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日本システム技術 本店：大阪市北区中之島二丁目２番７号 【商号履歴】 日本システム技術株式会社（1973年３月26日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2017年６月23日～ ＜東証２部＞2003年２月５日～2017年６月22日（１部指定） ＜店頭＞2001年11月６日～2003年２月４日（東証２部上場） 【沿革】 昭和48年３月 ソフトウェアの開発業務を目的として大阪市東区（現中央区）内本町橋詰町55番地に日本システム技術株式会社を設立 昭和52年７月 東京都港区に東京支社を開設 昭和55年２月 本社を大阪市北区中之島三丁目２番18号に移転 昭和57年９月 シンガポールにシステム開発会社 JAST TECHNIQUES PTE. LTD.を設立 昭和62年４月 大阪・東京２本部体制実施 平成３年２月 通商産業省（現 経済産業省）の「システムインテグレータ」企業に登録 平成５年３月 本社を大阪市北区堂島浜二丁目２番28号に移転。東京支社を東京都文京区に移転 平成６年10月 学校事務支援統合システムパッケージソフト「ＧＡＫＵＥＮ」シリーズ発売開始 平成８年６月 建築法令コンテンツの開発・販売会社 日本建築法令株式会社を子会社化し、経営権獲得 平成９年３月 通商産業省（現 経済産業省）の「システムインテグレータ」企業に認定 平成10年３月 大阪府吹田市に江坂事業所開設 平成10年８月 大規模大学向け学校事務支援統合システム「ＧＡＫＵＥＮ ＲＥＶＯＬＵＴＩＯＮ（学務）」の発売開始 平成11年４月 アウトソーシングサービス開始 平成12年２月 学校関係者間の情報ネットワークをＷｅｂ環境上で実現するパッケージソフト「ＵＮＩＶＥＲＳＡＬ ＰＡＳＳＰＯＲＴ」発売開始 平成12年３月 JAST TECHNIQUES PTE. LTD.の持つタイのシステム開発会社 JASTEC（THAILAND）CO., LTD.の株式を全株取得 平成12年４月 大阪・東京２本部体制を廃止し事業部制を実施 平成13年５月 社団法人情報サービス産業協会から「プライバシーマーク」付与企業に認定 平成13年７月 大阪市淀川区に新大阪事業所開設 平成13年11月 ジャスダック市場に上場 平成14年３月 大規模大学向け学校事務支援統合システム「ＧＡＫＵＥＮ ＲＥＶＯＬＵＴＩＯＮ（法人）」の発売開始 平成15年２月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成15年４月 東京・大阪２本社体制実施。東京本社を東京都港区に移転 平成15年12月 通信事業部がＩＳＯ１４００１を取得 平成16年３月 日本建築法令株式会社を解散 平成16年４月 東京本社第一ソリューション事業部第一部がＩＳＭＳの認定を取得 平成17年８月 大阪本社を大阪市北区中之島二丁目２番７号に移転し、新大阪事業所を統合 平成18年８月 文教マーケット向けシステム販売会社 アルファコンピュータ株式会社の全株式を取得し、子会社化 平成18年９月 「ＧＡＫＵＥＮ ＵＮＩＶＥＲＳＡＬ ＰＡＳＳＰＯＲＴ ＥＸ」の発売開始 平成19年３月 「ＧＡＫＵＥＮ ＲＥＶＯＬＵＴＩＯＮ ＥＸシリーズ」学務系及び「ＧＡＫＵＥＮ ＥＸシリーズ」学務系の発売開始
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両毛システムズ 本店：群馬県桐生市広沢町三丁目4025番地 【商号履歴】 株式会社両毛システムズ（1982年６月～） 株式会社両毛電子計算センター（1970年１月31日～1982年６月） 【株式上場履歴】 ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年４月１日～ ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2010年４月１日（取引所閉鎖） ＜店頭＞1990年11月27日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【沿革】 昭和45年１月 ㈱両毛電子計算センター（群馬県桐生市広沢町一丁目2789番地の１）を設立 昭和45年１月 製造業、都市ガス、地方自治体、流通分野に参入 昭和47年６月 宇都宮営業所を栃木県宇都宮市に開設 昭和50年８月 医療分野に参入 昭和51年11月 姓名・住所・漢字DATA BASE構築 昭和51年11月 織物関連分野に参入 昭和53年２月 自社開発ビジネスコンピュータ「Ryomo Softer」の販売を開始 昭和53年６月 東京営業所を東京都新宿区に開設 昭和57年６月 商号を㈱両毛システムズに変更 昭和59年８月 印鑑登録・証明システムを開発 昭和60年４月 戸籍一部処理システムを開発 昭和60年10月 大阪営業所を大阪府豊中市に開設 昭和60年12月 ガス総合システム「ＧＩＭＳ」開発 昭和61年11月 ビジネスコンピュータ「Ryomo Softer」ＲＳ－368の販売を開始 昭和62年２月 織物デザインシステム「ＣＡＤ－Ｊ」開発 昭和63年３月 本社ビル（群馬県桐生市広沢町三丁目4025番地）を新設、移転 昭和63年12月 「安全対策実施事業所（正式名称は情報処理サービス業電子計算機システム安全対策実施事業所）」として通産大臣より認定される 平成元年３月 「システムインテグレータ」として通産省に登録される 平成元年11月 新総合住民情報システムを開発 平成２年５月 筑波営業所を茨城県つくば市に開設 平成２年11月 株式を(社)日本証券業協会（現 日本証券業協会）へ店頭登録 平成３年２月 「システムインテグレータ」として通産大臣より認定される 平成３年10月 織物デザインシステム「ＣＡＤ－Ｊ／Super」開発 平成４年９月 「ＲＳ戸籍総合システム」が法務省より認容される 平成５年５月 「ジャカード織物織り上がりシミュレーションシステム」開発 平成６年２月 ガス統合システム「ＧＩＮＳ」シリーズ開発 平成７年９月 織物デザインシステム「ＣＡＤ－Ｊ／Ｗin」開発 平成７年11月 調剤薬局支援システム「Pharmacy ＰＲＯ」開発 平成７年12月 インターネット事業に参入 平成８年１月 Civic-Station戸籍情報総合システム開発 平成９年３月 「特定システムオペレーション企業」として通産大臣より認定される 平成10年３月 英国ＢＶＱＩの審査により米国のＲＡＢとオランダのＲＶＡから「ＩＳＯ9001」の認証を取得 平成10年11月 ㈱両毛ビジネスサポート（関連会社）を設立 平成10年11月 (社)情報サービス産業協会より「プライバシーマーク」の認証を受ける 平成13年４月 ＡＤＳＬ運営会社「ブロードバンドシティ太田（ＢＢＣＯ）」を太田市、地元企業４社と設立 平成13年４月 英国ＢＶＱＩの審査により米国のＲＡＢとオランダのＲＶＡから「ＩＳＯ9001：2000」の認証を取得 平成14年１月 ㈱両毛データセンター（子会社）を設立 平成15年12月 (財)日本品質保証機構の審査により「ＩＳＭＳ Ver.2.0」の認証を取得 平成16年１月 新住民情報システムを市場投入 平成16年９月 ファイブスター ソリューションズ ベトナム リミテッド（子会社）を設立 平成16年12月 英国ＢＶＱＩの審査により英国のＵＫＡＳから「ＩＳＯ14001」の認証を取得 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成18年11月 英国ＢＶＱＩの審査により「ＩＳＯ27001」の認証を取得 平成19年３月 ガス事業者向け新パッケージシステム「ＧＩＯＳ」を市場投入 平成19年３月 新販売管理パッケージシステム「Ｃｒａｓｓｕｌａ」を市場投入
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概要 ランパートアーマーの最も根幹を成す探知システム。 時間軸上で人間の感覚を積分する事によって、使用者の知覚領域を拡大し、五感を用いること無く環境を直接感じ取る事が出来る。 時間障壁によって光や電磁波が阻害されてしまうコア内部における唯一の有効な探査手段。 量子コンピュータの実用化により完成したシステムで、パイロットの脳に直接干渉する事によって精度を高める。 しかしながら、システムの性質上、使用者に多大な身体的・精神的ストレスを与えるため、適応するには資質と相当な訓練が必要となる。 本来は、量子コア内でも行動可能な死体兵の知覚手段を探る過程で発見された技術だが、この技術についての研究にアルケミーが膨大な労力を注いだのは、死体兵の知覚手段を知る事で、 グールとコミュニケーションをとる方法を見つけ出せるかもしれないと推測したためである。 プロトタイプ・インテグラルシステム 最初に開発されたインテグラルシステム。 素質を持たない者でも知覚の放散を可能にする程の高い性能を持つが、使用者の精神に強い負担を与えるため、最下層の機密保持ルームに封印されていた。 セラフィムのランパートアーマーに搭載されている量産型は、プロトタイプよりも格段にパワーを抑えたものである。 強化インテグラルシステム 小説版にて登場した、インテグラルシステムの強化型。「改造インテグラルシステム」とも表記。 それまで使用が制限されていたが、度重なるグールの襲来で量子障壁システムのレーザーポストの損傷が進んだ事により、導入に踏み切られた。 従来型よりも高い探査精度を誇るものの、使用者に掛かる負担も相応に大きく、ライアーだけでなく、適性が高かったみさきですら、一度の使用で20時間以上の人事不省に陥っている。
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サイバース・インテグレーター（ＯＣＧ） シンクロ・効果モンスター 星３/光属性/サイバース族/攻1000/守1000 チューナー＋チューナー以外のモンスター１体以上 このカード名の(1)(2)の効果はそれぞれ１ターンに１度しか使用できない。 (1)：このカードがＳ召喚に成功した場合に発動できる。 自分の手札・墓地からサイバース族チューナー１体を選んで守備表示で特殊召喚する。 この効果の発動後、ターン終了時まで自分はサイバース族モンスターしか特殊召喚できない。 (2)：Ｓ召喚したこのカードが墓地へ送られた場合に発動できる。 自分はデッキから１枚ドローする。 サイバー サイバース族 サイバース族補助 シンクロモンスター チューナー補助 光属性 手札増強 蘇生
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電算システム 本店：岐阜市日置江一丁目58番地 【商号履歴】 株式会社電算システム（1977年１月～） 株式会社岐阜電子計算センター（1967年３月14日～1977年１月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2012年９月10日～ ＜名証１部＞2012年９月10日～ ＜東証２部＞2008年10月30日～2012年９月９日（１部指定） ＜名証２部＞2008年10月30日～2012年９月９日（１部指定） 【沿革】 昭和42年３月 岐阜県内主力４銀行及び繊維関係を中心とした主要企業29社の共同出資により、株式会社岐阜電子計算センターを設立(資本金：20,000千円、本社：岐阜県岐阜市) 昭和49年８月 オンライン・リアルタイムサービスを開始 昭和52年１月 株式会社電算システムに社名変更 昭和53年10月 情報化促進企業として、通商産業大臣表彰を受賞 昭和57年５月 ＰＯＳオンラインサービスを開始 昭和57年10月 チェーンストア取引データ交換システムサービス(ＶＡＮ事業：付加価値通信網)を開始 昭和59年２月 郵政省「ＶＡＮ(付加価値通信網)事業者」に認定 昭和59年３月 本社を岐阜県岐阜市司町から岐阜県岐阜市日置江に移転し、本社屋を新築 昭和60年６月 通商産業省「電子計算機システム安全対策実施事業所」に認定 平成２年７月 岐阜県高山市地元15社と共同出資により、株式会社システムエンジニアリングを設立(現・持分法適用関連会社、本社：岐阜県高山市) 平成７年４月 Ｎｅｔ Ｗａｒｅ対応型Ｗｉｎｄｏｗｓ版異機種間通信エミュレータ「ＢＥ52Ｗｉｎ」を販売開始 平成７年７月 自社情報通信サービス網「ＤＳ・ＲＩＮＮＥＴ」によるネットワークサービスを開始 平成７年11月 歯科医院向けに「デンタルクィーン」を販売開始 平成８年９月 インターネット接続サービス「alato-internet」を開始 平成９年１月 収納代行サービス事業を開始 平成10年５月 システム開発及び研究の拠点として、岐阜県大垣市ソフトピアジャパン内に大垣テクノセンターを開設 平成11年６月 株式会社システムアイシー設立（現・連結子会社、本社：岐阜県岐阜市） 平成12年３月 経済産業省「システムインテグレータ企業」に登録・認定 平成14年３月 経済産業省「システムオペレーション企業」に認定 平成15年５月 情報セキュリティマネジメントシステム(ＩＳＭＳ)の認証を取得 平成15年５月 岐阜本社にＩＤＣセンターを設置 平成17年７月 「プライバシーマーク制度」に基づくプライバシーマーク認定事業所の資格を取得 平成19年５月 ＩＳＯ27001の認証を取得 平成19年７月 株式会社コンピュータ・サポートより事業譲渡（譲受） 平成19年８月 一般労働者派遣事業許可の取得
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ＪＦＥシステムズ 本店：東京都墨田区太平四丁目１番３号 【商号履歴】 ＪＦＥシステムズ株式会社（2004年12月～） 川鉄情報システム株式会社（1994年10月～2004年12月） 川鉄システム開発株式会社（1983年９月１日～1994年10月） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2001年３月８日～ 【合併履歴】 1993年８月 日 株式会社川鉄インテリジェントシステムズ 【沿革】 昭和58年９月 当社(当時の名称：川鉄システム開発株式会社)設立 昭和61年４月 川崎製鉄株式会社より本社システム部門業務を移管 昭和62年２月 川崎製鉄株式会社及びそのグループ企業を対象とした全国回線リセールサービス網(かわてつネット)完成。一般第２種電気通信事業者として届け出 昭和63年10月 川崎製鉄株式会社より工場システム部門業務を移管 平成２年２月 通商産業省よりシステムインテグレーターとして認定 平成２年４月 幕張システムプラザ開設 平成３年６月 北京科宝系統工程有限公司設立(第16期～第18期 連結子会社) 平成４年11月 東京都江東区豊洲に本社を移転 平成５年８月 株式会社川鉄インテリジェントシステムズを吸収合併 平成６年10月 川崎製鉄株式会社よりシステム・エレクトロニクス事業部の営業を譲り受け社名を川鉄情報システム株式会社に変更 平成８年３月 北京科宝系統工程有限公司がISO9001認証取得 平成８年11月 ISO9001認証取得(旧ビジネスシステム事業部) 平成10年５月 豊田事務所開設 平成10年７月 川崎製鉄株式会社より情報システム部を移管 平成10年10月 財団法人日本情報処理開発協会よりプライバシーマークの認証を取得 平成11年７月 東京都江東区南砂に本社を移転 平成12年３月 全事業部門でISO9001認証取得完了 平成13年１月 北京科宝系統工程有限公司に対する当社出資持分を譲渡 同社は連結子会社ではなくなる 平成13年３月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成14年４月 川商インフォメーション・テクノロジー株式会社を連結子会社化（平成15年７月に商号をＫＩＴシステムズ株式会社に変更） 平成16年12月 東京都千代田区丸の内に本社を移転。商号をＪＦＥシステムズ株式会社に変更 平成18年12月 東京都墨田区太平に本社を移転
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昭和システムエンジニアリング 本店：東京都中央区日本橋小伝馬町15番18号 【商号履歴】 株式会社昭和システムエンジニアリング（1986年４月～） 株式会社昭和計算センター（1966年４月７日～1986年４月） 【株式上場履歴】 ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年４月１日～ ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2010年４月１日（取引所閉鎖） ＜店頭＞2000年４月７日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【合併履歴】 1991年４月 日 昭和ソフトウエアエンジニアリング株式会社 【沿革】 昭和41年４月 コンピュータの入力データ作成業務及びコンピュータによる計算業務の受託を目的として、株式会社昭和計算センターを東京都中央区日本橋茅場町に設立。 昭和43年７月 業容の拡大に伴い、本社を東京都千代田区岩本町に移転。 昭和44年８月 本格的な計算センター業務への参入のため、汎用コンピュータ「ＯＵＫ 1040」を導入。 昭和48年９月 受託計算業務の増大及びソフトウェア開発業務への参入のため、汎用コンピュータ「ＯＵＫ1040」を増設。 昭和51年11月 受託計算業務の増大に伴い汎用中型コンピュータ「ＯＵＫ 9400」１号機を設置。 昭和54年４月 汎用中型コンピュータ「ＯＵＫ 9400」２号機を増設、受託計算業務及びソフトウェア開発業務の主力を「ＯＵＫ 9400」に移行。 昭和55年４月 受託計算業務のオンライン化及びソフトウェア開発業務拡大に伴い、新世代汎用コンピュータ「ＵＮＩＶＡＣ 1100／60」を導入。 昭和57年９月 日本ユニバック株式会社向けの各種ソフトウェア開発を目的として、同社と共同出資により昭和ソフトウエアエンジニアリング株式会社を設立。 昭和58年10月 受託計算業務の高度化、多様化に伴い、漢字プリンター「ＴＯＲＥＹ 8500」を導入。 昭和60年４月 大阪支社を大阪市東区（現北区）に開設。 昭和61年４月 本格的な総合情報サービス企業を目指し、商号を株式会社昭和システムエンジニアリングに変更。 昭和62年12月 ソフトウェア開発業務の一層の拡大に伴い、汎用コンピュータ「ＨＩＴＡＣ－Ｍ240Ｄ」を導入。 平成３年４月 昭和ソフトウエアエンジニアリング株式会社を合併。 平成３年８月 業容の拡大に伴い、本社を東京都中央区日本橋小伝馬町に移転。 平成５年５月 受託計算業務の拡大に伴い、汎用コンピュータ「ＵＮＩＳＹＳ－2200／120」を導入、その他受託計算業務用設備を更新。 平成７年３月 通産省（現経済産業省）「システムインテグレータ」登録企業となる。 平成９年10月 労働省（現厚生労働省）「一般労働者派遣事業」の事業許可を受ける。 平成12年４月 日本証券業協会に株式を店頭登録。 平成13年３月 通産省（現経済産業省）「システムインテグレータ」認定企業となる。 平成14年９月 「ＩＳＯ９００１認証」を取得。 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 平成17年７月 財団法人日本情報処理開発協会「プライバシーマーク」付与認定事業者となる。 平成18年８月 渋谷オフィスを東京都渋谷区に開設。 平成18年10月 ＩＴスキルスタンダード（ＩＴＳＳ）を全社的に導入。
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東邦システムサイエンス 本店：東京都文京区小石川一丁目12番14号 【商号履歴】 株式会社東邦システムサイエンス（1989年４月～） 株式会社東邦計算センター（1971年６月１日～1989年４月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2014年３月20日～ ＜東証２部＞2007年３月12日～2014年３月19日（１部指定） ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2007年４月13日（上場廃止申請） ＜店頭＞2001年12月19日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【合併履歴】 2005年４月 日 株式会社中野ソフトウェア・エース 【沿革】 当社は、昭和46年６月に東邦生命保険相互会社の10％出資関連会社、株式会社東邦計算センターとして設立され、ホストコンピュータの運用管理およびデータエントリー、ソフトウェア開発等の業務を開始しました。その後、外部金融機関からのソフトウェア開発業務の受託を主体とした営業を行ってまいりましたが、平成11年６月に東邦生命保険相互会社が経営破綻したことから、同社からの出資関係は解消され、現在は独立系ソフトハウスとして営業を行っております。 昭和46年６月 東京都中央区銀座において株式会社東邦計算センター設立 昭和50年４月 本社を東京都渋谷区渋谷に移転 昭和53年４月 日本ユニバック株式会社からソフトウェア開発業務を受注 昭和61年３月 本社を東京都豊島区高田に移転 昭和62年11月 業容の拡大に備えるため事業目的に技術者の派遣に関する事項を追加 昭和63年１月 株式会社野村総合研究所からソフトウェア開発業務を受注 平成元年４月 商号を株式会社東邦システムサイエンスに変更 平成２年２月 通商産業省（現、経済産業省）システムインテグレータ登録 平成10年９月 本社を東京都文京区本駒込に移転 平成11年10月 株式会社ティエスエス・データ・サービス（現、連結子会社）を設立 平成12年４月 メラント株式会社（現、マイクロフォーカス株式会社）とソリューションプロバイダー契約を締結 平成12年８月 日本オラクル株式会社とオラクルテクノロジーパートナー契約を締結 平成13年12月 ＪＡＳＤＡＱ市場に株式を上場 平成14年３月 経済産業省システムインテグレータ認定 平成14年10月 ＵＤＢジャパン株式会社とビジネスパートナー契約を締結 平成16年２月 ＩＳＯ９００１認証取得 平成16年３月 株式会社野村総合研究所とｅパートナー契約を締結 平成16年４月 株式会社中野ソフトウェア・エースと資本業務提携 平成16年６月 株式会社中野ソフトウェア・エースの株式取得により20％保有 平成16年10月 株式会社中野ソフトウェア・エースと合併基本合意 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成17年１月 株式会社中野ソフトウェア・エースの株式追加取得により91.5％保有 平成17年２月 本社を東京都文京区小石川に移転 平成17年４月 株式会社中野ソフトウェア・エース（資本金125百万円）を吸収合併 平成17年12月 株式会社テムスの営業全部を譲受け 平成19年１月 プライバシーマーク取得 平成19年３月 東京証券取引所市場第二部上場
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株式会社セントラルシステムズは、ソフトウェア開発、運用業務などのシステムインテグレーション企業 メーカー レスキュー24アワーズ
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千代田インテグレ 本店：東京都中央区明石町４番５号 【商号履歴】 千代田インテグレ株式会社（1988年９月～） 千代田フエルト株式会社（1955年９月１日～1988年９月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2002年８月１日～ ＜東証２部＞2001年３月30日～2002年７月31日（１部に指定替え） ＜店頭＞1991年４月15日～2001年３月29日（東証２部に上場） 【合併履歴】 1989年２月 日 千代田保全株式会社 【沿革】 昭和30年９月 東京都中央区日本橋小伝馬町において、千代田フエルト株式会社を設立。（資本金10,000千円） 昭和34年９月 東京都目黒区に目黒工場を新設。 昭和39年１月 パイロット萬年筆㈱との間にスタンプ台製造契約成立。スタンプ台製造開始。 昭和39年２月 東京都中央区明石町に本社ビル竣工、本社を移転。 昭和40年４月 スタンプ台ＪＩＳ規格認定工場となる。 昭和41年12月 大阪市東淀川区に大阪営業所を開設。 昭和42年12月 埼玉県草加市の草加八潮工業団地に東京工場を新設。目黒工場は閉鎖。 昭和44年６月 ラミネート加工技術の導入により、ＡＢＳ樹脂、表面材加工開始。 昭和44年６月 自動車用フロントパネルの生産開始。 昭和44年６月 波型ウェルダー機による音響用吸音材の製造開始。 昭和45年11月 筆記用フェルトペン、中芯、ＥＳファイバー材の販売開始。 昭和46年７月 音響用脚（商標名トランレッグ）の開発に成功。 昭和49年５月 愛知県豊橋市花田一番町に豊橋営業所を開設。 昭和50年４月 日本フエルト工業㈱（現 アンビック（株））と共同出資により、サンフエルト㈱を設立し、消費材門を分離独立。 昭和50年４月 複写機用部品オゾンフィルターの試作研究開始。 昭和52年10月 愛知県豊橋市東脇に豊橋工場を新設。豊橋営業所を同所に移転。 昭和52年10月 電子カーペットの生産開始。 昭和53年８月 シンガポールに、現地法人CHIYODA FELT CO.,(S)PTE.LTD.を設立。 昭和56年５月 大阪府吹田市に大阪ビル竣工、大阪営業所を移転。 昭和56年５月 豊橋、大阪営業所を各々支店に改称。 昭和56年５月 メカニカルパーツのアセンブリ生産等、機構部品への展開開始。シルクスクリーン印刷の部品生産開始。 昭和59年12月 東京工場隣接地に東京第二工場を新設。 昭和60年９月 東京都中央区明石町に新本社ビル竣工、本社を移転。 昭和62年７月 マレーシアに、現地法人CHIYODA FELT CO.,(M)SDN.BHD.を設立。 昭和62年12月 宮城県仙台市に東北営業所を開設。 昭和63年９月 商号を千代田インテグレ株式会社に変更。 平成元年２月 千代田保全㈱を吸収合併。 平成２年３月 埼玉県川口市に子会社シーアイケー㈱を設立。 平成２年３月 マレーシア現地法人の子会社として、現地法人CHIYODA FELT CO.,(PENANG)SDN.BHD.を設立。 平成２年９月 現地法人CHIYODA FELT CO.,(S)PTE.LTD.の商号をCHIYODA INTEGRE CO.,(S)PTE.LTD.に変更。 平成２年９月 現地法人CHIYODA FELT CO.,(M)SDN.BHD.の商号をCHIYODA INTEGRE CO.,(M)SDN.BHD.に変更。 平成２年10月 現地法人CHIYODA FELT CO.,(PENANG)SDN.BHD.の商号をCHIYODA INTEGRE CO.,(PENANG)SDN. BHD.に変更。 平成２年10月 シンガポール現地法人の子会社として、現地法人CHIYODA INTEGRE CO.,(JOHOR)SDN.BHD.を設立。 平成２年11月 大阪市東淀川区に大阪工場を新設。 平成３年４月 株式を社団法人日本証券業協会に店頭売買銘柄として登録。 平成３年９月 東北営業所を支店に改称。 平成４年３月 東京都中央区に子会社シーアイエム㈱を設立。 平成４年６月 埼玉県草加市の草加八潮工業団地に千代田インテグレビル（東京事業所）竣工。 平成５年11月 香港に、現地法人千代達電子製造（香港）有限公司を設立。 平成６年４月 子会社シーアイケー㈱が、子会社シーアイエム㈱を吸収合併。 平成６年８月 中国大連に、現地法人千代達電子製造（大連）有限公司を設立。 平成６年11月 香港現地法人の子会社として、現地法人千代達電子製造（シンセン）有限公司を設立。 平成６年12月 タイに、現地法人CHIYODA INTEGRE(THAILAND)CO.,LTD.を設立。 平成８年３月 米国に、現地法人CHIYODA INTEGRE OF AMERICA(SAN DIEGO)INC.を設立。 平成８年３月 メキシコに、米国現地法人の子会社として、現地法人CHIYODA INTEGRE DE BAJA CALIFORNIA, S.A.DE C.V.を設立。 平成８年６月 愛知県豊橋市東脇に豊橋ビル竣工。 平成８年９月 登記上の本店所在地を東京都中央区明石町４番５号に移転。 平成９年３月 香港現地法人の子会社として、現地法人千代達電子製造（中山）有限公司を設立。 平成９年４月 子会社シーアイケー㈱を解散。 平成９年６月 インドネシアに、シンガポール現地法人の子会社として、現地法人PT.CHIYODA INTEGRE INDONESIAを設立。 平成９年11月 フィリピンに、シンガポール現地法人の子会社として、現地法人CHIYODA INTEGRE PHILIPPINES,INC.を設立。 平成11年３月 関連会社サンフエルト株式会社の全株式を取得。 平成11年４月 メキシコに、米国現地法人の子会社として、現地法人 CHIYODA INTEGRE DE TAMAU LIPAS S.A. DE C.V.を設立。 平成13年３月 熊本県熊本市健軍に、熊本営業所を開設。 平成13年３月 株式を東京証券取引所市場第二部に上場。 平成13年４月 中国蘇州に、香港現地法人の子会社として、現地法人千代達電子製造（蘇州）有限公司を設立。 平成14年３月 大阪府泉南市に大阪ビル竣工、大阪工場及び大阪支店を移転。 平成14年８月 株式を東京証券取引所市場第一部に上場。 平成15年３月 愛知県名古屋市中区に、名古屋営業所を開設。 平成15年４月 中国東莞に、香港現地法人の子会社として、現地法人千代達電子製造(東莞)有限公司を設立。 平成15年10月 べトナムに、シンガポール現地法人の子会社として、現地法人CHIYODA INTEGRE VIETNAM CO.,LTD.を設立。 平成15年11月 中国天津に、香港現地法人の子会社として、現地法人千代達電子製造(天津)有限公司を設立。 平成16年６月 広島県東広島市に、広島営業所を開設。 平成17年９月 東京事業所を東京支店に改称。 平成17年９月 青森県弘前市に青森営業所、宮城県仙台市に仙台営業所、福島県郡山市に福島営業所を開設。 平成17年９月 東北支店を閉鎖。神奈川県厚木市に厚木営業所を開設。 平成18年２月 大分県速見郡に大分営業所、長野県松本市に長野営業所を開設。 平成18年７月 東京支店営業部を埼玉県草加市（東京支店）へ移転。 平成18年12月 スロバキアに、現地法人CHIYODA INTEGRE SLOVAKIA,s.r.o.を設立。 平成19年２月 静岡県静岡市に、静岡営業所を開設。 平成19年９月 新潟県長岡市に新潟営業所、三重県津市に三重営業所、大阪府大阪市に大阪営業所を開設。福島営業所、熊本営業所を閉鎖。