約 70,667 件
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/14.html
東海銀行 本店：名古屋市中区錦三丁目21番24号 【商号履歴】 株式会社東海銀行（1941年６月9日～2002年１月株式会社三和銀行に合併） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1949年５月16日～2001年３月27日（株式会社ユーエフジェイホールディングスに株式移転） ＜大証１部＞1949年５月16日～2001年３月27日（株式会社ユーエフジェイホールディングスに株式移転） ＜名証１部＞1949年５月16日～2001年３月27日（株式会社ユーエフジェイホールディングスに株式移転） 【頭取】 加藤 隆一（1980年～1988年） 伊藤 喜一郎（1988年～1994年） 西垣 覚（1994年～1998年４月） 小笠原日出男（1998年４月～2002年１月） 【合併履歴】 1991年10月 日 三和信用金庫 1945年９月17日 株式会社大野銀行 1945年９月17日 株式会社稲沢銀行 1945年９月17日 株式会社岡崎銀行 【沿革】 1941年６月9日 株式会社愛知銀行、株式会社名古屋銀行、株式会社伊藤銀行の三行が新設合併し、株式会社東海銀行設立。公称資本金3760万円（うち払込資本金2725万円）。 1945年９月 中央信託株式会社の営業を譲り受け、信託業務を兼営。 1945年９月17日 株式会社岡崎銀行、株式会社稲沢銀行、株式会社大野銀行を合併。 1947年12月 外国為替取扱銀行に指定され、外国為替業務を開始。 1961年９月 経営相談所を設置。 1962年12月 国の長短金融分離方針により信託業務を中央信託銀行株式会社に譲渡。 1963年８月 ロンドン支店開設。 1965年３月 ニューヨーク支店開設。 1965年６月 全店為替オンラインシステム「エデックス」稼動。 1968年９月 貿易相談所開設。 1970年７月 セントラルシステムズ株式会社（のちの株式会社ユーフィット）を設立。 1971年２月 株式会社ミリオンホームセンター（のちのミリオン信用保証株式会社）を設立。 1971年８月 新東京支店ビル竣工。 1973年８月 第一次オンラインシステム本格稼動。 1974年６月 加州東海銀行設立。 1975年５月 財団法人東海財団を設立。 1976年１月 オランダ東海銀行を設立。 1977年１月 東海アジアリミテッドを設立。 1977年４月 第二次総合オンラインシステム「システム１００」本格稼動。 1979年５月 譲渡性預金（ＣＤ）の取扱いを開始。 1982年９月 三本部制を導入。 1983年４月 公共債窓口販売を開始。 1983年９月 財団法人東海銀行国際財団を設立。 1984年４月 東海ファイナンス（スイス）リミテッド（のちのスイス東海銀行）を設立。 1984年６月 公共債ディーリング業務に参入。 1984年12月 バンクＰＯＳシステムスタート。 1985年５月 東海オーストラリア・ファイナンス・コーポレーション・リミテッドを設立。 1985年10月 債券先物市場に参加。 1986年10月 公募時価発行・米貨建転換社債発行、調達総額362億円。 1986年12月 東京オフショア市場に参加。 1986年12月 総合ディーリングルームを開設。 1987年１月 カナダ東海銀行を設立。 1987年５月 五本部制に移行。 1987年５月 海外金融先物市場に参加。 1987年10月 新コンピュータセンタービルを新設。 1988年３月 国際本部に米州・欧州・アジアの三地域部を導入。 1988年３月～４月 中間発行増資・国内無担保転換社債発行、調達総額1807億円。 1989年２月 公募時価発行・スイスフラン建転換社債発行、調達総額1527億円。 1989年３月 第三次オンラインシステム「ＴＷＩＮＳ２１」本格稼動。 1989年６月 五本部制からフラット型組織に移行。 1990年３月 公募時価発行、調達総額1389億円。 1990年12月 東海インターナショナル・リミテッドのモルガングレンフェル持分を買い取り完全子会社化。 1991年10月 三和信用金庫を合併。 1992年１月 東海インターナショナル・リミテッドが日本国際投資銀行を統合し、欧州東海銀行に改組。 1995年１月 子会社、東海インターナショナル証券株式会社を設立。 1995年８月 子会社、東海信託銀行株式会社を設立。 1996年４月 第一回優先株式を海外で私募発行。調達総額1000億円。 1996年５月 機能本部制、地区母店制を導入。 1997年１月 大阪信用組合から事業を譲り受け。 1998年５月 カンパニー制を導入。 1998年６月 執行役員制度を導入。 1998年９月 株式会社あさひ銀行と戦略的提携を検討することで基本合意。 1998年10月 株式会社あさひ銀行と業務提携委員会を設置。 1999年３月 普通株式の第三者割当で1219億円調達。 1999年３月 公的資金を受け入れ。第二回優先株式を第三者割当で3000億円、第三回優先株式を第三者割当で3000億円発行。 1999年10月 株式会社あさひ銀行と「マルチリージョナルバンク」の創設に向けて金融持株会社を設立すること、及び傘下子会社を含めた運営について合意。 2000年３月 株式会社あさひ銀行、株式会社三和銀行と持株会社を活用した経営統合を行うことで基本合意。 2000年６月 株式会社あさひ銀行が経営統合への参加を見送り。 2000年７月 東洋信託銀行株式会社を加えた３行で持株会社を設立し、経営統合を行うことで基本合意。 2001年４月 「株式会社ユーエフジェイホールディングス」を設立。株式移転によりその完全子会社となる。 2002年１月 株式会社三和銀行に合併、ユーエフジェイ銀行に。 【系図】 ◆東海銀行 ↑大阪信用組合←ホクトク信用組合←褒徳信用組合（正常債権のみ、1997） ↑淀川信用組合（1992） ↑大阪信用組合←正興信用組合（1958） ↑三和信用金庫←三和信用組合←保証責任三和信用購買利用組合←保証責任住宅信用購買利用組合星桜会←有限責任住宅信用購買利用組合星桜会（1991） ↑亀崎町信用組合（1945） ↑岡崎銀行←岡崎貯金（1945） ↑岡崎貯蓄銀行（1943） ↑碧海貯蓄銀行（1937） ↑三州貯蓄銀行（1936） ↑碧海銀行（1937） ↑稲橋銀行（1927） ↑稲沢銀行（1945） ↑愛知貯蓄銀行（1943） ↑清洲銀行（1937） ↑千秋銀行←千秋貯蓄銀行（1937） ↑岩倉銀行（1930） ↑大野銀行（1945） ↑赤羽根銀行（1922） ↑中央信託（1945） ↑尾州銀行（三和銀行買収分を除く、1943） ↑愛知銀行（1941） ↑深田銀行（1928） ↑枇杷島銀行（1918） ↑北方銀行（1918） ↑大垣銀行（1918） ↑東美銀行←今渡銀行（1917） ↑一宮銀行（1915） ↑関戸銀行（1914） ↑名古屋銀行（1941） ↑名古屋貯蓄銀行（1928） ↑淀橋銀行（1928） ↑多治見銀行（1925） ↑安達銀行（1918） ↑金城銀行（1917） ↑古知野銀行（1914） ↑笠松銀行（1912） ↑津島銀行（1907） ↑幅下銀行（1907） ↑豊島銀行（1907） ↑堀川銀行（大部分、1905） ↑伊藤銀行（1941） ↑知多銀行（1939） ↑知多銀行←内海銀行←堀川銀行（1922） ↑内海貯蓄銀行（知多貯蓄銀行買収分を除く、1908） ↑知多貯蓄銀行（1922） ↑内海貯蓄銀行（内海銀行買収分を除く、1908） ↑中埜銀行（1938） ↑中埜貯蓄銀行（1928）
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/1776.html
伊藤銀行 創業：1881年６月30日 設立：1893年11月23日 1893年３月28日、伊藤貯蓄銀行に貯蓄預かり業務移管 1893年11月23日、株式会社化 1938年12月５日、中埜銀行の営業を譲り受け 1939年11月20日、知多銀行の営業を譲り受け 1941年６月９日、東海銀行に営業を移し解散 本店：名古屋市西区御幸本町通1丁目14番地 （旧・東海銀行茶屋町支店） （旧・東海銀行桜通支店） （現・那古野ビル北館） 店舗：22支店、16出張所 社長： １14代伊藤次郎左衛門（いとう呉服店＜現・松坂屋＞当主） ２15代伊藤次郎左衛門（いとう呉服店＜現・松坂屋＞当主） ３16代伊藤次郎左衛門（いとう呉服店＜現・松坂屋＞当主） 資本金： 1881年９月１日：10万円 1918年２月15日：100万円 1939年７月24日：200万円
https://w.atwiki.jp/tokaiindex/pages/574.html
なごやぎんこう【名古屋銀行】 概要 名古屋市中区に本店を置く第二地方銀行で、名古屋相互銀行を前身とする。 明治時代に名古屋市にあった銀行。愛知銀行・伊藤銀行と合併し、東海銀行となる。三菱東京UFJ銀行の前身銀行にあたる。 関連リンク 公式サイト 名古屋銀行 - Wikipedia 名古屋銀行 (東海銀行の前身) - Wikipedia
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/1760.html
枇杷島銀行 設立：1896年４月16日 1918年６月３日、愛知銀行（旧）に営業譲渡 1918年６月27日解散 本店：西春日井郡西枇杷島町小田井東六軒町18番地 （旧・愛知銀行（旧）枇杷島支店） （旧・東海銀行枇杷島支店） 頭取： １天埜佐兵衛 川島松次郎 店舗：支店３ 新川支店＝旧・東海銀行尾張新川支店 清水支店、牧野支店
https://w.atwiki.jp/tokaiindex/pages/129.html
ユーエフジェーぎんこう【UFJ銀行】 概要 都市銀行で、メガバンクと呼ばれる銀行。大阪の三和銀行と名古屋の東海銀行が合併して誕生した。 文法的におかしいとかいう指摘があったが、UFJはUnited Financial of Japanの頭文字を取ったものである。 開業の時期と重なってしまったのが問題なのだろうが、USJ(Universal Studio Japan)と混同しやすいのが悩みの種。 本店をなんとか名古屋につなぎ止めたが、東海銀行色はほとんど無くなってしまった。 本店所在地は名古屋市中区錦3-21-24。 関連リンク UFJ銀行 - Wikipedia
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/1793.html
第一銀行（旧） 設立：1873年（第一国立銀行） 1896年９月、商号変更 本店：東京都千代田区丸の内一丁目６番２号 （元・第一銀行本店） （現・丸の内センタービル） 頭取： １渋沢 栄一 【沿革】 1873年６月 第一国立銀行設立。 1875年８月 渋沢栄一が頭取に就任。 1884年 李氏朝鮮国政府と契約し、釜山、仁川、元山で海関税取扱。 1896年９月 国立銀行条例による営業が満了し、株式会社第一銀行に改組。 1902年 韓国で第一銀行券を発行。 1909年11月 株式会社韓国銀行（のちの株式会社朝鮮銀行）に韓国での中央銀行業務を譲渡。 1912年９月 株式会社二十銀行を合併。 1927年４月 株式会社東海銀行を合併。 1931年10月 株式会社古河銀行を合併。 1939年 国際信託株式会社を買収。 1940年４月 子会社、国際信託株式会社を第一信託株式会社に商号変更。 1943年４月 株式会社三井銀行と合併。株式会社帝国銀行設立。 【系図】 ◆第一銀行←第一国立銀行 ↑麻布銀行（1941） ↑鉄業銀行（1941） ↑渡辺銀行（1938） ↑古河銀行←東京古河銀行（東京貯蓄銀行、昭和銀行、日本昼夜銀行買収分を除く、1931） ↑千住銀行（1924） ↑東海銀行（1927） ↑八十一銀行（1921） ↑佐野商業銀行（1919） ↑四十銀行←第四十国立銀行（1918） ↑館林貯蓄銀行（1917） ↑四十一銀行←第四十一国立銀行（1918） ↑京都商工銀行（1916） ↑第四十九銀行←第四十九国立銀行（1908） ↑二十銀行←第二十国立銀行（1912）
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/1428.html
ユーエフジェイ信託銀行 本店：東京都千代田区丸の内一丁目４番３号 【商号履歴】 ユーエフジェイ信託銀行株式会社（2002年１月～2005年10月１日三菱信託銀行株式会社に合併） 東洋信託銀行株式会社（1959年11月～2001年１月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1964年８月１日～2001年３月27日（株式会社ユーエフジェイホールディングスに株式移転） ＜大証１部＞1964年８月１日～2001年３月27日（株式会社ユーエフジェイホールディングスに株式移転） ＜東証２部＞1963年８月13日～1964年７月31日（１部に指定替え） ＜大証２部＞1963年８月13日～1964年７月31日（１部に指定替え） 【合併履歴】 2001年７月 日 東海信託銀行株式会社 1999年10月 日 三和信託銀行株式会社 【沿革】 昭和34年11月 株式会社三和銀行、株式会社神戸銀行及び野村證券株式会社の提携のもと、東洋信託銀行株式会社設立。同年12月から営業を開始。 昭和35年４月 株式会社三和銀行及び株式会社神戸銀行から信託業務を、野村證券株式会社から証券代行業務を譲り受ける。 平成５年９月 地域金融機関との間で、信託代理店契約の締結を開始。 平成11年７月 興亜火災海上保険株式会社、株式会社三和銀行、太陽生命保険相互会社（現・太陽生命保険株式会社）、大同生命保険相互会社（現・大同生命保険株式会社）、ユニバーサル証券株式会社と業務提携（同年11月には日本火災海上保険株式会社、平成13年３月には株式会社東海銀行も参加）。 平成11年10月 三和信託銀行株式会社を合併。 平成12年７月 株式会社三和銀行及び株式会社東海銀行との経営統合に基本合意。 平成13年３月 日本マスタートラスト信託銀行株式会社の株式を追加取得。 平成13年４月 持株会社である株式会社ユーエフジェイホールディングスを株式会社三和銀行及び株式会社東海銀行と共同で設立し、その完全子会社となる。 平成13年７月 東海信託銀行株式会社を合併。 平成14年１月 社名をユーエフジェイ信託銀行株式会社に変更。 平成14年２月 株式会社ユーエフジェイ銀行と信託代理店契約を締結。 平成16年８月 三菱信託銀行株式会社との経営統合に基本合意。 （平成17年３月末現在）国内本支店 33、出張所 10、信託代理店 41、連結子会社 12社、持分法適用の関連会社 4社
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/13.html
ユーエフジェイ銀行 本店：名古屋市中区錦三丁目21番24号 【商号履歴】 株式会社ユーエフジェイ銀行（2002年１月～2006年１月１日株式会社東京三菱銀行に合併） 株式会社三和銀行（1933年12月９日～2002年１月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1949年５月16日～2001年３月27日（株式会社ユーエフジェイホールディングスに株式移転） ＜大証１部＞1949年５月16日～2001年３月27日（株式会社ユーエフジェイホールディングスに株式移転） ＜京証＞1949年８月 日～2001年３月１日（取引所閉鎖） ＜札証＞1950年４月１日～1963年７月５日（廃止） 【歴代社長】※頭取 中根 貞彦（1933年12月～1945年）日銀 岡野 清豪（1945年～1947年２月）日銀 渡邊 忠雄（1947年２月～1960年５月）日銀 上枝 一雄（1960年５月～1971年９月） 村野 辰雄（1971年９月～1976年） 赤司 俊雄（1976年～1982年） 川勝 堅二（1982年～1988年） 渡辺 滉（1988年６月～1994年） 佐伯 尚孝（1994年～1999年） 室町 鐘緒（1999年～2002年１月） 寺西 正司（2002年１月～2004年６月）三和 沖原 隆宗（2004年６月～2006年１月１日）三和 【合併履歴】 2002年１月 日 株式会社東海銀行 1992年10月 日 東洋信用金庫 1945年10月 日 株式会社大和田銀行 1945年５月 日 三和信託株式会社 1945年５月 日 株式会社大同銀行 1933年12月９日 株式会社三十四銀行 1933年12月９日 株式会社山口銀行 1933年12月９日 株式会社鴻池銀行 【沿革】 1933年12月９日 株式会社三十四銀行、株式会社山口銀行及び株式会社鴻池銀行の三行が新設合併。株式会社三和銀行設立。 1933年12月11日 営業開始。 1940年11月 東京本部設置。 1945年５月 三和信託株式会社、株式会社大同銀行を合併。 1945年10月 株式会社大和田銀行を合併。 1955年11月 新本店完成。 1960年４月 信託業務を東洋信託銀行株式会社に譲渡。 1969年10月 第一次サンバックシステム稼動。 1972年１月 加州三和銀行設立。 1973年12月 サンワ東京ビル完成。 1977年６月 第二次サンバックシステム稼動。 1986年９月 加州三和銀行がロイズ・バンク・カリフォルニアを買収。 1988年２月 ユニバーサルバンク体制強化のため本部組織を変更。 1988年３月 第三次総合オンラインシステム稼動。 1992年10月 東洋信用金庫を合併。 1994年10月 子会社、三和証券株式会社設立。 1995年８月 子会社、三和信託銀行株式会社設立。 1997年２月 リスク管理体制強化、重点業務強化のため本部組織を変更。 1998年３月 山一證券投資信託委託株式会社（のちのＵＦＪパートナーズ投信株式会社）株式を取得。 1998年４月 マーケット別組織の導入、リスクマネージ力強化のため本部組織を変更。 1999年２月 リテール部門、法人部門における体制整備のため本部組織を変更。 1999年３月 ＡＴＭの24時間・３６５日稼動開始。 1999年７月 興亜火災海上保険株式会社・太陽生命保険相互会社・大同生命保険相互会社・東洋信託銀行株式会社、ユニバーサル証券株式会社と業務提携（フィナンシャルワン）。 1999年11月 日本火災海上保険株式会社と業務提携（フィナンシャルワン）。 2000年３月 新営業店端末の導入を開始。 2000年４月 カンパニー制の本格導入のため本部組織を変更。 2000年７月 株式会社東海銀行、東洋信託銀行株式会社と経営統合に基本合意。 2001年３月 株式会社東海銀行、業務提携「フィナンシャルワン」に参加。 2001年４月 株式会社三和銀行、株式会社東海銀行、東洋信託銀行株式会社３行が、株式移転により共同で株式会社ユーエフジェイホールディングスを設立し、その完全子会社となる。 2002年１月 株式会社東海銀行を合併。株式会社ユーエフジェイ銀行に商号変更。 2004年８月 株式会社東京三菱銀行との経営統合に基本合意。 【系図】 ◆ＵＦＪ銀行←三和銀行（2006） ↑東海銀行（2002） ↑大阪信用組合←ホクトク信用組合←褒徳信用組合（正常債権のみ、1997） ↑淀川信用組合（1992） ↑大阪信用組合←正興信用組合（1958） ↑三和信用金庫←三和信用組合←保証責任三和信用購買利用組合←保証責任住宅信用購買利用組合星桜会←有限責任住宅信用購買利用組合星桜会（1991） ↑亀崎町信用組合（1945） ↑岡崎銀行←岡崎貯金（1945） ↑岡崎貯蓄銀行（1943） ↑碧海貯蓄銀行（1937） ↑三州貯蓄銀行（1936） ↑碧海銀行（1937） ↑稲橋銀行（1927） ↑稲沢銀行（1945） ↑愛知貯蓄銀行（1943） ↑清洲銀行（1937） ↑千秋銀行←千秋貯蓄銀行（1937） ↑岩倉銀行（1930） ↑大野銀行（1945） ↑赤羽根銀行（1922） ↑中央信託（1945） ↑尾州銀行（三和銀行買収分を除く、1943） ↑愛知銀行（1941） ↑深田銀行（1928） ↑枇杷島銀行（1918） ↑北方銀行（1918） ↑大垣銀行（1918） ↑東美銀行←今渡銀行（1917） ↑一宮銀行（1915） ↑関戸銀行（1914） ↑名古屋銀行（1941） ↑名古屋貯蓄銀行（1928） ↑淀橋銀行（1928） ↑多治見銀行（1925） ↑安達銀行（1918） ↑金城銀行（1917） ↑古知野銀行（1914） ↑笠松銀行（1912） ↑津島銀行（1907） ↑幅下銀行（1907） ↑豊島銀行（1907） ↑堀川銀行（大部分、1905） ↑伊藤銀行（1941） ↑知多銀行（1939） ↑知多銀行←内海銀行←堀川銀行（1922） ↑内海貯蓄銀行（知多貯蓄銀行買収分を除く、1908） ↑知多貯蓄銀行（1922） ↑内海貯蓄銀行（内海銀行買収分を除く、1908） ↑中埜銀行（1938） ↑中埜貯蓄銀行（1928） ↑東洋信用金庫←三徳信用組合（1992） ↑福利信用金庫←福利信用組合（1981） ↑大和田銀行（1945） ↑大和田貯蓄銀行（1943） ↑三方銀行（1941） ↑若州銀行（1935） ↑熊川銀行（1929） ↑三宅銀行←若狭貯金銀行（1929） ↑悠久銀行←悠久（1929） ↑若狭銀行（1930） ↑敦賀二十五銀行（1936） ↑本郷銀行（1929） ↑敦賀銀行（1928） ↑二十五銀行←第二十五国立銀行（1928） ↑小浜銀行←鵜羽（1926） ↑大和田貯金銀行←久二貯金銀行（1920） ↑大同銀行（1945） ↑南海銀行←新宮合同銀行(（1931） ↑丙申銀行（1927） ↑牟婁銀行（1927） ↑田並農商銀行←田並銀行←田並株式共隆（1927） ↑農商銀行（1925） ↑保有銀行（1927） ↑高芝銀行（1926） ↑色川銀行（1925） ↑鼎立銀行←鼎立社←串本鼎立会社（1922） ↑古座銀行（1925） ↑新宮銀行（1925） ↑中谷銀行（1925） ↑四十三銀行（三十四銀行、紀伊貯蓄銀行、紀陽銀行、田辺銀行、六十三銀行買収分を除く、1930） ↑橋本銀行（1907） ↑紀伊銀行（1903） ↑和歌山商業銀行（1903） ↑有田起業銀行（1900） ↑紀州銀行（1900） ↑熊野共同銀行←共同銀行←白砂銀行（1929） ↑熊野貯蓄銀行（1899） ↑潮岬銀行←株式積善会社（1928） ↑木場銀行（1927） ↑熊野銀行（1926） ↑尾崎銀行←新宮尾崎銀行（1926） ↑上田銀行←紀陽銀行（1926） ↑北山銀行（1925） ↑那智銀行（1925） ↑山口銀行←城東銀行（1925） ↑三和信託（1945） ↑仙台信託（1945） ↑讃岐信託（1941） ↑奈良信託（1941） ↑虎屋信託（1941） ↑南海信託（1941） ↑北摂信託（1941） ↑関西信託←大阪信託（1941） ↑名古屋信託（1932） ↑共同信託（1941） ↑鴻池信託←摂津信託（1941） ↑第一信託←第一信託保証（1927） ↑尾州銀行（東海銀行買収分を除く、1943） ↑山城八幡銀行（1942） ↑乙訓銀行（1942） ↑乙訓銀行（1926） ↑山崎銀行（1926） ↑河泉銀行（阪南銀行買収分を除く、1942） ↑辻林銀行←三林銀行（阪南銀行買収分を除く、1942） ↑大津銀行（1926） ↑更池銀行（1933） ↑長野銀行（1932） ↑三十四銀行←第三十四国立銀行（1933） ↑四十三銀行←第四十三国立銀行（紀伊貯蓄銀行、紀陽銀行、大同銀行、田辺銀行、六十三銀行買収分を除く、1930） ↑橋本銀行（1907） ↑紀伊銀行（1903） ↑和歌山商業銀行（1903） ↑有田起業銀行（1900） ↑紀州銀行（1900） ↑三十銀行←第三十国立銀行（1929） ↑第百四十三国立銀行（1880） ↑尾三商業銀行←尾張銀行（1928） ↑西六銀行（1927） ↑摂陽銀行←北浜銀行（1926） ↑藤本銀行（1906） ↑平安銀行（1904） ↑葛城銀行（1923） ↑大西銀行（1923） ↑尼崎銀行（1917） ↑有魚銀行（1901） ↑日本共同銀行（1899） ↑日本中立銀行←中立銀行（1899） ↑百二十一銀行←第百二十一国立銀行（1897） ↑山口銀行←第百四十八国立銀行（1933） ↑加島銀行（鴻池銀行、野村銀行の買収分を除く、1929） ↑星島銀行←藤島合資（1924） ↑加島貯蓄銀行（1921） ↑道源銀行（1916） ↑尼崎共立銀行（1929） ↑八坂銀行（1928） ↑田口銀行（1928） ↑摂池銀行（1927） ↑紀阪貯蓄銀行←紀阪銀行←農商銀行←百三銀行←九十五銀行←第九十五国立銀行（1925） ↑児山銀行（1925） ↑虎屋銀行（1922） ↑第三十一国立銀行（1889） ↑鴻池銀行←第十三国立銀行（1933） ↑加島銀行（野村銀行と山口銀行買収分を除く、1929） ↑星島銀行←藤島合資（1924） ↑加島貯蓄銀行（1921） ↑道源銀行（1916） ↑呉商工銀行←中村銀行（1929） ↑戸田銀行（1923） ↑泉町銀行（1900）
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/1770.html
笠松銀行 設立：1881年１月10日（美濃縞会社） 1893年６月１日商号変更 1912年４月30日、名古屋銀行（旧）に合併し解散 本店：岐阜県羽島郡笠松町441番戸 （旧・名古屋銀行（旧）笠松支店） （旧・東海銀行笠松支店） 頭取： 田中善兵衛 店舗：８支店（川島支店、岐阜支店、木曽川支店、切通支店、竹ヶ鼻支店、 岐阜今泉支店、佐波支店、北長森支店）
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/1773.html
安達銀行 創業：1899年９月29日（安達合資会社銀行部） 設立：1909年１月、合資会社安達銀行 1918年９月２日、名古屋銀行（旧）に営業譲渡 1918年12月24日解散 本店：静岡市江川町34番地 （旧・名古屋銀行（旧）静岡支店） （旧・東海銀行静岡南支店＝1944年廃止・静岡支店に統合） 頭取： 安達 重助 店舗：本店のみ