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サンデー毎日 6月13日号 関連ページ サンデー毎日 6月13日号 ｢日本の母は息子の性処理係｣毎日新聞が捏造記事179 http //hideyoshi.2ch.net/test/read.cgi/ms/1275830421/63-66 表紙裏：株式会社シービック “全面カラー” 5p：キヤノンマーケティングジャパン株式会社 “カラー” 10p：興和株式会社・興和新薬株式会社 “全面カラー” 14p：JR東海・ジェイアール東海ツアーズ “全面カラー” 18p：スーパードライ エクストラコールドBAR （アサヒビール） “全面カラー” 23p：第一薬産株式会社 43p：日本財団 45p：三和酒類株式会社 56 - 57p：『第39回 学生書道コンクール』 主催：毎日新聞社 “全面” お題出題企業→王子製紙、日本自動車工業会、内外切抜通信社、凸版印刷、聖徳学園中学・高等学校、立正佼成会 日本製紙、白十字、東日印刷、八ッ目製薬、JR東日本、二松學舎大学、大修館書店、 立教大学、建設広報協議会 63p：マイドクター “全面” 75p：毎日検定バンク “全面カラー” 76 - 77p：自由ヶ丘学園高等学校 企画・制作/株式会社新生通信 “全面カラー” 78p：毎日旅行社 “全面カラー” 80 - 81p：オーラルケア www.oralcare.co.jp/ “全面” 82p：ウェイド www.wade-jp.com/ “全面” 83p：Eight Sight（エイトサイト） www.8sight.co.jp/ “全面” 84p：ホライズンキャピタルパートナーズ www.horizon-cp.co.jp/ “全面” 85p：あい www.funeralteam-ai.com/ エスエスアイ富士菱 www.fssi.co.jp 88p：「アイアンマン2」配給：パラマウントピクチャーズジャパン 98p：双葉社、講談社、すばる舎、聖教新聞社 99p：福音館書店 100p：藤原書店 101p：新潮社 102p：朝日新聞社、平凡社、岩波書店、第一法規 103p：文藝春秋、講談社、青土社、績文堂、毎日新聞社、メガネドラッグ 104p：新潮社、文藝春秋 105p：毎日新聞社 118p：『第10回 インターネットによる高校生小論文コンテスト』 “全面” 主催：毎日新聞社 後援：文部科学省、全国高等学校長協会（申請中）、日本私立中学高等学校連合会、日本私立大学団体連合会 協力：（社）建設広報協議会、（株）大学通信 協賛：駿台予備学校、日本冷凍めん協会、（株）第一学習社、愛知学院大学、関西大学、慶應義塾大学、駒澤大学 帝京大学、東京経済大学、同志社大学、法政大学、東京都市大学、明治大学、早稲田大学 124p：御菓子処 亀屋 127p：『第2回 全国こども英語スピーチコンテスト』主催：毎日新聞社、毎日小学生新聞、TBS 後援：文部科学省（申請中）、外務省、オーストラリア大使館（申請中）、みずほ銀行、BS-TBS 協賛：オーストラリア政府国際教育機構、アフラック、伊藤忠商事、沖電気工業、河合塾、JTB法人東京、主婦と生活社 タカラトミー、ヤマト運輸 協力：東急エージェンシー、国際文化会館 特別協賛：こども英会話のミネルヴァ 136p：サンデー毎日特別増刊号 “全面カラー” 144 - 145p：らでぃっしゅぼーや “全面カラー” 146 - 147p：医療法人社団 樺島会 樺島病院 “全面カラー” 背表紙裏：メグミルク “全面カラー” 背表紙表：MICHELIN “全面カラー” 全150ページです。 第39回 学生書道コンクール お題出題企業 社団法人 日本自動車工業会（略称：自工会）Japan Automobile Manufacturers Association, Inc.（略称：JAMA） 東京都港区芝大門1-1-30 日本自動車会館 http //www.jama.or.jp/ 株式会社 内外切抜通信社 東京都新宿区大久保3-14-4 毎日新聞社早稲田別館内 http //www.naigaipc.co.jp/ 聖徳学園中学・高等学校 東京都武蔵野市境南町2-11-8 http //www.shotoku.ed.jp/ 立正佼成会 東京都杉並区和田2丁目11番1号 http //www.kosei-kai.or.jp/ 東日印刷株式会社 東京都江東区越中島2-1-30 http //www.tonichi-printing.co.jp/ 社団法人 建設広報協議会 東京都千代田区麹町4丁目2番地 http //www1.neweb.ne.jp/wb/cpra/ 第10回 インターネットによる高校生小論文コンテスト 後援 全国高等学校長協会 東京都港区西新橋2-5-10 NBC西新橋ビル4F http //www.zen-koh-choh.jp/ 日本私立中学高等学校連合会 東京都千代田区九段北4-2-25 私学会館別館5階 http //www.chukoren.jp/ 日本私立大学団体連合会 東京都千代田区九段北4-2-25 私学会館別館8F http //www.shidai-rengoukai.jp/ 協力 社団法人建設広報協議会 東京都千代田区麹町4丁目2番地 麹町4丁目共同ビル http //www1.neweb.ne.jp/wb/cpra/ 大学通信 東京都千代田区神田駿河台2－8 http //www.univpress.co.jp/ 協賛 駿台予備学校 http //www.sundai.ac.jp/yobi/ 有限責任中間法人 日本冷凍めん協会 東京都江東区森下3-14-3 全麺連会館内 http //www.reitoumen.gr.jp/ 慶應義塾大学 三田キャンパス 東京都港区三田2-15-45 http //www.keio.ac.jp/index-jp.html 駒澤大学 東京都世田谷区駒沢1-23-1 http //www.komazawa-u.ac.jp/ 東京経済大学 国分寺キャンパス 東京都国分寺市南町1-7-34 http //www.tku.ac.jp/ 同志社大学 今出川校地 京都市上京区今出川通り烏丸東入 http //www.doshisha.ac.jp/japanese/ 第2回 全国こども英語スピーチコンテスト 協賛 オーストラリア政府国際教育機構 http //www.study.australia.or.jp/ 沖電気工業株式会社 東京都港区西新橋三丁目16番11号 http //www.oki.com/jp/ 協力 株式会社東急エージェンシー 東京都港区赤坂4丁目8番18号 http //www.tokyu-agc.co.jp/ 財団法人国際文化会館 東京都港区六本木5‐11‐16 http //www.i-house.or.jp/jp/ キヤノンマーケティングジャパン株式会社 東京都港区港南2-16-6 http //cweb.canon.jp/co-profile/company/index.html 株式会社ジェイアール東海ツアーズ 東京都中央区京橋1-2-5 京橋TDビル3階 http //www.jrtours.co.jp/ 自由ヶ丘学園高等学校 東京都目黒区自由が丘2-21-1 http //www.jiyugaoka.ed.jp/ 株式会社オーラルケア 東京都荒川区西日暮里2-32-9 http //www.oralcare.co.jp/ 株式会社ウェイド 神奈川県横浜市戸塚区平戸町82-7 東戸塚ルートワンビル1F・3F http //www.wade-jp.com/ 株式会社Eight Sight（エイトサイト） 東京都新宿区四谷4-19-8 ジュ・ルビアン四谷1F http //www.8sight.co.jp/ ホライズンキャピタルパートナーズ株式会社 東京都港区南青山5-11-14 http //www.horizon-cp.co.jp/ 株式会社あい 東京都調布市柴崎1-3-25 http //www.funeralteam-ai.com/ エスエスアイ富士菱株式会社 山梨県甲府市南口町1番4号 http //www.fujibishi.com/（掲載されていたURL www.fssi.co.jp） パラマウントピクチャーズジャパン 東京都港区虎ノ門4-3-1 城山トラストタワー6階 http //www.paramount.jp/movie/top.html 株式会社福音館書店 東京都文京区本駒込6-6-3 http //www.fukuinkan.co.jp/ 株式会社平凡社 東京都文京区白山 2-29-4 泉白山ビル http //www.heibonsha.co.jp/ 第一法規株式会社 東京都港区南青山2-11-17 http //www.daiichihoki.co.jp/dh/ 株式会社青土社 東京都千代田区神田神保町1-29 市瀬ビル http //www.seidosha.co.jp/ 績文堂出版株式会社 東京都新宿区山吹町364 http //www.sekibundo.net/new/new01.html らでぃっしゅぼーや株式会社 東京都港区芝公園3丁目1番13号 アーバン芝公園 http //www.radishbo-ya.co.jp/ 医療法人社団 樺島会 樺島病院 東京都杉並区浜田山4-1-8 http //www.kabashima.or.jp/ 関連ページ 2010年1月- 6月 毎日新聞に広告を出していた企業 タカラトミー
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日立ヘルスケア・マニュファクチャリング 本店：東京都千代田区外神田四丁目14番１号 【商号履歴】 株式会社日立ヘルスケア・マニュファクチャリング（2016年４月１日～） 株式会社日立メディコ（1973年４月～2016年４月１日） 日立レントゲン株式会社（1969年８月～1973年４月） 日立レントゲン販売株式会社（1955年７月～1969年８月） 日立レントゲン株式会社（1954年１月～1955年７月） 東日実業株式会社（1952年２月～1954年１月） 東日本繊維機械株式会社（1949年５月９日～1952年２月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1996年９月２日～2014年２月26日（株式会社日立製作所と株式交換） ＜東証２部＞1991年11月28日～1996年９月１日（１部指定） 【合併履歴】 2016年４月１日 日立アロカメディカル株式会社 2005年４月 日 株式会社日立メディコテクノロジー 1969年８月 日 株式会社大阪レントゲン製作所 【沿革】 昭和24年５月 当社前身東日本繊維機械株式会社設立。紡織機械並びに電気機械の販売を開始。資本金500万円 昭和27年２月 東日実業株式会社と商号変更 昭和28年５月 医療機器の販売を開始 昭和28年11月 医療機器の販売を専業とする 昭和29年１月 日立レントゲン株式会社に商号変更 昭和30年７月 日立レントゲン販売株式会社に商号変更 昭和44年８月 株式会社大阪レントゲン製作所と合併。大阪府大阪市に大阪工場を開設。日立レントゲン株式会社と商号変更 昭和44年10月 株式会社日立製作所の医療機器部門の営業を譲受け、総合医療機器メーカーとなる。東京都に亀戸工場を開設 昭和45年10月 千葉県柏市に新工場(現在 柏事業場)完成、亀戸工場が移転。千葉県柏市に日光医療機株式会社(現在 株式会社日立メディコテクノロジー)を設立(平成17年４月に当社と合併) 昭和48年４月 株式会社日立メディコと商号変更 昭和54年９月 千葉県柏市に技術研究所を開設(平成19年４月に柏事業場の各システム本部に編入) 昭和59年３月 株式会社日立製作所のＸ線管部門の営業を譲受け、Ｘ線管の製造開始 平成元年４月 米国にヒタチ メディカル システムズ アメリカ インクを設立(現・連結子会社) 平成３年11月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成４年12月 株式会社日立製作所の超電導ＭＲイメージング装置部門の営業を譲受け、永久磁石ＭＲイメージング装置に加え超電導ＭＲイメージング装置の製造開始 平成６年９月 シンガポールにヒタチ メディカル システムズ シンガポール プライベイト リミテッドを設立(現・連結子会社) 平成７年11月 米国のアドバンスト テクノロジー ラボラトリーズ インクと診断用超音波装置の販売に関する業務提携締結 平成８年１月 スイスにエコスキャン ウルトラサウンド ホールディング アーゲーを設立(現在 ヒタチ メディカル システムズ ヨーロッパ ホールディング アーゲー 現・連結子会社) 平成８年９月 東京証券取引所市場第一部に上場 平成11年３月 株式会社日立製作所の子会社日立メディカルコンピュータシステム株式会社を当社子会社に編入(三重県津市)(現在 日立メディカルコンピュータ株式会社 平成12年12月に株式会社日立メディカルインフォメーションと合併) 平成11年11月 沖電気工業株式会社の子会社沖メディカル・システムズを当社子会社に編入(東京都品川区)(株式会社日立メディカルインフォメーションに商号変更後、平成12年12月に日立メディカルコンピュータ株式会社と合併) 平成12年12月 子会社日立メディカルコンピュータ株式会社と子会社株式会社日立メディカルインフォメーションが合併(社名 日立メディカルコンピュータ株式会社 現・連結子会社) 平成14年１月 茨城県潮来市に株式会社日立メディコエコシステムズを設立(平成17年２月に清算) 平成14年３月 中国蘇州市に日立医療系統(蘇州)有限公司を設立(現・連結子会社) 平成14年11月 中国北京市に日立医療系統技術服務(北京)有限公司を設立(平成18年10月に日立医療器械(北京)有限公司と名称変更 現・連結子会社) 平成15年３月 米国にパフォーマンス コントロールズ インクを設立(現・連結子会社) 平成17年４月 韓国のアイソル テクノロジー インクを当社子会社に編入(平成19年３月に全株式を売却) 平成18年４月 中国広州市に日立医療(広州)有限公司を合弁で設立
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東証１部 （6701） 日本電気 HP 通信設備、システムなど 東証１部 （6702） 富士通 HP 通信設備、システムなど 東証１部 （6703） 沖電気工業 HP 通信機器 東証１部 （6704） 岩崎通信機 HP 通信機器 （東証１部） （6705） ＮＥＣプラットフォームズ HP 旧ＮＥＣインフロンティア。通信機器 東証１部 （6706） 電気興業 HP 放送・通信アンテナ 東証１部 （6707） サンケン電気 HP 電源用ＩＣ （東証１部） （6708） 宮崎エプソン HP 旧エプソントヨコム。水晶デバイス 東証２部 （6709） 明星電気 HP 地球・宇宙観測機器 （東証２部） （6710） サクサテクノ栃木 ☓ 旧大興電機製作所。解散 （東証２部） （6711） 高見澤電機製作所 HP 富士通コンポーネント子会社。通信機器生産 （東証１部） （6712） 田村電機製作所 ☓ サクサに営業譲渡し解散 （東証２部） （6714） 神田通信工業 HP 医療用検査機器 東証１部 （6715） ナカヨ HP 電話機、交換機 （東証ＪＱ） （6716） テクニカル電子 HP パーキングシステム （東証１部） （6717） 富士通テレコムネットワークス ☓ 旧富士通アクセス。富士通株式会社に合併 東証１部 （6718） アイホン HP インターホン （東証２部） （6719） 富士通コンポーネント HP 電子部品 （東証２部） （6720） プリヴェ企業投資ホールディングス ☓ プリヴェファンドグループ株式会社に合併 東証２部 （6721） ウインテスト HP 検査装置設計 東証ＪＱ （6722） エイアンドティー HP 臨床検査機器システム 東証１部 （6723） ルネサスエレクトロニクス HP システムＬＳＩ 東証１部 （6724） セイコーエプソン HP プリンター、液晶、水晶デバイス （東証マザ） （6726） オー・エイチ・ティー HP 基盤検査装置 東証１部 （6727） ワコム HP コンピューター用タブレット 東証１部 （6728） アルバック HP 半導体製造装置 （大証ＪＱ） （6729） オンキヨーサウンド＆ビジョン ☓ 旧オンキヨー。オンキヨー株式会社に合併 東証１部 （6730） アクセル HP グラフィックＬＳＩ 東証２部 （6731） ピクセラ HP 画像圧縮、ワンセグ関連機器 （東証マザ） （6732） ノース ☓ 製造技術供与 東証ＪＱ （6734） ニューテック HP ストレージ （東証１部） （6735） ディーアンドエムホールディングス HP 高級音響機器 東証ＪＱ （6736） サン電子 HP パチンコ店向けシステム 東証１部 （6737） ＥＩＺＯ HP ディスプレー （大証ＪＱ） （6738） 東研 ☓ 株式会社マーステクノサイエンスに合併 （大証ヘラ） （6739） アドテックス ☓ 破産 東証１部 （6740） ジャパンディスプレイ HP 中小型ディスプレーデバイス 東証１部 （6741） 日本信号 HP 信号 東証１部 （6742） 京三製作所 HP 信号 東証２部 （6743） 大同信号 HP 信号 東証１部 （6744） 能美防災 HP 防災システム 東証１部 （6745） ホーチキ HP 火災報知機 （東証２部） （6746） デクセリアルズ（旧） ☓ 旧ソニーケミカル。株式会社ＶＧケミカルに合併 （東証２部） （6747） ＫＩホールディングス HP 信号、車輌機器 東証１部 （6748） 星和電機 HP 産業用照明機器 （東証１部） （6749） マスプロ電工 HP テレビアンテナ 東証１部 （6750） エレコム HP パソコン周辺機器 （東証１部） （6751） 日本無線 HP 無線機 東証１部 （6752） パナソニック HP 総合家電 東証１部 （6753） シャープ HP 総合家電 東証１部 （6754） アンリツ HP 計測器、通信機器 東証１部 （6755） 富士通ゼネラル HP エアコン、家電 （東証１部） （6756） 日立国際電気 HP 無線機器、半導体製造装置 東証ＪＱ （6757） ＯＳＧコーポレーション HP 浄水器、アルカリ整水機 東証１部 （6758） ソニー HP 家電、音響製品 （東証１部） （6759） ＮＥＣトーキン HP 電子部品 （ジャスダ） （6760） カシオマイクロニクス ☓ 特別清算 （東証１部） （6761） アイワ ☓ ソニーに合併 東証１部 （6762） ＴＤＫ HP コンデンサー、磁気ヘッド 東証１部 （6763） 帝国通信工業 HP 可変抵抗器 （東証１部） （6764） 三洋電機 HP 総合家電 （東証１部） （6765） ケンウッド ☓ 株式会社ＪＶＣケンウッドに合併 （東証１部） （6766） 宮越商事 HP 電気機器販売 （東証１部） （6767） ミツミ電機 HP 電子部品 東証１部 （6768） タムラ製作所 HP 家電ＡＶトランス 東証ＪＱ （6769） ザインエレクトロニクス HP ＬＳＩ開発 - （6769） 不二家電機 旧コード →6498 東証１部 （6770） アルプスアルパイン HP 電子部品 東証１部 （6771） 池上通信機 HP 放送機器 東証２部 （6772） 東京コスモス電機 HP 可変抵抗器 （東証１部） （6773） パイオニア HP プラズマテレビなど （東証２部） （6774） グラスバレー HP 旧カノープス。ビデオ編集システムなど （東証１部） （6774） 東京三洋電機 ☓ 三洋電機に合併 東証２部 （6775） ＴＢグループ HP キャッシュレジスターなど 東証２部 （6776） 天昇電気工業 HP 成型部品、金型 東証ＪＱ （6777） サンテック（愛知） HP 光通信用部品、測定器 東証２部 （6778） アルチザネットワークス HP 通信計測器 東証１部 （6779） 日本電波工業 HP 水晶デバイス （東証１部） （6780） 日立電子 ☓ 国際電気に合併 （東証１部） （6781） パナソニックモバイルコミュニケーションズ HP 旧松下通信工業。携帯電話端末 （東証１部） （6782） パナソニックシステムネットワークス HP 旧九州松下電器。通信機器 （東証１部） （6783） パナソニックヘルスケア HP 旧松下寿電子工業。補聴器、電子部品 （東証ＪＱ） （6784） プラネックスホールディング HP ネットワーク機器 東証１部 （6785） 鈴木 HP プレス金型、コネクター部品 東証２部 （6786） ＲＶＨ HP ３次元画像ＬＳＩ 東証ＪＱ （6787） メイコー HP プリント配線板 東証１部 （6788） 日本トリム HP 電解還元整水機 東証１部 （6789） ローランドディー．ジー． HP 大型プリンター、３次元スキャナー （東証２部） （6790） 野田スクリーン HP プリント配線板 （東証１部） （6791） 日本コロムビア HP 音楽出版 （東証１部） （6792） 日本ビクター ☓ 株式会社ＪＶＣケンウッドに合併 （東証１部） （6793） 山水電気 ☓ 破産手続開始決定 東証１部 （6794） フォスター電機 HP スピーカー、車載用音響機器 （東証２部） （6795） ユニデントゥエンティーワン ☓ ユニデン株式会社に合併 （東証１部） （6796） クラリオン HP 車載機器 名証２部 （6797） 名古屋電機工業 HP 道路交通システム （東証２部） （6797） 日本フェライト ☓ 東証１部 （6798） ＳＭＫ HP 接続部品 （東証２部） （6799） 日本マランツ ☓ ディーアンドエムホールディングスに合併
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反日企業・反日有名人リストから改修時に(意図的に)除外したエントリ一覧 説明 下記リストに記された企業・人物は根拠に乏しいなどの理由で上記リストの改修時に同リストから除去されました。これらを再追加することは禁止しませんが、行う場合は証拠を提示してください。 反日企業からの除外エントリ一覧 ↓リスト本体はここをクリックして表示 +... 企業名 旧掲載ページ 備考 住友不動産 反日企業/創価他カルト系 ※ 沖電気工業 ※ 明治安田生命 ※ 京成電鉄 au-net可変IPにより追加された項目(以下単に「au-net」と表記) 京浜急行電鉄 au-net反日と誤解されやすい企業への追加を検討中 スエヒロ焼肉 反日企業/在日・「さ」「た」行 au-net 東京インテリア家具 au-net 香霖堂 反日企業/その他/情報・出版・法律 au-netコメントアウト(完全な除去ではない) 富士美術印刷 反日企業/その他/機械・建設・製造 au-net IDC大塚家具 ※ 三菱ふそうトラック・バス ※ ヤクルト本社 反日企業/その他/食品・飲料 au-net同ページ群の「主な推奨企業・代替品」欄への再記載(野球興業)を検討中 サッポロホールディングス ※ 丸紅 反日企業/その他/物販・貿易 au-net 三菱商事 au-net「ローソン」単体での登録に変更(復元) ポプラ au-net 東京地下鉄 反日企業/その他/運輸・旅行 au-net 東武鉄道 au-net 小田急電鉄 au-net ※「au-net」の記載がない6社についてもその傾向からau-net可変IPによる追加の疑いが濃厚 ※「検討中」の旨記載がない企業についても再措置(「反日と誤解されやすい企業」への追加・場合によっては「反日企業」への再追加など)を随時検討 反日有名人リストからの除外エントリ一覧 ↓リスト本体はここをクリックして表示 +... 注 こちらのリストに含まれていない除去者もありますが、それは意図せず除去してしまったものです(例 安重根・カダフィ大佐etc)。また、分野別ページに一本化して除去した人物・除去した包括登録(個人を示さず大集団を一括して登録したエントリ、例 共産党員・社民党員etc)も掲載していません。 人物名 旧掲載ページ 備考 宇都宮メルヘンタウン 左翼有名人リスト（あ行）「う」 au-net自作自演、証拠保全のためコメントアウト 金正日 左翼有名人リスト（か行）「き」 au-net「北朝鮮の政治家」に統合 ZUN 左翼有名人リスト（さ行） au-net 東方神起 左翼有名人リスト（た行） 「韓国人タレント」に統合 西川史子 左翼有名人リスト（な行） やなせたかし 左翼有名人リスト（や～わ行） au-net ユンソナ 「韓国人タレント」に統合 「au-net可変IP」について この可変IPの正体は2ちゃんねるなどで活動している「宇都宮メルヘンタウン ウサギの女の子」と判明済み、氏の生態については下記スレッドなどを参照。 宇都宮メルヘンうさぎがウザいと思う人 http //peace.2ch.net/test/read.cgi/rail/1392973617/ 「宇都宮メルヘンタウン ウサギの女の子」が立てたスレッド 感染症病原体の強さを格付けしよう 細菌・ウイルス http //maguro.2ch.net/test/read.cgi/ranking/1379831018/ 新幹線の駅を格付けしよう http //peace.2ch.net/test/read.cgi/rail/1389428327/ 日本の政党を格付けしよう http //peace.2ch.net/test/read.cgi/seiji/1392126309/ 日本のマスコミを格付けしよう http //anago.2ch.net/test/read.cgi/mass/1392992969/ 日本の政党を格付けしよう http //anago.2ch.net/test/read.cgi/sisou/1392993488/ 大学受験科目の難易度を格付けしよう http //kanae.2ch.net/test/read.cgi/kouri/1393063724/ 新幹線の駅を格付けしよう http //maguro.2ch.net/test/read.cgi/ranking/1398951223/ 日本の空港を格付けしよう http //awabi.2ch.net/test/read.cgi/airline/1402724064/ スカパーのチャンネルを格付けしようぜ http //anago.2ch.net/test/read.cgi/skyp/1403246263/ 新幹線の駅を格付けしよう PART2 http //peace.2ch.net/test/read.cgi/rail/1405238182/ 【関東】東武鉄道の駅を格付けしよう【私鉄】 http //peace.2ch.net/test/read.cgi/rail/1405584561/
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IP内線網を外部委託、通信事業者とベンダーでサービスに差[2004/03/22] IPセントレックスは、企業の中のIP内線電話網を通信事業者やPBXベンダーなどにアウトソーシングするサービス。企業向けIP電話サービスと異なり、ユーザーが自由に電話番号を決められる。最近は、携帯電話にもかけられるようになった。通信事業者とベンダーでは、サービスメニューが大きく異なる。 企業向けのIP電話サービスには、前回取り上げた「企業向けIP電話サービス」のほかに「IPセントレックス」と呼ぶサービスがある。「セントレックス」（Centrex）とは、「中心」を表す「Center」と「交換」を表す「exchange」を組み合わせた造語。つまり、電話交換機を1カ所のセンター（中心、Center）で集中管理し、内外線の電話回線をあて先ごとに振り分ける（交換、exchange）ことである。その仕組みを、IP プロトコルで実現する。それがIPセントレックスである。 IPセントレックス・サービスは、通信事業者が、このIP方式による電話交換機能を、企業ユーザーにIPネットワーク経由で提供するもの。企業の中のIP内線電話網を通信事業者などにアウトソーシングするサービスと考えて差し支えない。 通常、通信事業者はIP-PBX（前々回の製品・サービスで解説済み）を運用し、この機能をIP網を介してユーザーに使わせる。例えば、発着信といった通話機能や保留、転送などの機能である。ユーザーは、PBXを自社で運用せずに済む。 異なる企業で番号が重複する可能性も IPセントレックスは、ターゲット・ユーザーが企業で、しかもIP電話を使えるので、「企業向けIP電話サービス」と混乱しやすい。だが、これら二つは違う。 図1 IP電話サービスとIPセントレックスサービスはここが違う ※図をクリックすると拡大図をご覧になれます。 違いは、着信に必要な番号体系の相違に着目すると分かりやすい。企業向けIP電話サービスの場合、電話番号はIP電話事業者が割り当てた専用の050番号を利用する（図1）。NTT東西地域会社の「法人向けIP電話サービス」のように既存の電話番号を利用できるサービスもあるが、主流は050を利用するサービスである。 この050番号は、事業者が管理するため、個々のユーザーで重複することはない。050番号を知るユーザーであれば、IP電話、固定電話、携帯電話と、いずれの電話サービスからでも発信できる。 一方、IPセントレックスはユーザーが任意に設定した電話番号をそのまま利用できる。 ユーザーの任意であるため、異なる企業間で番号が重複する可能性が高い。このためIPセントレックスでは、あらかじめ登録したグループ内のユーザー間でしか通話できない仕組みになっている。内線通話料は無料である。 ただし、IPセントレックスでも050番号で発着信できるように、事業者各社は有料の付加機能を提供している。 既存のPBXには機能の豊富さで及ばず IPセントレックスは登場して間もなく、使い勝手はまだまだ既存のPBX並みとはいかない。例えば、組み合わせる回線サービスやPBX機能に制限があったり、既存の電話番号のまま移行できないケースもある。こうした事情を理解した上で導入すれば、コストを削減できるのも事実。提供事業者も、本格的な普及を目指して、既存の加入電話並みにレベルアップすべく努力を続けている。 図2 IPセントレックス・サービスの提供形態 ※図をクリックすると拡大図をご覧になれます。 現在、通信事業者やPBXベンダー、システム・インテグレータ（SIer）など16社が、IPセントレックス・サービスを正式に発表している。提供事業者は、大きく分けて(1)通信事業者、(2)PBXベンダーやSIerに分かれる（図2）。 足回りサービスにはIP-VPNなどを使う 通信事業者のIPセントレックスは、その通信事業者が提供するサービスの利用が前提になる。足回りに使える通信サービスは一般に三つ。インターネット接続、IP-VPN、広域イーサネット－－である。 例えばNTTコムの「.Phone IP Centrex」は、インターネット接続「OCN」か、IP-VPN「Arcstar IP-VPN」、広域イーサネット「e-VLAN」を使う。Arcstar IP-VPNを使うメニューは、e-VLANやOCNを使うメニューとは初期費用が異なる。 ユーザーによっては、拠点規模に応じて広域イーサネットとIP-VPNを使い分けていたり、異なる事業者の回線サービスを使い分けていることもある。この場合、データ網とは別に新たに音声専用のIP網を構築する方法も選択肢として考える必要がある。 一方、PBXベンダーやSIerのIPセントレクッスは、他社の通信サービスを自由に選べる。基本的に、回線サービスを含めて設計から導入、構築、運用までを一括してアウトソーシングする形態になる。 中には沖電気工業の「沖トータル・ネットワーク・サービス」のように、古いPBXを下取りするサービスもある。ユーザーは既存のPBXを簿価で沖電気に売却。得られた原資で新しいIP-PBXを購入し、沖電気のデータ・センターに設置する。設置したIP-PBXを使って、沖電気からIPセントレックス・サービスを受ける。 既存の電話番号を使えないケースが多い IPセントレックス・サービス利用料金は、番号1個当たりの月額利用料制が主流である。 内線の月額基本料は各社とも、1000円前後で横並び。ただし、KDDIの「KDDI IPフォン・セントレックスサービスタイプ1」（PBXを継続利用するタイプ）などは月額400円と安くなっている。KDDIのタイプ1は、既存のPBXを残すためにPBX機能は不要だが、拠点間の内線通話だけは使いたいというユーザー向けだ。 一方外線通話は、内線通話とは別料金になる。月額基本料は300～1500円と幅広い。外線番号には、050番号が割り当てられる。このため、既存の電話回線すべてをIPセントレックスで置き換えると、今使っている代表番号も新しい050番号に置き換わる。 ただし既存の番号をそのまま使いたいとする企業ユーザーは多い。これがIPセントレックスが普及する上で、最大のネックになっている。 現状IPセントレックスと同時に“03”などの市外局番から始まる10けたの加入電話番号「0AB～J番号」をそのまま利用できるサービスは、フュージョンの「直収IP固定電話サービス」、東西NTTの「法人向けIP電話サービス」だけ。 各社とも、PHSや携帯電話への発信は、既にほとんどのサービスが対応済み。料金は、1分20円程度に落ち着いている。
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田村電機製作所 本店：東京都目黒区下目黒二丁目２番３号 【商号履歴】 株式会社田村電機製作所（1946年11月～2004年４月１日） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1971年８月２日～2004年１月27日（田村大興ホールディングス株式会社に株式移転） ＜東証２部＞1962年９月７日～1971年８月１日（１部に指定替え） 【沿革】 昭和８年２月 通信機部品の製造・販売を目的に東京都港区において「田村電機商会」として創業 昭和14年２月 商号を「田村電機製作所」に変更 昭和21年11月 商号を「株式会社田村電機製作所」として株式会社に改組。東京都品川区に本社、山形県米沢市に塩井工場を設置 昭和22年４月 東京都目黒区に目黒工場を新設 昭和24年７月 本社および目黒工場を現在地に移転 昭和33年10月 日本電気株式会社および沖電気工業株式会社が資本参加 昭和35年12月 山形県米沢市に玉の木工場(現在の米沢事業場)を新設(塩井工場を統合) 昭和37年９月 東京証券取引所市場第二部に上場 昭和37年11月 神奈川県相模原市に相模原工場(現在の相模原事業場)を新設 昭和38年２月 大阪営業所を開設(現在の大阪支社) 昭和46年８月 東京証券取引所市場第一部に上場 昭和63年７月 山形県米沢市八幡原工業団地に用地を取得し第１期工事の工場建設を開始(平成元年８月工場稼働) 平成２年１月 山形県米沢市八幡原工業団地に第２期工事用地を取得 平成２年８月 上記工業団地に第２期工事の工場建設を開始(平成３年１月工場稼働) 平成３年８月 相模原事業場敷地内に新工場を建設し、近隣地区に分散していた子会社田村通信工業株式会社および株式会社田村技研の２社を集約して、通信機器・情報システム機器の一貫生産体制を確立 平成４年３月 東京都目黒区の本社別館を増設し、外部賃借事務所を統合化 平成５年10月 子会社田村電子工業株式会社はティノバ・システム株式会社と対等合併し、株式会社田村テクノ(現連結子会社)に商号変更 平成５年12月 子会社田村設備工業株式会社は株式会社田村技研と対等合併し、株式会社田村エンジニアリングに商号変更 平成６年11月 ISO9001認証取得 平成８年10月 子会社株式会社田村マイクロテックは田村精機工業株式会社と対等合併(合併後の商号は、株式会社田村マイクロテック) 平成10年７月 子会社田村フィールドサービス株式会社は田村マイベル販売株式会社と対等合併し、田村ビジネスシステム株式会社(現連結子会社)に商号変更 平成11年３月 相模原地区ISO14001認証取得 平成12年２月 米沢地区ISO14001認証取得 平成12年９月 子会社株式会社田村エンジニアリングは、田村通信工業株式会社および株式会社田村マイクロテックと対等合併し、株式会社ベネソル(現連結子会社)に商号変更 平成14年３月 社内カンパニー制および執行役員制度を導入 平成15年１月 子会社ユニオン電機株式会社(現連結子会社)の工機部門を会社分割して平成15年１月15日付で新設した株式会社コアタック(同社100％出資)(現連結子会社)に承継させ、同時に前期まで連結子会社であった株式会社ファインコムを同日付で解散し、その事業を株式会社コアタックに統合(株式会社ファインコムは、平成15年３月清算結了) 平成15年３月 ISO14001の認証について、東京地区を拡大登録し、当企業グループで取得
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ＨＯＹＡ 本店：東京都新宿区中落合二丁目７番５号 【商号履歴】 ＨＯＹＡ株式会社（？～） ホーヤ株式会社（1984年10月～？） 株式会社保谷硝子（1960年11月～1984年10月） 株式会社保谷クリスタル硝子製造所（1947年８月～1960年11月） 株式会社東洋光学硝子製造所（1944年８月23日～1947年８月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1973年２月１日～ ＜名証１部＞1973年２月１日～2003年１月 日（上場廃止申請） ＜東証２部＞1961年10月２日～1973年１月31日（１部指定） ＜名証２部＞1962年10月 日～1973年１月31日（１部指定） ＜大証２部＞1963年１月９日～1967年１月31日（上場再審査） 【合併履歴】 2006年３月 日 ＨＯＹＡアドバンストセミコンダクタテクノロジーズ株式会社 2004年２月 日 ＨＯＹＡオプティクス株式会社 2003年３月 日 ＨＯＹＡクリスタル株式会社 2003年３月 日 ＨＯＹＡクリスタルショップ株式会社 1984年10月 日 株式会社保谷レンズ 1984年10月 日 株式会社保谷クリスタル 1982年10月 日 株式会社保谷電子 1960年11月 日 保谷光学工業株式会社 1960年11月 日 山中光学工業株式会社 1960年11月 日 保谷光学硝子販売株式会社 【沿革】 昭和16年11月 東京都保谷市（現在西東京市）で東洋光学硝子製造所を創業。光学ガラス製造に着手。 昭和19年８月 資本金120万円の株式会社に改組、商号を株式会社東洋光学硝子製造所に変更。 昭和20年10月 クリスタルガラス食器製造開始。 昭和22年８月 商号を株式会社保谷クリスタル硝子製造所に変更。 昭和35年11月 東京都昭島市に昭和工場（現 昭島工場）を新設。 昭和35年11月 保谷光学工業株式会社、山中光学工業株式会社及び保谷光学硝子販売株式会社を吸収合併し、商号を株式会社保谷硝子に変更。 昭和36年10月 東京証券取引所市場第二部へ上場。 昭和37年５月 眼鏡レンズ製造開始。 昭和37年10月 名古屋証券取引所市場第二部へ上場。 昭和38年５月 埼玉県入間市に武蔵工場を新設。 昭和47年12月 ソフトコンタクトレンズ製造開始。 昭和48年２月 東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場第一部へ指定。 昭和49年１月 半導体用マスクサブストレート製造開始。 昭和57年10月 子会社の株式会社保谷電子を吸収合併（現 長坂工場）。 昭和58年１月 東京都八王子市に八王子工場を新設し、半導体用フォトマスク製造開始。 昭和59年８月 新本社ビルを現在地に竣工。 昭和59年10月 子会社の株式会社保谷レンズ及び株式会社保谷クリスタルを吸収合併し、商号をＨＯＹＡ株式会社に変更。 昭和60年４月 埼玉県本庄市に児玉開発研究所（現 メディカル事業部児玉研究所）を新設。 昭和62年６月 眼内レンズ（白内障術後用）製造開始。 昭和62年11月 光学ガラスによる非球面モールドレンズ製造開始。 平成元年４月 オランダに欧州地域統括会社HOYA EUROPE B.V.（現 HOYA HOLDINGS N.V.）、米国に北米地域統括会社HOYA CORPORATION USAを設立。 平成３年３月 ＨＤＤ用ガラスディスク（ガラス磁気メモリーディスク）発売。 平成８年11月 熊本県菊池郡大津町に熊本工場を新設。 平成９年４月 カンパニー制を導入し、二つのカンパニー（エレクトロオプティクス、ビジョンケア）と三つの事業子会社｛HOYA PHOTONICS INC.、ＨＯＹＡヘルスケア㈱、ＨＯＹＡクリスタル㈱（現 クリスタルカンパニー）｝へ機構改革。 平成９年５月 シンガポールに地域本社としてHOYA HOLDINGS ASIA PACIFIC PTE. LTD.を設置、４月にオランダ及び米国にそれぞれ設置したHOYA HOLDINGS N.V.とHOYA HOLDINGS INC.の２社と合わせ、欧州、北米、アジア各地域の地域本社体制が整う。 平成９年12月 HOYA LENS DEUTSCHLAND GmbH.がＨＯＹＡグループ最初のISO14001を取得。 平成10年４月 四半期毎の連結決算発表を開始。 平成11年２月 国内主要全工場でISO14001を取得。 平成11年９月 ベルギーのメガネレンズ製造販売会社BUCHMANN OPTICAL INDUSTRIES N.V.（現 HOYA LENS BELGIUM N.V.）を買収。 平成12年４月 米国の特注メガネレンズ加工販売会社OPTICAL RESOURCES GROUP,INC.を買収（平成13年３月に機構改革によりHOYA㈱ビジョンケアカンパニー北米支店に組織変更）。 平成12年７月 沖電気工業㈱の半導体用フォトマスク製造部門を譲り受ける。 平成14年５月 半導体新基板材料３Ｃ－Ｓｉｃ製造販売を開始。 平成14年８月 大日本印刷㈱と次世代半導体用マスクブランクスの技術アライアンス締結。 平成15年１月 名古屋証券取引所の市場第一部上場廃止。 平成15年３月 子会社のＨＯＹＡクリスタル㈱、ＨＯＹＡクリスタルショップ㈱を吸収合併（現クリスタルカンパニー）。 平成15年６月 委員会設置会社へ移行。 平成15年７月 グローバルベースでの財務マネジメント機能を、欧州地域本社へ移管。 平成16年２月 子会社のＨＯＹＡオプティクス㈱を吸収合併。 平成16年３月 日本板硝子㈱のＨＤＤ用ガラスディスク事業を譲り受ける。 平成16年10月 米国預託証券（ＡＤＲ）プログラム Ｌevel－１を開設。 平成17年11月 普通株式１株につき４株の割合で株式分割を実施。 平成18年３月 子会社のＨＯＹＡアドバンストセミコンダクタテクノロジーズ㈱を吸収合併。 平成18年10月 コンタクトレンズ製造部門を子会社ＨＯＹＡヘルスケア㈱へ承継。
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フォーカスシステムズ 本店：東京都品川区東五反田二丁目７番８号 【商号履歴】 株式会社フォーカスシステムズ（1977年４月１日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2016年３月４日～ ＜東証２部＞2015年５月25日～2016年３月３日（１部指定） ＜東証ＪＡＳＤＡＱ＞2013年７月16日～2015年５月24日（２部指定） ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年４月１日～2013年７月15日（東証に統合） ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2010年４月１日（取引所閉鎖） ＜店頭＞1996年12月13日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【合併履歴】 1986年４月 日 国際ソフト株式会社 1986年４月 日 株式会社アクトリソース 【沿革】 昭和52年４月 ソフトウェア開発を目的として、東京都新宿区新宿１丁目11番地に株式会社フォーカスシステムズを設立 昭和53年３月 東京都目黒区目黒本町４丁目６番16号に本社移転。沖電気工業株式会社と取引を開始し、電子交換機のソフトウェア開発業務開始 昭和54年５月 東京都品川区西五反田３丁目８番17号に本社移転 昭和59年11月 福岡市博多区に九州支社を設置 昭和60年６月 九州支社を分離し、株式会社フォーカスシステムズ(現 株式会社イノス 本社：熊本県熊本市)を設立 昭和61年４月 国際ソフト株式会社、株式会社アクトリソースと３社合併 昭和63年２月 株式会社プロトフォース(現 株式会社ビスタ)の株式を取得 昭和63年６月 日本電信電話株式会社と取引を開始し、官公庁向システムのソフトウェア開発開始 平成３年３月 大阪市中央区に大阪事業所(名称変更 平成６年４月大阪支社)を設置 平成４年12月 東京都品川区東五反田２丁目７番８号に本社移転 平成８年12月 日本証券業協会に株式を店頭登録 平成９年８月 日本アイ・ビー・エム株式会社と取引を開始し、システム保守・運用の受託開始 平成11年９月 セキュリティ部門の受託開始 平成12年２月 デジタルティーブイネット㈱に資本参加し、連結子会社とする 平成12年４月 連結子会社オープンテクノロジー㈱を設立 平成12年５月 連結子会社㈱フォーカスピクチャーズ設立 平成12年６月 本社第２ビルを、東五反田１丁目23番１号に取得 平成13年２月 連結子会社デジタルティーブイネット㈱が「C４S」及び「C４K」の暗号開発完了し、特許出願 平成13年３月 セキュリティ部門で使用する暗号化技術を「C４S」及び「C４K」に決定 平成15年２月 連結子会社㈱シーフォーテクノロジーが東京証券取引所マザーズ市場に上場 平成15年12月 ㈱ＩＴＭ設立に伴い、発行済株式総数の40％を取得し、持分法適用非連結子会社とする 平成16年４月 ㈱シーフォーテクノロジーは、第三者割当増資により当社の持分比率が低下したため、持分法適用関連会社とした 平成16年９月 情報セキュリティでの新分野デジタルフォレンジック製品販売開始 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成17年２月 プライバシーマーク付与認定 平成18年３月 ㈱ＩＴＭの株式の一部を同社役員に売却し、当社の持分比率が低下したため、持分法適用非連結子会社から、持分法適用関連会社とする 平成18年４月 持分法非適用の関連会社であった㈱ソキエは、連結財務諸表に及ぼす影響が増したため、持分法適用関連会社とした
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75 名前：葱投稿日：2008/11/06(木) 12 05 「O・K・I」 －１２０年の歴史を持つ、ある日本企業の腐敗－ ＯＫＩグループが、所謂集団ストーカーに関与しているといったネット上の噂が後を立たない。２ｃｈの沖電気の裏事情を検索し、現在見られる主だった書き込みをまとめてみた。 ■ 掲示板２ｃｈの主だった書き込みのまとめ■ 新興宗教相手に商売をしているらしい。 問題が起きてから過剰反応するのが沖の体質 約十年前から企業体質の悪化、倒産の危機が話題になっていた。 － 浮沈繰り返し、成長策不透明・・ － 従業員多数が会社からのパワハラ等を受け、倒産を望んでいる。 沖電気本体の悪質な体質はグループ企業等に脈々と受け継がれており、表向き優良と 思われている子会社内に於いても同様である。 意識が顧客に向かず、徹底的に内向き体質である。 約十年前から“難破船”“泥舟”と例えられるような企業体質、職場環境であった。 多くの従業員がこの会社内の多くの不正の存在を認識しており、その発覚の可能性を 意識している。 愛社精神や己の仕事に対する責任とは無縁の従業員体質である。 営業部門の腐敗、弱体化を指摘する従業員が多く存在する。 － むしろ営業部門を撤廃しても現状が変わらないグループ企業も多い？ － 総務等、管理部門がインターネット上に会社の内情が流出、暴露されることを危惧し ており、“家庭訪問”による従業員の自宅PCのチェックに強制的に承認させる等、他 の企業と比べてもその異常な神経質ぶりが伺える。 － これはやがて一人暮らしの従業員の自宅に就業時間帯に会社ぐるみで不法侵入す るまでに至る。 － 社内に於ける足の引っ張り合い、職権乱用が横行している。 中途入社社員等に対する警戒心が強く、仲良しこよし体質である。 内部に於いて、自分の立場に不都合になり得る可能性のある従業員に対する陰湿的な 嫌がらせが横行し、それは明らかな犯罪にまで発展してしまう。このような犯罪体 質、隠蔽体質が末端従業員から役員に至るまで浸透し、カルトとみなしている従業員 が多数存在する。 自社の内部に於ける肩書きが外部でも通用すると思い違いしている幹部社員の存在。 葱梱包のエピソードは有名な事実。 リストラにあたって、従業員の不祥事でっち上げ、精神科医を悪用するなどその悪行 は常軌を逸しているが、その実、社内の意識は極めてデリケートであり、表立って対 象者と真正面から対話が出来ない。全てを裏工作によって遂行しようとする。 上層部は極めて暇で無能である。 持ち株会を脱退すると組合と総務のブラックリストに載るらしい。 組合に相談すると、総務と職場ぐるみでで嫌がらせにより退職に追い込まれる。 職場の各フロアに総務のスパイが配置されている。 上司からの退職勧奨に伴い、職場ぐるみの執拗な嫌がらせで追い込まれる。 顧客に対する詐欺行為を会社ぐるみで行っている。 週刊誌の倒産危険度ランキングで常に上位。 所属異動の申請をすると、職場内で執拗な嫌がらせをされ追い込まれる。 粉飾決算が常態化している疑いがある。 試験データの偽装がある。 電柱に「沖はカルト」と落書きされる。 職場で様々な裏金が横行している。 社内ＳＮＳの内容は極めておぞましい。 総務が職務放棄しているように見受けられ、会社存続に関わる危機感を感じる従業員 がいる。 社内に“工作員”が多数存在し、その裏工作は殺人に匹敵する程の悪質さに発展する カルト的な従業員へのストーカー行為が横行、被害を訴える者がネット上に多数。 － それらの犯罪行為は金と時間をかけて全社の総力を挙げて行われる。 社内の不祥事隠蔽に貢献した従業員こそ最も重宝され、褒美が与えられる。 それはすなわち、本業とかけ離れた犯罪行為を専業とする従業員が多く存在する ことを意味し、むしろ本業より工作員に憧れる従業員が多数。 これらの従業員は、本業や“OKI”そのものに全く関心を持たず、“工作員”であ ることにやりがいや誇りを感じてしまう。 － もはやカルト的な犯罪団体と化していることは明らかと見られ、社内研修等でも宗教 的教育が行われている。 社内に於ける犯罪を「警察に届けるな」と明確に隠蔽している。 他人の懐を気にする卑しい従業員体質 業績悪化を招いたコネ入社 不祥事に対する責任逃れ、それに対してバッシングする従業員と元従業員 社内の不祥事隠蔽の為に無駄な経費を惜しげもなく使う一方で犯罪行為にひたすら没 頭する、無意味、且つ限りなく不毛な無限連鎖、悪循環。 自他共に認める「ズレ」ている企業であり、それを恥も外聞も無く文書化する程追い 込まれている。他企業では有り得ない有様である。 「ＯＫＩ再生のシナリオ」 http //techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20070330/129901/thumb_384_20070330_02.jpg 714 ：名無しさん＠お腹いっぱい。：2009/04/03(金) 15 09 41 ID ??? 某沖○気○業の裏求人。若干名随時募集 職種 集団ストーカ工作員 活動勤務地 蕨、川口、戸田、旧浦和市周辺 仕事内容 こちらの指示した人物に集スト行為を あなたの職場や学校などの周辺でお願いします。 優しい先輩や仲間が丁寧に教えてくれますのですぐ覚えられます。 886 ：名無しさん＠お腹いっぱい。：2009/04/11(土) 23 32 43 ID ??? 表向きは沖○気○業ＯＢもしくはその関係者の工作員たちが 蕨や戸田、川口、各浦和周辺地域、職場で工作活動を活発にしているので 一般人を巻き込まないでください。迷惑です。 32 ：名無しさん：2009/10/10(土) 00 31 15 ID tpD1pWdX0 沖電気の裏事情の実質本スレは以下に移動しました。（スレタイは気にしないでください） http //mamono.2ch.net/test/read.cgi/company/1254614988/ 主なトピック： ・篠塚前社長のていたらくによるOKI衰退 ・沖社員の給料カット、リストラの実態 ・OKIグループから脱出するためのノウハウ、体験談 ・沖電気で起こっている集団ストーカーの実態 ・OKIの暗い将来とOKI倒産時期の予想について ・OKIで会社の経費を遊びに使う方法 ・その他（ミームのアホっぷりなど） 集団ストーカー行為「モビング」 http //www.din.or.jp/~okidentt/mobbing.htm 私の友人が受けた。集団ストーカー行為について記録しておく。 初めて話を聞いたのは２００４年ごろ。 自分の側に来て咳をするものが大勢いるという。一日に６０回にもおよぶ。 最初話を聞いたとき「変なこと言うなあ、妄想か？」と思った。 しかしそれを録音していると言い、日時、状況を記録していた。実際にその録音も聞いた。（残念ながら映像がないから証拠能力が弱い。） その直後だったか、東芝で少数派として長年闘って来られた松野さんから、「それは先進国の企業で流行っている嫌がらせの手口だ」と聞いた。 また八王子に在職中の別の友人からも「自分も数年前に同じ事をされた」と聞いた。 ネットで検索すると、咳、咳払い、鼻をすする等の音をターゲットの至近距離で繰り返す行為は「ノイズキャンペーン」とよばれているそうだ。 沖八王子がロームに売却された後もその行為は数が減少したが続いた。私はロームに改めさせるよう求めた。友人は時には立ち上がって相手をにらみつけたり、その後ろについて行くなど「反撃」もしたという。 私は加害者の名前を特定してロームに知らせるよう再三促したがかれはしなかった。 結局それが止まったのは２０１０年５月にオキセミ社長榎本氏が死亡し、社長が交代してからだった。 ２００６年７月デボラキャメロンに話す。オーストラリア新聞エイジに掲載。 ２００７年の総会より指摘。 ２０１０年半ばまで続いた。 ２０１０．１０．２４ ２０１１年沖電気株主総会会場前... 投稿者：田中哲朗 引用する 総会質問音声 http //okidentt.sakura.ne.jp/kabu/2011soukai/2011kabu.htm ３分間で質問するから、途中でじゃまを入れないで頂きたい。妨害すれば裁判に訴えます。 私は裁判所が認めた例も示して、沖電気の差別、いじめを改めるよう質問を繰り返してきた。 会社の回答は何の根拠も示さずいじめはない。談合についても、裁判所が有罪判決をだしたのに。やっていない。目的事項ではないから答えない。 そこで質問１、招集通知に書いてなくとも、常識的に会社経営に関係のある質問は審議すべきと思うがどうか。 関連して 私は一昨年ロームの株主総会で質問した。あちらの社長は目的事項じゃないなどとは一言もいわずちゃんと答えましたよ。立派だと思いませんか。 目的事項でないとか、指摘されたことを根拠も示さず否定するだけの答弁、議事運営は、社長、経営陣の能力の低さを対外的に示し経営に悪影響を与えると思うがどうか？質問２ 湯布院談合。あれは私が告発しなければ表沙汰にも裁判にもならなかった。これに異論はあるか。談合認定判決による損害額はいくらか。対応を取っているか。 質問４は談合損害のうむと算定額。談合したかどうかではない。 次、 私は経営者は哲学を持つべきだと指摘してきた。 社会に役立つ製品を作り同時に、従業員がハッピーでなければならない。 その哲学がない。リストラいくらやっても儲かればよいは失敗する。これをどう思うかが質問５ 従業員の社内モラル。単に行動規範を作ってます。いじめするなと言ってますでは意味がない。 いじめの指摘があれば調査すべきだが、 私が指摘してきた６年前からの八王子工場の集団ストーカー行為。 いつどんな調査をしたか、しないかったのか。本人に聞き取りをしたか。これが質問５ 集団ストーカ行為。荷担した者のメンタルヘルスさえも悪くなる。そこで、在職死亡者の数はいくらか。その中の自殺者はいくらか。ここ数年のデーターを示して欲しい。これが質問６ 最後は忠告です。この１０年以上沖電気の株主総会は大混乱。あなた方は痛くも痒くもない風を装っているが、誰から見てもやせ我慢。 私は沖電気だけを相手に闘っているのではない。日本企業の差別体質、その影響を受けた社会全体の正義感の欠如を指摘し、改めさせることを目的としている。 株主総会はその実践アピールの場として、最適の場である。皆さん、間抜けな悪役演じてくれているようでありがたいが。 私が死ぬまでには、まだだいぶかかる。 今日も答弁拒否があれば追求します。総会を静粛に終わらせたければ、ひいては経営を改善したければ、謝るべきを謝り、改めるべきを改めればよい。 選択権はあなたがたにある。以上。 . . . . . . . . .
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東証一部・上場 造船 三井造船 佐世保重工業 川崎重工業 石川島播磨重工業 電気機器 イビデン 日本金銭機械 ミネベア 日立 東芝 三菱電機 富士電機 東洋電機 安川電機 神鋼電機 明電舎 オリジン デンヨー エネサーブ 日立工機 三桜工業 マキタ 東芝テック 芝浦電機 マブチ 日本電産 高岳 ダイヘン JVCケンウッドHD 日新電機 大崎電気 オムロン 日東電工 和泉電気 エルピーダメモリ ＧＳユアサ 田村大興 メルコＨＤ ＮＥＣ 富士通 沖電気工業 岩崎通信 ＮＥＣインフロンティア 電気興業 サンケン エプソントヨコム ナカヨ通信機 富士通アクセス アイホン ＮＥＣエレクトロニクス エプソン ワコム ルバック ピクセラ ナナオ 日本信号 京三製作所 能美防災 ホーチキ マスプロ 日本無線 パナソニック シャープ アンリツ 富士通ゼネラル 日立国際電気 ソニー ＮＥＣトーキン ＴＤＫ 帝通工 三洋電機 宮越商事 ミツミ タムラ アルプス 池上通信 パイオニ 日本電波 日本トリム ローランド ディー．ジー 山水電気 フォスター電機 クラリオン ＳＭＫ ヨコオ 東光 ティアック ホシデン ヒロセ電機 航空電子 ＴＯＡ ユニデン アルパイン スミダコーポレーション アイコム 船井電機 横河電機 新電元 山武 日本光電 チノー 共和電業 日本電子材料 堀場製作 アドバンテスト 小野測器 エスペック サンクス キーエン ＨＩＯＫＩ シスメックス メガチップス ＯＢＡＲＡ 日本電産コパル ミヤチテクノス 東京電波 沢藤電気 デンソー コーセル 日立メディコ 新日無線 オプテックス 千代田インテグレ 東光電気 スタンレー電気 岩崎電気 ウシオ電機 岡谷電機産業 フェニクス電機 日本セラミック 新神戸電機 日本デジタル研究所 古河電池 双信電機 山一電機 図研 日本電子 カシオ ファナック ＦＤＫ 日本シイエムケイ エンプラス ローム 浜松ホトニクス 三井ハイテック 新光電工 京セラ 日本インター 太陽誘電 村田製作 ユーシン 双葉電子 日東電工 北陸電工 パナソニック電工 東海理化 ニチコン 日本ケミコン ＫＯＡ 小糸製作所 ミツバ 大日本スクリーン製造 キヤノン 武藤工業 機械 日本製鋼 日立ツール 三浦工業 タクマ ツガミ オークマ 東芝機械 アマダ アイダ 牧野フライス ＯＳＧ ダイジェト 旭ダイヤ 森精機 日東工器 豊田織機 豊和工業 ＯＫＫ 石川製作所 東洋機械金属 ＯＭ製作所 津田駒工業 エンシュウ 島精機 日本スピンドル 日阪製作所 ペガサスミシン製造 ナブテスコ レオン自動機 ＳＭＣ 新川 ホソカワミクロン ユニオンツール オイレス工業 サトー 日本エアーテック 日精樹脂 ワイエイシイ コマツ 住友重機 日立建機 日工 巴工業 井関農機 共立 ＴＯＷＡ 丸山製作 北川鉄工 クボタ 荏原実業 東洋エンジニアリング 三菱化工機 月島機械 帝国電機製作所 東京機械 新東工業 渋谷工業 アイチコーポレーション 小森コーポレーション 鶴見製作所 住友精蜜工業 酒井重工業 荏原 石井鉄工所 酉島 千代田化工建設 ダイキン オルガノ トーヨーカネツ 栗田工業 椿本チエイン 大同工業 ＴＣＭ 日本コンベヤ 日機装 木村化工機 アネスト岩田 ダイフク 加藤製作所 油研工業 タダノ フジテック シーケーディ キトー 平和 ＳＡＮＫＹＯ マースエンジニアリング 福島工業 キヤノンファインテック アビリット オーイズミ ダイコク電機 アマノ ＪＵＫＩ サンデン 蛇の目 ブラザー シルバ精工 マックス モリタ グローリー工業 大和冷機 日本ピストンリング リケン 帝国ピストンリング 日本精工 ＮＴＮ 光洋精工 不二越 トムソン ＴＨＫ ユーシン精機 前澤給装工業 前沢工業 日本ピラー工業 キッツ 日立造船 三菱重工 非鉄・金属製品 稲葉製作所 宮地エンジニアリンググループ 三協立山 トーカロ アルファＣｏ ＳＵＭＣＯ 川田テクノロジーズ 日軽金 大紀アルミニウム 三井金属 東邦亜鉛 三菱マテリアル 住友金属鉱山 同和鉱業 古河機械金属 Ｓサイエンス 住友チタニウム 住友軽金属 古河電工 住友電工 フジクラ 昭和電線電纜 京特殊電線 タツタ 日立電線 沖電線 カナレ電気 リョービ アサヒホールディングス 東洋製缶 北海製缶 コロナ 横河ブリジ 日本橋梁 駒井鉄工 ルテック サクラダ 高田機工 三和シヤッター工業 文化シヤッター 川田工業 東洋シヤッター トステム フイルコ ノーリツ 長府製作 リンナイ ダイニチ 日東精工 三洋工業 岡部 中国工業 東プレ ネツレン 東京製綱 イオラックス ニッパツ 中央発条 アドバネクス イーグル工業 小松ウオール工業 鉄鋼 新日鉄 住友金属 神戸製鋼 日新製鋼 中山製鋼 合同製鉄 ＪＦＥＨＤ 東京製鉄 共英製鋼 大和工業 東京鉄鋼 大阪製鉄 淀川製鋼 東洋鋼鈑 住友鋼管 丸一鋼管 モリ工業 大同特殊鋼 高周波 日本金属工業 日本冶金工業 山陽特殊製鋼 愛知製鋼 日立金属 日本金属 大平洋金 日本電工 栗本鉄工 旭テック 日本鋳鉄管 三菱製鋼 日亜鋼業 日本精線 ンニッタ 窯業 旭硝子 板硝子 石塚硝子 山村硝子 電気硝子 オハラ 住大阪セメント 太平洋セメント デイ・シイ 日ューム 日本コンクリート工業 東海カーボン カーボン 東洋炭素 ノリタケ ＴＯＴＯ ガイシ 日本特殊陶業 ダントーＨＤ ＭＡＲＵＷ 日本セラテック 白煉瓦 クロサキ ＴＹＫ Ａ＆ＡＭ ニチアス ゴム 横浜ゴム 東洋ゴム ブリヂス 住友ゴム 藤倉ゴム オカモト フコク ニッタ クリエートメディック 東海ゴム 三星ベル バンドー 鬼川ゴム 石油 新日本石油 昭和シェル石油 コスモ石油 富士興産 ニチレキ 東燃ゼネラル石油 ユシロ化学工業 新日鉱Ｈ ＡＯＣＨ 出光興産 医薬品 武田薬品 アステラス製薬 大日本住友製薬 塩野義製薬 田辺製薬 わかもと製薬 あすか製薬 日本新薬 富山化学工業 中外製薬 科研製薬 エーザイ ロート製薬 小野薬品 日研化学 久光製薬 持田製薬 大正製薬 参天製薬 エスエス製薬 扶桑薬品 日本ケミファ ツムラ テルモ みらかホールディングス キッセイ薬品工業 生化学工業 栄研化学 鳥居薬品 東和薬品 沢井製薬 ゼリア新薬工業 キョーリン 小林製薬 第一三共 化学 旭化成 共和レザー コープケミカル 昭和電工 住友化学 日本化成 住友精化 日産化学 ラサ工業 呉羽化学 テイカ 石原産業 片倉チッカリン 日本曹達 東ソー トクヤマ セントラル硝子 東亜合成 ダイソー 関東電化 電気化学 信越化学 日本カーバイド工業 紀文フードケミファ 堺化学 エア・ウォーター 日本酸素 日本化学 日本パーカライジング 高圧ガス チタン工業 四国化成工業 戸田工業 ステラ ケミファ 保土谷化学工業 日本触媒 大日精化 カネカ 協和発酵 三菱瓦斯化学 三井化学 ＪＳＲ 東京応化工業 三菱ケミカルホールディングス 日本合成 ダイセル 住友ベークライト 積水化成 ゼオン アイカ 宇部興産 積水樹脂 タキロン 旭有機材 日立化成 ニチバン リケンテクノス 大倉工業 積水化成 群栄化学 タイガースポリマー 日本カーリット 日本化薬 日本精化 旭電化 日本油脂 ミヨシ ハリマ化成 花王 第一工業薬品 三洋化成 有機合成薬品 大日本塗料 日本ペイント 関西ペイント トウペ 中国塗料 日特塗料 藤倉化成 太陽インキ インキ サカタＩＮＸ 東洋インク 富士写真フイルム コニカＨ 資生堂 ライオン 高砂香料 マンダム ミルボン ファンケル コーセー ドクターシーラボ エステー化学 コニシ 長谷川香料 荒川化工 メック 日本高純度化学 荏原ユージライト イハラケミカル 北興化学 大成ラミック クミアイ化学工業 日本農薬 アキレス 有沢製作所 スルガ アロン化成 きもと シーアイ化成 藤森工業 前沢化成工業 ＪＳＰ エフピコ 天馬 東リ バルカー パルプ紙 特種東海ホールディングス 王子製紙 三菱製紙 北越製紙 中越パルプ 巴川製紙 大王製紙 日本製紙グループ本社 レンゴー トーモク ザ・パック 繊維 片倉 グンゼ 神栄 川島織績 東洋紡績 ユニチカ 富士紡績 日清紡績 クラボウ ダイワボ シキボウ 日東紡績 豊田紡績 日本毛織 大東紡績 トーア紡コーポレーション ダイドー 御幸ＨＤ 帝国繊維 帝人 東レ 東邦テナックス 菱レイヨン クラレ サカイオーベックス 住江織物 フエルト 市川毛織 日本バイリーン エコナック 日東製網 芦森工業 アツギ ダイニック セーレン 東海染工 小松精錬 ワコール ホギメデ サンエー・インタナショナル 三陽商会 ナイガイ 食品 日本製粉 日清製粉 日東富士製粉 昭和産業 鳥越製粉 協同飼料 中部飼料 日配飼料 ユニ・チャームペットケア 東洋精糖 甜菜糖 新三井糖 森永製菓 中村屋 崎グリコ 名糖産業 不二家 山崎パン 第一パン モロゾフ 森永乳業 ヤクルト 明治ホールディングス 雪印メグミルク リマハム 日本ハム 伊藤ハム 林兼産業 丸大食品 米久 Ｓfoods サッポロホールディングス アサヒビール 麒麟麦酒 宝ＨＤ オエノンホールディングス メルシャン 養命酒 三国コカ・コーラボトリング 四国コカ・コーラボトリング コカ・コーラウエストＨＤ コカ・コーラ セントラル ジャパン ダイドードリンコ 伊藤園 キーコーヒー ユニカフェ ジャパン・フーズ 日清オイリオグループ 不二油 Ｊ－オイルミルズ キッコーマン 味の素 キユーピー ハウス食品 カゴメ 焼津水産 アリアケ ニチレイ ヨコレイ 東洋水産 日清食品 永谷園 フジッコ ロック・フィールド ＪＴ わらべや日洋 なとり 建設 ショーウボンド ダイセキ環境ソリューション 間組 東急建設 コムシス ミサワホームホールディングス 高松建設 東建コーポレーション ヤマウラ 大成建設 大林組 清水建設 飛島建設 長谷工コーポレーション 松井建設 鹿島建設 不動建設 大末建設 鉄建建設 安藤建設 太平工業 西松建設 三井住友建設 大豊建設 前田建設 佐田建設 ナカノフドー建設 奥村組 小田急建設 東鉄工業 イチケン 浅沼組 戸田建設 熊谷組 青木あすなろ建設 北野建設 植木組 三井ホーム 矢作建設 ピーエス三菱 大東建設 新日本建設 ＮＩＰＰＯコーポレーション 東亜道路 前田道路 日本道路 東亜建設 若築建設 東洋建設 五洋建設 大林道路 世紀東急工業 福田組 東北ミサワホーム 住友林業 日本基礎技術 日成ビルド工業 エス・バイ・エル 巴コーポレーション パナホーム 大和ハウス工業 ライト工業 積水ハウス 日特建設 北陸電工 コミューチュア ユアテック 西部電工 四電工 中電工 関電工 大明 きんでん 東京エネシス トーエネック 住友電設 日本電設工業 協和エクシオ 新日本空調 日工営 東電通 日本電話施設 九電工 三機工業 日揮 中外炉工業 ヤマト 太平電業 高砂熱学工業 日立プラント建設 三晃金属 ＮＥＣネッツエスアイ 朝日工業 タカ工業 大気社 ダイダン 日比谷総合設備 東芝プラントシステム 東洋エンジニアリング 新興プランテック 鉱業 住石HD 日鉄鉱業 三井鉱山 三井松島 日本海洋掘削 ガス開発 石油資源開発 太平洋興発 水産 極洋 日本水産 マルハ本社 ホウスイ サカタのタネ ホクト