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ようこそ！名栗川電鉄へ！ このページの内容はすべてフィクション（架空）です。 現実性を出すために実在する会社、地名を用いていますが1ミクロンも関係はありませんので、問い合わせ（特に企業様へ対して）はおやめください。 なお、上記についてご理解いただけない場合にはブラウザの『戻る』などでお戻り下さい。 メニュー（項目をクリックすると紹介ページへリンクします） 車両 1000形
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日新電機 本店：京都市右京区梅津高畝町47番地 【商号履歴】 日新電機株式会社（1917年４月11日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1961年10月２日～ ＜大証１部＞1949年５月16日～ ＜京証＞1949年７月 日～2001年３月１日（取引所閉鎖） 【合併履歴】 1968年２月 日 株式会社立正電機製作所 【沿革】 大正６年４月 資本金50万円をもって日新電機株式会社を設立。電気計器、配電盤及び付属電気機器の製造を行う。 昭和12年２月 京都市右京区梅津高畝町47番地の現在地に本社工場を建設。住友電気工業株式会社と提携、ＯＦ式コンデンサの付属機器の製造を開始 昭和20年12月 住友電気工業株式会社よりＯＦ式コンデンサの製造を引き継ぐ。 昭和24年５月 大阪証券取引所に上場 昭和24年７月 京都証券取引所(平成13年３月に大阪証券取引所に吸収合併)に上場 昭和36年10月 東京証券取引所市場第一部に上場 昭和38年４月 群馬県前橋市総社町に前橋製作所を新設 昭和43年２月 株式会社立正電機製作所(油遮断器、配電盤等の製造)と合併 昭和45年６月 電子線照射装置の製造を行う子会社として日新ハイボルテージ株式会社を設立(平成15年10月、株式会社ＮＨＶコーポレーションに事業を移管) (現、連結子会社) 昭和52年５月 電気設備・機器の据付及び関連工事を行う子会社として日新工事株式会社を設立(平成10年10月、日新テクノス株式会社と合併)(現、連結子会社) 昭和55年８月 電気設備・機器の調整及び保守点検等を行う子会社として日新技術サービス株式会社を設立(平成10年10月、日新テクノス株式会社に社名変更)(現、連結子会社) 昭和61年７月 久世工場内にイオン機器工場を新設 昭和62年10月 タイ国に小形コンデンサ、電機部品等の製造及び販売を行う子会社として日新電機タイ株式会社を設立(現、連結子会社) 平成３年10月 台湾にガスコンデンサ及びガス絶縁開閉装置の製造及び販売を行う子会社として、日亜電機股份有限公司を設立(現、連結子会社) 平成11年４月 イオン注入装置及びイオンドーピング装置などの製造、据付工事、調整等の業務を日新イオン機器株式会社に移管(平成17年10月、同事業の営業権についても同社に譲渡) (現、連結子会社) 平成13年１月 中国に電力用コンデンサの製造及び販売を行う子会社として日新電機(無錫)電力電容器有限公司を設立(平成16年8月、無錫日新電機有限公司と合併の上、日新電機(無錫)有限公司に社名変更(現、連結子会社)) 平成13年９月 中国にガス絶縁開閉装置の製造及び販売を行う子会社として北京北開日新電機高圧開関設備有限公司を設立(現、連結子会社) 平成13年12月 日新受配電システム株式会社を設立し、配電盤(特別仕様を除く)の製造等の業務を移管(現、連結子会社) 平成14年４月 株式会社エコトロンを設立し、シリコンカーバイド半導体デバイスの開発、製造及び販売の業務を移管(現、連結子会社)。中国にガス絶縁変成器の製造及び販売を行う子会社として日新(無錫)機電有限公司を設立(現、連結子会社) 平成17年２月 薄膜コーティングサービスを行う関連会社であった日本アイ・ティ・エフ株式会社の株式を追加取得し、子会社化(現、連結子会社) 平成18年11月 ベトナムに産業用部品の製造・加工の請負等を行う子会社として日新電機ベトナム有限会社を設立 (現、連結子会社)) 平成19年３月 中国に薄膜コーティングサービスの請負を行う子会社として日新高性能涂層(東莞)有限公司を設立 (現、連結子会社)) 平成19年３月 中国に薄膜コーティング技術等の研究開発を行う子会社として日新(大連)高性能涂層技術有限公司を設立 (現、連結子会社))
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愛知電機 本店：愛知県春日井市愛知町１番地 【商号履歴】 愛知電機株式会社（1986年４月～） 株式会社愛知電機工作所（1942年５月27日～1986年４月） 【株式上場履歴】 ＜名証１部＞1970年10月 日～ ＜名証２部＞1961年10月２日～1970年 月 日（１部指定） 【沿革】 昭和17年２月 川口将一の個人創業。 昭和17年５月 ㈱愛知電機工作所に組織変更を行い、資本金10万円とした。名古屋市東区水筒先町に本社及び工場をおき変圧器、電動機の販売・修理開始。 昭和22年８月 長野工場建設、本社工場にて柱上変圧器製造・販売開始。 昭和23年11月 岐阜工場建設。 昭和34年６月 現本社工場建設。 昭和35年６月 本社を春日井市松河戸町に移転。 昭和35年12月 岐阜、長野両工場はそれぞれ岐阜愛知電機㈱、長野愛知電機㈱として分離独立。 昭和36年５月 回転機工場建設、小形モータ及び応用製品の製造・販売開始。 昭和36年10月 株式を名古屋証券取引所市場第二部に上場。 昭和38年６月 販売会社 愛知電機商事㈱設立。 昭和39年３月 米国エマソン・エレクトリック・カンパニーと合弁会社アイチ－エマソン電機㈱を設立し、ハーメティックモータ部門を分離独立。 昭和43年４月 小形モ－タ等の製造会社 恵那愛知電機㈱設立。 昭和45年10月 名古屋証券取引所市場第一部に指定替。 昭和55年３月 本社所在地愛知県春日井市愛知町１番地に町名地番変更。 昭和61年１月 決算期を５月31日から３月31日に変更。 昭和61年４月 愛知電機㈱に商号変更。 平成11年２月 プリント配線板の製造・販売会社㈱エーネット設立。プリント配線板の製造・販売会社㈱愛工機器製作所を子会社化。 平成12年10月 愛知電機商事㈱と輸送部門担当会社 愛電産業㈱が合併し、愛電商事㈱へ商号変更。 平成13年10月 温水洗浄便座の製造・開発に係わる事業について、東陶機器㈱及び小糸工業㈱との共同新設分割により㈱パンウォシュレットを設立。 平成14年10月 ㈱愛工機器製作所と㈱エーネットが、㈱愛工機器製作所を存続会社として合併。 平成14年11月 アイチ－エマソン電機㈱を100％子会社化し、アイチエレック㈱へ商号変更。また、同社の子会社である白鳥アイチ－エマソン㈱は、白鳥アイチエレック㈱へ商号変更。 平成16年12月 中国江蘇省蘇州市に蘇州駐在員事務所を開設。 平成17年３月 中国江蘇省蘇州市にハーメティックモータの製造・販売会社 蘇州愛知科技有限公司を設立。 平成17年10月 恵那愛知電機㈱と同社の子会社である㈲アイゼンが、恵那愛知電機㈱を存続会社として合併。 平成19年３月 ＴＯＴＯウォシュレットテクノ㈱（平成18年10月㈱パンウォシュレットが商号変更）の当社保有株式を東陶機器㈱へ売却し、合弁を解消。
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山一電機 本店：東京都大田区中馬込三丁目28番７号 【商号履歴】 山一電機株式会社（1991年１月～） 山一電機工業株式会社（1956年11月１日～1991年１月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2001年３月１日～ ＜東証２部＞2000年３月10日～2001年２月28日（１部に指定替え） ＜店頭＞1988年12月12日～2000年３月９日（東証２部に上場） 【合併履歴】 2004年４月 日 東日本山一電機株式会社 1993年４月 日 ファインモールド株式会社 【沿革】 昭和31年11月 東京都品川区大井立会町に山一電機工業㈱を設立、真空管用ソケットの製造販売を開始。 昭和33年12月 トランジスタ用ソケットの製造販売を開始。 昭和41年１月 集積回路（IC）用ソケットの製造販売を開始。 昭和48年12月 フラットケーブル用圧接コネクタの製造販売を開始。 昭和49年２月 東京都品川区東大井（旧住居表示 大井立会町）から大田区山王へ本社を移転。 昭和54年１月 山中一孝が代表取締役社長に就任。 昭和56年12月 大阪営業所を開設。 昭和57年12月 東京都大田区千鳥に本社ビルを移転。 昭和60年11月 ヤマイチエレクトロニクスINC.（現 ヤマイチエレクトロニクスU.S.A.,INC.）（米国）の全株式を取得。 昭和61年12月 千葉県佐倉市に生産技術センターとして佐倉事業所を開設。 昭和62年２月 九州営業所（現 大分営業所）を開設。 昭和62年４月 大韓民国ソウル市に亜洲山一電機工業㈱を設立。 昭和63年４月 富山県魚津市に㈱ハイエンプラを設立。 昭和63年12月 社団法人日本証券業協会に登録、株式を店頭公開。 平成元年６月 ヤムコエレクトロニクス（シンガポール）PTE LTD（現 ヤマイチエレクトロニクス シンガポール PTE LTD）の全株式を取得。 平成元年12月 東京都大田区中馬込に本社を移転。 平成２年３月 コネクタサービスGmbH（現 ヤマイチエレクトロニクスドイッチェランドGmbH）（ドイツ）の経営権を取得。 平成３年１月 商号を山一電機㈱に変更。 平成４年３月 岡山県浅口郡鴨方町にマティ㈱を設立。 平成４年５月 名古屋営業所を開設。 平成５年４月 ファインモールド㈱（東京都大田区）を合併。東京都大田区大森南に㈱ヤマイチロジスティックス（現 ㈱ワイ・エル・シー）を設立。 平成５年６月 香港に山一電機（香港）有限公司を設立。 平成５年７月 九州営業所熊本出張所（現 熊本営業所）を開設。 平成６年６月 中国廣東省深圳市に山一電子（深圳）有限公司を設立。 平成６年９月 プライコンマイクロエレクトロニクスINC.（フィリピン）の経営権を取得。 平成７年２月 国際品質保証規格「ISO 9001」認証を取得。 平成８年10月 台湾台北市に台湾山一電子股份有限公司を設立。 平成８年12月 プライコンマイクロエレクトロニクスINC.（フィリピン）の部品生産工場（カーメルレイ工業団地内）が竣工。 平成10年11月 国際環境マネージメントシステム規格「ISO 14001」認証を取得。 平成12年３月 東京証券取引所市場第二部に上場。 平成13年３月 東京証券取引所市場第一部に上場。 平成13年12月 千葉県佐倉市に佐倉新工場を建設。 平成14年４月 マティ㈱の計測器事業を営業譲渡。 平成14年４月 光伸光学工業㈱（神奈川県秦野市）の全株式を取得。 平成15年６月 古賀慎一郎が代表取締役社長に就任。 平成16年４月 東日本山一電機㈱（千葉県佐倉市）を合併。 平成17年２月 ㈱アドバンセル（神奈川県相模原市）の全株式を取得。
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西菱電機 本店：兵庫県伊丹市藤ノ木三丁目５番33号 【商号履歴】 西菱電機株式会社（1966年12月６日～） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2013年７月16日～ ＜大証２部＞2002年２月14日～2013年７月15日（東証に統合） 【沿革】 昭和41年12月 大阪市淀川区において西菱電機株式会社を設立 昭和43年２月 三菱電機㈱電子機器サービスデポに指定される 昭和44年９月 本社移転（大阪府豊中市） 昭和48年８月 三菱電機㈱電子機器特約店となる 昭和51年１月 西菱電機販売㈱を設立、営業部門を独立させる 昭和54年４月 神戸営業所（現 ネットワークシステム部）開設 昭和56年11月 本社移転（兵庫県伊丹市天津 現 兵庫県伊丹市藤ノ木） 昭和61年11月 資本金を4,176万円に増資 昭和62年４月 メディア事業所（現 メディア部）開設 平成３年１月 三菱プレシジョン㈱駐車場管制装置代理店となる 平成４年６月 テレコム事業所開設 平成４年11月 本社移転（兵庫県伊丹市中央） 平成６年４月 ㈱ダイヤモンドテレコム携帯電話代理店となる 平成６年12月 東京事業所（現 東京支社）を開設 平成７年９月 西菱電機販売㈱の営業権を譲受け、三菱電機㈱代理店となる 平成９年11月 本社移転（大阪府吹田市） 平成11年３月 コムテックサービス㈱を株式取得により100％子会社化。資本金を2億4,127万円に増資 平成13年３月 テレコム事業所ISO9002認証を取得 平成13年11月 猪名寺事業所開設 平成14年２月 ㈱大阪証券取引所市場第二部に上場。資本金を5億2,301万円に増資 平成14年４月 大阪支社開設 平成14年９月 本社移転（兵庫県伊丹市藤ノ木） 平成15年４月 移動端末エンジニアリング事業部（現 情報通信端末エンジニアリング事業部）ISO9001 2000認証を取得 平成16年７月 大阪支社ISO9001 2000認証を取得 平成16年11月 ＰＣデポ箕面店開設 平成17年12月 情報通信システム事業部ISO9001 2000認証を取得 平成18年１月 東京支社ISO9001 2000認証を取得 平成18年10月 ＰＣデポ西京店開設
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田淵電機 本店：大阪市淀川区宮原四丁目２番21号 【商号履歴】 田淵電機株式会社（1940年９月～） 株式会社美登里製作所（1939年12月25日～1940年９月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2015年１月13日～ ＜東証２部＞2013年７月16日～2015年１月12日（１部指定） ＜大証２部＞1985年11月19日～2013年７月15日（東証に統合） 【合併履歴】 2001年９月 日 岡山電子工業株式会社 【沿革】 大正14年５月 大阪市福島区大開町２丁目において創業者・田淵繁が美登里商会を創業し、珪素鋼板の販売およびラジオ用鉄芯の製作開始 昭和14年12月 美登里商会の工場部門を分離して株式会社美登里製作所(資本金150千円)を設立 昭和15年９月 株式会社美登里製作所を田淵電機株式会社と商号変更、電機部門を新設し、ポテンシャル変成器、動力変成器の製造開始 昭和18年５月 大阪市西淀川区御幣島東１丁目10番地に、第二工場を新設し、柱上変成器、動力変成器および電子機器用各種変成器の製造開始 昭和28年７月 東京都台東区に東京出張所(現東京支社)を設置 昭和35年１月 大阪市西淀川区御幣島東１丁目10番地(現西淀川区御幣島１丁目12番22号)に本社移転 昭和41年９月 岡山県高梁市に子会社岡山電子工業㈱を設立 昭和41年11月 日本工業規格表示許可工場となる 昭和41年12月 鳥取県西伯郡に鳥取電子工業㈱を設立 昭和42年12月 栃木県大田原市に子会社田淵電子工業㈱を設立 昭和43年４月 名古屋市中区に名古屋出張所(名古屋営業所)を設置 昭和44年８月 熊本県菊池郡に熊本電子工業㈱を設立 昭和44年９月 埼玉県鳩ケ谷市に東京営業所(現東京支社)を移転 昭和47年11月 韓国(ソウル市)に関連会社韓国田淵電機㈱(現韓国トランス㈱)を設立 昭和51年７月 熊本県菊池郡に九州営業所を設置 昭和51年７月 大阪市西淀川区に大阪ゼブラ特販㈱を設立 昭和54年１月 米国(テネシー州)に子会社米国田淵電機を設立 昭和56年３月 山形県新庄市に子会社山形田淵電子工業㈱を設立 昭和60年２月 英国(クリーブランド州)に子会社英国田淵電機を設立 昭和60年11月 大阪証券取引所市場第二部に上場 昭和61年５月 大阪市西淀川区御幣島２丁目14番10号に本社事務所を設置 昭和61年11月 メキシコ(ティファナ市)に子会社メキシコ田淵電機を設立 昭和62年12月 タイ(チャチャンサオ県バンパコン郡)に子会社タイ国田淵電機を設立 平成元年１月 大阪市西淀川区御幣島１丁目12番22号へ本社事務所を移転 平成２年５月 鳥取電子工業㈱を解散 平成２年５月 熊本県菊池郡に子会社西日本電子工業㈱を設立 平成２年８月 熊本電子工業㈱を解散 平成２年９月 横浜市港北区に横浜営業所を設置 平成３年４月 兵庫県三田市に於いて三田工場が完成し生産を開始 平成４年７月 名古屋営業所を閉鎖 平成６年３月 三田工場へ営業業務以外の本社機能を移転統合し、旧本社跡地に大阪営業所を設置 平成６年６月 兵庫県三田市テクノパーク５番地４に本社移転 平成６年９月 香港(鰂魚涌)に香港支店を設置 平成６年10月 中国(広東省)番禺工場に於いて委託生産を開始 平成７年４月 中国(上海市)に子会社上海田淵変圧器有限公司を設立 平成８年６月 三田工場の製造部門を閉鎖 平成８年７月 香港(九龍)に香港支店を移転 平成８年７月 中国(広東省)番禺工場を閉鎖 平成８年８月 横浜営業所を閉鎖 平成11年９月 千葉市稲毛区に子会社千葉ゼブラ㈱を設立 平成12年４月 香港(九龍)に子会社香港田淵電機有限公司を設立 平成13年４月 子会社田淵電子工業㈱は子会社山形田淵電子工業㈱を吸収合併 平成13年９月 子会社岡山電子工業㈱を吸収合併 平成13年12月 子会社千葉ゼブラ㈱を解散 平成14年６月 大阪市西淀川区御幣島一丁目12番20号に本社移転 平成14年12月 子会社田淵電子工業㈱の新庄工場を閉鎖 平成15年９月 岡山事業所を閉鎖 平成15年10月 子会社ゼブラエンジニアリング㈱を解散 平成17年３月 子会社英国田淵電機を解散 平成18年８月 大阪市淀川区宮原四丁目２番21号に本社移転 平成18年10月 子会社西日本電子工業㈱を解散
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三菱電機 本店：東京都千代田区丸の内二丁目７番３号 【商号履歴】 三菱電機株式会社（1921年１月15日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1949年５月16日～ ＜大証１部＞1949年５月16日～2010年10月25日（上場廃止申請） 【合併履歴】 1963年３月 日 菱電機器株式会社 【沿革】 大正10年１月 三菱造船㈱(現 三菱重工業㈱)神戸造船所の電機製作所を継承し三菱電機㈱創立。神戸製作所(現 神戸製作所、電力システム製作所)を新設、変圧器、電動機、扇風機等を手がける 大正12年11月 三菱造船㈱長崎造船所電機工場の経営委託をうけ長崎工場(現 長崎製作所)を新設、タービン発電機、船舶用直流機等大型重電機器を手がける 大正13年９月 名古屋製作所新設、汎用誘導電動機等の標準電機品や家庭用電気機器を手がける 昭和15年12月 大阪工場(現 伊丹製作所、系統変電システム製作所)新設、神戸製作所より無線機、精機工場移転 昭和18年２月 福山工場(現 福山製作所)、中津川工場(現 中津川製作所)新設 昭和18年４月 郡山工場(現 コミュニケーション・ネットワーク製作所郡山工場)新設 昭和18年６月 和歌山工場(現 冷熱システム製作所)新設 昭和19年２月 姫路工場(現 姫路製作所)新設 昭和19年３月 本店研究部を研究所(現 先端技術総合研究所等研究所)とする 昭和24年５月 東京証券取引所、大阪証券取引所に株式を上場 昭和28年10月 無線通信機器やテレビ等の需要増大に対応し無線機製作所(現 通信機製作所、コミュニケーション・ネットワーク製作所、モバイルターミナル製作所)新設 昭和29年４月 冷蔵庫、エアコン等民需用冷機生産の専門工場として静岡工場(現 静岡製作所)新設 昭和34年８月 半導体量産専門工場として北伊丹工場(現 高周波光デバイス製作所他)新設 昭和35年10月 無線・電子応用機器及び電子計算機等エレクトロニクスの主力工場を関東に作る目的で鎌倉製作所新設 昭和37年１月 真空管・ブラウン管専門工場として京都製作所新設 昭和37年５月 航法装置シミュレーターにつきジェネラルプレシジョン社と合弁で三菱プレシジョン㈱設立 昭和38年３月 菱電機器㈱を吸収合併し、群馬製作所と改称 昭和39年 5月 小型開閉制御機器生産工場として伊丹製作所三田工場(現 三田製作所)新設 昭和39年10月 昇降機の専門工場として稲沢製作所新設 昭和40年 8月 研究本部(現 開発本部)新設 昭和45年 8月 ハードウエアを中心とした全社の生産技術センターとして生産技術研究所(現 生産技術センター)新設 昭和47年 6月 大型変圧器専門工場として、赤穂工場(現 系統変電システム製作所)新設 昭和48年 8月 米国に三菱エレクトリック・アメリカ社(現 三菱エレクトリック＆エレクトロニクスUSA社に統合)設立 昭和49年 4月 制御製作所(現 神戸製作所他)新設 昭和50年 6月 営業本部新設 昭和52年 6月 事業本部制を導入し、重電・電子・機器・商品の4事業本部新設 昭和52年 9月 シンガポールにメルコ・セールス・シンガポール社(現 三菱エレクトリック・アジア社)設立 昭和53年 6月 台湾に台湾三菱電機股份有限公司設立 昭和54年 4月 閉鎖形配電盤及び遮断器の生産を担当する丸亀工場(現 受配電システム製作所)を新設 昭和56年 6月 情報処理・伝送・光電波機器の研究開発強化の為、情報電子研究所(現 情報技術総合研究所)新設 昭和56年 9月 北伊丹製作所福岡半導体工場(現 パワーデバイス製作所)新設 昭和58年10月 事業本部を機電・商品・電子システム・電子計算機・電子デバイス・海外の6事業本部に再編 平成元年 4月 照明新会社設立(三菱電機オスラム㈱、オスラムメルコ㈱、三菱電機照明㈱) 平成元年 6月 自動車機器事業本部新設 平成 5年 6月 事業本部を電力工業システム・社会システム・電子システム・情報通信システム・映像情報・住環境・FAシステム・自動車機器・半導体の9事業本部に再編し生産システム本部新設 平成 7年 8月 米国に研究開発拠点三菱エレクトリック・インフォメーション・テクノロジーセンター・アメリカ社(現 三菱エレクトリック・リサーチ・ラボラトリーズ社)設立 平成 7年 9月 欧州に研究開発拠点三菱エレクトリック・インフォメーション・テクノロジーセンター・ヨーロッパ社設立 平成 8年 6月 欧州販売事業体制を再編、英国、ドイツ、フランス等欧州域内の各販売会社を三菱エレクトリック・ヨーロッパ社として統合 平成 9年10月 中国における事業戦略支援のための投資持ち株会社 三菱電機(中国)有限公司設立 平成10年 4月 情報通信システム事業本部を通信システム事業本部と情報システム事業本部に分割 平成11年 4月 電力工業システム事業本部と社会システム事業本部を社会インフラ統括事業本部に統合、ビルシステム事業本部を新設 平成11年 5月 家電業界初のリサイクルプラント「東浜リサイクルセンター」完成、稼働開始 平成12年 2月 インフォメーション・ネットワーク事業推進本部新設 平成12年 6月 社会インフラ統括事業本部を社会インフラ事業本部とし、映像情報事業本部と住環境事業本部をリビング・デジタルメディア事業本部に統合 平成12年10月 ㈱日立製作所とホームエレベーター事業合弁会社 三菱日立ホームエレベーター㈱設立 平成13年 4月 IT関連事業を加速するため、情報システム事業本部とインフォメーション・ネットワーク事業推進本部をインフォメーションシステム事業推進本部に統合 平成13年 6月 三菱電機グループ コーポレートステートメント「Changes for the Better」制定 平成14年 4月 米国に持ち株会社三菱エレクトリックUSホールディングス社設立 平成15年 4月 ㈱日立製作所とシステムLSIを中心とする合弁会社 ㈱ルネサス テクノロジ設立 平成15年 6月 コーポレートガバナンス改革として、委員会等設置会社へ移行 平成15年10月 ㈱東芝と製造業プラント向け電機設備事業合弁会社 東芝三菱電機産業システム㈱設立。半導体事業本部を半導体・デバイス事業本部に改称 平成17年 4月 社会インフラ事業本部を社会システム事業本部と電力・産業システム事業本部に分割 平成17年10月 株式交換により、日本建鐵㈱を完全子会社化
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八洲電機 本店：東京都港区新橋三丁目１番１号 【商号履歴】 八洲電機株式会社（1960年２月～） 株式会社八洲電機商会（1947年４月30日～1960年２月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2011年12月９日～ ＜東証２部＞2009年６月25日～2011年12月８日（１部指定） 【筆頭株主】 落合憲社長 【連結子会社】 ㈱ヤシマ・エコ・システム 東京都足立区 80.5％ ㈱中国パワーシステム 広島県広島市中区 66.7％ ㈱テクノエイト 東京都足立区 100.0％ 【合併履歴】 2004年10月 日 大成電機株式会社 2001年１月 日 茨城冷機株式会社 【沿革】 昭和21年８月 東京都千代田区神田須田町において八洲電機商会を創業 昭和22年４月 株式会社八洲電機商会に組織変更 昭和25年３月 株式会社日立製作所と日立特約店契約証書を締結 昭和31年12月 本社を港区芝田村町(現 港区新橋)の現在地に移転 昭和35年２月 八洲電機株式会社に商号変更 昭和37年７月 中国連絡所 開設(現 岡山支店) 昭和38年10月 広島事務所 開設(現 中国支社) 昭和43年10月 徳山出張所 開設(現 周南営業所) 昭和45年５月 大阪連絡所 開設(現 関西支社) 昭和46年１月 延岡連絡所 開設(現 延岡営業所) 昭和47年１月 日立連絡所 開設(現 日立営業所) 昭和49年12月 建設業法に基づく建設大臣許可(特-49)第5842号を取得 昭和50年６月 千葉連絡所 開設(現 千葉営業所) 昭和50年11月 水島出張所 開設(現 倉敷営業所) 昭和51年９月 サービス部門を分離し、八洲電機サービス株式会社(昭和62年７月 八洲エンジニアリング株式会社に商号変更、現 株式会社ヤシマ・エコ・システム)を設立 昭和51年９月 茨城冷機株式会社を飯村機電工業株式会社との共同出資により設立 昭和59年４月 長野電子部品事務所 開設(現 長野電子営業所) 昭和59年５月 堺連絡所 開設(現 堺営業所) 昭和59年10月 津山出張所 開設(現 津山営業所) 昭和60年３月 鹿島営業所 開設 昭和62年３月 呉営業所 開設 昭和63年２月 佐世保連絡所 開設 昭和63年２月 株式会社中国パワーシステム(現 連結子会社)を設立 平成４年３月 関西物流センター 開設 平成８年５月 茨城営業所 開設 平成９年７月 東予営業所 開設 平成10年11月 中部事務所 開設(現 知多営業所) 平成11年４月 横浜電子営業所 開設 平成11年６月 有限会社テクノエイトを八洲エンジニアリング株式会社が設立 平成12年３月 株式会社サイエンテックを八洲エンジニアリング株式会社他との共同出資により設立 平成12年３月 千住別館 開設 平成13年１月 子会社茨城冷機株式会社を吸収合併 平成15年７月 八洲エンジニアリング株式会社から株式会社ヤシマ・エコ・システム(現 連結子会社)に商号変更 平成16年４月 有限会社テクノエイトから株式会社テクノエイト(現 連結子会社)に組織変更 平成16年10月 大成電機株式会社と合併 平成18年６月 Hong Kong Yashima Denki Limited(香港八洲電機有限公司)(非連結子会社)を設立 平成19年６月 株式会社サイエンテックの株式を全株譲渡
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ここでは桜川電鉄の特急列車について説明する。 桜川電鉄の特急列車 愛称 運転区間 備考 エアウィング 川津ー上岡ー高浜空港 うめかわ 川津ー上岡ー桜川ー梅島 さくら街道 川津ー上岡ー桜川ー梅島 春期限定特急、「うめかわ」とは停車駅が異なる(*1)
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春日電機 本店：東京都三鷹市下連雀六丁目１番33号 【商号履歴】 春日電機株式会社（1951年９月～） 日東電機株式会社（1948年５月～1951年９月） 株式会社村上工具製作所（1945年３月～1948年５月） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞1973年８月21日～2009年２月21日（監査法人が結論表明せず） 【沿革】 昭和20年３月 株式会社村上工具製作所として、相模湖町(神奈川県)に設立 昭和23年５月 日東電機株式会社に商号変更 昭和26年９月 春日電機株式会社に商号変更 昭和28年３月 本社及び工場を三鷹市(現在)に移転 昭和31年５月 電磁開閉器生産開始 昭和33年10月 大阪営業所開設 昭和35年２月 制御機器生産開始 昭和36年６月 配・分電盤、制御盤設計製作開始 昭和36年７月 東京営業所開設 昭和39年５月 名古屋営業所開設 昭和42年７月 東京中小企業投資育成株式会社の資本参加を受ける 昭和44年３月 福岡営業所開設 昭和45年３月 辰野工場(長野県上伊那郡辰野町)を新設 昭和48年８月 当社株式を東京証券取引所市場第二部に上場 昭和53年６月 大宮営業所開設(現・さいたま営業所) 昭和62年９月 株式会社 日信興産を設立(現・連結子会社) 昭和63年５月 タイ国にSIAM ORIENT ELECTRIC CO.,LTD.を設立(現・連結子会社) 平成６年８月 中国西安に西安春日電機有限公司を設立(現・連結子会社) 平成７年５月 春日システムサービス株式会社を設立(現・連結子会社) 平成９年５月 JIT(ジャストインタイム)生産体制導入 平成９年10月 株式会社日信興産ISO9002認証取得 平成15年７月 タイ国にKASUGA ELECTRIC (THAILAND) CO.,LTD.を設立(現・非連結子会社) 平成15年12月 本社、辰野工場及び連結子会社株式会社日信興産にてISO14001認証取得