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ランドコンピュータ 本店：東京都港区芝浦四丁目13番23号 【商号履歴】 株式会社ランドコンピュータ（1971年６月～） 株式会社日本コンピュータ学院研究所（1971年１月13日～1971年６月） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2015年12月11日～ 【沿革】 昭和46年１月 田村哲夫（現 学校法人渋谷教育学園理事長）、田村邦彦、田村秀雄（現 当社代表取締役会長）等が発起人となり、教育、学習用事務機器の研究、開発、販売等を目的として、資本金1,000万円をもって、本社東京都渋谷区猿楽町に株式会社日本コンピュータ学院研究所を設立 昭和46年６月 社名を現在の株式会社ランドコンピュータ（英文表記：R D COMPUTER CO.,LTD.）に変更 昭和46年９月 富士通株式会社と取引を開始して、金融システムを中心としたシステムインテグレーション・サービスを開始 昭和48年４月 大阪府大阪市中央区北久宝寺に関西事業所を開設 昭和51年８月 本社を東京都渋谷区神宮前に移転 昭和57年11月 本社を東京都渋谷区神南に移転 昭和62年12月 東洋情報システム株式会社からの受託によりクレジットカードシステム分野に参入してシステムインテグレーション・サービスを拡大 平成元年３月 通商産業省（現 経済産業省）よりシステムインテグレータ（ＳＩ）認定企業に認定 平成２年10月 株式会社髙島屋との業務請負基本契約締結により百貨店向け流通システム分野に参入してシステムインテグレーション・サービスを拡大 平成５年３月 本社を東京都目黒区東山に移転 平成８年４月 一般財団法人コンピュータ教育開発センターからの受託により作成した教育ソフトウェア「わたしたちのエネルギーと環境」が全国の小中学校に配布 平成12年５月 本社を東京都目黒区大橋に移転 平成14年１月 ISO9001 認証取得（取得部署：金融・カードソリューション事業部） 平成15年２月 ISO9001 認証取得（全社） 平成16年４月 プライバシーマーク認証（JISQ15001）取得 平成18年４月 システムインテグレーション・サービスにおけるインフラ関連業務をインフラソリューション・サービスとして開始。システムインテグレーション・サービスにおいて、電子カルテシステム分野への拡大のため医療システム分野に参入してシステムインテグレーション・サービスを拡大 平成19年６月 ISO/IEC27001 認証取得 平成20年７月 本社を東京都品川区東五反田に移転 平成22年４月 株式会社セールスフォース・ドットコムと協業し、クラウドコンピューティングサービスを開始。システムインテグレーション・サービスにおけるパッケージシステムの導入・アドオン開発業務をパッケージベースＳＩ・サービスとして開始 平成24年12月 関西事業所を大阪府大阪市中央区安土町に移転 平成25年２月 本社を東京都港区芝浦に移転
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ジャパンシステム 本店：東京都渋谷区代々木一丁目22番１号 【商号履歴】 ジャパンシステム株式会社（1978年６月～） ジャパンシステムサービス株式会社（1970年４月～1978年６月） 株式会社東京ソフトウェアサービス（1969年６月12日～1970年４月） 【株式上場履歴】 ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年４月１日～ ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2010年４月１日（取引所閉鎖） ＜店頭＞1988年10月４日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【沿革】 昭和44年６月 受託穿孔業務を目的として、東京都板橋区大山金井町30番地に、資本金250万円で株式会社東京ソフトウェアサービスを設立 昭和45年２月 ソフトウェア受託開発業務に進出、官庁業務を中心に受注 昭和45年２月 本店を東京都中央区に移転 昭和45年４月 ジャパンシステムサービス株式会社に商号変更 昭和47年５月 制御システム分野に進出 昭和47年５月 ミニコンピュータを導入し、ユーザー支援センターを設置 昭和47年８月 人工衛星軌道制御システムの開発を受注、科学計算分野に進出 昭和50年５月 銀行オンライン化等の大型システムを受注、汎用機分野に進出 昭和53年６月 ジャパンシステム株式会社に商号を変更 昭和54年３月 本店を東京都豊島区に移転 昭和54年11月 九州営業所（現 九州支店） 開設 昭和55年11月 大阪営業所（現 関西支店） 開設 昭和58年２月 パッケージソフトウェアの独自開発、販売を開始（地方自治体向け財務会計システム「ＦＡＳＴ」、土木構造設計支援システム「ＩＳＤＳ」、病院用の細菌検査システム「ＢＡＣＣＡＳ」等） 昭和60年９月 本社事務所を東京都新宿区に移転、以下昭和60年度中に札幌営業所（現 北海道支店）、名古屋営業所（現 東海支店）を開設し、全国展開を図る 昭和60年11月 パブリックコンピューター開発株式会社（資本金400万円）を吸収合併 昭和61年５月 ＬＡＮ、ＶＡＮなどニューメディアシステムの設計・生産に進出 昭和63年10月 当社株式を東京店頭市場に公開 昭和63年12月 通商産業大臣認定 システムインテグレータ資格取得 平成４年２月 エレクトロニック・データ・システムズ・コーポレーション（ＥＤＳ）当社に資本参加 平成５年７月 本店を東京都目黒区に移転 平成５年10月 エレクトロニック・データ・システムズ・コーポレーション（ＥＤＳ）株式公開買い付け（ＴＯＢ）により当社株式を51.0％保有、親会社となる 平成６年７月 本店を東京都世田谷区に移転 平成６年７月 エレクトロニック・データ・システムズ・コーポレーション（ＥＤＳ）第三者割当増資により当社株式を53.6％保有 平成12年３月 産業システム事業部（現 テレコムビジネスユニット）ＩＳＯ9001の認証取得 平成13年４月 子会社、ジェイ・エス・エンジニアリング株式会社（資本金3,000万円）を設立 平成13年12月 本社事業所ＩＳＯ14001の認証取得 平成14年３月 全ての部門でＩＳＯ9001の認証取得完了 平成14年６月 東京イーストサイドオフィス（東京都江東区） 開設 平成15年12月 全ての事業拠点でＩＳＯ14001の認証取得完了 平成16年11月 第一システム事業部（現 自治体ビジネスユニット）東京事業所、大阪支店（現 関西支店）、その他関連部署ＩＳＭＳ認証基準（Ｖｅｒ.2.0）取得 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成19年６月 本店を東京都渋谷区に移転 平成19年11月 全ての部門でＩＳＭＳ認証基準（Ｖｅｒ.2.0）取得完了
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日立情報システムズ 本店：東京都品川区大崎一丁目２番１号 【商号履歴】 株式会社日立情報システムズ（1989年10月１日～2011年10月１日日立電子サービス株式会社に合併） 株式会社日本ビジネスコンサルタント（1959年６月15日～1989年10月１日） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1997年９月１日～2010年１月26日（株式会社日立製作所が全部取得） ＜東証２部＞1987年１月26日～1997年８月31日（１部指定） 【合併履歴】 2004年４月 日 日立ネットビジネス株式会社 2001年10月 日 株式会社日立情報ネットワーク 【沿革】 昭和34年６月 受託計算及びコンピュータ用品販売を目的として、資本金３百万円をもって㈱日本ビジネスコンサルタント設立 昭和35年１月 大阪営業所設置(現関西支社) 昭和35年６月 ㈱日立製作所の資本参加、受入れ 昭和38年８月 名古屋営業所設置(現中部支社) 昭和39年２月 広島出張所設置(現広島支店) 昭和39年２月 福岡出張所設置(現西日本支社) 昭和41年３月 岡山計算センター設置(現岡山支店) 昭和42年８月 東北営業所設置(現東北支社) 昭和42年12月 秋田電子計算センター設置(現秋田支店) 昭和45年３月 ㈱産協データサービス〔現㈱コンピュータシステムエンジニアリング〕設立に資本参加(連結子会社) 昭和45年10月 山口中央電子計算センター設置(現山口支店) 昭和47年７月 静岡出張所設置(現静岡支店) 昭和47年10月 山陰中央電子計算センター設置(現山陰営業所) 昭和47年10月 北陸電子計算センター設置(現北陸営業所) 昭和51年５月 日本コンピューター㈱鹿児島営業所の営業を譲受し、鹿児島電子計算センター設置(現南九州支店) 昭和52年５月 ㈱浜田計算センターの営業を譲受し、浜田計算センター設置(現浜田営業所) 昭和54年１月 京滋出張所設置(現京滋営業所) 昭和56年４月 ㈱九州東和コンピュータ〔現㈱九州日立情報システムズ〕設立（連結子会社） 昭和57年10月 全国規模ネットワークシステム稼働開始 昭和58年４月 ㈱広島東和コンピュータ〔現㈱中国日立情報システムズ〕設立（連結子会社） 昭和59年９月 大宮出張所設置(現北関東支店) 昭和59年12月 ㈱エヌビーシー北海道〔現㈱北海道日立情報システムズ〕設立(連結子会社) 昭和60年５月 ㈱エヌビーシー今治システムズ〔現㈱四国日立情報システムズ〕設立(連結子会社) 昭和61年３月 神奈川県中井町に情報処理・ネットワークサービスの中核拠点設置 昭和62年１月 東京証券取引所市場第二部に上場 昭和62年８月 北九州営業所設置 昭和63年12月 通商産業省(現 経済産業省)からシステムインテグレータとして登録・認定 平成元年５月 兵庫出張所設置(現神戸支店) 平成元年10月 ㈱日本ビジネスコンサルタントから㈱日立情報システムズに社名変更 平成２年３月 川崎市高津区にシステム開発の中核拠点設置 平成３年10月 建設業許可取得 平成６年２月 熊本営業所設置 平成７年３月 通商産業省(現 経済産業省)から特定システムオペレーション企業として認定 平成７年10月 品質保証の国際規格「ISO 9001」の認証取得 平成９年９月 東京証券取引所市場第一部に上場 平成10年10月 ㈶日本情報処理開発協会から「プライバシーマーク」を取得 平成10年12月 環境管理の国際規格「ISO 14001」の認証取得 平成13年10月 ㈱日立情報ネットワークと合併 平成15年６月 委員会等設置会社（現 委員会設置会社）へ移行 平成16年４月 日立ネットビジネス㈱と合併 平成16年４月 総務省に電気通信事業者として届出 平成17年４月 首都圏子会社2社（㈱アイテイテイエス、㈱日立インフォメーションサービス）を㈱コンピュータシステムエンジニアリングに統合 平成17年７月 東京地区オフィスを統合し、品川区大崎に本社移転 平成17年９月 中国・大連市にオフショア開発拠点「日立情報 DTIT開発センタ」を開設 平成18年12月 ITサービスマネジメントシステム認証の国際規格「ISO/IEC20000」及び情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格「ISO/IEC27001」の認証取得
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パシフィックシステム 本店：東京都中央区日本橋大伝馬町９番11号 【商号履歴】 パシフィックシステム株式会社（1999年10月～） システム綜合開発株式会社（1980年８月14日～1999年10月） 【株式上場履歴】 ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年４月１日～ ＜ジャスダック＞2007年４月19日～2010年４月１日（取引所閉鎖） 【合併履歴】 1999年10月 日 株式会社アイシス 1989年６月 日 株式会社ジェム 1983年６月 日 株式会社ジェス 【沿革】 昭和55年８月 秩父セメント株式会社（現太平洋セメント株式会社）システム部が分離独立し、東京都文京区にシステム綜合開発株式会社（現当社）を設立。情報サービス事業を開始。 昭和58年６月 秩父セメント株式会社の子会社で情報サービス事業を営む株式会社ジェスと合併。同社の拠点を引き継ぎ、大阪事業所、営業所を開設。 昭和58年９月 熊谷事業所、営業所（現熊谷センター）を埼玉県熊谷市に開設。 昭和63年12月 通商産業省（現経済産業省）システムインテグレータ登録・認可。 平成元年６月 秩父セメント株式会社の子会社で計量制御システム、生産管理システム等の製造販売を営む株式会社ジェムと合併。 平成３年８月 大阪支社（現西日本支社）を大阪府大阪市淀川区に開設。 平成３年９月 日本初のＧＰＳを利用した車両動態監視システムの販売開始。 平成８年４月 秩父小野田株式会社（現太平洋セメント株式会社）の子会社で情報サービス事業を営む株式会社オークスの営業全部を譲受け。同社より大船渡センター（岩手県大船渡市）を引継ぐ。 平成11年10月 太平洋セメント株式会社の子会社で情報サービス事業を営む株式会社アイシスと合併し、商号をパシフィックシステム株式会社に変更。株式会社アイシスの拠点を引き継ぎ、北海道営業所（北海道札幌市中央区）、九州営業所（福岡県福岡市博多区）を設置。東北営業所（宮城県仙台市青葉区）を開設。 平成14年７月 当社の子会社で計測機器、制御機器等の開発、販売等を営む株式会社エステックスと、当社の関係会社で情報サービス事業を営むエス・エス・ケー販売株式会社とが合併し、パシフィックテクノス株式会社（当社連結子会社）が発足。生コンクリート関連情報サービス事業を同社に集約。北海道営業所、東北営業所、九州営業所を同社に移管。 平成16年９月 本社を東京都中央区に移転。 平成17年11月 ＩＳＯ１４００１（環境ＩＳＯ）の認証を取得。 平成19年４月 株式会社ジャスダック証券取引所市場へ株式上場。
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システムディ 本店：京都市中京区烏丸通三条上る場之町603番地 【商号履歴】 株式会社システムディ（1984年６月～） 株式会社現代工房舎（1982年４月28日～1984年６月） 【株式上場履歴】 ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年10月12日～ ＜大証ヘラクレス＞2006年４月27日～2010年10月11日（ＪＡＳＤＡＱに指定替え） 【合併履歴】 2001年５月 日 株式会社ハロー 【沿革】 昭和57年４月 都市計画、環境調査等の企画及び経営コンサルティング業務を主要事業として、資本金１千万円にて京都市下京区に株式会社現代工房舎を設立。 昭和59年６月 商号を株式会社システム ディに変更。 昭和59年８月 本社を京都市中京区河原町通二条上る清水町に移転。パソコン用パッケージソフトの開発・販売等事業を拡大し、コンピュータソフトの開発に着手。 昭和60年12月 学園向け第一号パッケージソフト『学校法人会計管理システム』リリース（MS－DOS版）。 昭和61年３月 関西学術研究都市『ハイタッチ・リサーチパーク』の調査構想策定、企画運営を受託。 平成４年７月 学園事務システムを『キャンパスプラン』シリーズとして統合。 平成４年11月 本社を京都市中京区室町通夷川上る鏡屋町に移転。 平成８年４月 『学生・教務情報システムfor Windows』リリース。以降、クライアントサーバー型ネットワークシステムの需要に対応した『キャンパスプラン for Windows』シリーズを拡充。 平成８年６月 京都市中京区竹屋町室町東入亀屋町に社屋を購入し、本社所在地を移転。 平成９年６月 東京事務所を東京都千代田区麹町に開設。 平成11年11月 東京事務所を東京都千代田区九段南に移転。 平成12年９月 学園向けウェブシステム『Web for Campus』リリース。 平成12年12月 ウッドランド株式会社の資本参加により、同社の連結子会社となる。 平成13年５月 特定業種向けパッケージソフトウェア事業の多角化を図るため、ウッドランド株式会社の子会社でスポーツ施設向けパッケージソフトウェアの販売事業を営む株式会社ハローを吸収合併。 平成13年９月 事業部制を導入し、従来の組織を学園ソリューション事業部、エンジニアリング部及び管理本部として改組。また、システムインテグレーション（ＳＩ）事業部を設置。スポーツ施設向けパッケージソフトウェアの開発保守運営を営むウッドランド株式会社ハロー事業部を吸収分割により承継。ハロー事業部として、スポーツ施設向けパッケージソフトウェア事業を開始。東京事務所を東京支社に変更、東京都港区浜松町に移転。 平成13年11月 京都市中京区烏丸通三条上る場之町（現在地）に社屋を購入し、本社所在地を移転。 平成15年10月 健康増進支援システム『ＰＩＣＨ』リリース。ＳＩ事業部を福祉ソリューション事業部として改組し、福祉施設向けパッケージソフトウェアの開発・販売事業を開始。 平成16年３月 社会福祉施設業務支援システム『e－すまいる』リリース。 平成16年４月 流通ソリューション事業部を設置。インターネットの次世代需要に対応した新製品『キャンパスプラン .NET Framework』シリーズリリース。 平成16年10月 エンジニアリング部をエンジニアリング事業部に名称変更。 平成18年４月 株式会社大阪証券取引所ニッポン・ニュー・マーケット－「ヘラクレス」に株式を上場。 平成18年９月 ウェルネスクラブ向け『ＨＥＬＬＯ ＥＸ』シリーズリリース。 平成18年12月 福祉施設向け『e－すまいる 高齢者福祉／障害者福祉』シリーズリリース。
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さくら情報システムとは 1972年の設立より、三井住友銀行に加えて、SMBCグループ各社の基盤システム構築および運用業務で培ってきた技術やノウハウで、ネットワーク構築・運用業務などの事業を展開している企業です。 企業概要 会社名：さくら情報システム株式会社（英文標記： Sakura Information Systems Co., Ltd.） 代表者：代表取締役社長 重定宏明 設立：1972年11月 所在地：〒108-8650 東京都港区白金1-17-3 ＮＢＦプラチナタワー 株主：株式会社オージス総研 （51%）、株式会社三井住友銀行 （49%） 事業内容 ■システムコンサルティング事業 経営戦略の立案、支援および経営戦略を実現するためのシステム化導入計画の立案・決定 ■システムインテグレーション事業 金融・会計・人事等の業務アプリケーションの設計・開発および財務会計、給与計算を提供するASPのアプリケーション設計・開発 さくら情報システムの強み 企業のDXを推進するパートナー 同社はITに関する強みをベースとして、デジタル技術を活用し、社会に新らしい価値を提案すると同時に顧客と一体となり、DXを促進する共創パートナーとなることを目指しているといいます。 また、顧客と共にDXを推進する共創パートナーとなるために、企画構想の段階から参画しているのだとか。 レガシーシステムの保守にお悩みの顧客に対しては、ブラックボックス化された業務の可視化からサポートするとのこと。 抜本的な業務改革の解決策として、新たなIT技術の導入に加え、アウトソーシングソリューションを組み合わせて提案してくれるようです。 業務プロセスのデジタライゼーション 企業価値向上に繋がる業務プロセスのデジタライゼーションを行っているそうです。 バックオフィスDXの課題に対して、クラウドインテグレーションと高度なグループ企業経営のノウハウで解決するとのこと。 経理・経済 経費・請求業務のDXを目指し、請求書受領と会計システムの連携をはじめ、電子帳簿保存法やインボイス制度への対応までラインナップを揃えてサポートしてくれるとのこと。 またクラウドサービスの提供に加え、大量の手作業に対応可能なBPOサービスも提供しているといいます。 人事 人事DXの推進と人的資本経営の実現を目指しているといいます。 人事業務や人財資本経営を支えるシステム開発をはじめ、クラウドサービス、BPOの提供まで多岐にわたって業務プロセス改革のサポートをしてくれるとのこと。 総務 検索を簡単にするためのデータ化など、総務担当者の効率化をサポートしているそうです。 未だにある大量の書類をPDFにて保管することで、空間の節約ができるとのこと。 情報システム 確かな技術とセキュリティで安全なオフィス環境とシステム基盤を提供しているそうです。 同社のエンジニアやオペレーターがクライアントに代わってシステムを運用することで、安心して業務に集中することができるといいます。 業務支援 現状業務の可視化、改善のためのBPOとシステムの提供、マニュアルの作成などをサポートしているそうです。 本来のビジネスからバックオフィスまで、すべての業務のDXに貢献するとのこと。 ■活用事例 ･PayPay銀行の予算管理業務 スピードアップと品質向上を実現 ･日本製紙グループ基幹システムの長期安定稼働を実現 SAP ERP運用保守サービス ･日本海事検定協会の基幹システム(人事/給与/就業/ 申請/会計)を18か月でリプレイス 業界・業種向けDX支援サービスの提供 ■蓄積した知識を活用した業界・業種向けサービスの提供 同社は、システムインテグレーターとして長年培った知識・技術・人材を活かし、クライアントのデジタルトランスフォーメーションに貢献しているそうです。 ■今まで関わり、貢献してきた業種・業界 金融業界 創業事業として長年培ってきた知識・技術・人材を活かし、金融DXの潮流に沿いながら、商品化及びラインナップ化し、他の金融機関（銀行、保険、リース等）へ提供を行っているとのこと。 エネルギー業界 長年の経験で積み重ねてきた知識、技術、人材を強みに、ガス・電力などエネルギー業界の顧客のDXに貢献するとのこと。 不動産業界 長年のプロジェクト経験で培った開発技術、人材を強みに、同社の価値をクライアントへ提供するとのこと。 IT業界 IT企業であるさくら情報システムの業務や社内向けDXで得た経験や業務知識、他社ソリューションとのインテグレーションノウハウを、他のIT企業へ提供するとのこと。 【活用事例】 ･三井不動産 会計システムと決裁システムを刷新 年間58,000時間の業務削減へ ･住友生命保険相互会社 月600万件の口座振替データ授受を伝送化 磁気テープの利用リスクを解消しBCP強化 ･ネオファースト生命保険株式会社 RPAを活用し、生保事務プロセスを改善 契約増加に対応する全員経営型組織へ ソリューション 冠婚葬祭互助会トータルシステム 互助会の基幹業務である会員管理・冠婚葬祭業務をはじめ、大量印刷やイメージ処理などのアウトソーシング及びコールセンター、地図情報システムなどの周辺システムまで、実績のあるトータルシステムを提供するとのこと。長年、互助会業務に携わってきたエンジニアがシステムの導入・開発・運用を実施するといいます。 会員管理システムを中心に、冠婚葬祭システムとのデータ連携により一元管理が可能 全互協（全日本冠婚葬祭互助協会）からのお知らせは、豊富な知識と経験を持った互助会専門のエンジニアが対応 オプションで各種会計システムへの仕訳データ連携も可能 はがき、会報誌、各種管理資料などの大量印刷や、入会申込書などの手書き文書の電子化などのBPOサービスのオプション が充実 周辺システムとして、コールセンター・データウェアハウス・地図情報システム・葬儀モバイル見積りシステム・営業支援システム（SFA）等のトータルソリューションを提供 ■冠婚葬祭互助会トータルシステムの4つの特長 1.業務に合わせたカスタマイズが可能 ･充実した標準機能に加え、顧客オリジナルのカスタマイズ、アドオンが可能 ･互助会専任SEにて導入支援 ･既存システムからのデータ移行も経験豊富なエンジニアが対応 2.情報漏えいに備えたセキュリティ対策機能 ･ユーザーID、パスワードによるログイン認証 ･ユーザーごとのメニュー利用権限設定 ･操作ログ取得機能 3.データセンター、BPOソリューションを含めたトータルソリューション ･豊富な運用実績を持つデータセンターの仮想化ホスティングサービスとサーバハウジングサービス ･入会申込書、台帳、解約・返金書類等の画像処理 ･はがき、会員証、管理資料などの大量印刷、仕分け、発送 4.クライアントライセンスフリー ･拠点追加、端末追加、使用者追加など追加料金なし 業務改善ソリューション 仕事をプロセス面、作業量の観点から業務を可視化することで、業務効率向上と業務改善をサポートするとのこと。 ■業務可視化ソリューション レベル1・2 行動観察（全体業務の俯瞰・業務概要の把握） ･組織の現状 ･現場とのギャップ ･改革に向けたコンセプト レベル3 業務プロセス・量の可視化（業務詳細の把握） ･業務プロセスの見える化 ･業務コストの見える化 ･業務改善のためのAs-ls ･業務マニュアル ･業務全体把握 レベル4 作業プロセス・量の可視化（作業詳細の把握） ･作業プロセスの見える化 ･個人の生産性の見える化 ･生産性改善のためのAs-ls ･作業レベルの課題抽出 ･作業マニュアル ■業務効率化案の検討、費用対効果、PDCAによる実施検証 ステップ1 実施内容・範囲検討 ･業務効率化の範囲検討 ･業務効率化の内容検討 ･業務効率化モデルの検討 ステップ2 ベネフィット検証 ･投資額に応じた費用対効果の検証 ステップ3 ･PDCAによる実施検証 ■業務改善ソリューションの3つの特徴 1.現状の把握と分析で課題を明確に ･経営層や管理層の認識外業務の発見 ･業務の流れや関係を確認 ･同種業務の分類 2.人や現場の実態に基づく業務改善 ･業務の流れ及び内容を見える化 ･業務上のムリ、ムダ、ムラの発見 ･属人化業務の発見 ･システム使用状況の把握やシステム化優先作業を発見 3.多様な視点から改善施策を実施 ･属人化業務の解消 ･作業手順、操作手順の見える化 ･詳細な作業の見直し ･作業上のムリ、ムダ、ムラの発見 業務可視化ソリューション 業務可視化ソリューションは、現状の業務を「業務量」と「業務プロセス」の両面から可視化し、業務改善の推進を支援するとのこと。 ■業務可視化ソリューションの特徴 1.現場担当者に負担をかけず、業務を定量的に分析可能 ･高負荷業務の見える化 ･属人化している業務の発見 ･業務コストの見える化 ･作業難易度の見える化 2.作業工程におけるムリ・ムダ・ムラの洗い出しが可能 ･業務の流れ及び内容の見える化 ･ムリ・ムダ・ムラの発見 3.課題解決のためのシステム化によって早期の業務改善も可能 ･コンサルティングからシステム開発までを提供 ･スピーディーに業務改善を推進 経理・財務ソリューション インボイス制度や電子帳簿保存法など急速なデジタル化への対応が求められる現代において、経理・財務業務をカバーする数多くの選択肢の中からクライアントに最適なソリューションを提供するといいます。 ■振込事務代行ソリューション「かんたん振込」 振込事務代行ソリューション「かんたん転送」は、振込事務を効率化するトータルBPOソリューションだそうです。 口座情報登録Webシステムの提供、振込データ作成や不備の確認、照会対応、金融機関への振込依頼等の業務を代行しているのだとか。 幅広い業界での経験をもとに、最適な業務フローを提案するといいます。 振込事務に関わるさまざまな課題を解決 1.業務効率化 大量かつ煩雑な振込事務のペーパーレス化を叶え、省力化・短縮化を実現 2.業務品質の維持および向上 作業所要日数を短縮し、スピーディな振込口座情報の登録 3.多様な業務、規模に対応 数千～数万件の規模まで対応可能とのこと。また、官公庁や学校、企業などの振込事務にも対応出来るそうです。 4.安心安全のセキュリティ 銀行業務受託で培った情報管理体制を持っており、堅牢なシステム環境とのこと。 5.運用支援ノウハウの提供 業務可視化・標準化などの導入サポートおよび運営コンサルティングも行なっているそうです。 6.戦略業務への人材シフト 属人的な業務フローを見直し、戦略業務への人材シフトを可能にするとのこと。 「かんたん振込」の4つの特徴 1.振込データ作成にかかる時間を約6割カット ･クライアント専用サイトを用意して口座情報データを一元管理 ･PCやスマホから口座情報を簡単に入力可能 ･システム側でのエラーチェック機能により、入力ミスを防止 ･目隠しシール付ハガキや封書などを利用した口座情報登録も対応可能 2.クライアントのニーズに合わせた業務を代行 ･口座情報を登録するWebシステムの提供 ･口座確認 ･振込データの作成 ･振込結果データの作成 ･申請内容や添付書類の確認 ･不備対応 ･通知書などのDMや封書の作成発送 3.大切な個人情報の徹底管理 ･SMBC、Daigas Groupのセキュリティ基準に準拠 ･およそ50年にわたる金融機関のBPO受託実績 4.BPOのプロフェッショナルによる導入支援コンサルティングが可能 ･業務可視化、標準化支援 ･業務改善提案
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実装しようか迷ってる品々を書くコーナー ○外界システム ランダム抽出システムを利用し、その時々で起こっている出来事を捏造するシステム。例：商店街の惣菜屋が３割引 床屋で爆発事故 秘密結社強化週間 という風に話題の引き出しとして利用する。 現時点での進行度：４０％ 現時点での課題：システムは運用可ランダム出来事ジェネレーター、ネタ集め ネタ投稿テンプレ ■事件名： ■事件の詳細： ○マップシステム 白紙マップから適当に物件を配置していくシステム 例 １２３４５ Ａ 商 Ｂ Ｃ な Ｄ （商＝商店街、な＝なりきり荘と番地を設定し、進入した空き地にランダムで 物件を入れていくことでマップを作るシステム。 現時点での進行度：０％ 現時点での課題：マップに入れる物件の不足 物件投稿テンプレ ■施設名： ■施設の説明： ■従業員などＮＰＣの設定： その他必要と思った項目 ○ダブルチャットシステム もう、色々面倒なんで、ダイス処理前提でゲームをつくり処理用のチャットと2窓でシナリオ運営する 現時点までの進行度 ４０％ 現時点での課題：入れるチャットシステムの選定は終了、仮にやる場合のシステム周り待ち
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日本システムウエア 本店：東京都渋谷区桜丘町31番11号 【商号履歴】 日本システムウエア株式会社（1982年３月～） 株式会社事務計算センター（1966年８月３日～1982年３月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2000年３月１日～ ＜東証２部＞1999年４月27日～2000年２月29日（１部に指定替え） ＜店頭＞1996年４月23日～1999年４月26日（東証２部に上場） 【沿革】 昭和41年８月 株式会社事務計算センターを東京都港区に設立。ソフトウエア開発事業及び受託計算事業を開始 昭和43年10月 運用管理サービス事業を開始 昭和50年12月 自社ビル(現 本店所在地)を東京都渋谷区に取得 昭和51年２月 社団法人ソフトウエア産業振興協会(現 社団法人情報サービス産業協会)に加盟 昭和53年６月 ファームウエアおよび論理回路に関する開発事業へ進出 昭和55年６月 オフィスコンピュータを中心としたOA機器の販売に関する事業へ進出 昭和57年３月 日本システムウエア株式会社に商号変更 昭和57年４月 田町営業所(現 渋谷事業所に統合)を東京都港区に開設し、ソフトウエア開発の一括受託業務を拡大 昭和60年８月 府中営業所(現 渋谷地区の各事業所に統合)を東京都府中市に開設 昭和61年３月 大阪営業所(現 大阪事業所)を大阪府大阪市に開設し、地方展開を強化 昭和61年９月 新本社ビル竣工 平成元年８月 福岡営業所(現 福岡事業所)を福岡県福岡市に開設 平成元年10月 我孫子営業所(現 渋谷ITコアに統合)を千葉県我孫子市に開設 平成２年２月 通商産業省からシステムインテグレータとして認定 平成２年12月 川崎事業所(現 渋谷ITコアに統合)を神奈川県川崎市に開設 平成３年１月 八王子事業所を東京都八王子市に開設 平成３年８月 研修・保養施設(山中湖山荘)を山梨県山中湖村に開設 平成３年11月 100％子会社システムウエアリンケージ株式会社(平成７年５月 日本テクノウェイブ株式会社に商号変更、現 連結子会社)を設立 平成４年４月 新横浜事業所を神奈川県横浜市に開設 平成４年６月 溝ノ口事業所(現 渋谷事業所に統合)を神奈川県川崎市に開設 平成６年３月 山梨県一宮町に新事業拠点(山梨ITセンター)としての土地取得 平成６年６月 通商産業省システム監査企業台帳に登録 平成７年１月 海外から先進技術・製品の導入開始 平成８年４月 日本証券業協会に株式を店頭登録 平成９年５月 九段下事業所(現 渋谷事業所に統合)を東京都千代田区に開設 平成９年10月 品質保証の国際規格ISO9001認証取得 平成10年８月 山梨ITセンター完成稼動 平成10年12月 品質保証の国際規格ISO9002認証取得 平成11年３月 山梨ITセンターが、通商産業省情報システム安全対策実施事業所として認定 平成11年４月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 平成11年８月 山梨ITセンターが「日経ニューオフィス賞ニューオフィス情報奨励賞」受賞 平成11年10月 山梨ITセンターが「グッドデザイン賞」受賞 平成11年12月 渋谷事業所を東京都渋谷区に開設 平成12年３月 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 平成12年３月 通商産業省から特定システムオペレーション企業として認定 平成12年７月 広島事業所を広島県広島市に開設 平成13年４月 財団法人日本情報処理開発協会からプライバシーマーク使用許諾事業者として認定 平成13年６月 山梨ITセンターが「日本免震構造協会賞作品賞」受賞 平成13年10月 名古屋事業所を愛知県名古屋市に開設 平成14年７月 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)適合性評価制度認証取得 平成15年１月 渋谷ITコアを東京都渋谷区に開設 平成15年10月 品川事業所を東京都品川区に開設 平成15年10月 渋谷CIビルを東京都渋谷区に開設 平成17年２月 ISO14001環境マネジメントシステム認証登録 平成18年３月 渋谷テクノロジーセンターを東京都渋谷区に開設
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▼情報システム学科紹介▼ ▼取れる資格▼ ▼情報システム学科の強み▼ ▼情報システム学科紹介▼ 学習方針 人と社会に優しいシステムの開発を中心に、情報化社会に役立つ専門分野の学習と問題解決能力を身につける システムが使われる場面や目的などを想定し、システムの全体像を見渡せる力と実際にシステムを創造できる実践力を持ったＩＴソリューションのプロフェッショナルを育てる。 学習内容 情報化社会のあり方や問題、情報活用の姿を広くとらえ、発想を伝え合い、創造し、人と社会に優しいシステムの提案とその具現化を行う。それが情報システム学科で身に付けれる力です。 プログラミングやネットワークの実践的な科目でシステム開発に関する知識を深め、システム設計、ＣＧ、マルチメディア、人工知能などの多彩な演習授業によってシステム開発のスキルを養うカキュラムが整っています。 １年次から３年次まで行うプロジェクト演習では、少人数グループに分かれて実際にシステム開発やコンテンツ制作を体験し、実社会で役に立つ実践力を身に付けます。 また、１年次秋学期から「ＩＳコース（情報システムコース）」、「ＤＣコース（デジタルコンテンツコース）」、「ＥＳコース（教育システムコース）」の３つのコースに分かれ、プロジェクト演習と相乗効果で、高い知恵とスキルを効果的に習得します。 コース名 IS 情報システムの企画、設計、開発、運用を学び、情報システム構築全般のスキルを身に付けます。システムエンジニア、上級プログラマ、プロジェクトマネージャーなど目指す人に適したコースです。 DC CGやWebページなどの企画・設計・制作のプロセスを学ぶコースです。デジタルクリエイターに必要なスキルを総合的に習得したい人に適しています。 ES {教員を目指す人のためのコースです。教育現場で必要な知識と情報技術の専門知識の双方をバランスよく学びます。 情報システム学科の全体像 １年次・・・ものづくりの基本を学ぶ２年次・・・ものづくりの段階を追って知識を蓄積する３年次・・・総仕上げとして、テーマごとに学生同士で実際のシステム開発を行う４年次・・・「卒業プロジェクト」による高度な研究の機会を設けています。 ▼取れる資格▼ 習得可能な免許・資格 高等学校教諭１種免許（情報） 中学校・高等学校教諭１種免許（数学） 取得を目指す資格・検定など ＩＴパスポート試験 ＣＧクリエイター検定 基本情報技術者 ＣＧエンジニア検定 ソフトウェア開発技術者 中小企業診断士 情報セキュリティアドミニストレータ マルチメディア検定 テクニカルエンジニア ▼情報システム学科の強み▼ 「資格を取るためにどんな授業が用意されているか」 文教大学情報学部情報システム学科では、自身で様々なプログラムを作成していく「プログラミング」やインターネットの歴史や構造を学習する「インターネット」、そして将来企業に就職した時に備えプレゼンテーションを授業に組み込んだ「学びのプランニング」などがある。その他にも、情報のbyteなどの単位の計算を行う「情報処理概論」、独自の観点からアニメーションなどを作成する「デジタルクリエイション」や、3DCG制作演習を通じてその仕組みを理解する「コンピュータ・グラフィックスI」などがある。また、主にコンピュータ・ネットワークの法律問題について講じていく「情報法」、データベースを作りまた利用してみることで理解を深めていく「データベース」、統計に関する基礎的基本的手法を解説する「基礎統計」など基礎的な情報技術をほぼ１年次で復習・履修することが可能である。 ２年次からは、要求定義のプロセスと方法をテーマとした「システム分析」、広告会社における企画業務を念頭に置いて、企画の理論と実務を学ぶ「情報システム特論」、具体的な事例でORの本質を考え,応用力を付けることを試みる「オペレーションズ・リサーチ事例研究」などたくさんの情報に関する学習ができる授業が用意されている。 情報システム学科といえば外国語とは無縁になりがちであるが外国語科目の授業も充実している。「基礎英語表現」「英語コンプリヘンションA、B」「ビジネス英語A、B 」「ライセンス英語A、B」「ビジネス英語A、B」などの基礎英語の復習はもちろん、「ドイツ語」「フランス語」「コリア語」「スペイン語」「中国語」など多数の言語を個人個人が好きなものを履修できるようになっている。 2008年度から中学校、高等学校の数学と情報の教員免許が習得できるようになった。それに伴い、教員を育てる授業もいくつか用意された。それらを少し紹介していきたいと思う。 教育の職に関して理解し、教育法規を理解することで教育のあるべき方向について認識を深める事を目標とした「教育職の研究」、将来教職を志望する学生を対象にして、教職の基礎・基本についての学習を展開する「教職概論」をまず１年次に学習する。そして２年次には道徳教育とは何かについて、歴史や学説とともに学生自身の体験をもとにして考えていく「道徳教育の研究」を学んでいく。さらには３年次になると実践的な生徒指導、進路指導の理論や演習を交えて展開することによって、生徒に高度な自己実現を促す学校現場の指導の実際について学習していく「生徒指導・進路指導論」、そして中学、高校の「教育実習」など本格的に教師になるための実践トレーニングが開始される。
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ディスインテグレイト コスト N1 詠唱 2 敵プレイヤーに使用者の魔力分のダメージを与える。 火属性の大ダメージを与える可能性を秘めたマジックカード 魔力依存のマジックカードである。 対象はプレイヤーなのでフィールドに関する影響はなし。 詠唱キャラクターによっては発動を早めたバージョンのカウント・ダウンレベルになるので強い。 詠唱が長いのが欠点か