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基礎データ ブランド名 東洋電機製造 会社名 東洋電機製造株式会社 電話番号 Fax番号 メール 企業分類 電機 現在の問合せ結果 × 現在のコメント メール返信なし 最終更新日 2009/04/26 特記事項 基礎データ特記事項 東洋電機製造2009年4月17日の毎日朝刊に広告あり 04/25 ×（メール返信なし） 関連ページ 特に新聞に広告を出している企業は毎日新聞にとって泣き所となるようです 問合せ 問合せ先一覧 / 毎日新聞に広告を出していた企業（日付別） / 毎日jpに広告を出していた企業 / 電話問合せのコツ 結果別一覧 ◎◎-◎-○ / △ / ×（記号、数字、ローマ字） / ×（ひらがな） / ×（カタカナ・ア行～ナ行） / ×（カタカナ・ハ行～ワ行） / ×（漢字・あ行～か行） / ×（漢字・さ行～た行） / ×（漢字・な行～は行） / ×（漢字・ま行～わ行） 分野別一覧 製造業 / 製造業その他 / 小売、卸売 / サービス業、娯楽 / 医療、医薬 / 建設、不動産 / 金融、運輸、IT、その他 / マスコミ、出版 行政等一覧 行政、各種団体等 / 教育機関等 / 政治家、著名人 毎日新聞系列 【その１】 【その２】 【その３】 【その４】 【その５】 【その６】 【その７】 【その８】 【その９】 問合せ報告 毎日新聞関係の凸結果を淡々と張り続けるスレ7 ※「電凸」とは「電話問合せ」のインターネットスラング（俗語）です。（詳細は用語集） 対応評価の大まかな目安 ◎◎ 広告打ち切り・今後広告を出さない・今後広告を出す予定はない ◎ 良対応・厳重な抗議 ○ 普通、中立対応・対応検討中、今後注視 △ 保留・問合せの返答結果待ち(３日以内に回答なければ×) × 悪対応・無回答・処分は十分毎日の姿勢を容認・広告続行 このテンプレを編集 東洋電機製造 2009年4月17日の毎日朝刊に広告あり 04/25 ×（メール返信なし） ｢日本の母は息子の性処理係｣毎日新聞が捏造記事162 http //hideyoshi.2ch.net/test/read.cgi/ms/1239024603/704 704 名前：可愛い奥様[sage] 投稿日：2009/04/25(土) 23 33 04 ID zYEr5+WrP メールのお返事ですｖ 東洋電機製造（株）→メール返信無し 関連ページ 検索 2009年4月17日の毎日朝刊 広告一覧 2010年11月30日の毎日朝刊 広告一覧 2011年12月14日の毎日朝刊 広告一覧 問合せ結果分野別一覧 問合せ結果別一覧 ×対応の企業（漢字で始まる企業名・さ行～た行）
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日興電機工業 【商号履歴】 日興電機工業株式会社（1933年２月11日～） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞1961年10月２日～1999年７月10日（会社更生法適用申請）
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名古屋電機工業 本店：名古屋市中川区横堀町１－36 【商号履歴】 名古屋電機工業株式会社（1959年７月～） 名古屋電機商事株式会社（1958年５月17日～1959年７月） 【株式上場履歴】 ＜名証２部＞2000年９月７日～ 【合併履歴】 1959年３月 日 株式会社名古屋変圧器製作所 【沿革】 昭和33年５月 名古屋市中村区蘇鉄町に名古屋電機商事株式会社を設立し、汎用電機品および電機器の販売を開始する。 昭和34年３月 業務拡大を目的として株式会社名古屋変圧器製作所を吸収合併する。 昭和34年７月 制御機器製造を開始し、商号を名古屋電機工業株式会社と改称すると共に、本社を名古屋市中川区横堀町に移転する。 昭和38年４月 愛知県海部郡美和町に板金部品の生産を目的として木田工場を開設する。 昭和41年９月 東京都渋谷区富ヶ谷に東京出張所を開設する。 昭和41年12月 日本初の遠隔操作による電光情報盤を開発し、第１号機を建設省岐阜国道工事事務所に納入する。 昭和45年７月 東京出張所を東京営業所(現東京支店)に昇格し、東京都中央区八丁堀に移転する。 昭和45年10月 愛知県海部郡美和町に技術研究所を開設する。 昭和46年６月 大阪市淀川区西中島に大阪営業所(現大阪支店)を開設する。 昭和49年８月 建設業法による一般建設業および特定建設業の建設大臣許可を受ける。 昭和51年８月 電気工事業の業務の適正化に関する法律に基づき電気工事業の登録を愛知県にする。 昭和54年８月 愛知県海部郡美和町に生産の増強を目的として美和工場を開設する。 昭和58年６月 大阪支店を大阪市福島区海老江に移転する。 昭和60年９月 技術研究所を総合研究所(現オプトエレクトロニクス事業部)に改称し、三重県桑名郡多度町(現三重県桑名市多度町)に移転する。 昭和62年５月 全国エリアを網羅する営業拠点の整備が全て整う。 平成３年６月 車載標識車等の販売強化を目的とし、日本車載標識株式会社(現株式会社インフォメックス)を設立する。 平成９年６月 オプトエレクトロニクス事業部においてＩＳＯ９００１認証を取得する。 平成12年１月 情報装置部門においてＩＳＯ９００１認証を取得する。 平成12年９月 名古屋証券取引所市場第二部に上場する。 平成15年12月 オプトエレクトロニクス事業部においてＩＳＯ１４００１認証を取得する。 平成18年12月 情報装置部門においてＩＳＯ１４００１認証を取得する。
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日置電機 本店：長野県上田市小泉81番地 【商号履歴】 日置電機株式会社（1952年１月５日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2003年12月１日～ ＜東証２部＞2001年11月22日～2003年11月30日（１部に指定替え） ＜店頭＞1991年７月30日～2001年11月21日（東証２部に上場） 【沿革】 昭和27年１月 電気計測器の製造及び販売を目的として、資本金180万円をもって、長野県埴科郡坂城町に日置電機株式会社を設立。 昭和33年10月 生産の増強をはかるため、本社工場を坂城町6249番地に新築、移転。 昭和34年９月 東京営業所を東京都千代田区神田須田町に開設。（現在、東京都千代田区岩本町に移転） 昭和36年６月 大阪営業所を大阪府大阪市浪速区関谷町に開設。（現在、大阪府豊中市上新田に移転） 昭和38年２月 名古屋営業所を愛知県名古屋市熱田区金山町に開設。（現在、愛知県名古屋市名東区高間町に移転） 昭和40年６月 テープレコーダの録音レベル調整用ＶＵ計の量産開始。 昭和44年９月 総務、営業、技術部門充実のため、本社増築。 昭和47年１月 福岡営業所を福岡県福岡市薬院に開設。（現在、福岡県福岡市博多区上牟田に移転） 昭和47年９月 生産増強のため、長野県上水内郡信州新町に信州新町工場開設。（平成２年４月閉鎖） 昭和49年12月 電気設備工事の検査用、接地抵抗計、電池式絶縁抵抗計を発表、「現場測定器分野」に進出。 昭和52年３月 長野営業所を本社内に設置。 昭和53年２月 電池式絶縁抵抗計3110に、日本工業規格（JISマーク）表示許可を受ける。 昭和53年10月 活線状態で大電力を容易に測定できるクランプ電力計3130シリーズを他社に先駆け発表、「電子測定器分野」に本格的に進出。 昭和54年３月 静岡営業所を静岡県浜松市板谷町に開設。（現在、静岡県静岡市南阿倍に移転） 昭和54年４月 札幌営業所を北海道江別市大麻栄町に開設。（平成７年７月閉鎖） 昭和54年７月 電子的に記録する高速記録計8101発表、「記録装置分野」に進出。 昭和54年８月 東北営業所を宮城県仙台市新田西町に開設。（現在、宮城県仙台市若林区六丁の目西町に移転） 昭和54年９月 広島営業所を広島県広島市中区船入本町に開設。（現在、広島県広島市安佐南区中筋に移転） 昭和56年５月 広範囲の電圧電流を発生させる交・直電圧／電流発生器7001、7002発売。「標準信号発生器分野」に進出。 昭和57年４月 神奈川営業所を神奈川県横浜市神奈川区神奈川本町に開設。（現在、神奈川県厚木市田村町に移転） 昭和58年10月 マイコンを搭載し各種機能を備えたメモリレコーダ8800シリーズ発売、「記録装置分野」の新機軸となる。 昭和59年11月 北関東営業所を埼玉県川口市芝中田に開設。 昭和61年７月 実装プリント基板試験装置インサーキットテスタ1101発売、「自動試験装置分野」へ進出。 平成２年５月 新本社工場「HIOKIフォレストヒルズ」長野県上田市大字小泉に完成。坂城工場を閉鎖、全面移転し業務を開始する。 平成２年11月 電子、電気機器の多品種少量生産に適したＸ－Ｙインサーキットハイテスタ1110発売。 平成３年２月 ＡＣ、ＤＣの２電源仕様メモリレコーダ8816、8831、8833（３機種）発売、「記録装置分野」の充実をはかる。 平成３年７月 社団法人日本証券業協会店頭登録銘柄として株式公開。一般公募増資により新資本金28億4,289万円となる。 平成５年６月 ポータブルメモリレコーダ8840発売。ヒット製品となる。 平成５年６月 品質保証の国際規格ISO9001の認証を受ける。 平成６年３月 不動産管理及び保険代理業を営む子会社「日置フォレストプラザ㈱」を設立。 平成６年９月 当社従来機に比べ大幅に小型化、低価格化したメモリハイコーダ8804発売。 平成７年６月 創業60周年記念事業として東京流通センターにおいて、「HIOKIテクノフェア 95」を開催。 平成８年２月 インサーキットハイテスタが(財)日本発明振興協会主催の第21回日本発明大賞・池本功労賞を受賞。 平成８年７月 科学技術振興事業団から近赤外域微弱光検出装置の委託開発企業に選定される。 平成９年12月 環境管理の国際規格ISO14001の認証を受ける。 平成10年４月 HIOKIの現地法人「HIOKI USA CORPORATION」を米国ニュージャージー州に設立。 平成10年９月 日本緑化センター主催の緑化優良工場表彰「関東通産局長賞」受賞。 平成11年４月 エンジニアリングサービスを専業とする子会社「日置エンジニアリングサービス㈱」を設立。 平成12年９月 台湾に合弁会社「TKK HIOKI CO.,LTD」を設立。 平成12年10月 シンガポール駐在員事務所を開設。 平成13年４月 上海駐在員事務所を開設。 平成13年11月 ㈱東京証券取引所市場第二部上場。 平成14年１月 アドバイザリーボード設置。 平成14年９月 遠隔計測の市場開拓をすすめるため、計測システム部を新設。 平成14年10月 中国に合弁会社「HIKING TECHNOLOGY CO.，LTD」を設立。 平成15年12月 ㈱東京証券取引所市場第一部上場。 平成16年８月 一般公募増資により新資本金32億1,929万円となる。 平成16年９月 第三者割当増資により新資本金32億9,946万３千円となる。 平成17年６月 検相器が電設工業展製品コンクール「産業安全研究所理事長賞」受賞 平成17年９月 財団法人ＨＩＯＫＩ奨学・緑化基金設立 平成17年９月 緑化優良工場として「経済産業大臣賞」受賞 平成17年11月 屋内配線診断装置の開発で日本電気協会「第50回澁澤賞」受賞 平成18年３月 台湾に合弁会社「THT TECHNOLOGY.,LTD.」を設立。 平成18年８月 天津駐在員事務所を開設。 平成18年９月 本社工場の隣りに新工場完成。 平成18年11月 東亜ディーケーケー㈱から電子測定器事業を譲り受ける。 平成18年12月 プリント基板検査装置の製造及び販売を行う子会社「ハインズテック㈱」を設立。 平成19年１月 ハインズテック㈱がキャビン工業㈱からプリント基板検査装置に係る事業を譲り受ける。 平成19年４月 日置（上海）商貿有限公司を設立。
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東洋電機製造 本店：東京都中央区京橋二丁目９番２号 【商号履歴】 東洋電機製造株式会社（1918年６月20日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1949年５月16日～ ＜大証１部＞1957年７月１日～2008年５月23日（上場廃止申請） 【合併履歴】 2001年６月 日 株式会社東洋ウチナミテクノクリーン 2000年11月 日 東洋工機株式会社 【沿革】 大正初期のわが国では、鉄道車両用電気機器の国産のものはなく、輸入に依存している状態にあり、その国産化をはかることを目的として、英国ディッカー社と技術提携を行い、大正７年６月20日資本金300万円をもって設立したのが当社の起源である。 大正８年 横浜工場完成、鉄道車両用主電動機・制御装置・集電装置の製作開始 昭和22年７月 大阪出張所(現大阪支社)開設 昭和24年５月 東京証券取引所に株式を上場 昭和26年１月 小倉出張所(現九州支店)開設 昭和27年２月 名古屋出張所(現名古屋支社)開設 昭和28年７月 日本鉄道自動車株式会社(現東洋工機株式会社)を子会社に 昭和29年10月 技術研究所完成 昭和32年４月 京都工場完成。泰平電鉄機械株式会社(現泰平電機株式会社)を子会社に(現連結子会社) 昭和32年６月 大阪証券取引所に株式を上場 昭和35年４月 札幌営業所(現北海道支店)開設 昭和45年４月 相模工場(現横浜製作所相模分工場)完成 昭和45年12月 東洋産業株式会社を設立(現連結子会社) 昭和52年８月 東洋商事株式会社を設立(現連結子会社) 昭和53年８月 事業目的に「水道設備、発電設備、空調設備の建設工事その他一般土木建築工事の設計及び請負」を追加 昭和58年５月 新技術研究所 神奈川県大和市に完成 昭和60年４月 新横浜工場(現横浜製作所)横浜市金沢区に完成 昭和62年６月 株式会社洋電エンジニアリングを設立 昭和63年12月 株式会社ティーディー・ドライブを設立(現連結子会社) 平成元年３月 ドラステムエンジニアリング株式会社を設立 平成５年５月 横浜営業所開設 平成８年９月 仙台営業所開設 平成10年１月 株式会社ウチナミテクノクリーンを子会社に 平成10年12月 京都工場を閉鎖し滋賀分工場を開設 平成11年４月 技術研究所(現技術センター)を横浜製作所内に移転 平成12年４月 沖縄営業所開設 平成12年11月 東洋工機株式会社を吸収合併。営業の一部を株式会社洋電テクノに譲渡し、その社名を東洋工機株式会社(現連結子会社)に変更 平成13年６月 株式会社東洋ウチナミテクノクリーンを吸収合併 平成13年10月 広島営業所開設 平成14年４月 東洋商事株式会社を存続会社とし株式会社横浜シーサイドメンテナンスが合併 平成14年10月 東洋産業株式会社を存続会社としドラステムエンジニアリング株式会社が合併 平成15年３月 横浜製作所相模分工場を閉鎖 平成15年９月 米国に現地法人 TOYO DENKI USA，INC. を設立 平成15年11月 中国に湘潭電機股份有限公司との共同出資により湖南湘電東洋電気有限公司を設立 平成15年12月 横浜製作所滋賀分工場を滋賀工場に改称 平成17年４月 中国に北京事務所開設 平成17年８月 中国に泰平電機株式会社、常州市武進雪堰工程設備廠等との共同出資により常州市泰平展雲自動門有限公司を設立 平成18年８月 中国に中国南車集団戚墅堰機車車両工芸研究所との共同出資により常州朗鋭東洋伝動技術有限公司を設立 平成18年11月 中国に天津東洋電機国際貿易有限公司を設立
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三洋電機ロジスティクス 本店：大阪府枚方市南中振三丁目２番27号 【商号履歴】 三洋電機ロジスティクス株式会社（1999年４月～2011年４月１日株式会社ＬＳホールディングスに合併） 株式会社三洋電機商品センター（1971年４月～1999年４月） 三栄興産株式会社（1963年10月２日～1971年４月） 【株式上場履歴】 ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年４月１日～2010年11月７日（株式会社ＬＳホールディングスが全部取得） ＜ジャスダック＞2005年10月６日～2010年４月１日（取引所閉鎖） 【沿革】 昭和38年10月 大阪市旭区に資本金４千万円をもって、三栄興産株式会社が設立される。 昭和45年４月 三洋電機グループ３社（三洋電機株式会社、東京三洋電機株式会社、鳥取三洋電機株式会社）が、三栄興産株式会社の株式を買収。 昭和45年５月 本店を大阪府守口市に移転。 昭和46年４月 社名を株式会社三洋電機商品センターに変更し、登記上の本店を大阪府大東市に移転。 昭和46年４月 三洋電機株式会社より国内物流部門を譲受。 昭和46年６月 全国に営業所を展開。 昭和47年７月 自動車運送取扱事業登録。 昭和51年４月 東北営業所名取倉庫完成。 昭和51年11月 倉庫業の営業許可を受ける。 昭和52年10月 登記上の本店を大阪府守口市に移転。 昭和55年３月 関東営業所いずみ野倉庫完成。 昭和60年９月 関西流通センター完成（現大阪営業所所在）。 昭和61年６月 本店機能を大阪府枚方市（関西流通センター内）へ移転（登記上の本店は大阪府守口市）。 平成元年８月 小牧流通センター開設（現名古屋営業所所在）。 平成８年４月 自動車有償貸渡し業の許可を受ける。 平成10年６月 登記上の本店を大阪府枚方市に移転。 平成11年４月 社名を三洋電機ロジスティクス株式会社に変更。 平成11年４月 国際物流事業を開始。 平成11年９月 大阪府より建築工事業の許可を受ける。 平成11年12月 ＩＳＯ14001を認証取得。 平成12年４月 関西流通センター新倉庫（大阪府枚方市）完成。 平成12年10月 ３ＰＬ（サード・パーティ・ロジスティクス）事業を開始。 平成12年12月 本社新事務所（大阪府枚方市）完成。 平成14年４月 中国（蘇州）に駐在員事務所開設。 平成14年４月 三洋ロジテクサービス株式会社を設立（100％出資子会社）。 平成14年８月 広島流通センター完成（現広島営業所所在）。 平成14年９月 福岡流通センター完成（現福岡営業所所在）。 平成14年10月 東京流通センター完成（現東京営業所所在）。 平成15年５月 国際宅配便に係る第二種利用運送許可を取得。 平成17年10月 ジャスダック証券取引所に株式を上場。 平成18年１月 北海道三洋ロジスティクス株式会社を設立（100％出資子会社）。 平成18年５月 北海道流通センター完成（現北海道三洋ロジスティクス株式会社所在）。
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明治電機工業 本店：名古屋市中村区亀島二丁目13番８号 【商号履歴】 明治電機工業株式会社（1958年６月26日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2014年11月28日～ ＜東証２部＞2013年12月17日～2014年11月27日（１部指定） ＜東証ＪＡＳＤＡＱ＞2013年７月16日～2013年12月16日（２部指定） ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年４月１日～2013年７月15日（東証に統合） ＜ジャスダック＞2005年10月５日～2010年４月１日（取引所閉鎖） 【筆頭株主】 安井善宏社長 【連結子会社】 MEIJI CORPORATION 米国イリノイ州 100.0％ MEIJI UK LTD. 英国バーミンガム 100.0％ 【合併履歴】 1994年10月 日 明治エンジニアリング株式会社 1994年10月 日 明治システム計測株式会社 【沿革】 大正９年７月 名古屋市中区にモーター修理及び電気機器類の販売を事業目的とした合資会社明治商会を設立。 昭和33年６月 合資会社明治商会を解散し、明治電機工業株式会社を資本金500万円で設立。 昭和34年４月 立石電機株式会社（現オムロン株式会社）と特約店契約を締結。 昭和35年３月 三重県四日市市に四日市営業所開設。 昭和35年12月 本社新社屋（旧本社ビル）完成。 昭和37年５月 東京都港区に東京営業所（現東京支店。平成５年１月神奈川県相模原市に移転。）開設。 昭和44年５月 愛知県知立市に知立営業所（現豊田支店）開設。 昭和45年５月 東京都立川市に立川分室（現西東京営業所。昭和56年８月東京都八王子市に移転。）開設。 昭和46年９月 大阪市北区に大阪営業所開設。 昭和54年６月 愛知県豊橋市に豊橋分室（現豊橋営業所）開設。 昭和54年７月 明治エンジニアリング株式会社を資本金3,000万円で設立。 昭和58年10月 明治システム計測株式会社を資本金1,000万円で設立。 昭和60年６月 本社南館完成。 昭和62年３月 米国イリノイ州に現地法人MEIJI CORPORATION（100％子会社）を資本金10万米ドルで設立。 昭和63年４月 愛知県江南市に名古屋北営業所開設。 平成３年12月 福岡市博多区に福岡営業所開設。 平成６年10月 明治エンジニアリング株式会社、明治システム計測株式会社を吸収合併。 平成８年８月 名古屋市中川区に物流センター開設。 平成９年11月 エンジニアリング事業本部にてISO9001認証取得。 平成10年７月 英国バーミンガムに現地法人MEIJI UK LTD.（MEIJI CORPORATIONの100％子会社）を資本金20万ポンドで設立。 平成11年３月 新本社ビル完成。 平成14年３月 本社ビルにてISO14001認証取得。 平成17年10月 ジャスダック証券取引所に株式を上場。 平成18年３月 中国天津に現地法人明治進和(天津)機電工程有限公司（進和株式会社との合弁会社）を資本金40万米ドルで設立。 平成19年３月 新本社南館完成。 平成19年８月 名電エンジニアリング株式会社（愛知県北名古屋市 資本金2,500万円）を子会社化（全株式の取得）
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東京電機製造 【商号履歴】 東京電機製造株式会社 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞1962年９月28日～1964年８月12日（会社更生法適用申請）
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基礎データ ブランド名 コノコ医療電機 会社名 コノコ医療電機株式会社 電話番号 Fax番号 メール 企業分類 製造業その他 現在の問合せ結果 × 現在のコメント メール返信なし 最終更新日 2009/08/02 特記事項 基礎データ特記事項 コノコ医療電機2008年11月18日(11月30日号)のサンデー毎日に広告あり 他、広告あり 2009/07/31 ×（メール返信なし） 関連ページ 特に新聞に広告を出している企業は毎日新聞にとって泣き所となるようです 問合せ 問合せ先一覧 / 毎日新聞に広告を出していた企業（日付別） / 毎日jpに広告を出していた企業 / 電話問合せのコツ 結果別一覧 ◎◎-◎-○ / △ / ×（記号、数字、ローマ字） / ×（ひらがな） / ×（カタカナ・ア行～ナ行） / ×（カタカナ・ハ行～ワ行） / ×（漢字・あ行～か行） / ×（漢字・さ行～た行） / ×（漢字・な行～は行） / ×（漢字・ま行～わ行） 分野別一覧 製造業 / 製造業その他 / 小売、卸売 / サービス業、娯楽 / 医療、医薬 / 建設、不動産 / 金融、運輸、IT、その他 / マスコミ、出版 行政等一覧 行政、各種団体等 / 教育機関等 / 政治家、著名人 毎日新聞系列 【その１】 【その２】 【その３】 【その４】 【その５】 【その６】 【その７】 【その８】 【その９】 問合せ報告 毎日新聞関係の凸結果を淡々と張り続けるスレ7 ※「電凸」とは「電話問合せ」のインターネットスラング（俗語）です。（詳細は用語集） 対応評価の大まかな目安 ◎◎ 広告打ち切り・今後広告を出さない・今後広告を出す予定はない ◎ 良対応・厳重な抗議 ○ 普通、中立対応・対応検討中、今後注視 △ 保留・問合せの返答結果待ち(３日以内に回答なければ×) × 悪対応・無回答・処分は十分毎日の姿勢を容認・広告続行 このテンプレを編集 コノコ医療電機 2008年11月18日(11月30日号)のサンデー毎日に広告あり 他、 広告あり 2009/07/31 ×（メール返信なし） ｢日本の母は息子の性処理係｣毎日新聞が捏造記事167 http //hideyoshi.2ch.net/test/read.cgi/ms/1248953104/44 44 名前：可愛い奥様[] 投稿日：2009/07/31(金) 20 56 59 ID o1Ttam2g0 613 名前：松崎名無しげる[sage] 投稿日：09/07/31 20 49 05 ID IkJzU7Sy メールのお返事ですｖ コノコ医療電機株式会社 www.conoco.co.jp/→メール返信なし 関連ページ 検索 2008年11月18日(11月30日号)のサンデー毎日 広告一覧 2008年12月9日(12月21日号)のサンデー毎日 広告一覧 2009年12月01日(12月13日号)のサンデー毎日 広告一覧 2009年2月24日(3月8日号)のサンデー毎日 広告一覧 2009年6月23日(7月05日号)のサンデー毎日 広告一覧 2009年9月01日(9月13日号)のサンデー毎日 広告一覧 2010年3月23日(4月04日号)のサンデー毎日増大号 広告一覧 2010年3月30日(4月11日号)のサンデー毎日増大号 広告一覧 2010年6月15日(6月27日号)のサンデー毎日 広告一覧 問合せ結果分野別一覧その８ 問合せ結果別一覧 ×対応の企業（カタカナで始まる企業名・ア行～ナ行）
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岡谷電機産業 本店：東京都世田谷区等々力六丁目16番９号 【商号履歴】 岡谷電機産業株式会社（1967年６月～） 岡谷無線株式会社（1946年６月～1967年６月） 東北電気無線株式会社（1942年５月～1946年６月） 株式会社昭和電機製作所（1939年４月11日～1942年５月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2006年３月１日～ ＜東証２部＞1970年９月１日～2006年２月28日（１部に指定替え） 【沿革】 昭和14年４月 東京都港区に株式会社昭和電機製作所として発足。 昭和17年５月 社名を東北電気無線株式会社と改称、超短波真空管、無線機の製造を開始。 昭和19年１月 増産体勢を整えるため、安田保善社において全株式を買収。 昭和19年３月 海軍監督工場に指定され特殊真空管（エーコン管）の製造を開始。 昭和20年４月 本社工場を拡張完成したところ、戦災により東京本社・工場（芝白金三光町）を焼失。 昭和20年５月 海軍の命令により長野県岡谷市に工場を移転。 昭和21年６月 本社を岡谷市に移転し、同時に社名を岡谷無線株式会社と改称、一般受信用真空管の製造を開始。 昭和23年３月 Ｇ.Ｈ.Ｑの指令に基づき、持株会社整理委員会により全株式を公売に付せられた。 昭和31年６月 東京都世田谷区に技術研究所を開設。 昭和36年６月 本社を東京都渋谷区に移転。 昭和40年10月 埼玉県行田市に行田工場を開設。 昭和42年６月 社名を岡谷電機産業株式会社と改称。 昭和45年９月 東京証券取引所市場第二部に株式を公開。 昭和46年７月 埼玉県北足立郡に株式会社健宝製作所（現・ＯＳＤ株式会社）を設立。 昭和48年９月 福島県安達郡に東永電子株式会社を設立。 昭和61年４月 岩手県東磐井郡に東北ロダン株式会社（現・東北オカヤ株式会社）を設立。 平成元年12月 米国インディアナ州にオカヤ エレクトリック アメリカ インク（現・連結子会社）を設立。 平成２年７月 稲城市にＥＤＳセンター（後に南多摩製作所と改称）を開設。 平成５年５月 東永興業株式会社を100％子会社化。 平成５年12月 香港に岡谷香港有限公司（現・連結子会社）を設立。 平成７年１月 岡谷香港有限公司の製造部門として中国・広東省に東莞東坑岡谷電子廠を開設。 平成７年４月 東永興業株式会社を岡谷エレクトロン株式会社（現・連結子会社）と名称を変更。 平成７年５月 シンガポールにオカヤ エレクトリック シンガポール PTE. LTD.（現・連結子会社）を設立。 平成10年３月 香港に岡谷香港貿易有限公司（現・連結子会社）を設立。 平成10年10月 東北ロダン株式会社（現・東北オカヤ株式会社）は、東永電子株式会社を吸収合併。 平成11年10月 富士通株式会社よりプラズマディスプレイ事業を譲り受け、従来型に加え生産規模を拡大。 平成12年８月 本社機能を東京事業所へ移転。 平成14年１月 南多摩製作所を閉鎖。 平成14年４月 長野製作所及び埼玉製作所を、それぞれ長野技術センター、埼玉技術センターと改称。 平成14年７月 本社を東京都世田谷区三軒茶屋に移転。 平成16年４月 株式会社健宝製作所をＯＳＤ株式会社（現・連結子会社）と名称を変更し、埼玉技術センターの生産部門を移管。 平成17年２月 本社を東京都世田谷区等々力に移転。 平成17年10月 東北ロダン株式会社を東北オカヤ株式会社（現・連結子会社）と名称を変更 平成18年２月 株式会社東京証券取引所市場第一部銘柄の指定を受ける。