約 13,642 件
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/820.html
日新電機 本店:京都市右京区梅津高畝町47番地 【商号履歴】 日新電機株式会社(1917年4月11日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>1961年10月2日~ <大証1部>1949年5月16日~ <京証>1949年7月 日~2001年3月1日(取引所閉鎖) 【合併履歴】 1968年2月 日 株式会社立正電機製作所 【沿革】 大正6年4月 資本金50万円をもって日新電機株式会社を設立。電気計器、配電盤及び付属電気機器の製造を行う。 昭和12年2月 京都市右京区梅津高畝町47番地の現在地に本社工場を建設。住友電気工業株式会社と提携、OF式コンデンサの付属機器の製造を開始 昭和20年12月 住友電気工業株式会社よりOF式コンデンサの製造を引き継ぐ。 昭和24年5月 大阪証券取引所に上場 昭和24年7月 京都証券取引所(平成13年3月に大阪証券取引所に吸収合併)に上場 昭和36年10月 東京証券取引所市場第一部に上場 昭和38年4月 群馬県前橋市総社町に前橋製作所を新設 昭和43年2月 株式会社立正電機製作所(油遮断器、配電盤等の製造)と合併 昭和45年6月 電子線照射装置の製造を行う子会社として日新ハイボルテージ株式会社を設立(平成15年10月、株式会社NHVコーポレーションに事業を移管) (現、連結子会社) 昭和52年5月 電気設備・機器の据付及び関連工事を行う子会社として日新工事株式会社を設立(平成10年10月、日新テクノス株式会社と合併)(現、連結子会社) 昭和55年8月 電気設備・機器の調整及び保守点検等を行う子会社として日新技術サービス株式会社を設立(平成10年10月、日新テクノス株式会社に社名変更)(現、連結子会社) 昭和61年7月 久世工場内にイオン機器工場を新設 昭和62年10月 タイ国に小形コンデンサ、電機部品等の製造及び販売を行う子会社として日新電機タイ株式会社を設立(現、連結子会社) 平成3年10月 台湾にガスコンデンサ及びガス絶縁開閉装置の製造及び販売を行う子会社として、日亜電機股份有限公司を設立(現、連結子会社) 平成11年4月 イオン注入装置及びイオンドーピング装置などの製造、据付工事、調整等の業務を日新イオン機器株式会社に移管(平成17年10月、同事業の営業権についても同社に譲渡) (現、連結子会社) 平成13年1月 中国に電力用コンデンサの製造及び販売を行う子会社として日新電機(無錫)電力電容器有限公司を設立(平成16年8月、無錫日新電機有限公司と合併の上、日新電機(無錫)有限公司に社名変更(現、連結子会社)) 平成13年9月 中国にガス絶縁開閉装置の製造及び販売を行う子会社として北京北開日新電機高圧開関設備有限公司を設立(現、連結子会社) 平成13年12月 日新受配電システム株式会社を設立し、配電盤(特別仕様を除く)の製造等の業務を移管(現、連結子会社) 平成14年4月 株式会社エコトロンを設立し、シリコンカーバイド半導体デバイスの開発、製造及び販売の業務を移管(現、連結子会社)。中国にガス絶縁変成器の製造及び販売を行う子会社として日新(無錫)機電有限公司を設立(現、連結子会社) 平成17年2月 薄膜コーティングサービスを行う関連会社であった日本アイ・ティ・エフ株式会社の株式を追加取得し、子会社化(現、連結子会社) 平成18年11月 ベトナムに産業用部品の製造・加工の請負等を行う子会社として日新電機ベトナム有限会社を設立 (現、連結子会社)) 平成19年3月 中国に薄膜コーティングサービスの請負を行う子会社として日新高性能涂層(東莞)有限公司を設立 (現、連結子会社)) 平成19年3月 中国に薄膜コーティング技術等の研究開発を行う子会社として日新(大連)高性能涂層技術有限公司を設立 (現、連結子会社))
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/7070.html
神栄電機 【商号履歴】 神栄電機株式会社 【株式上場履歴】 <大証2部>1961年10月2日~1966年8月1日(神栄生絲株式会社に合併)
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/150.html
安川電機 本店:北九州市八幡西区黒崎城石2番1号 【商号履歴】 株式会社安川電機(1991年9月21日~) 株式会社安川電機製作所(1919年12月21日~1991年9月21日) 【株式上場履歴】 <東証1部>1949年5月16日~ <福証>1949年6月28日~ <大証1部>1949年5月16日~2003年10月13日(上場廃止申請) 【合併履歴】 2001年3月 日 安川プラントエンジニアリング株式会社 1920年3月 日 合資会社安川電機製作所 【沿革】 大正4年7月 合資会社安川電機製作所を創立。 大正8年12月 株式会社安川電機製作所を設立。 大正9年3月 株式会社安川電機製作所は、合資会社安川電機製作所を吸収合併し、今日の当社の基礎を確立。 昭和35年9月 電動機応用製品販売部門である商事部を分離し、安川商事株式会社を設立。 昭和42年9月 アメリカにおける製品の販売業務を担当する米国安川電機株式会社(現・連結子会社)を設立。 昭和42年9月 部品の製造・販売及びサービス業務を担当する安川コントロール株式会社(現・連結子会社)を設立。 昭和44年4月 工事部を分離し、電気工事、機械器具設置工事を担当する安川プラントエンジニアリング株式会社を設立。 昭和46年5月 電気機械設備の保全・整備及び技術指導業務を担当する安川エンジニアリング株式会社(現・連結子会社)を設立。 昭和48年9月 電算機周辺端末機器の事業分野へ進出するため、株式会社ワイ・イー・データ(現・連結子会社)を設立。 昭和51年3月 倉庫・発送部門を分離し、総合物流事業を担当する株式会社安川ロジステック(現・連結子会社)を設立。 昭和53年2月 情報処理部門を分離し、計算処理受託、ソフトウェア開発を担当する安川情報システム株式会社(現・連結子会社)を設立。 昭和55年10月 欧州における製品の販売業務を担当する欧州安川電機有限会社(現・連結子会社)を設立。 昭和60年12月 株式会社ワイ・イー・データ、東京証券取引所第二部に上場。 昭和61年10月 飯塚工場を分離・独立させ、汎用小型回転機事業を目的とする株式会社ワイ・イー・ドライブ(現商号・日本電産パワーモータ株式会社)を設立。 平成元年11月 ヨーロッパにおける産業用ロボットの販売業務を担当するモートマンロボティクスヨーロッパ株式会社(現・連結子会社)に追加出資し、経営権を取得。 平成3年9月 商号を株式会社安川電機に変更。 平成5年10月 欧州向けインバータの製造・販売を担当する英国安川電機株式会社(現・連結子会社)を設立。 平成6年2月 アメリカにおける産業用ロボットの販売業務を担当するモートマン株式会社(現・連結子会社)に追加出資し、経営権を取得。 平成11年4月 安川システムエンジニアリング株式会社を設立。 平成11年6月 安川システムエンジニアリング株式会社に、当社の産電事業に係わる販売・技術部門の一部と安川エンジニアリング株式会社の産電事業に係わる事業を営業譲渡。 平成11年9月 トキコ株式会社から塗装ロボット事業を営業譲受。 平成11年10月 安川システムエンジニアリング株式会社株式の50%をシーメンス社(ドイツ)に譲渡し、産業用ドライブシステム分野での合弁事業を開始。あわせて、商号を安川シーメンス オートメーション・ドライブ株式会社(現・関連会社)に変更。 平成12年3月 安川商事株式会社を解散し、国内市場向けロボット販売部門を当社へ、粉体事業をユーラステクノ株式会社へ営業譲渡。 平成12年5月 株式会社ワイ・イー・ドライブ(現商号・日本電産パワーモータ株式会社)株式の67%を日本電産株式会社へ譲渡。 平成12年6月 米国ハントエア社から局所クリーンルーム事業部門を買収し、シナティクス ソリューションズ株式会社を設立。 平成12年6月 中・大型回転機部門を分社し、安川モートル株式会社(現・連結子会社)を設立。 平成12年10月 工作機械システム事業でシーメンス社(ドイツ)と合弁会社である安川シーメンス エヌシー株式会社を設立。 平成13年3月 安川プラントエンジニアリング株式会社を吸収合併。 平成15年2月 安川情報システム株式会社、東京証券取引所第二部に上場。 平成18年7月 シナティクス ソリューションズ株式会社の全株式を米国ブルックス・オートメーション社へ譲渡。
https://w.atwiki.jp/jobweb/pages/96.html
【三菱電機】でブログ検索 #blogsearch2 【三菱電機】で口コミ検索 #bf
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/3706.html
桂川電機 本店:東京都大田区矢口1丁目5番1号 【商号履歴】 桂川電機株式会社(1971年7月~) 大東電波工業株式会社(?~1971年7月) 【株式上場履歴】 <大証JASDAQ>2010年4月1日~ <ジャスダック>2004年12月13日~2010年4月1日(取引所閉鎖) <店頭>1991年9月11日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【合併履歴】 1971年7月 日 桂川電機株式会社 【沿革】 昭和29年2月 東京都大田区に桂川電機㈱設立。 昭和46年7月 株式の額面金額変更(500円から50円)のため大東電波工業㈱と合併。 昭和47年6月 マイクロモーターの生産拠点として、新潟県村上市に桂新電機㈱を設立(100%出資)。 昭和61年8月 大判型複写機及び大判型マイクロ機器の国内販売強化のため、住友スリーエム㈱と合弁で東京都大田区にケイアイピー イメージ インテグレーション㈱を設立。(設立時50%、平成5年6月株式追加取得により100%子会社 現 ㈱ケイアイピー) 昭和62年12月 音響用マイクロモーターの生産拠点として、台湾省屏東縣に台湾桂川股份有限公司を設立(設立時75%、平成2年5月株式追加取得により100%子会社)。 平成3年3月 新潟県北蒲原郡に新工場(中条工場)を建設、翌4月より大判型複写機の生産を開始。 平成3年9月 ㈳日本証券業協会に店頭売買有価証券として登録。有償一般募集増資を行い資本金19億円となる。 平成4年1月 大判型複写機の生産拠点として台湾省桃園縣の台湾三桂股份有限公司の株式95%を取得。 平成6年8月 新潟県北蒲原郡の中条工場を増設し、大判型複写機及び大判型デジタル機器の生産を増強。 平成6年8月 有償一般募集増資を行い資本金46億5,175万円となる。 平成8年2月 台湾三桂股份有限公司の株式追加取得により100%子会社となる。 平成8年9月 台湾桂川股份有限公司を台湾三桂股份有限公司と合併。 平成8年10月 欧州販売及びサービス体制強化のためフランス(パリ)に100%子会社KIP Europe S.A.を設立。 平成9年1月 米国販売強化のため、SHACOH U.S.A., INC. (現KIP America, Inc.)を買収、100%子会社となる。 平成10年8月 英国国内での販売強化のため、SHACOH UK Ltd. (現KIP UK Ltd.)の株式を60%取得し、子会社となる。 平成11年8月 KIP UK Ltd.の株式を20%追加取得し、出資比率を80%とする。 平成12年9月 KIP UK Ltd.の株式追加取得により100%子会社となる。 平成15年2月 中国市場の販売網を確保するため、合弁会社KIP (HONG KONG) LTD.を設立(30%出資)。 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/1533.html
赤井電機 【商号履歴】 赤井電機株式会社(1929年7月~) 【株式上場履歴】 <東証1部>1970年4月1日~2001年2月3日(民事再生法適用申請) <大証1部>1970年4月1日~2001年2月3日(民事再生法適用申請) <東証2部>1968年11月21日~1970年3月31日(1部に指定替え) <大証2部>1969年4月21日~1970年3月31日(1部に指定替え) 【沿革】 2000年11月2日 民事再生法申請
https://w.atwiki.jp/irarchive/pages/2197.html
サイト ホームページ(三社電機) IRサイト(三社電機) CSRサイト(三社電機) 各種ツール 事業報告書(三社電機) アニュアルレポート(三社電機) CSRレポート(三社電機) 総会通知(三社電機) 有価証券報告書(三社電機) 決算短信(三社電機) 中期経営計画(三社電機) その他資料(三社電機) 戻る
https://w.atwiki.jp/tv1013xx/pages/49.html
スポンサー企業 三菱電機 MITSUBISHI ELECTRIC 提供番組 ネットセールス・2024年4月現在 金曜ロードショー2022年10月〜 ザ!鉄腕!DASH!!2023年4月〜 10万円でできるかな2023年10月〜 マツコの知らない世界2020年4月〜 土曜プレミアム2023年4月〜 だれかtoなかい2023年4月〜 (まつもtoなかい 時代から) MITSUBISHI ELECTRIC 過去の提供番組 ネットセールス・2024年4月現在 しゃべくり0072022年10月〜2023年3月 シューイチ8時台前半・2019年10月〜2023年3月 世界の果てまでイッテQ! (60秒提供)2007年2月〜2022年9月 (特命リサーチ200X-II 時代から) ナニコレ珍百景2019年4月〜2023年9月 ぴったんこカン・カン2015年10月〜2020年3月 林先生の初耳学2015年10月〜2020年3月 ガイアの夜明け2019年10月〜2021年9月 めざましテレビ隔日 6時台後半・2019年4月〜2023年3月 S-PARK日曜日 24時台後半・2018年4月〜2023年3月 三菱電機ビルソリューションズ 提供番組 ネットセールス・2024年4月現在 シューイチ9時台・2015年10月〜 Mr.サンデー22時台後半・2016年4月〜 三菱電機ビルソリューションズ 過去の提供番組 ネットセールス・2024年4月現在 日曜日の初耳学2016年4月〜2023年3月
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/3566.html
西部電機 本店:福岡県古賀市駅東三丁目3番1号 【商号履歴】 西部電機株式会社(1986年7月~) 西部電機工業株式会社(1939年2月1日~1986年7月) 【株式上場履歴】 <東証2部>2006年12月25日~ <福証>1986年12月2日~ <大証2部>1991年2月 日~2009年9月27日(上場廃止申請) 【沿革】 昭和2年1月 東邦電力(現 九州電力㈱)の電気機械工場であった「東邦電機工作所九州工場」福岡県福岡市大字比恵(現 福岡市博多区博多駅前)を引き継ぎ、同地に西部電気工業所を創立。電気機械器具(変圧器・モータ・発電機)、電気計器の製造・修理を開始。(創業) 昭和14年2月 西部電機工業株式会社に改組(資本金18万円)。(設立) 昭和17年12月 鉱山用電気機械器具の増産のため、福岡県糟屋郡古賀町(現 福岡県古賀市)に電機工場を移転。 昭和18年12月 企業統合政策により㈱安川電機製作所が資本参加。 昭和20年3月 ㈱安川電機製作所が全株式を買収。 昭和20年6月 本店および工場等の全設備を福岡県糟屋郡古賀町(現 福岡県古賀市)に移転。 昭和24年2月 集中排除法により、㈱安川電機製作所との資本的関係が打ち切られる。 昭和26年4月 東京出張所(現 東京支店)を開設。 昭和27年9月 札幌出張所を開設。 昭和28年3月 石炭業界の不振により、鉱山用機器からの脱皮を図るため新機種の開発に注力し、軽便積込機(ローダー)を開発。鉱山用機器の売上構成を75%から40%に圧縮。 昭和29年6月 大阪出張所(現 大阪支店)を開設。 昭和29年7月 名古屋出張所(現 名古屋営業所)を開設。 昭和29年9月 広島出張所(現 広島営業所)を開設。 昭和29年12月 土木関係向けにモーターブロックの生産開始。バルブコントロールの生産開始。 昭和32年7月 バルブコントロール量産工場完成。 昭和34年4月 社内設備用工作機械の性能向上のための改造ユニット製作技術を生かし、工作機械(旋盤)の生産を開始。 昭和37年10月 形彫り放電加工機を開発。また工作機械の量産体制に備えるため大形工作機械工場を新設。 昭和40年4月 放電加工機の生産を開始。 昭和41年6月 立体自動倉庫(モノレールスタッカクレーン)を開発。 昭和42年1月 立体自動倉庫第1号機を納入。 昭和47年10月 世界初のCNC式ワイヤカット放電加工機開発。 昭和48年10月 遊休資産の活用ならびに福利施設運営管理のため、西電興産株式会社(現 連結子会社)を設立。 昭和51年6月 高精密小型NC旋盤を開発。 昭和57年4月 仙台出張所を開設。 昭和57年7月 FMS西部DIO(ダイレクト・インプット・アウトプット)システムを開発。 昭和58年3月 NC放電加工機を開発。 昭和58年7月 高速オーダーピッキングシステムを開発。 昭和58年10月 世界初のNCリード加工機を開発。 昭和60年9月 資材管理合理化のため、資材DIO倉庫を新設。 昭和61年7月 商号を西部電機株式会社に変更。超精密工作機械工場とソフトセンター完成。 昭和61年12月 福岡証券取引所に上場(資本金10億3千3百万円)。 昭和62年7月 千葉県市川市に東京サービスステーション(現 東京サービスセンタ)を移転、新設。 平成2年5月 新設計事務所を新設。 平成3年2月 大阪証券取引所市場第二部に上場(資本金26億5千8百40万円)。 平成5年6月 立体自動倉庫用ラック製作を目的として、大分県中津市に中津工場を新設。 平成7年1月 ISO9001を取得(産業機械部門 業界では日本初)。 平成7年8月 放電加工機の高速自動ワイヤ供給装置(AWF-3)を開発。加工の匠の技を当社製品の部品加工に生かすため、有限会社西部テクノサービス(現 株式会社西部ハイテック・連結子会社)を設立。 平成10年1月 ISO9001を取得(精密機械部門)。 平成11年6月 ISO9001を取得(搬送機械部門)。 平成14年10月 高速仕分装置EEソータ、ロールイン・ロールアウト方式のケース自動倉庫(RIO-S)を開発。 平成14年12月 中津工場を売却。 平成15年1月 ピンラック式ゲート開閉機(手動・自動)を開発。 平成15年4月 浸漬形ワイヤ放電加工機(M500S、M350S、M750S)を開発。 平成16年3月 積層ストックシステムを開発。 平成17年5月 Semflex-Vシリーズ、Semflex-LPシリーズを開発。 平成18年3月 高精密自由形状研削加工機(SFG-28)を開発。 平成18年4月 当社商品の塗装作業等を目的として、西部ペイント株式会社(現連結子会社)を設立。 平成18年12月 東京証券取引所市場第二部に上場。 平成19年2月 本社社屋並びに産業機械工場を新設。
https://w.atwiki.jp/irarchive/pages/2347.html
サイト ホームページ(今仙電機) IRサイト(今仙電機) CSRサイト(今仙電機) 各種ツール 事業報告書(今仙電機) アニュアルレポート(今仙電機) CSRレポート(今仙電機) 総会通知(今仙電機) 有価証券報告書(今仙電機) 決算短信(今仙電機) 中期経営計画(今仙電機) その他資料(今仙電機) 戻る