向け新パッケージシステム「GIOS」を市場投入 平成19年3月 新販売管理パッケージシステム「Crassula」を市場投入
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概要 ランパートアーマーの最も根幹を成す探知システム。 時間軸上で人間の感覚を積分する事によって、使用者の知覚領域を拡大し、五感を用いること無く環境を直接感じ取る事が出来る。 時間障壁によって光や電磁波が阻害されてしまうコア内部における唯一の有効な探査手段。 量子コンピュータの実用化により完成したシステムで、パイロットの脳に直接干渉する事によって精度を高める。 しかしながら、システムの性質上、使用者に多大な身体的・精神的ストレスを与えるため、適応するには資質と相当な訓練が必要となる。 本来は、量子コア内でも行動可能な死体兵の知覚手段を探る過程で発見された技術だが、この技術についての研究にアルケミーが膨大な労力を注いだのは、死体兵の知覚手段を知る事で、 グールとコミュニケーションをとる方法を見つけ出せるかもしれないと推測したためである。 プロトタイプ・インテグラルシステム 最初に開発されたインテグラルシステム。 素質を持たない者でも知覚の放散を可能にする程の高い性能を持つが、使用者の精神に強い負担を与えるため、最下層の機密保持ルームに封印されていた。 セラフィムのランパートアーマーに搭載されている量産型は、プロトタイプよりも格段にパワーを抑えたものである。 強化インテグラルシステム 小説版にて登場した、インテグラルシステムの強化型。「改造インテグラルシステム」とも表記。 それまで使用が制限されていたが、度重なるグールの襲来で量子障壁システムのレーザーポストの損傷が進んだ事により、導入に踏み切られた。 従来型よりも高い探査精度を誇るものの、使用者に掛かる負担も相応に大きく、ライアーだけでなく、適性が高かったみさきですら、一度の使用で20時間以上の人事不省に陥っている。
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サイバース・インテグレーター(OCG) シンクロ・効果モンスター 星3/光属性/サイバース族/攻1000/守1000 チューナー+チューナー以外のモンスター1体以上 このカード名の(1)(2)の効果はそれぞれ1ターンに1度しか使用できない。 (1):このカードがS召喚に成功した場合に発動できる。 自分の手札・墓地からサイバース族チューナー1体を選んで守備表示で特殊召喚する。 この効果の発動後、ターン終了時まで自分はサイバース族モンスターしか特殊召喚できない。 (2):S召喚したこのカードが墓地へ送られた場合に発動できる。 自分はデッキから1枚ドローする。 サイバー サイバース族 サイバース族補助 シンクロモンスター チューナー補助 光属性 手札増強 蘇生
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電算システム 本店:岐阜市日置江一丁目58番地 【商号履歴】 株式会社電算システム(1977年1月~) 株式会社岐阜電子計算センター(1967年3月14日~1977年1月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2012年9月10日~ <名証1部>2012年9月10日~ <東証2部>2008年10月30日~2012年9月9日(1部指定) <名証2部>2008年10月30日~2012年9月9日(1部指定) 【沿革】 昭和42年3月 岐阜県内主力4銀行及び繊維関係を中心とした主要企業29社の共同出資により、株式会社岐阜電子計算センターを設立(資本金:20,000千円、本社:岐阜県岐阜市) 昭和49年8月 オンライン・リアルタイムサービスを開始 昭和52年1月 株式会社電算システムに社名変更 昭和53年10月 情報化促進企業として、通商産業大臣表彰を受賞 昭和57年5月 POSオンラインサービスを開始 昭和57年10月 チェーンストア取引データ交換システムサービス(VAN事業:付加価値通信網)を開始 昭和59年2月 郵政省「VAN(付加価値通信網)事業者」に認定 昭和59年3月 本社を岐阜県岐阜市司町から岐阜県岐阜市日置江に移転し、本社屋を新築 昭和60年6月 通商産業省「電子計算機システム安全対策実施事業所」に認定 平成2年7月 岐阜県高山市地元15社と共同出資により、株式会社システムエンジニアリングを設立(現・持分法適用関連会社、本社:岐阜県高山市) 平成7年4月 Net Ware対応型Windows版異機種間通信エミュレータ「BE52Win」を販売開始 平成7年7月 自社情報通信サービス網「DS・RINNET」によるネットワークサービスを開始 平成7年11月 歯科医院向けに「デンタルクィーン」を販売開始 平成8年9月 インターネット接続サービス「alato-internet」を開始 平成9年1月 収納代行サービス事業を開始 平成10年5月 システム開発及び研究の拠点として、岐阜県大垣市ソフトピアジャパン内に大垣テクノセンターを開設 平成11年6月 株式会社システムアイシー設立(現・連結子会社、本社:岐阜県岐阜市) 平成12年3月 経済産業省「システムインテグレータ企業」に登録・認定 平成14年3月 経済産業省「システムオペレーション企業」に認定 平成15年5月 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)の認証を取得 平成15年5月 岐阜本社にIDCセンターを設置 平成17年7月 「プライバシーマーク制度」に基づくプライバシーマーク認定事業所の資格を取得 平成19年5月 ISO27001の認証を取得 平成19年7月 株式会社コンピュータ・サポートより事業譲渡(譲受) 平成19年8月 一般労働者派遣事業許可の取得
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JFEシステムズ 本店:東京都墨田区太平四丁目1番3号 【商号履歴】 JFEシステムズ株式会社(2004年12月~) 川鉄情報システム株式会社(1994年10月~2004年12月) 川鉄システム開発株式会社(1983年9月1日~1994年10月) 【株式上場履歴】 <東証2部>2001年3月8日~ 【合併履歴】 1993年8月 日 株式会社川鉄インテリジェントシステムズ 【沿革】 昭和58年9月 当社(当時の名称:川鉄システム開発株式会社)設立 昭和61年4月 川崎製鉄株式会社より本社システム部門業務を移管 昭和62年2月 川崎製鉄株式会社及びそのグループ企業を対象とした全国回線リセールサービス網(かわてつネット)完成。一般第2種電気通信事業者として届け出 昭和63年10月 川崎製鉄株式会社より工場システム部門業務を移管 平成2年2月 通商産業省よりシステムインテグレーターとして認定 平成2年4月 幕張システムプラザ開設 平成3年6月 北京科宝系統工程有限公司設立(第16期~第18期 連結子会社) 平成4年11月 東京都江東区豊洲に本社を移転 平成5年8月 株式会社川鉄インテリジェントシステムズを吸収合併 平成6年10月 川崎製鉄株式会社よりシステム・エレクトロニクス事業部の営業を譲り受け社名を川鉄情報システム株式会社に変更 平成8年3月 北京科宝系統工程有限公司がISO9001認証取得 平成8年11月 ISO9001認証取得(旧ビジネスシステム事業部) 平成10年5月 豊田事務所開設 平成10年7月 川崎製鉄株式会社より情報システム部を移管 平成10年10月 財団法人日本情報処理開発協会よりプライバシーマークの認証を取得 平成11年7月 東京都江東区南砂に本社を移転 平成12年3月 全事業部門でISO9001認証取得完了 平成13年1月 北京科宝系統工程有限公司に対する当社出資持分を譲渡 同社は連結子会社ではなくなる 平成13年3月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成14年4月 川商インフォメーション・テクノロジー株式会社を連結子会社化(平成15年7月に商号をKITシステムズ株式会社に変更) 平成16年12月 東京都千代田区丸の内に本社を移転。商号をJFEシステムズ株式会社に変更 平成18年12月 東京都墨田区太平に本社を移転
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東邦システムサイエンス 本店:東京都文京区小石川一丁目12番14号 【商号履歴】 株式会社東邦システムサイエンス(1989年4月~) 株式会社東邦計算センター(1971年6月1日~1989年4月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2014年3月20日~ <東証2部>2007年3月12日~2014年3月19日(1部指定) <ジャスダック>2004年12月13日~2007年4月13日(上場廃止申請) <店頭>2001年12月19日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【合併履歴】 2005年4月 日 株式会社中野ソフトウェア・エース 【沿革】 当社は、昭和46年6月に東邦生命保険相互会社の10%出資関連会社、株式会社東邦計算センターとして設立され、ホストコンピュータの運用管理およびデータエントリー、ソフトウェア開発等の業務を開始しました。その後、外部金融機関からのソフトウェア開発業務の受託を主体とした営業を行ってまいりましたが、平成11年6月に東邦生命保険相互会社が経営破綻したことから、同社からの出資関係は解消され、現在は独立系ソフトハウスとして営業を行っております。 昭和46年6月 東京都中央区銀座において株式会社東邦計算センター設立 昭和50年4月 本社を東京都渋谷区渋谷に移転 昭和53年4月 日本ユニバック株式会社からソフトウェア開発業務を受注 昭和61年3月 本社を東京都豊島区高田に移転 昭和62年11月 業容の拡大に備えるため事業目的に技術者の派遣に関する事項を追加 昭和63年1月 株式会社野村総合研究所からソフトウェア開発業務を受注 平成元年4月 商号を株式会社東邦システムサイエンスに変更 平成2年2月 通商産業省(現、経済産業省)システムインテグレータ登録 平成10年9月 本社を東京都文京区本駒込に移転 平成11年10月 株式会社ティエスエス・データ・サービス(現、連結子会社)を設立 平成12年4月 メラント株式会社(現、マイクロフォーカス株式会社)とソリューションプロバイダー契約を締結 平成12年8月 日本オラクル株式会社とオラクルテクノロジーパートナー契約を締結 平成13年12月 JASDAQ市場に株式を上場 平成14年3月 経済産業省システムインテグレータ認定 平成14年10月 UDBジャパン株式会社とビジネスパートナー契約を締結 平成16年2月 ISO9001認証取得 平成16年3月 株式会社野村総合研究所とeパートナー契約を締結 平成16年4月 株式会社中野ソフトウェア・エースと資本業務提携 平成16年6月 株式会社中野ソフトウェア・エースの株式取得により20%保有 平成16年10月 株式会社中野ソフトウェア・エースと合併基本合意 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成17年1月 株式会社中野ソフトウェア・エースの株式追加取得により91.5%保有 平成17年2月 本社を東京都文京区小石川に移転 平成17年4月 株式会社中野ソフトウェア・エース(資本金125百万円)を吸収合併 平成17年12月 株式会社テムスの営業全部を譲受け 平成19年1月 プライバシーマーク取得 平成19年3月 東京証券取引所市場第二部上場
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昭和システムエンジニアリング 本店:東京都中央区日本橋小伝馬町15番18号 【商号履歴】 株式会社昭和システムエンジニアリング(1986年4月~) 株式会社昭和計算センター(1966年4月7日~1986年4月) 【株式上場履歴】 <大証JASDAQ>2010年4月1日~ <ジャスダック>2004年12月13日~2010年4月1日(取引所閉鎖) <店頭>2000年4月7日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【合併履歴】 1991年4月 日 昭和ソフトウエアエンジニアリング株式会社 【沿革】 昭和41年4月 コンピュータの入力データ作成業務及びコンピュータによる計算業務の受託を目的として、株式会社昭和計算センターを東京都中央区日本橋茅場町に設立。 昭和43年7月 業容の拡大に伴い、本社を東京都千代田区岩本町に移転。 昭和44年8月 本格的な計算センター業務への参入のため、汎用コンピュータ「OUK 1040」を導入。 昭和48年9月 受託計算業務の増大及びソフトウェア開発業務への参入のため、汎用コンピュータ「OUK1040」を増設。 昭和51年11月 受託計算業務の増大に伴い汎用中型コンピュータ「OUK 9400」1号機を設置。 昭和54年4月 汎用中型コンピュータ「OUK 9400」2号機を増設、受託計算業務及びソフトウェア開発業務の主力を「OUK 9400」に移行。 昭和55年4月 受託計算業務のオンライン化及びソフトウェア開発業務拡大に伴い、新世代汎用コンピュータ「UNIVAC 1100/60」を導入。 昭和57年9月 日本ユニバック株式会社向けの各種ソフトウェア開発を目的として、同社と共同出資により昭和ソフトウエアエンジニアリング株式会社を設立。 昭和58年10月 受託計算業務の高度化、多様化に伴い、漢字プリンター「TOREY 8500」を導入。 昭和60年4月 大阪支社を大阪市東区(現北区)に開設。 昭和61年4月 本格的な総合情報サービス企業を目指し、商号を株式会社昭和システムエンジニアリングに変更。 昭和62年12月 ソフトウェア開発業務の一層の拡大に伴い、汎用コンピュータ「HITAC-M240D」を導入。 平成3年4月 昭和ソフトウエアエンジニアリング株式会社を合併。 平成3年8月 業容の拡大に伴い、本社を東京都中央区日本橋小伝馬町に移転。 平成5年5月 受託計算業務の拡大に伴い、汎用コンピュータ「UNISYS-2200/120」を導入、その他受託計算業務用設備を更新。 平成7年3月 通産省(現経済産業省)「システムインテグレータ」登録企業となる。 平成9年10月 労働省(現厚生労働省)「一般労働者派遣事業」の事業許可を受ける。 平成12年4月 日本証券業協会に株式を店頭登録。 平成13年3月 通産省(現経済産業省)「システムインテグレータ」認定企業となる。 平成14年9月 「ISO9001認証」を取得。 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 平成17年7月 財団法人日本情報処理開発協会「プライバシーマーク」付与認定事業者となる。 平成18年8月 渋谷オフィスを東京都渋谷区に開設。 平成18年10月 ITスキルスタンダード(ITSS)を全社的に導入。
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株式会社セントラルシステムズは、ソフトウェア開発、運用業務などのシステムインテグレーション企業 メーカー レスキュー24アワーズ
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千代田インテグレ 本店:東京都中央区明石町4番5号 【商号履歴】 千代田インテグレ株式会社(1988年9月~) 千代田フエルト株式会社(1955年9月1日~1988年9月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2002年8月1日~ <東証2部>2001年3月30日~2002年7月31日(1部に指定替え) <店頭>1991年4月15日~2001年3月29日(東証2部に上場) 【合併履歴】 1989年2月 日 千代田保全株式会社 【沿革】 昭和30年9月 東京都中央区日本橋小伝馬町において、千代田フエルト株式会社を設立。(資本金10,000千円) 昭和34年9月 東京都目黒区に目黒工場を新設。 昭和39年1月 パイロット萬年筆㈱との間にスタンプ台製造契約成立。スタンプ台製造開始。 昭和39年2月 東京都中央区明石町に本社ビル竣工、本社を移転。 昭和40年4月 スタンプ台JIS規格認定工場となる。 昭和41年12月 大阪市東淀川区に大阪営業所を開設。 昭和42年12月 埼玉県草加市の草加八潮工業団地に東京工場を新設。目黒工場は閉鎖。 昭和44年6月 ラミネート加工技術の導入により、ABS樹脂、表面材加工開始。 昭和44年6月 自動車用フロントパネルの生産開始。 昭和44年6月 波型ウェルダー機による音響用吸音材の製造開始。 昭和45年11月 筆記用フェルトペン、中芯、ESファイバー材の販売開始。 昭和46年7月 音響用脚(商標名トランレッグ)の開発に成功。 昭和49年5月 愛知県豊橋市花田一番町に豊橋営業所を開設。 昭和50年4月 日本フエルト工業㈱(現 アンビック(株))と共同出資により、サンフエルト㈱を設立し、消費材門を分離独立。 昭和50年4月 複写機用部品オゾンフィルターの試作研究開始。 昭和52年10月 愛知県豊橋市東脇に豊橋工場を新設。豊橋営業所を同所に移転。 昭和52年10月 電子カーペットの生産開始。 昭和53年8月 シンガポールに、現地法人CHIYODA FELT CO.,(S)PTE.LTD.を設立。 昭和56年5月 大阪府吹田市に大阪ビル竣工、大阪営業所を移転。 昭和56年5月 豊橋、大阪営業所を各々支店に改称。 昭和56年5月 メカニカルパーツのアセンブリ生産等、機構部品への展開開始。シルクスクリーン印刷の部品生産開始。 昭和59年12月 東京工場隣接地に東京第二工場を新設。 昭和60年9月 東京都中央区明石町に新本社ビル竣工、本社を移転。 昭和62年7月 マレーシアに、現地法人CHIYODA FELT CO.,(M)SDN.BHD.を設立。 昭和62年12月 宮城県仙台市に東北営業所を開設。 昭和63年9月 商号を千代田インテグレ株式会社に変更。 平成元年2月 千代田保全㈱を吸収合併。 平成2年3月 埼玉県川口市に子会社シーアイケー㈱を設立。 平成2年3月 マレーシア現地法人の子会社として、現地法人CHIYODA FELT CO.,(PENANG)SDN.BHD.を設立。 平成2年9月 現地法人CHIYODA FELT CO.,(S)PTE.LTD.の商号をCHIYODA INTEGRE CO.,(S)PTE.LTD.に変更。 平成2年9月 現地法人CHIYODA FELT CO.,(M)SDN.BHD.の商号をCHIYODA INTEGRE CO.,(M)SDN.BHD.に変更。 平成2年10月 現地法人CHIYODA FELT CO.,(PENANG)SDN.BHD.の商号をCHIYODA INTEGRE CO.,(PENANG)SDN. BHD.に変更。 平成2年10月 シンガポール現地法人の子会社として、現地法人CHIYODA INTEGRE CO.,(JOHOR)SDN.BHD.を設立。 平成2年11月 大阪市東淀川区に大阪工場を新設。 平成3年4月 株式を社団法人日本証券業協会に店頭売買銘柄として登録。 平成3年9月 東北営業所を支店に改称。 平成4年3月 東京都中央区に子会社シーアイエム㈱を設立。 平成4年6月 埼玉県草加市の草加八潮工業団地に千代田インテグレビル(東京事業所)竣工。 平成5年11月 香港に、現地法人千代達電子製造(香港)有限公司を設立。 平成6年4月 子会社シーアイケー㈱が、子会社シーアイエム㈱を吸収合併。 平成6年8月 中国大連に、現地法人千代達電子製造(大連)有限公司を設立。 平成6年11月 香港現地法人の子会社として、現地法人千代達電子製造(シンセン)有限公司を設立。 平成6年12月 タイに、現地法人CHIYODA INTEGRE(THAILAND)CO.,LTD.を設立。 平成8年3月 米国に、現地法人CHIYODA INTEGRE OF AMERICA(SAN DIEGO)INC.を設立。 平成8年3月 メキシコに、米国現地法人の子会社として、現地法人CHIYODA INTEGRE DE BAJA CALIFORNIA, S.A.DE C.V.を設立。 平成8年6月 愛知県豊橋市東脇に豊橋ビル竣工。 平成8年9月 登記上の本店所在地を東京都中央区明石町4番5号に移転。 平成9年3月 香港現地法人の子会社として、現地法人千代達電子製造(中山)有限公司を設立。 平成9年4月 子会社シーアイケー㈱を解散。 平成9年6月 インドネシアに、シンガポール現地法人の子会社として、現地法人PT.CHIYODA INTEGRE INDONESIAを設立。 平成9年11月 フィリピンに、シンガポール現地法人の子会社として、現地法人CHIYODA INTEGRE PHILIPPINES,INC.を設立。 平成11年3月 関連会社サンフエルト株式会社の全株式を取得。 平成11年4月 メキシコに、米国現地法人の子会社として、現地法人 CHIYODA INTEGRE DE TAMAU LIPAS S.A. DE C.V.を設立。 平成13年3月 熊本県熊本市健軍に、熊本営業所を開設。 平成13年3月 株式を東京証券取引所市場第二部に上場。 平成13年4月 中国蘇州に、香港現地法人の子会社として、現地法人千代達電子製造(蘇州)有限公司を設立。 平成14年3月 大阪府泉南市に大阪ビル竣工、大阪工場及び大阪支店を移転。 平成14年8月 株式を東京証券取引所市場第一部に上場。 平成15年3月 愛知県名古屋市中区に、名古屋営業所を開設。 平成15年4月 中国東莞に、香港現地法人の子会社として、現地法人千代達電子製造(東莞)有限公司を設立。 平成15年10月 べトナムに、シンガポール現地法人の子会社として、現地法人CHIYODA INTEGRE VIETNAM CO.,LTD.を設立。 平成15年11月 中国天津に、香港現地法人の子会社として、現地法人千代達電子製造(天津)有限公司を設立。 平成16年6月 広島県東広島市に、広島営業所を開設。 平成17年9月 東京事業所を東京支店に改称。 平成17年9月 青森県弘前市に青森営業所、宮城県仙台市に仙台営業所、福島県郡山市に福島営業所を開設。 平成17年9月 東北支店を閉鎖。神奈川県厚木市に厚木営業所を開設。 平成18年2月 大分県速見郡に大分営業所、長野県松本市に長野営業所を開設。 平成18年7月 東京支店営業部を埼玉県草加市(東京支店)へ移転。 平成18年12月 スロバキアに、現地法人CHIYODA INTEGRE SLOVAKIA,s.r.o.を設立。 平成19年2月 静岡県静岡市に、静岡営業所を開設。 平成19年9月 新潟県長岡市に新潟営業所、三重県津市に三重営業所、大阪府大阪市に大阪営業所を開設。福島営業所、熊本営業所を閉鎖。