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小松ウオール工業 本店:石川県小松市工業団地一丁目72番地 【商号履歴】 小松ウオール工業株式会社(1968年1月22日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>2000年3月1日~ <大証1部>2000年3月1日~2010年12月6日(上場廃止申請) <東証2部>1999年3月1日~2000年2月29日(1部に指定替え) <大証2部>1999年3月1日~2000年2月29日(1部に指定替え) <店頭>1989年8月1日~1999年2月28日(東証2部に上場) 【合併履歴】 2006年4月 日 小松ウオール長野販売株式会社 2000年4月 日 小松ウオール中国販売株式会社 1999年7月 日 小松ウオール京都販売株式会社 1991年4月 日 小松ウオール新潟販売株式会社 【沿革】 昭和43年1月 石川県小松市において小松ウオール工業株式会社設立。スチール及びアルミ製間仕切の製造販売、設計施工を開始。 昭和43年2月 大阪府大阪市に販売子会社株式会社小松を設立。(昭和57年8月 小松ウオール販売株式会社に改組。昭和62年12月 営業譲受) 昭和45年11月 石川県小松市に第一工場を新設。 昭和46年10月 マイティウォール(可動間仕切)を開発、販売開始。 昭和52年4月 石川県小松市に第二工場を新設。 昭和54年4月 大阪府東大阪市に子会社小松ウオールサービス株式会社を設立。(昭和58年 大阪府吹田市に移転。現・連結子会社) 昭和55年3月 大型移動壁ランニングウオール(移動間仕切)を開発、販売開始。 昭和57年8月 子会社小松ウオール新潟販売株式会社を設立。(平成3年4月 吸収合併) 昭和57年8月 子会社小松ウオール長野販売株式会社を設立。(平成18年4月 吸収合併) 昭和59年5月 子会社小松ウオール京都販売株式会社を設立。(平成11年7月 吸収合併) 昭和60年3月 モールシステム(ロー間仕切)を開発、販売開始。 昭和61年5月 台湾、台北市に合弁会社田松股份有限公司を設立。(平成7年3月 全株式譲渡) 昭和61年9月 広島県広島市に合弁会社小松ウオール中国販売株式会社を設立。(平成12年4月 吸収合併) 昭和62年1月 石川県小松市の金属加工会社有限会社富士に出資、子会社化。(昭和62年9月 小松プロテクター株式会社に改組。現・連結子会社) 平成元年3月 石川県小松市に第三工場を新設。 平成元年8月 日本証券業協会に店頭登録。 平成4年7月 石川県小松市に子会社小松ウォールシステム開発株式会社を設立。(現・連結子会社) 平成8年1月 カムフォートドア(高齢者・車椅子利用者向けドア)を開発、販売開始。 平成11年3月 東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第二部に上場。 平成11年3月 財団法人日本品質保証機構(JQA)より「ISO9001」の認証を取得。 平成11年9月 小松ウォール北海道販売株式会社を子会社化。(平成18年3月 解散) 平成12年3月 東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第一部銘柄に指定。 平成13年3月 財団法人日本品質保証機構(JQA)より「ISO14001」の認証を取得。 平成13年5月 オフィスパネルシステム「EOP」(環境リサイクル製品)を開発、販売開始。 平成13年5月 財団法人日本環境協会より認定のエコマーク製品「エコブース」(トイレブース)を開発、販売開始。 平成13年9月 ロー間仕切・トイレブースの2製品が石川県リサイクル認定製品の認定を取得。 平成13年12月 「GWALL」ジーウォール(可動間仕切)を開発、販売開始。 平成14年8月 「KW―TW」トランクウォール(可動間仕切)を開発、販売開始。 平成15年10月 「カームドアKK(LGS壁内蔵タイプ)」(固定間仕切)を開発、販売開始。 平成17年6月 石川県小松市に第三工場3号棟を増設。
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p#image(right,http //www38.atwiki.jp/rebootcamp?cmd=upload act=open pageid=26 file=Reboot_gray.PNG) RE★CONSTRUCTIONS 改造・工作「ポータブル電源」に関するページ メインページ インスピレーション パワーアンプ スピーカー ミキサー ipod プロジェクタ 電気ヴィークル ポータブル電源 DiYサウンドシステム COBRA リンク ニュース ★RE(Renewable Energy) ■ポータブル電源について このページは、野外でパソコン、ビデオカメラ、ラジカセ、プロジェクタなど使うために必要な知識を共有する場所です。 経験や調査、疑問などを書いて共有しましょう。 システム規模による分類 (用途) 乾電池 (ラジカセ、手作りアンプ) ポータブル電源、自動車向けバッテリ、(ディープサイクルバッテリ) ガソリン発電機 (屋台、夜店で使用してる騒音ありのもの) 自動車のガソリンによる発電、 自然エネルギー(太陽光、風力など)の家庭用バッテリ コンサート会場用の電源、工事現場用のバッテリ ●参考リンク History of DIY Soundsystem http //www.asahi-net.or.jp/~da5e-sin/soundsystem/soundsystem.htm (403 forbidden) 清野さんが自分で音を出し始めた頃の熱いテキスト。 野外ゲリラDJ集まれ! (2ちゃんねる) http //music8.2ch.net/test/read.cgi/dj/1045051519/ 結局構成は大体似た感じになるなー。ということがわかるのでは。 ●購入検討中の機種 パワーコンボ PG421SPGR024S \ 20,952 ( 税込 \ 22,000 ) http //www.natural-sky.net/powercombo.htm amazonの商品リスト 取扱説明書 (PDF) 利点ソーラーパネルからも充電できる。 21Ah(約250Wh)の高容量ディープサイクルAGM完全密閉型バッテリーを採用。 SG-3000DX http //www.daiji.co.jp/outdoor_drive/p_source/system.html 定格入力電圧 DC12.8~13.2V 温度保護 60~70℃ 定格出力電圧 AC100V 外装ヒューズ 20A×1 定格出力 120W 出力短絡保護 有 最大出力 150W 本体蛍光灯 4W×2 出力周波数 55±1Hz シガーソケット出力 12V/12A 変換効率(最大負荷時) 80%以上 内蔵バッテリー 20Ah 無負荷時電流 0.2A以下 外型サイズ 316(W)*295(H)*134(D)mm 過電圧保護 DC15~16.5V 重量 8.3kg 低電圧警報 約DC11V~12.4V 付属品 ブースターケーブル/8.3mm2 低電圧保護 約DC10.5V DC充電コード/0.75mm2×1m 低電圧保護時自動回復電圧 DC11.7~12.3V AC充電アダプター/1A 過電流保護 17~21A パッケージサイズ 354(W)*326(H)*214(D)mm 野外サウンドシステム imageプラグインエラー ご指定のファイルが見つかりません。ファイル名を確認して、再度指定してください。 (taiyou.jpg) ●ソーラー ICP社ソーラーチャージャーシリーズ 最大6W発電するソーラーシステムの最小キット。400Wインバーター内蔵のポータブル電源「パワーコンボ PG-421」、6Wソーラーパネル「SE-400」、ソーラー取付架台「ソーラーグリップ」。内蔵バッテリーの容量を超える電気は使用できない。最大160Wh程度までを目安に使用すること。 ●用語集 ディープサイクルバッテリー ●ニュース(自動取得) ★電池 (Googleニュース) ジオとマヒンドラ、EV電池交換で提携 インド・自動車・二輪車 - NNA ASIA LGエナジー、EV電池に9兆ウォン投資へ 韓国・自動車・二輪車 - NNA ASIA 使用済みリチウムイオン電池から99.99%の超高純度でリチウムを回収する装置を量子科学技術研究開発機構が開発 - TechCrunch Japan TVアニメ『逆転世界ノ電池少女』クライマックス直前!赤城りん役・ファイルーズあいさんインタビュー|ラストにかけて真誅軍側の深堀りも!そして、切なくなるハヤテとりんの掛け合いとは―― - アニメイトタイムズ 「電池討論会」で見た研究最前線 LIB偏重に違和感 - ITpro BASF:リチウムイオン電池用バインダーが高性能であることを第三者機関が証明 - MotorFan[モーターファン] 商船三井/風力&水素電池で航行する船舶開発へ、実証実験開始 - LNEWS エノモト Research Memo(1):津軽工場増築や燃料電池部品など中期経営計画が着実に進展 - ニュース・コラム - Y!ファイナンス - Yahoo!ファイナンス トヨタ 車載用電池工場をノースカロライナ州に建設を決定(Auto Prove) | 自動車情報サイト【新車・中古車】 - carview! - carview! H3 Dynamicsの水素燃料電池ドローンが日本で認定される:htmlspecialchars($row_Recordset1[ name_JP ]) ? :福島民友新聞社 みんゆうNet - 福島民友 金属並みの低温900℃以下で酸化物系固体電解質を焼結――燃料電池や全固体電池の高速作製に期待 東北大学 - fabcross for エンジニア 中国の自転車業界、今年の売上高見通し10%超増(36Kr Japan) - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース 『リチウムイオン電池のリサイクル市場とトレンド』を紹介する無料ウェビナーを、IDTechExが開催します。 - Dream News トヨタが建設地を決めた米国初・車載電池工場の全容|ニュースイッチ by 日刊工業新聞社 - ニュースイッチ Newswitch 電池動作IOT機器向け電源IC、ADIが待機電流1/20の新製品 - ITpro VW、電池材ベルギー大手と合弁 - 日本経済新聞 中古EV電池の性能診断 東洋システムが技術開発 - 日本経済新聞 国軒高科、合肥で動力電池工場を着工 中国・自動車・二輪車 - NNA ASIA 安価なリン酸鉄で購入層拡大 中国車載電池の今(2) 中国・自動車・二輪車 - NNA ASIA VW、電池正極材ベルギー大手と合弁 EV220万台分確保(写真=ロイター) - 日本経済新聞 モバイルバッテリーから突然火が!道内火事相次ぐ(HTB北海道ニュース) - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース USB Type-Cポートを持つリチウムイオン電池入荷のニュースが注目を集める - AKIBA PC Hotline! ビルが“巨大な電池”に? 清水建設支店に潜む水素タンク群 - 日経ビジネスオンライン 次世代電池の早期実用化を加速。「ソフトバンク次世代電池Lab.」現地見学会リポート - ITをもっと身近に。ソフトバンクニュース - softbank.jp 「EVの大量普及は電池の再利用なくしてあり得ない」フォーアールエナジー社長 牧野英治(PHPオンライン衆知(THE21)) - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース おやつをもらえないと悟ったプレーリードッグ その様子に「電池切れた?」 - grape トヨタ、小型EVを中国で発売計画 BYDの電池技術採用(36Kr Japan) - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース 「電池交換式EV」は一つの柱に育つか 中国政府も推進 早い安いだけでないメリット(Merkmal) - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース 日本企業には豊かな電池技術があるのに…なぜ電池産業への投資は慎重なのか―華字メディア (2021年12月8日) - エキサイトニュース 世界初!次世代型の電池を開発 来年度に実用化へ(YBC山形放送) - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース 【ウェビナー】中国・山東省における水素・燃料電池関連産業の動向と日本企業の進出可能性(オンデマンド配信) | イベント情報 - ジェトロ(日本貿易振興機構) 燃料電池自動車約600台を北京冬季五輪張家口ゾーンに導入 - people.com.cn アジア太平洋地域の産業用電池市場は、2030年まで年平均成長率10.4%で成長する見込み - PR TIMES アンカー、シリーズ初のリン酸鉄リチウムイオン電池を採用したポータブル電源を発売(Impress Watch) - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース トヨタ 米南部に電池生産工場建設へ 2025年稼働開始予定 - NHK NEWS WEB 【ライブ配信セミナー】自動車の電動化と車載電池の再利用および課題 12月27日(月)開催 主催:(株)シーエムシー・リサーチ - PR TIMES “苦い過去”乗り越えられるか いすゞやENEOS、電池交換式EVに本腰 - ITpro 元パナソニックのヌヴォトンがEV向け電池監視IC、誤差小さい - ITpro 【社説】太陽電池技術の灯消してはならない - 化学工業日報 トヨタ、新型 MIRAI 用ベースの第2世代燃料電池モジュールを欧州生産へ…2022年1月から - レスポンス 「木の電池」光った 日本製紙、ドローンやスマホに - 日本経済新聞 政府、EV電池保管など再エネ規制改革の議論再開 - 日本経済新聞 燃料電池電気自動車(FCEV)市場は2030年に261億米ドルに成長すると予測|CAGR36.5%|日本郵船 - アットプレス(プレスリリース) 電池を使うおもちゃは事前の動作チェックを! タカラトミー、全国の「サンタさん」にクリスマスプレゼントの注意点を呼び掛け(Impress Watch) - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース 全固体電池は、なにが次世代なのか? 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日本ギア工業 本店:神奈川県藤沢市桐原町7番地 【商号履歴】 日本ギア工業株式会社(1954年12月~) 晴山自動車工業株式会社(1938年12月5日~1954年12月) 【株式上場履歴】 <東証2部>1961年10月2日~ <大証2部>1961年10月2日~ 【合併履歴】 2002年4月 日 株式会社ニチギ・エンジニアリング 2002年4月 日 株式会社ギアシステムズ 【沿革】 当社は、昭和13年12月5日晴山自動車工業株式会社として設立され、歯車製造に専念し、昭和29年には商号を現社名に変更しました。その後、蓄積された歯車製造技術を基礎に歯車装置の分野へ進出し、米国メーカーとの技術提携により製品の多様化を図り、現在に至っております。 大正12年1月 晴山自動車機械工場として発足 昭和13年12月 株式会社に改組 晴山自動車工業株式会社を設立 東京都港区白金三光町 資本金 80万円 昭和25年12月 東京都品川区東品川へ移転 昭和29年12月 商号を現社名、日本ギア工業株式会社に変更 昭和33年4月 現商標を制定 昭和35年7月 蒲田工場を新設 減速機部門を強化 昭和36年9月 大阪支店を開設 昭和36年10月 東京および大阪証券取引所第二部に上場 昭和38年6月 米国フィラデルフィア・ギア社と「リミトルク」バルブ・コントロールに関する技術援助契約締結 昭和43年6月 米国フィラデルフィア・ギア社とP.T.E.ミキサーに関する技術援助契約締結 昭和43年10月 神奈川県藤沢市桐原町に藤沢本社・工場完成 品川・蒲田・六郷の三工場を集約するため移転 昭和43年10月 東京支店を開設 昭和46年12月 福岡営業所を開設 昭和47年4月 名古屋営業所を開設 昭和47年5月 広島営業所を開設 昭和48年4月 米国フィラデルフィア・ギア社と、ポンプドライブ及びハイスピード・ギアドライブに関する技術援助契約締結 昭和51年6月 ㈱ニチギ・エンジニアリングを設立 昭和52年6月 札幌営業所・仙台営業所を開設 昭和52年6月 米国フィラデルフィア・ギア社とシンクロドライブ及びギアパックに関する技術援助契約締結 昭和52年6月 リミトルク、カナダ「CSA規格」(電気機器安全国家規格)を取得 昭和54年8月 建設大臣より、一般建設業(電気工事業および機械器具設置工事業)の許可を受ける 昭和54年12月 ニチギ整備㈱を設立 昭和55年8月 リミトルク、「CENELEC」(欧州電気機械統一規格)の防爆規格に合格 昭和60年4月 RCエンコーダの生産販売を開始 昭和62年10月 CAT(無電源方式稼働積算計)の生産販売を開始 昭和63年1月 MAC(リミトルク診断業務)のサービスを開始 昭和63年8月 ストリングスクリューの生産販売を開始 平成2年3月 第三者割当増資を実施 払込資本金13億8,880万円となる 平成3年1月 精密歯車研磨工場増設 平成5年2月 福島県双葉郡楢葉町にリミトルク福島サービスセンターを開設 平成5年9月 ベルギーハンセン・インターナショナル社のハンセン減速機の組立・販売を開始 平成6年9月 英国オーガストシステムズ社とCS300コントロールシステムに関する販売代理店契約締結 平成7年3月 品質保証の国際規格ISO9001の認証を取得 平成8年3月 ニチギ整備㈱が㈱エム・オー・ブイ・サービス(資本金750万円)を吸収合併 平成8年7月 ニチギ整備㈱ 商号を㈱ギアシステムズに変更 平成12年8月 東京支店を閉店し、横浜支店を開設 平成13年12月 MOVDAS(電動弁運転中診断装置)の販売を開始 平成14年4月 ㈱ニチギ・エンジニアリング及び㈱ギアシステムズを吸収合併 平成14年4月 緊急遮断弁用アクチュエータの生産販売を開始 平成17年2月 米国原子力発電所にトルクセンサー納入 平成19年2月 環境ISO14001の認証を取得
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日本電産シンポ 本店:京都府長岡京市神足寺田1番地 【商号履歴】 日本電産シンポ株式会社(1997年10月~) シンポ工業株式会社(?~1997年10月) 千代田工業株式会社(?~?) 【株式上場履歴】 <大証2部>1971年2月22日~2003年9月25日(日本電産株式会社と株式交換) <名証2部>1973年5月 日~2003年8月1日(日本電産株式会社と株式交換) <京証>1971年2月22日~2001年3月 日(取引所閉鎖) 【合併履歴】 1996年3月 日 大三工業株式会社 1970年11月 日 シンポ工業株式会社 【沿革】 昭和21年10月 シンポ工業株式会社を設立。本社京都市。 昭和30年5月 東京事務所(現東京支店)を開設。 昭和32年2月 名古屋営業所(現名古屋支店)を開設。 昭和35年7月 久世工場を新設。 昭和36年2月 広島営業所を開設。 昭和37年7月 大阪出張所(現大阪支店)および京都販売係(京都営業所)を開設。 昭和37年11月 株式を大阪証券取引所市場第二部、京都証券取引所に上場。 昭和38年5月 福岡営業所を開設。 昭和42年4月 久世工場に本社を新築し、本社・工場を統合。 昭和45年11月 株式額面を500円から50円にするため京都市左京区のシンポ工業株式会社(旧千代田工業株式会社)に吸収合併。 昭和46年4月 大宮出張所(大宮営業所)を開設。 昭和48年3月 デュッセルドルフ駐在員事務所を開設。 昭和48年4月 金沢営業所を開設。 昭和48年5月 株式を名古屋証券取引所市場第二部に上場。 昭和49年6月 シカゴにシンポアメリカコーポレーション(現米国日本電産シンポ株式会社)を設立。 昭和49年11月 サンパウロにシンポブラジルLtda.を設立。 昭和51年2月 厚木出張所(厚木営業所)を開設。 昭和51年3月 岡山出張所(岡山営業所)を開設。 昭和53年12月 仙台出張所(仙台営業所)および浜松出張所(浜松営業所)を開設。 平成2年2月 シンポブラジルLtda.の株式持分の全株を譲渡。 平成6年3月 大宮営業所を移転、北関東営業所と改称。 平成7年2月 日本電産株式会社を割当先に第三者割当増資を実施。発行価格300円、588万株。 平成7年4月 浜松営業所を移転、静岡営業所と改称。 平成7年9月 東関東営業所を移転、東京支店に統合。 平成8年1月 シンポ陶芸アカデミーを開設。 平成8年3月 大三工業株式会社を吸収合併。(180万株発行) 平成8年8月 シンポフィリピンコーポレーション(現フィリピン日本電産シンポ株式会社)を設立。 平成9年3月 株式会社リードエレクトロニクス(現日本電産リード株式会社)の議決権の過半数を取得。 平成9年10月 日本電産シンポ株式会社に商号変更。 平成9年10月 株式会社シンポセラミックス設立。 平成11年5月 京都府長岡京市に本社・工場を新設。 平成12年6月 日本電産株式会社を割当先に第三者割当増資を実施。発行価格890円、190万5000株。 平成13年4月 仙台営業所、北関東営業所、厚木営業所を東京支店へ、静岡営業所を名古屋営業所へ、京都営業所、岡山営業所を大阪支店へそれぞれ統合。 平成14年5月 日本電産シバウラ(浙江)有限公司へ生産委託開始。 平成15年1月 株式会社シンポセラミックスの事業停止。 平成15年2月 中国浙江省平湖市に駐在員事務所を開設。 平成15年4月 日本電産株式会社の完全子会社となる株式交換契約を締結。 平成15年6月 中国上海市に販売現地法人、日電産新宝(上海)国際貿易有限公司を設立。
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無番 (国鉄E6形貨車移動機) 栃木県日光市森友838-1 株式会社けっこう漬本舗 森友バイパス店(MAP) 写真提供 刑事長:撮影 2017/09/04 最新の情報提供 刑事長:情報更新 2017/09/05 現在の状況 静態保存 店前に置かれている(以前は許可を得ればキャブ内にも入れた模様) 管理者 株式会社けっこう漬本舗 協力募集 なし 備考:1969年協三工業製。塗装からして国鉄保有の機体だと思われる(東北本線岡本駅で使用されたという話があるが、真偽は不明)
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このページはhttp //ja.wikipedia.org/wiki/名古屋工業大学からの引用です 名古屋工業大学 出典 フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 移動 ナビゲーション,検索 編集者の方へ:このページの編集を行う前に基本方針およびウィキプロジェクト 大学を確認してください。 名古屋工業大学 名古屋工業大学正門 大学設置 1949年 創立 1905年 学校種別 国立 設置者 国立大学法人名古屋工業大学 本部所在地 愛知県名古屋市昭和区御器所町 キャンパス 御器所(名古屋市昭和区) 学部 工学部 研究科 工学研究科 ウェブサイト 名古屋工業大学公式サイト 表・話・編・歴 名古屋工業大学(なごやこうぎょうだいがく、英語 Nagoya Institute of Technology)は、愛知県名古屋市昭和区御器所町に本部を置く日本の国立大学である。1949年に設置された。大学の略称は名工大(めいこうだい)。 目次 1沿革 1.1年表 2基礎データ 2.1所在地 3教育および研究 3.1組織 3.1.1学部 3.1.2大学院 3.1.3附属機関 3.2研究 3.2.121世紀COEプログラム 4学生生活 4.1学園祭 5大学関係者と組織 5.1大学関係者一覧 6施設 6.1キャンパス 7対外関係 7.1他大学との協定 8Wiki関係他プロジェクトリンク 9公式サイト [編集]沿革 [編集]年表 1949年名古屋高等工業学校(1905年創立、1944年に名古屋工業専門学校に改称)と、愛知県立高等工業学校(1943年創立、1944年に愛知県立工業専門学校に改称)を前身とし、新制名古屋工業大学を設置 1959年工学部第二部設置 1964年大学院工学研究科設置 2004年国立大学法人名古屋工業大学発足 [編集]基礎データ [編集]所在地 御器所キャンパス(愛知県名古屋市昭和区御器所町) 名古屋工業大学周辺(1987年)国土交通省国土画像情報(カラー空中写真)を元に作成。 [編集]教育および研究 [編集]組織 [編集]学部 工学部(第一部) 生命・物質工学科 環境材料工学科 機械工学科 電気電子工学科 情報工学科 建築・デザイン工学科 都市社会工学科 工学部(第二部)※夜間学部、修業年限5年 物質工学科 機械工学科 電気情報工学科 社会開発工学科 [編集]大学院 工学研究科(博士前期課程・博士後期課程) 物質工学専攻 機能工学専攻 情報工学専攻 社会工学専攻 都市循環システム工学専攻 産業戦略工学専攻 未来材料創成工学専攻 創成シミュレーション工学専攻 [編集]附属機関 附属図書館 教育研究センター機構 ものづくりテクノセンター 情報メディア教育センター セラミックス基盤工学研究センター 極微デバイス機能システム研究センター テクノイノベーションセンター 共同研究部門 知財管理部門 大学院VBL部門 先端計測分析部門 工学教育総合センター 国際交流センター 安全・保健センター 情報ネットワークセンター [編集]研究 [編集]21世紀COEプログラム 採択1件 2002年 化学・材料科学 環境調和セラミックス科学の世界拠点 [編集]学生生活 愛知県内の高校から進学する学生が多く、さらに卒業生のうち就職した者の約半数が地元企業への就職である。中でもトヨタグループまたは関連会社への就職が多い。その他、輸送機器、電機、重工業、化学など様々な分野の産業へ就職する。 学科にもよるが卒業生の約6割が大学院(博士前期課程)へ進学する。博士後期課程まで進むのは約1割である。 大学の土地面積はやや狭く駐車場が小さいため、学生は基本的に自動車では通学できない。また、広い駐輪場も設けていないため自転車が乱雑に置かれており、学内でも問題になっている。 大学内の男女構成比は男子学生が約9割。 学生食堂は大学会館1階の生協大食堂と、2階のカフェテリアしかないため、昼食時には非常に混雑する。また、大学の周辺には安価な食堂が数軒あるが、コンビニエンスストアは少なく、ファーストフード店は皆無である。2005年5月、近辺にイオン千種ショッピングセンター(マックスバリュ)ができ、多少改善された。 東京理科大学や電気通信大学などと並び留年が多い大学とされる。 構内には古墳(一本松古墳)が存在し、その古墳に登ると、留年する(或いは単位を落とす)という学生に伝わる伝説がある。 大学のすぐ隣にある鶴舞公園は名古屋でも有数の花見の名所であり、毎年花見のシーズンになると鶴舞公園で宴会を行う学生が多い。研究室に配属される4年生は場所取りをするのが半ば義務化されている。 [編集]学園祭 名古屋工業大学の学園祭は工大祭と呼ばれ、毎年6月頃に行われる。 毎年恒例のお化け屋敷や、各種模擬店、「名古屋工業大学での研究を一般客に見てもらう」という工大祭の本来の姿であった企画の研究室開放等が催される。 また、後夜祭で実行委員の想いを炎の文字で表す「火文字」は圧倒的である。 [編集]大学関係者と組織 [編集]大学関係者一覧 名古屋工業大学の人物一覧 [編集]施設 [編集]キャンパス 御器所キャンパス(愛知県名古屋市昭和区御器所町) 交通アクセス JR東海中央本線・名古屋市営地下鉄鶴舞線鶴舞駅 最寄駅がJR東海中央本線及び名古屋市営地下鉄鶴舞線の鶴舞駅であり交通の便も良く、栄や大須といった繁華街も近い。 [編集]対外関係 [編集]他大学との協定 1990年よりアメリカ・アラバマ大学、中国・清華大学、イギリス・リーズ大学、インド・アナ大学、オーストラリア・シドニー工科大学、韓国・漢陽大学校、イタリア・ミラノ大学など26校との間で学生・教職員の交流や共同研究活動を行っている。 名古屋大学、金城大学、名城大学などの学生と部活やサークルを活動しているところもある。 [編集]Wiki関係他プロジェクトリンク ウィキブックス(Wikibooks) 名古屋工業大対策 [編集]公式サイト 名古屋工業大学 この項目「名古屋工業大学」は記事に即した画像の提供が依頼されています。 この「名古屋工業大学」は、大学関連の書きかけの項目です。この記事を加筆、訂正等して下さる協力者を求めています。(P 教育/PJ大学) この項目は、ウィキプロジェクト 大学のテンプレートを使用しています。 http //ja.wikipedia.org/wiki/%E5%90%8D%E5%8F%A4%E5%B1%8B%E5%B7%A5%E6%A5%AD%E5%A4%A7%E5%AD%A6 より作成 カテゴリ 日本の国立大学|愛知県の大学|画像提供依頼 隠しカテゴリ 大学関連のスタブ項目 表示 本文 ノート 編集 履歴 個人用ツール ログインまたはアカウント作成 ナビゲーション メインページ コミュニティ・ポータル 最近の出来事 最近更新したページ おまかせ表示 アップロード (ウィキメディア・コモンズ) ウィキペディアに関するお問い合わせ ヘルプ ヘルプ 井戸端 お知らせ バグの報告 寄付 検索 ツールボックス リンク元 リンク先の更新状況 特別ページ 印刷用バージョン この版への固定リンク この項目を引用 他の言語 English Français 한국어 Latina 最終更新 2009年1月30日 (金) 10 54 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。 All text is available under the terms of theGNU Free Documentation License. (詳細は著作権を参照) Wikipedia® はWikimedia Foundation, Inc.の米国およびその他の国における登録商標です。 プライバシー・ポリシー ウィキペディアについて 免責事項
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炎の祭典2012 概要 日時:平成24年0月0日 00:00~00:00 会場:愛知県立豊橋工業高等学校 天候:晴天 乗車人数:大人 人、子供 人 持って行った物 車両動力車T1000型ほっトラム 客車 ストラクチャー券売機 フミオ(2号機、4号機) 信号機 線路直線 × 本 曲線 × 本 出来事 全体的に 一年生・・・集客の悪さはあるがそのほかの動きはよくなっている 二年生・・・集客が下手 三年生・・・一名を除きほぼ不参加、 ほっトラム ほっとラム、客車間のコードが事故による断線回避のために固定せずにいたところ外れた 客車 異常なし 放送関係 異常なし 券売機 異常なし フミオ センサーの設置位置が正確に指示できない、明確に線路との間隔を示す必要がある その他 特になし
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北興化学工業 本店:東京都中央区日本橋本石町四丁目4番20号 【商号履歴】 北興化学工業株式会社(1953年11月~) 北興化学株式会社(1950年2月27日~1953年11月) 【株式上場履歴】 <東証1部>1987年5月1日~ <東証2部>1961年10月2日~1987年4月30日(1部に指定替え) 【沿革】 当社は、昭和25年2月27日野村鉱業株式会社製薬部より分離独立し、北興化学株式会社の商号をもって資本金500万円、農薬の製造販売を目的として設立されました。当社は、設立当初より「種子から収穫まで護るホクコー農薬」をモットーに、常に安全で優れた品質の農薬を主力にファインケミカル事業を営んでおります。近年は、有機触媒、電子材料原料、医農薬中間体、香料原料など農薬以外のファインケミカル製品を経営のもう一方の柱として積極的に推進し、この分野でも国内外で高い評価を受けております。 昭和25年2月 北興化学株式会社を設立。本社を東京都千代田区に設置。北海道常呂郡留辺蘂町に留辺蘂工場を設置し、農薬の生産・販売を開始。 昭和25年12月 本社を北海道札幌市(現 札幌市中央区)に移転。 昭和28年11月 商号を北興化学工業株式会社(現商号)に変更。 昭和28年12月 本社を東京都千代田区に移転、岡山県児島郡東児町(現 玉野市胸上)に岡山工場を設置。 昭和29年11月 神奈川県鎌倉市に中央研究所を設置。 昭和36年3月 新潟県新発田市に新潟工場を設置。 昭和36年10月 東京証券取引所市場第二部上場。 昭和38年4月 ホクコーバーダル株式会社を設立。 昭和39年11月 岡山工場に有機リン合成工場(現 合成第三工場)を設置。 昭和39年12月 秋田市に秋田工場を設置。 昭和41年11月 中央研究所(現 開発研究所)を神奈川県鎌倉市から同県厚木市に移転。 昭和42年11月 ホクコーバーダル株式会社を双商株式会社に改組。 昭和42年12月 美瑛白土工業株式会社(現 連結子会社)を設立。 昭和43年6月 富山県中新川郡立山町に富山工場を設置。 昭和43年10月 ブラジル北興化学農畜産有限会社を設立。 昭和44年1月 本社を東京都中央区(現在地)に移転。 昭和45年1月 北海道滝川市に北海道工場を設置、常呂郡留辺蘂町から移転。 昭和45年2月 岡山工場に塩化ビニール安定剤原料合成工場(現 合成第二工場)を設置。 昭和47年1月 ファインケミカル部を設置。 昭和51年12月 双商株式会社の商号を北興産業株式会社(現 連結子会社)と改称。 昭和52年3月 開発研究所に安全性研究室を設置。 昭和52年3月 岡山工場に医薬品製造工場(現 合成第四工場)を設置。 昭和55年12月 岡山工場に化成品の生産増に伴う排水処理施設を設置。 昭和57年3月 静岡県榛原郡相良町に静岡試験農場を開設。 昭和57年7月 岡山工場に多目的合成工場(現 合成第五工場)を設置。 昭和60年9月 北海道夕張郡長沼町に北海道試験農場を開設。 昭和60年11月 富山工場敷地内に富山試験農場を開設。 昭和62年5月 東京証券取引所市場第一部上場。 昭和62年12月 岡山工場に多目的合成工場(現 合成第六工場)を設置。 平成元年7月 開発研究所敷地内に化成品研究所を設置。 平成3年8月 ホクコーパツクス株式会社(現 連結子会社)を設立。 平成3年11月 岡山工場に多目的合成工場(現 合成第七工場)を設置。 平成7年1月 新潟工場に除草剤専用の液剤第二工場を設置。 平成7年12月 ISO-9002を全工場(北海道、新潟、岡山)で取得完了。 平成11年3月 ISO-14001を新潟工場で取得。 平成12年1月 ISO-14001を北海道・岡山工場で取得し、全工場で取得完了。 平成13年9月 開発研究所に生物研究一号棟を設置。 平成14年8月 中国江蘇省に張家港北興化工有限公司(現 連結子会社)を設立。 平成16年10月 張家港北興化工有限公司の中国工場を竣工。 平成18年4月 OHSAS18001を全工場(北海道、新潟、岡山)で取得完了。
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