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驚きももの木20世紀（ABC制作、1993.04.16～1999.10.01） (1999.10.01) (1999.07～09) 0'30″…P G、テルモ株式会社、キッセイ薬品、公文教育研究会、東京海上、アートネイチャー、大阪西川、株式会社サン・クロレラ、ZOJIRUSHI(象印マホービン)、小林製薬、シャディ＋週替1社 (1999.05～06) 1'30″…P G 0'30″…シャディ、公文教育研究会、東京海上、TOYOTA(トヨタ自動車)、アートネイチャー、株式会社サン・クロレラ、タカラスタンダード、キッセイ薬品、テルモ株式会社 (1999.04) 1'30″…P G 0'30″…ホーユー、株式会社サン・クロレラ、タカラスタンダード、キッセイ薬品、テルモ株式会社、シャディ、公文教育研究会、東京海上 (1998.10～1999.03) 1'00″…P G 0'30″…小林製薬、ホーユー、VOLVO、株式会社サン・クロレラ、健勝苑、キッセイ薬品、タカラスタンダード、ニッポンハム(日本ハム) (1997.04～09) 1'00″…カルピスKK、TERUMO 0'30″…P G、小林製薬、英会話NOVA、チョーヤ梅酒、キッセイ薬品、東海銀行、タカラスタンダード、NTT DATA (1996.10～1997.03) 1'30″…P G、TERUMO 0'30″…タカラスタンダード、東洋ゴム、キッセイ薬品、東海銀行、京セラ、桃屋、小林製薬、MET'S (1996.07～09) 1'00″…P G 0'30″…タカラスタンダード、DUSK!N、ブルボン、キッセイ薬品、桃屋、東洋ゴム、太陽生命 (1996.04～06) 0'30″…P G、小林製薬、京セラ、BRAUN、桃屋、東洋ゴム、太陽生命、タカラスタンダード、DUSK!N、ブルボン、キッセイ薬品、サッポロビール (1996.01～03) 1'00″…P G 0'30″…京セラ、BRAUN、桃屋、東洋ゴム、太陽生命、タカラスタンダード、DUSK!N、ブルボン、キッセイ薬品、サッポロビール (1995.10～12) 0'30″…P G、小林製薬、チョーヤ梅酒、DUSK!N、ブルボン、キッセイ薬品、madras、京セラ、BRAUN、桃屋、東洋ゴム、マスターフーズ (1994.10～1995.03) 1'30″…ベスト電器 1'00″…P G 0'30″…キッセイ薬品、BRAUN、madras、京セラ、コスモ石油、ISUZU(いすゞ自動車)、東洋ゴム (1994.04～09) 1'30″…P G 0'30″…いなば食品、アップル コンピューター、madras、Nestle、京セラ、三洋電機、キッセイ薬品、MAZDA、コスモ石油 (1993.10～1994.03) 1'30″…P G 0'30″…DUSK!N、ECC、丸八真綿、Nestle、京セラ、キッセイ薬品、日本信販＋不定期2社 (1993.04～09)
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1960年代には規模拡大を狙ったメガバンク同士の合併が行われるようになりました。1960年代から1970年代にかけての第一勧業銀行（第一銀行と日本勧業銀行が合併）、太陽神戸銀行（太陽銀行と神戸銀行が合併）の設立などは、このような大型合併の代表的なものです。また、1990年代以降、金融機関の破綻が発生し、金融システム安定化のために銀行に対して公的資金による資本増強が行われるなど、銀行経営の健全性に対する関心が高まりました。一方で、いわゆる日本版「金融ビッグバン」や規制改革を受け、銀行・証券・保険の相互参入や異業種からの銀行業への参入により競争が激化したほか、銀行の合併・統合や金融グループのコングロマリット化も進展しました。具体的なメガバンク同士のＭ＆Ａとしては、富士銀行・第一勧業銀行・日本興行銀行の３行による「みずほ」の誕生から始まり、これが、住友銀行・さくら銀行による「三井住友」や、三和銀行・東海銀行による「ＵＦＪ」や、大和銀行・あさひ銀行による「りそな」などに波及、大再編へと繋がりました。近年ではメガバンク同士の再編は一段落しましたが、地方銀行や信用金庫が絡んだＭ＆Ａは今年に入ってからも活発で、「住友信託銀行と八千代銀行の資本提携」「西日本シティ銀行による豊和銀行への出資」「福岡銀行と熊本ファミリー銀行の統合」など地方銀行が絡んだＭ＆Ａのニュースが相次いでいます。また、業績堅調なメガバンクや大手地方銀行が地元金融機関との資本提携による地方への進出を図る動きが増えています。銀行業界以外にもネット証券の台頭が著しい証券業界や上限金利の見直しが検討されている消費者金融業界なども今後Ｍ＆Ａが活発に行われることが予想されます。 まず、何故このように銀行のＭ＆Ａは活発化したのでしょうか。真の動機は、「経済合理性」によるものなのでしょうか。この大再編はむしろ、会社の業界内での地位・プレゼンスの維持・向上や、経営者の自己実現など、「社会（学）的要因」の方が強く作用するのではないでしょうか。それが証拠に、大手銀行のＭ＆Ａがおこった後、他行の間でも、一斉に統合・再編の流れが加速したという事実があります。 【他に銀行がＭ＆Ａを実施した理由やＭ＆Ａのメリットがほしい！】 バブル崩壊当初、メガバンクは各行とも「再編には統合メリットが見出せないので、統合するつもりはない」と主張していました。ところが、富士銀行・第一勧業銀行・日本興行銀行の３行による「みずほ」の誕生で状況は一変しました。これが、住友銀行・さくら銀行による「三井住友」や、三和銀行・東海銀行による「ＵＦＪ」や、大和銀行・あさひ銀行による「りそな」などの誘因となったのは明らかでしょう。また、他の考えとしては、銀行業にとって重要な「規模」をＭ＆Ａによって拡大するという戦略があったと考えられます。 このように考えた場合、現在、地方銀行にとって再編問題のポイントは「他行に置いて行かれるリスク」にあるといえます。そこで、次に、地方銀行や信用金庫が絡んだＭ＆Ａが今年に入ってからも活発になった理由と、銀行業Ｍ＆Ａのあるべき姿について論じていきたいと思います。 コングロマリット化は米国では独占禁止政策により同一業種の合併が困難なこと、第３次産業の発達などを背景に１９５０年代から１９６０年代末に活発化しました。しかし、Ｍ＆Ａを通じての短期的利益の追求により、製造業の空洞化につながったとの指摘もあります。 このことから、Ｍ＆Ａによる事業強化という再編の面では長期的な収益を見込めます。しかし、安易な短期的利益の追求のためにＭ＆Ａを用いる危険性をＭ＆Ａ動向を見ていて感じます。 名前 コメント M Aは増加傾向、グローバル化・マネー化の台頭で M Aコンサルティング会社のレコフによると、日本のM A市場は、2000年以降に急速に拡大している。2006年には2775件で過去最高を更新した【図2参照】。国内の日本企業どうしによる「IN-IN型」が8割近くを占める一方、日本企業による外国企業の買収「IN-OUT型」も増える傾向にある。昨年2月の日本板硝子による英ピルキントン買収、同12月のJTによる英ガラハーの買収など、国内企業による海外企業の大型買収も目立っている。 図2 1985年以降の日本のM A件数推移 2007年は1-3月期の数字、レコフ資料よりQUICK作成 バブル崩壊後、M Aは企業のリストラ策で活用されるケースが多かったが、近年ではグローバル化に伴う競争激化で業界再編が進んでいることに加え、ファンド（投資会社）の参入などで案件の大型化も進んでいる。同社調査によると、ファンドによる日本企業へのM Aだけでも3年連続で300件を超えるという。国内のM Aは、ファンドの台頭・グローバル化による第3期に入ったとも言えるため、件数・金額ともしばらくは高水準が続きそうだ。 会計問題などもあり、2009年までは本格化しにくい？ M Aに詳しいレコフ上席執行役員の森山弘和氏は、国内の少子高齢化や団塊世代の大量退職に伴う国内需要の縮小、業界再編などに伴うM Aは今後も増えるとしながらも、「敵対的な買収は増えないでしょう」と指摘する【写真1】。米国でさえM A全体で成功したケースは全体の3分の1に過ぎず、「日本では市場の論理より、私情が優先されるケースもあります」（同）。2006年の王子製紙と北越製紙、アオキとフタタのM A提案例が示すように、現経営陣に友好的な買収提案でなければM Aは成立しにくい。 写真1 レコフの森山弘和氏三角合併についても、「2009年の国際会計基準への収れん、2009年3月期からの内部統制ルールの適用などが完了しない限り、買収監査（※注）すらしないで外国企業が日本企業を敵対的に買収することは難しいでしょう」（同）という。2009年までには米企業とEU企業の財務諸表の相互承認が予定されており、日本も対応が迫られている。いまのところは会計基準が違うため、外国企業が直ぐに三角合併を利用するのは難しいというのだ。仮に外国企業が日本企業を買収した後、その日本企業に粉飾決算などが見つかれば、外国企業の経営陣は既存の株主から株主代表訴訟を起こされるリスクを持つ。 この2月に三洋電機、日興コーディアル証券らが過去の決算を訂正したことは記憶に新しい。外国企業が粉飾決算リスクを避ける上でも、日本企業を積極的に買収する可能性は短期的には低いようだ。 http //money.quick.co.jp/column/topics/tm_2.html（２００７年９月１６日）
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三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ 本店：東京都千代田区丸の内二丁目７番１号 東京三菱銀行とＵＦＪ銀行が合併してできた三菱東京ＵＦＪ銀行を中心とする三菱ＵＦＪグループは、大きく言えば、東京を中心に発達した三菱銀行、大阪が軸の三和銀行、名古屋が拠点の東海銀行、国際決済業務が中心の東京銀行の流れがあり、バランスが良いのが特徴。三和銀行と東海銀行は、合併してＵＦＪ銀行になったが、大口融資先の整理問題解決に迫られ合併の道を選んだ。三菱銀行には戦前、川崎財閥系の第百銀行が合流している。 【商号履歴】 株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（2005年10月１日～） 株式会社三菱東京フィナンシャル・グループ（2001年４月２日～2005年10月１日） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2001年４月１日～ ＜大証１部＞2001年４月１日～ 【歴代社長】 三木 繁光 畔柳 信雄 【筆頭株主】 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口) 【連結子会社等】 (連結子会社) ㈱三菱東京ＵＦＪ銀行 東京都千代田区 100％ ㈱泉州銀行 大阪府岸和田市 68.1％ 三菱ＵＦＪ信託銀行㈱ 東京都千代田区 100％ 日本マスタートラスト信託銀行㈱ 東京都港区 46.5％ 三菱ＵＦＪ証券ホールディングス㈱ 東京都千代田区 100％ カブドットコム証券㈱ 東京都中央区 52.0％ 三菱ＵＦＪウェルスマネジメント証券㈱ 東京都千代田区 100％ 三菱ＵＦＪニコス㈱ 東京都文京区 75.7％ ㈱東京クレジットサービス 東京都千代田区 49.5％ 菱信ディーシーカード㈱ 東京都渋谷区 75.2％ ㈱日本ビジネスリース 東京都中央区 89.7％ 東京合同ファイナンス㈱ 東京都中央区 100％ 三菱ＵＦＪファクター㈱ 東京都千代田区 100％ エム・ユー・フロンティア債権回収㈱ 東京都中野区 94.4％ 三菱ＵＦＪキャピタル㈱ 東京都中央区 40.2％ エム・ユー・ハンズオンキャピタル㈱ 東京都中央区 50.0％ 日本確定拠出年金コンサルティング㈱ 東京都千代田区 77.4％ 国際投信投資顧問㈱ 東京都千代田区 53.1％ 三菱ＵＦＪ投信㈱ 東京都千代田区 100％ エム・ユー投資顧問㈱ 東京都中央区 100％ 三菱ＵＦＪ不動産販売㈱ 東京都千代田区 100％ 三菱ＵＦＪ個人財務アドバイザーズ㈱ 東京都中央区 73.6％ 三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング㈱ 東京都港区 64.8％ エム・ユー・ビジネス・エンジニアリング㈱ 東京都中央区 100％ UnionBanCal Corporation 米国カリフォルニア州サンフランシスコ市 65.4％ Mitsubishi UFJ Trust Banking Corporation (U.S.A.) 米国ニューヨーク州ニューヨーク市 100％ Mitsubishi UFJ Global Custody S.A. ルクセンブルク大公国ルクセンブルク市 100％ Mitsubishi UFJ Wealth Management Bank(Switzerland), Ltd. スイス連邦ジュネーブ市 100％ Mitsubishi UFJ Securities International plc 英国ロンドン市 100％ Mitsubishi UFJ Securities (USA),Inc. 米国ニューヨーク州ニューヨーク市 100％ Mitsubishi UFJ Trust International Limited 英国ロンドン市 100％ Mitsubishi UFJ Securities (HK) Holdings, Limited 中国香港特別行政区 100％ Mitsubishi UFJ Securities (Singapore),Limited シンガポール共和国シンガポール市 100％ BTMU Capital Corporation 米国マサチューセッツ州ボストン市 100％ BTMU Leasing Finance,Inc. 米国ニューヨーク州ニューヨーク市 100％ PT U Finance Indonesia インドネシア共和国ジャカルタ特別市 85.0％ PT.BTMU-BRI Finance インドネシア共和国ジャカルタ特別市 55.0％ BTMU Lease(Deutschland) GmbH ドイツ連邦共和国デュッセルドルフ市 95.0％ BTMU Participation (Thailand) Co.,Ltd. タイ王国バンコク市 12.2％ Mitsubishi UFJ Baillie Gifford Asset Management Limited 英国エジンバラ市 51.0％ MU Trust Consulting(Shanghai) Co.,Ltd. 中国上海市 100％ 他 201社 (持分法適用関連会社) ㈱中京銀行 名古屋市中区 39.8％ ㈱岐阜銀行 岐阜県岐阜市 21.4％ ㈱大正銀行 大阪市中央区 25.9％ 三菱ＵＦＪメリルリンチＰＢ証券㈱ 東京都中央区 50.0％ 三菱ＵＦＪリース㈱ 東京都千代田区 25.8％ 東銀リース㈱ 東京都中央区 22.5％ ㈱ペイジェント 東京都渋谷区 40.0％ 三菱アセット・ブレインズ㈱ 東京都千代田区 50.0％ 日本住宅無尽㈱ 東京都台東区 16.4％ アコム㈱ 東京都千代田区 15.7％ ㈱モビット 東京都新宿区 50.0％ ㈱ＤＣキャッシュワン 東京都中央区 45.0％ ㈱ジャックス 北海道函館市 22.0％ 三菱総研ＤＣＳ㈱ 東京都品川区 39.7％ 日本シェアホルダーサービス㈱ 東京都千代田区 50.0％ PT.Bank Nusantara Parahyangan Tbk. インドネシア共和国バンドン市 20.0％ Bangkok BTMU Limited タイ王国バンコク市 39.0％ BTMU Holding(Thailand) Co.,Ltd. タイ王国バンコク市 14.5％ Nanjing International Leasing Co.,Ltd. 中国南京市 12.5％ 他 24社 【合併履歴】 平成17年10月 日 株式会社ユーエフジェイホールディングス 【沿革】 平成12年４月 株式会社東京三菱銀行、三菱信託銀行株式会社および日本信託銀行株式会社が、持株会社の設立を通じた経営統合に基本合意。 平成12年７月 株式会社三和銀行、株式会社東海銀行および東洋信託銀行株式会社が、持株会社の設立を通じた経営統合に基本合意。 平成13年４月 株式会社東京三菱銀行、三菱信託銀行株式会社および日本信託銀行株式会社が、株式移転により当社(新商号：株式会社三菱東京フィナンシャル・グループ）を設立。 平成13年４月 当社普通株式を、東京、大阪、ニューヨーク、ロンドンの各証券取引所に上場。 平成13年４月 株式会社三和銀行、株式会社東海銀行および東洋信託銀行株式会社が、株式移転により株式会社ユーエフジェイホールディングスを設立。 平成13年４月 同社普通株式を、東京、大阪、名古屋の各証券取引所に上場。 平成13年７月 東洋信託銀行株式会社が東海信託銀行株式会社を合併。 平成13年９月 東京信託銀行株式会社を完全子会社化。 平成13年10月 三菱信託銀行株式会社が、日本信託銀行株式会社および東京信託銀行株式会社を合併。 平成13年11月 株式会社ユーエフジェイホールディングス普通株式をロンドン証券取引所に上場。 平成14年１月 株式会社三和銀行と株式会社東海銀行が合併し、株式会社ユーエフジェイ銀行に商号変更。 平成14年１月 東洋信託銀行株式会社がユーエフジェイ信託銀行株式会社に商号変更。 平成14年９月 東京三菱証券株式会社および東京三菱パーソナル証券株式会社が、国際証券株式会社および一成証券株式会社と合併し、三菱証券株式会社に商号変更。平成14年９月 三菱証券株式会社を連結子会社化。 平成14年９月 株式会社ユーエフジェイホールディングスがＵＦＪパートナーズ投信株式会社を完全子会社化。 平成16年４月 リテール・法人・受託財産の主要３事業について連結事業本部制度を導入。 平成16年４月 株式会社ユーエフジェイホールディングスがユーエフジェイつばさ証券株式会社を直接子会社化。 平成16年８月 当社、株式会社東京三菱銀行、三菱信託銀行株式会社および三菱証券株式会社が、株式会社ユーエフジェイホールディングス、株式会社ユーエフジェイ銀行、ユーエフジェイ信託銀行株式会社およびユーエフジェイつばさ証券株式会社との経営統合に基本合意。 平成17年10月 当社と株式会社ユーエフジェイホールディングスが合併し、株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループに商号変更。また、三菱信託銀行株式会社とユーエフジェイ信託銀行株式会社および三菱証券株式会社とユーエフジェイつばさ証券株式会社も、それぞれ合併し、三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社、三菱ＵＦＪ証券株式会社に商号変更。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループが発足。 平成17年10月 当社普通株式を、名古屋証券取引所に上場。 平成17年10月 ＵＦＪニコス株式会社(日本信販株式会社と株式会社ＵＦＪカードが平成17年10月に合併)を連結子会社化。 平成18年１月 株式会社東京三菱銀行と株式会社ユーエフジェイ銀行が合併し、株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行に商号変更。 平成18年６月 当社普通株式のロンドン証券取引所上場を廃止。 平成19年４月 ＵＦＪニコス株式会社と株式会社ディーシーカードが合併し、三菱ＵＦＪニコス株式会社に商号変更。 平成19年９月 三菱ＵＦＪ証券株式会社を完全子会社化。 【グループ系図】 ◆三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ←三菱東京フィナンシャル・グループ ↑ＵＦＪホールディングス ◆三菱東京ＵＦＪ銀行←東京三菱銀行←三菱銀行←千代田銀行←三菱銀行←三菱合資銀行部←第百十九国立銀行 ↑ＵＦＪ銀行←三和銀行（2006） ↑東海銀行（2002） ↑大阪信用組合←ホクトク信用組合←褒徳信用組合（正常債権のみ、1997） ↑淀川信用組合（1992） ↑大阪信用組合←正興信用組合（1958） ↑三和信用金庫←三和信用組合←保証責任三和信用購買利用組合←保証責任住宅信用購買利用組合星桜会←有限責任住宅信用購買利用組合星桜会（1991） ↑亀崎町信用組合（1945） ↑岡崎銀行←岡崎貯金（1945） ↑岡崎貯蓄銀行（1943） ↑碧海貯蓄銀行（1937） ↑三州貯蓄銀行（1936） ↑碧海銀行（1937） ↑稲橋銀行（1927） ↑稲沢銀行（1945） ↑愛知貯蓄銀行（1943） ↑清洲銀行（1937） ↑千秋銀行←千秋貯蓄銀行（1937） ↑岩倉銀行（1930） ↑大野銀行（1945） ↑赤羽根銀行（1922） ↑中央信託（1945） ↑尾州銀行（三和銀行買収分を除く、1943） ↑愛知銀行（1941） ↑深田銀行（1928） ↑枇杷島銀行（1918） ↑北方銀行（1918） ↑大垣銀行（1918） ↑東美銀行←今渡銀行（1917） ↑一宮銀行（1915） ↑関戸銀行（1914） ↑名古屋銀行（1941） ↑名古屋貯蓄銀行（1928） ↑淀橋銀行（1928） ↑多治見銀行（1925） ↑安達銀行（1918） ↑金城銀行（1917） ↑古知野銀行（1914） ↑笠松銀行（1912） ↑津島銀行（1907） ↑幅下銀行（1907） ↑豊島銀行（1907） ↑堀川銀行（大部分、1905） ↑伊藤銀行（1941） ↑知多銀行（1939） ↑知多銀行←内海銀行←堀川銀行（1922） ↑内海貯蓄銀行（知多貯蓄銀行買収分を除く、1908） ↑知多貯蓄銀行（1922） ↑内海貯蓄銀行（内海銀行買収分を除く、1908） ↑中埜銀行（1938） ↑中埜貯蓄銀行（1928） ↑東洋信用金庫←三徳信用組合（1992） ↑福利信用金庫←福利信用組合（1981） ↑大和田銀行（1945） ↑大和田貯蓄銀行（1943） ↑三方銀行（1941） ↑若州銀行（1935） ↑熊川銀行（1929） ↑三宅銀行←若狭貯金銀行（1929） ↑悠久銀行←悠久（1929） ↑若狭銀行（1930） ↑敦賀二十五銀行（1936） ↑本郷銀行（1929） ↑敦賀銀行（1928） ↑二十五銀行←第二十五国立銀行（1928） ↑小浜銀行←鵜羽（1926） ↑大和田貯金銀行←久二貯金銀行（1920） ↑大同銀行（1945） ↑南海銀行←新宮合同銀行(（1931） ↑丙申銀行（1927） ↑牟婁銀行（1927） ↑田並農商銀行←田並銀行←田並株式共隆（1927） ↑農商銀行（1925） ↑保有銀行（1927） ↑高芝銀行（1926） ↑色川銀行（1925） ↑鼎立銀行←鼎立社←串本鼎立会社（1922） ↑古座銀行（1925） ↑新宮銀行（1925） ↑中谷銀行（1925） ↑四十三銀行（三十四銀行、紀伊貯蓄銀行、紀陽銀行、田辺銀行、六十三銀行買収分を除く、1930） ↑橋本銀行（1907） ↑紀伊銀行（1903） ↑和歌山商業銀行（1903） ↑有田起業銀行（1900） ↑紀州銀行（1900） ↑熊野共同銀行←共同銀行←白砂銀行（1929） ↑熊野貯蓄銀行（1899） ↑潮岬銀行←株式積善会社（1928） ↑木場銀行（1927） ↑熊野銀行（1926） ↑尾崎銀行←新宮尾崎銀行（1926） ↑上田銀行←紀陽銀行（1926） ↑北山銀行（1925） ↑那智銀行（1925） ↑山口銀行←城東銀行（1925） ↑三和信託（1945） ↑仙台信託（1945） ↑讃岐信託（1941） ↑奈良信託（1941） ↑虎屋信託（1941） ↑南海信託（1941） ↑北摂信託（1941） ↑関西信託←大阪信託（1941） ↑名古屋信託（1932） ↑共同信託（1941） ↑鴻池信託←摂津信託（1941） ↑第一信託←第一信託保証（1927） ↑尾州銀行（東海銀行買収分を除く、1943） ↑山城八幡銀行（1942） ↑乙訓銀行（1942） ↑乙訓銀行（1926） ↑山崎銀行（1926） ↑河泉銀行（阪南銀行買収分を除く、1942） ↑辻林銀行←三林銀行（阪南銀行買収分を除く、1942） ↑大津銀行（1926） ↑更池銀行（1933） ↑長野銀行（1932） ↑三十四銀行←第三十四国立銀行（1933） ↑四十三銀行←第四十三国立銀行（紀伊貯蓄銀行、紀陽銀行、大同銀行、田辺銀行、六十三銀行買収分を除く、1930） ↑橋本銀行（1907） ↑紀伊銀行（1903） ↑和歌山商業銀行（1903） ↑有田起業銀行（1900） ↑紀州銀行（1900） ↑三十銀行←第三十国立銀行（1929） ↑第百四十三国立銀行（1880） ↑尾三商業銀行←尾張銀行（1928） ↑西六銀行（1927） ↑摂陽銀行←北浜銀行（1926） ↑藤本銀行（1906） ↑平安銀行（1904） ↑葛城銀行（1923） ↑大西銀行（1923） ↑尼崎銀行（1917） ↑有魚銀行（1901） ↑日本共同銀行（1899） ↑日本中立銀行←中立銀行（1899） ↑百二十一銀行←第百二十一国立銀行（1897） ↑山口銀行←第百四十八国立銀行（1933） ↑加島銀行（鴻池銀行、野村銀行の買収分を除く、1929） ↑星島銀行←藤島合資（1924） ↑加島貯蓄銀行（1921） ↑道源銀行（1916） ↑尼崎共立銀行（1929） ↑八坂銀行（1928） ↑田口銀行（1928） ↑摂池銀行（1927） ↑紀阪貯蓄銀行←紀阪銀行←農商銀行←百三銀行←九十五銀行←第九十五国立銀行（1925） ↑児山銀行（1925） ↑虎屋銀行（1922） ↑第三十一国立銀行（1889） ↑鴻池銀行←第十三国立銀行（1933） ↑加島銀行（野村銀行と山口銀行買収分を除く、1929） ↑星島銀行←藤島合資（1924） ↑加島貯蓄銀行（1921） ↑道源銀行（1916） ↑呉商工銀行←中村銀行（1929） ↑戸田銀行（1923） ↑泉町銀行（1900） ↑東京銀行（1996） ↑横浜正金銀行（1947） ↑霞ヶ関信用組合←東京霞ヶ関信用組合←霞ヶ関信用組合（1993） ↑東京商業信用組合（1974） ↑第百銀行←川崎第百銀行←川崎銀行（1943） ↑羽田銀行（1939） ↑川崎貯蓄銀行（1936） ↑東京貯蔵銀行（1936） ↑所沢銀行（1929） ↑麹町銀行（1927） ↑第百銀行←第百国立銀行（1927） ↑日進銀行（1926） ↑高砂商工銀行（1925） ↑商業銀行←実業貯金銀行（1924） ↑牛込中央銀行（1923） ↑中京銀行（1903） ↑伏見銀行（1926） ↑東京中野銀行←中野貯蓄銀行（1942） ↑金原銀行←東里為換店（三菱銀行買収分を除く、1940） ↑浅田銀行（住友銀行買収分を除く、1930） ↑芝銀行（1928） ↑深川銀行（1924） ↑府中銀行（1928） ↑金原銀行←東里為換店（東京中野銀行買収分を除く、1940） ↑浅田銀行（住友銀行買収分を除く、1930） ↑芝銀行（1928） ↑深川銀行（1924） ↑森村銀行（1929） ↑品川銀行（1925） ↑第百四十九国立銀行（1885） ◆三菱ＵＦＪ信託銀行←三菱信託銀行←朝日信託銀行←三菱信託 ↑ＵＦＪ信託銀行←東洋信託銀行（2006） ↑東海信託銀行（2001） ↑三和信託銀行（1999） ↑三和銀行の信託業務（1960） ↑神戸銀行の信託業務（1960） ↑野村証券の証券代行業務（1960） ↑日本信託銀行←日本信託←川崎信託（2001） ↑東京信託銀行（2001） ◆泉州銀行 ◇中京銀行←中京相互銀行←太道相互銀行←太道無尽←八紘無尽 ↑名古屋商工信用組合（1974） ↑海部信用組合←海部信用協同組合（1970） ↑名古屋信用金庫←名古屋市民信用組合（1969） ↑名古屋在郷軍人信用組合（1946） ↑熱田魚市場信用組合（1944） ↑名古屋莫大小信用販売購買利用組合（1944） ↑名古屋鉄工信用販売購買利用組合（1944） ↑宝無尽（1948） ↑大成無尽（1942） ↑紀勢無尽（1943） ↑八紘無尽（1943） ↑三重殖産無尽（1941） ↑三重相互無尽←相互無尽←北勢無尽（1941） ◇岐阜銀行←岐阜相互銀行←岐阜無尽←岐阜合同無尽 ↑岐阜無尽（1942） ↑幸無尽（1942） ↑濃飛無尽（1940） ↑養老無尽（1942） ↑両福無尽（1942） ◇大正銀行←大正相互銀行←関西住宅無尽←関西住宅組合建築 ↑大阪北信用組合（1988） ◆日本マスタートラスト信託銀行←ディーエムジー信託銀行←ドイチェ・モルガン・グレンフェル信託銀行←チェース・マンハッタン信託銀行 ◆日本住宅無尽 ◆三菱ＵＦＪ証券←三菱証券←国際証券←八千代證券 ↑ＵＦＪつばさ研究所（2006） ↑ＵＦＪつばさ証券←つばさ証券←ユニバーサル証券（2005） ↑ＵＦＪキャピタルマーケッツ証券（2002） ↑太平洋証券（2000） ↑第一證券（2000） ↑東和証券（2000） ↑東京三菱証券←三菱ダイヤモンド証券（2002） ↑三菱信証券（1999） ↑東京三菱パーソナル証券（2002） ↑一成証券（2002） ↑光亜証券（1981） ↑野村證券投資信託販売（1981） ◆三菱ＵＦＪウェルスマネジメント証券 ◆三菱ＵＦＪニコス←日本信販←日本信用販売 ↑ディーシーカード（2007） ↑協同クレジットサービス（2006） ↑ＵＦＪカード（2005） ◆青森ニコス←青森日本信販 ◆秋田ニコス←秋田日本信販 ◆山形ニコス←山形日本信販 ◆岐阜ニコス←日本信販岐阜 ◆西日本ニコス←西日本信販 ◆南日本ニコス←南日本信用販売 ◆東京クレジットサービス ◆菱信ディーシーカード ◆日本ビジネスリース ◆三菱ＵＦＪファクター ◆エム・ユー・フロンティア債権回収 ◆三菱ＵＦＪキャピタル ◆エム・ユー・ハンズオンキャピタル←ＵＦＪつばさハンズオンキャピタル ◆エム・ユー・エス・ファシリティサービス←国際土地建物←弘陽産業 ◆エム・ユー・エス情報システム←国際ビジネス・アンド・システムサービス←国際コンピュータシステム ↑国際ビジネスサービス（1999） ◆エム・ユー・エス・ビジネスサービス←ＵＦＪつばさビジネスサービス ◆ビッグウィングインベストメント ◆パレス・キャピタル・パートナーズＡ ◆日本確定拠出年金コンサルティング ◆国際投信投資顧問←国際投信委託 ↑国際投資顧問（1997） ◆三菱ＵＦＪ投信 ◆エム・ユー投資顧問 ◆三菱ＵＦＪ不動産販売 ◆三菱ＵＦＪ個人財務アドバイザーズ ◆三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング←ＵＦＪ総合研究所 ↑ダイヤモンドビジネスコンサルティング（2006） ↑東京リサーチインターナショナル（2006） ◆ダイヤモンド・ビジネス・エンジニアリング ◇カブドットコム証券←イー・ウイング証券←イー・サンワ ↑Ｍｅネット証券←東京三菱ティーディーウォーターハウス証券（2006） ↑日本オンライン証券（2001） ◇三菱ＵＦＪメリルリンチＰＢ証券 ◇三菱ＵＦＪリース←ダイヤモンドリース ↑ＵＦＪセントラルリース（2007） ↑菱信リース（1999） ↑南九州ダイヤモンドリース（1998） ◇東銀リース ◇ペイジェント ◇ワークス・キャピタル ◇三菱アセット・ブレインズ ◇アコム ↑エヌエスケイ信販（1992） ◇モビット ◇ＤＣキャッシュワン←東京三菱キャッシュワン ◇東京合同ファイナンス ◇三菱総研ＤＣＳ←ダイヤモンドコンピューターサービス ↑コムネス（1997） ↑ディーシーエスビジネス（1988） ◇日本シェアホルダーサービス
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千代田火災海上保険 【商号履歴】 千代田火災海上保険株式会社（1946年～2001年４月１日大東京火災海上保険株式会社に合併） 大倉千代田火災海上保険株式会社（1945年～1946年） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1949年５月16日～2001年３月27日（大東京火災海上保険株式会社に合併） ＜大証１部＞1954年10月18日～2001年３月27日（大東京火災海上保険株式会社に合併） 【合併履歴】 1945年 月 日 大倉火災海上保険株式会社 1945年 月 日 千代田火災海上保険株式会社 【沿革】 1945年 大倉火災海上保険株式会社と千代田火災海上保険株式会社が新設合併し、大倉千代田火災海上保険株式会社設立。 1946年 千代田火災海上保険株式会社に商号変更。 1959年 トヨタ自動車・東海銀行など中京財界と提携。 1996年 「恵比寿本社ビル」完成、本社を移転。 1996年 子会社、千代田火災エビス生命保険株式会社を設立、営業開始。 2000年３月１日 大東京火災海上保険株式会社と合併を前提とした全面業務提携。 2000年９月８日 大東京火災海上保険株式会社と合併契約書を締結。 2000年12月20日 臨時株主総会で合併を承認。 2001年４月１日 大東京火災海上保険株式会社に合併。 2001年４月１日 千代田火災エビス生命保険株式会社は大東京しあわせ生命保険株式会社に合併。
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ＰＨＹＬＬＩＴＥ 本店：東京都港区赤坂八丁目５番26号赤坂DSビル10階 【商号履歴】 株式会社ＰＨＹＬＬＩＴＥ（2012年７月～） 株式会社ＥＭＣＯＭトレーディング（2011年～2012年７月） 株式会社ＥＭＣＯＭリアルティ（2009年４月～2011年） 日本中央地所株式会社（1964年２月20日～2009年４月） 【株式上場履歴】 ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2006年２月22日（株式会社ジャレコと株式交換） ＜店頭＞1971年６月 日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【合併履歴】 1997年７月 日 株式会社エステートジェクール 【沿革】 当社は、旧横浜正金銀行の新会社として、旧正金株主に新会社の株式を割当て、第一銀行、東海銀行、東京銀行、日本興業銀行、中央信託銀行の５行が主要株主となり、昭和39年２月20日設立された不動産会社である。 昭和39年２月 資本金５億円で東京都中央区日本橋通二丁目１番地に設立 昭和45年７月 ビル管理連結子会社 株式会社ジェクール設立(資本金 2,000万円) 昭和46年６月 株式を東京店頭売買銘柄に登録 昭和46年12月 本店を東京都中央区日本橋一丁目５番３号に移転 昭和47年２月 定款を変更し会社事業目的に観光事業を追加 平成元年10月 観光ホテル事業連結子会社 四阿興産株式会社設立(資本金４億円) 平成６年11月 本店を東京都中央区東日本橋二丁目28番４号(現住所)に移転並びに本社事務所を東京都千代田区神田錦町三丁目20番地に新設 平成９年７月 賃貸ビル事業子会社 株式会社エステートジェクールを吸収合併 平成17年11月 本店を東京都中央区日本橋小舟町10番６号に移転 平成18年２月22日 ジャスダック証券取引所上場廃止 平成18年２月28日 株式会社ジャレコとの間で株式交換を行い、当社は同社の完全子会社となる
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終了番組（NTV系朝400～昼1200） 現在放送中の番組はNTV系朝400～昼1200を参照 終了番組（～2024.03） ニッポン人の頭の中（2023.10～2024.03)は別ページ参照 終了番組（～2023.03） スッキリ!!（2006.04.03～2017.09.29）→スッキリ（2017.10.02～2023.03.31）は別ページ参照 バゲット（2018.10.01～2023.03.30） ＮＴＶ／（月～木）－ 終了番組（～2020.03） 誰だって波瀾爆笑（2008.10～2020.03） ローカルセールス期（2011.04～2020.03） ＮＴＶ／サニーライフ(有料老人ホーム・介護施設)、KEIO(京王電鉄)、三菱地所レジデンス ＴＳＢ／伊那食品工業(0'15") ＴｅＮＹ／株式会社廣瀬 ＫＴＫ／北國銀行 ＮＫＴ(日12 00～)／鳥取県・島根県エルピーガス協会 ＦＢＳ／佐賀銀行 ＴＯＳ／高江ニュータウン ネットワークセールス期（2008.10～2011.03） 前半ナショナルセールス（2008.10～2011.03） (2010.10～2011.03) 1'30"…ジャパネットたかた 0'30"…LION、再春館製薬所 (2009.04～09) 1'30″…日本文化センター 0'30″…LION＋不定期1社 後半ローカルセールス（2008.10～2011.03） ＮＴＶ／－ ＴＳＢ／伊那食品工業、酒のマルキョウ、アサヒグループ(パチンコチェーン) ＲＮＣ／Yagiken(仏壇) ＮＫＴ／鳥取県・島根県エルピーガス協会 終了番組（～2018.09） PON!（2010.03.29～2018.09.27） ※2016.04以降、月～木に縮小 ＮＴＶ／（月～木）－ ＣＴＶ(実質11 13飛び降り)／（火）エムデンタルクリニック 終了番組（～2011.03） ズームイン!!SUPER（2001.10.01～2011.03.31）は別ページ参照 The・サンデーNEXT（～2011.03） 前半ローカルスポンサー ＮＴＶ／アイダ設計、シモンズ、コジマ ＳＴＶ／ヨドバシカメラ、PlayLand HAPPY(パチンコホール) ＹＢＣ／ヤガイ、山形酸素、池内熊治商店、家具の田丸 ＦＣＴ／柏屋、福島トヨペット ＹＢＳ／サニクリーン、損保ジャパン ＴＳＢ／サニクリーン、AID、飯田信用金庫、マンナンママ上州屋(こんにゃく) ＫＮＢ／クロタニコーポレーション、開進堂、コメリ ＫＴＫ／石川県自動車整備振興会 ＦＢＣ／吉勝重建、丸惣佐々木窯業、東和薬品 ＲＮＢ／母恵夢(和菓子) ＫＫＴ／ハーレーダビッドソン熊本 ＴＯＳ／読売新聞、江藤産業株式会社 後半ナショナルスポンサー ※A・B枠と隔週で前後交替 共通0'30"…P G A枠0'30"…SUNTORY、アステラス製薬 B枠0'30"…中央三井信託銀行、キョーリン製薬グループ(杏林製薬) 2部枠固定(0'30")…プリヴェAG(ハズキルーペ) 番組終了後ヒッチハイク(0'30")…アメリカンホーム保険 終了番組（～2010.03） おもいッきりDON! 1025（2009.03.30～2009.10.02）→おもいッきりPON!（2009.10.05～2010.03.26） ＮＴＶ／ 終了番組（～2009.09） ヤッターマン（ytv制作）は 、タイムボカンシリーズ参照 終了番組（～2009.03） ラジかるッ（2006.04～2009.03、※NTVのみ） ＮＴＶ／（月～金）－ 終了番組（～2008.09） The・サンデー（～2008.09） 前半ナショナルスポンサー ※パターン1・2と隔週交代 共通0'30"…ヤヨイ化学工業、読売新聞、HOYA、アルプス電気、e2byスカパー!、NISSAN、富士通ゼネラル パターン10'30"…トヨタホーム、野村證券、BML、JR貨物 パターン20'30"…AsahiKASEI(旭化成)※1、日清製粉グループ、OLYMPUS、中央三井信託銀行 ※1 一部の局ではAC 公共広告機構に差し替え 中盤ローカルスポンサー ＮＴＶ／Microsoft、コジマ、東京電力 ＭＭＴ／辻・本郷税理士法人、きらやか銀行 ＹＢＣ／ヤガイ、山形酸素、池内熊治商店、家具の田丸 ＦＣＴ／柏屋、総合住宅公園、福島トヨペット ＫＴＫ／石川県自動車整備振興会、アルプ薬局、トミサン、サンテンコーポレーション ＦＢＣ／あおい商事、吉勝重建、公文教育研究会、石州 丸惣瓦 後半ナショナルスポンサー 前半と共通 (1994.04頃) 1'00"…ホーネンコーポレーション 0'30"…ナスステンレス、第百生命、オムコ、OLYMPUS、マレーシア航空、Holts、アズマ工業、日本船舶振興会 (1996.04頃) 0'30"…アズマ工業、Cadillac(ヤナセ)、JR貨物、日本財団(日本船舶振興会)、長府製作所、石川島播磨重工業、株式会社クボタ、日動火災、住友生命、OLYMPUS、藤沢薬品、協和発酵 いつみても波瀾万丈（1992.03.22～2008.09.28） 前半ナショナルスポンサー (2008.04～09) 0'30"…LION、健康家族、NIPRO、ドクターデヴィアス化粧品＋不定期1社 (2005.04～09) 0'30″…LION、MEIJI(明治乳業)、エースコック、ドクターデウィアス化粧品、セントラル ファイナンス (2004.10～2005.03) 0'30″…LION、中央出版、エースコック、ドクターデウィアス化粧品、セントラル ファイナンス (1999.04～09) 0'30″…LION、東洋羽毛、クリナップ、セントラル ファイナンス、TOYOTA(トヨタ自動車)、東海銀行、DDI (1998.10～1999.03) 0'30"…LION、クリナップ、東洋羽毛、養命酒、DDI、東海銀行、セントラルファイナンス、TOYOTA(トヨタ自動車) (1997.10~1998.03) 0'30"…LION、クリナップ、養命酒、セントラル ファイナンス、三明、DDI、東洋羽毛、東海銀行 (1993.10～12) 1'00″…LION 0'30″…三機工業、TAKEDA FOOD、綜合警備保障、明治生命、三洋電機、日本船舶振興会(PT) (1993.04～09) 1'00″…LION 0'30″…三機工業、明治生命、綜合警備保障、日本船舶振興会(PT)＋不定期2社 後半ローカルスポンサー ＮＴＶ／ 終了番組（～2006.03） ザ!情報ツウ（2002.04.01～2006.03.31）は別ページ参照 終了番組（～2001.09） ジパングあさ6（1992.03.30～2001.09.28） 前半ローカルスポンサー ＮＴＶ／ 中盤ナショナルスポンサー（「NNNニュースジパング」） 後半ローカルスポンサー ＮＴＶ／ ズームイン!!朝!（1979.03.05～2001.09.28） 前半ナショナルスポンサー 後半ローカルスポンサー ＮＴＶ／ 終了番組(特番)（～2001.01） 平成あっぱれテレビ(毎年元日)(1990～2001) ナショナルスポンサー (1996) 0'30"…丸八真綿、朝日ソーラー、エルセラーン化粧品、日清製粉、エスエス製薬、NISSAN、日動火災海上保険、KDD、黄桜酒造、Kodak、三菱石油、LAWSON 終了番組（〜1993.12） 朝の連続ドラマ (YTV制作)（1986.04.21〜1993.12.24） 終了番組（～1984.04） まんが日本史（1983.04～1984.04） 終了番組（～1983.09） スター誕生!（1971.10～1983.09）は別ページ参照
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三菱東京ＵＦＪ銀行 本店：東京都千代田区丸の内二丁目７番１号 【商号履歴】 株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行（2006年１月１日～） 株式会社東京三菱銀行（1996年４月１日～2006年１月１日） 株式会社三菱銀行（1953年７月～1996年４月１日） 株式会社千代田銀行（1948年10月～1953年７月） 株式会社三菱銀行（1919年８月25日～1948年10月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1949年５月16日～2001年３月27日（株式会社三菱東京フィナンシャル・グループに株式移転） ＜大証１部＞1949年５月16日～2001年３月27日（株式会社三菱東京フィナンシャル・グループに株式移転） ＜札証＞1950年４月１日～2001年３月27日（株式会社三菱東京フィナンシャル・グループに株式移転） ＜京証＞1949年８月 日～2001年３月１日（取引所閉鎖） ＜新証＞ 年 月 日～1952年４月１日（廃止） 【歴代社長】※頭取 宇佐美 洵（1961年～1964年） 伊夫伎一雄（1986年～1990年） 高垣 佑（1996年～） 岸 暁（～2000年） 三木 繁光（2000年～2004年） 畔柳 信雄（2004年～2008年４月） 永易 克典（2008年４月～） 【合併履歴】 2006年１月１日 株式会社ユーエフジェイ銀行 1996年４月１日 株式会社東京銀行 1993年４月 日 霞ヶ関信用組合 1943年４月 日 株式会社第百銀行 【沿革】 1919年８月 株式会社三菱銀行（資本金5000万円、うち払込3000万円）設立。 1919年10月１日 営業開始。 1929年５月 株式会社森村銀行を買収。 1940年10月 株式会社金原銀行を買収。 1942年４月 株式会社東京中野銀行を買収。 1943年４月 株式会社第百銀行を合併。 1948年10月 株式会社千代田銀行に商号変更。 1953年７月 株式会社三菱銀行に商号変更。 1980年７月 新本店完成。 1983年４月 公共債の窓口販売開始。 1993年４月 霞ヶ関信用組合を合併。 1994年10月 三菱ダイヤモンド証券株式会社を設立。 1994年11月 日本信託銀行株式会社を子会社化。 1996年４月 株式会社東京銀行を合併、株式会社東京三菱銀行に商号変更。 1996年４月 三菱ダイヤモンド証券株式会社を東京三菱証券株式会社に商号変更。 1996年４月 バンク・オブ・カリフォルニアとユニオン・バンクを統合、ユニオン・バンク・オブ・カリフォルニア及びその持株会社ユニオンバンカル・コーポレーションとして新発足。 1998年12月 証券投資信託窓口販売開始。 2001年４月 当行及び日本信託銀行株式会社、三菱信託銀行株式会社が株式移転により株式会社三菱東京フィナンシャル・グループを設立。 2001年４月 保険商品の窓口販売開始。 2001年10月 子会社の日本信託銀行株式会社及び東京信託銀行株式会社が、三菱信託銀行株式会社に合併。 2002年４月 信託代理店業務開始。 2002年９月 東京三菱証券株式会社及び東京三菱パーソナル証券株式会社が国際証券株式会社及び一成証券株式会社と合併。 2004年８月 ＭＴＦＧグループ４社（株式会社三菱東京フィナンシャル・グループ、当行、三菱信託銀行株式会社、三菱証券株式会社）とＵＦＪグループ４社（株式会社ユーエフジェイホールディングス、株式会社ユーエフジェイ銀行、ユーエフジェイ信託銀行株式会社、ユーエフジェイつばさ証券株式会社）の計８社が、両グループの持株会社、普通銀行、信託銀行および証券会社の経営統合について基本合意。 2004年12月 証券仲介業務開始。 2005年２月 ＭＴＦＧグループ４社（株式会社三菱東京フィナンシャル・グループ、当行、三菱信託銀行株式会社、三菱証券株式会社）とＵＦＪグループ４社（株式会社ユーエフジェイホールディングス、株式会社ユーエフジェイ銀行、ユーエフジェイ信託銀行株式会社、ユーエフジェイつばさ証券株式会社）の計８社が、両グループの経営統合に関し、統合契約書を締結。 2005年10月１日 株式会社三菱東京フィナンシャル・グループと株式会社ユーエフジェイホールディングスが合併し、株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループに。 2006年１月１日 株式会社ユーエフジェイ銀行を合併し、株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行に商号変更。 【系図】 ◆三菱東京ＵＦＪ銀行←東京三菱銀行←三菱銀行←千代田銀行←三菱銀行←三菱合資銀行部←第百十九国立銀行 ↑ＵＦＪ銀行←三和銀行（2006） ↑東海銀行（2002） ↑大阪信用組合←ホクトク信用組合←褒徳信用組合（正常債権のみ、1997） ↑淀川信用組合（1992） ↑大阪信用組合←正興信用組合（1958） ↑三和信用金庫←三和信用組合←保証責任三和信用購買利用組合←保証責任住宅信用購買利用組合星桜会←有限責任住宅信用購買利用組合星桜会（1991） ↑亀崎町信用組合（1945） ↑岡崎銀行←岡崎貯金（1945） ↑岡崎貯蓄銀行（1943） ↑碧海貯蓄銀行（1937） ↑三州貯蓄銀行（1936） ↑碧海銀行（1937） ↑稲橋銀行（1927） ↑稲沢銀行（1945） ↑愛知貯蓄銀行（1943） ↑清洲銀行（1937） ↑千秋銀行←千秋貯蓄銀行（1937） ↑岩倉銀行（1930） ↑大野銀行（1945） ↑赤羽根銀行（1922） ↑中央信託（1945） ↑尾州銀行（三和銀行買収分を除く、1943） ↑愛知銀行（1941） ↑深田銀行（1928） ↑枇杷島銀行（1918） ↑北方銀行（1918） ↑大垣銀行（1918） ↑東美銀行←今渡銀行（1917） ↑一宮銀行（1915） ↑関戸銀行（1914） ↑名古屋銀行（1941） ↑名古屋貯蓄銀行（1928） ↑淀橋銀行（1928） ↑多治見銀行（1925） ↑安達銀行（1918） ↑金城銀行（1917） ↑古知野銀行（1914） ↑笠松銀行（1912） ↑津島銀行（1907） ↑幅下銀行（1907） ↑豊島銀行（1907） ↑堀川銀行（大部分、1905） ↑伊藤銀行（1941） ↑知多銀行（1939） ↑知多銀行←内海銀行←堀川銀行（1922） ↑内海貯蓄銀行（知多貯蓄銀行買収分を除く、1908） ↑知多貯蓄銀行（1922） ↑内海貯蓄銀行（内海銀行買収分を除く、1908） ↑中埜銀行（1938） ↑中埜貯蓄銀行（1928） ↑東洋信用金庫←三徳信用組合（1992） ↑福利信用金庫←福利信用組合（1981） ↑大和田銀行（1945） ↑大和田貯蓄銀行（1943） ↑三方銀行（1941） ↑若州銀行（1935） ↑熊川銀行（1929） ↑三宅銀行←若狭貯金銀行（1929） ↑悠久銀行←悠久（1929） ↑若狭銀行（1930） ↑敦賀二十五銀行（1936） ↑本郷銀行（1929） ↑敦賀銀行（1928） ↑二十五銀行←第二十五国立銀行（1928） ↑小浜銀行←鵜羽（1926） ↑大和田貯金銀行←久二貯金銀行（1920） ↑大同銀行（1945） ↑南海銀行←新宮合同銀行(（1931） ↑丙申銀行（1927） ↑牟婁銀行（1927） ↑田並農商銀行←田並銀行←田並株式共隆（1927） ↑農商銀行（1925） ↑保有銀行（1927） ↑高芝銀行（1926） ↑色川銀行（1925） ↑鼎立銀行←鼎立社←串本鼎立会社（1922） ↑古座銀行（1925） ↑新宮銀行（1925） ↑中谷銀行（1925） ↑四十三銀行（三十四銀行、紀伊貯蓄銀行、紀陽銀行、田辺銀行、六十三銀行買収分を除く、1930） ↑橋本銀行（1907） ↑紀伊銀行（1903） ↑和歌山商業銀行（1903） ↑有田起業銀行（1900） ↑紀州銀行（1900） ↑熊野共同銀行←共同銀行←白砂銀行（1929） ↑熊野貯蓄銀行（1899） ↑潮岬銀行←株式積善会社（1928） ↑木場銀行（1927） ↑熊野銀行（1926） ↑尾崎銀行←新宮尾崎銀行（1926） ↑上田銀行←紀陽銀行（1926） ↑北山銀行（1925） ↑那智銀行（1925） ↑山口銀行←城東銀行（1925） ↑三和信託（1945） ↑仙台信託（1945） ↑讃岐信託（1941） ↑奈良信託（1941） ↑虎屋信託（1941） ↑南海信託（1941） ↑北摂信託（1941） ↑関西信託←大阪信託（1941） ↑名古屋信託（1932） ↑共同信託（1941） ↑鴻池信託←摂津信託（1941） ↑第一信託←第一信託保証（1927） ↑尾州銀行（東海銀行買収分を除く、1943） ↑山城八幡銀行（1942） ↑乙訓銀行（1942） ↑乙訓銀行（1926） ↑山崎銀行（1926） ↑河泉銀行（阪南銀行買収分を除く、1942） ↑辻林銀行←三林銀行（阪南銀行買収分を除く、1942） ↑大津銀行（1926） ↑更池銀行（1933） ↑長野銀行（1932） ↑三十四銀行←第三十四国立銀行（1933） ↑四十三銀行←第四十三国立銀行（紀伊貯蓄銀行、紀陽銀行、大同銀行、田辺銀行、六十三銀行買収分を除く、1930） ↑橋本銀行（1907） ↑紀伊銀行（1903） ↑和歌山商業銀行（1903） ↑有田起業銀行（1900） ↑紀州銀行（1900） ↑三十銀行←第三十国立銀行（1929） ↑第百四十三国立銀行（1880） ↑尾三商業銀行←尾張銀行（1928） ↑西六銀行（1927） ↑摂陽銀行←北浜銀行（1926） ↑藤本銀行（1906） ↑平安銀行（1904） ↑葛城銀行（1923） ↑大西銀行（1923） ↑尼崎銀行（1917） ↑有魚銀行（1901） ↑日本共同銀行（1899） ↑日本中立銀行←中立銀行（1899） ↑百二十一銀行←第百二十一国立銀行（1897） ↑山口銀行←第百四十八国立銀行（1933） ↑加島銀行（鴻池銀行、野村銀行の買収分を除く、1929） ↑星島銀行←藤島合資（1924） ↑加島貯蓄銀行（1921） ↑道源銀行（1916） ↑尼崎共立銀行（1929） ↑八坂銀行（1928） ↑田口銀行（1928） ↑摂池銀行（1927） ↑紀阪貯蓄銀行←紀阪銀行←農商銀行←百三銀行←九十五銀行←第九十五国立銀行（1925） ↑児山銀行（1925） ↑虎屋銀行（1922） ↑第三十一国立銀行（1889） ↑鴻池銀行←第十三国立銀行（1933） ↑加島銀行（野村銀行と山口銀行買収分を除く、1929） ↑星島銀行←藤島合資（1924） ↑加島貯蓄銀行（1921） ↑道源銀行（1916） ↑呉商工銀行←中村銀行（1929） ↑戸田銀行（1923） ↑泉町銀行（1900） ↑東京銀行（1996） ↑横浜正金銀行（1947） ↑霞ヶ関信用組合←東京霞ヶ関信用組合←霞ヶ関信用組合（1993） ↑東京商業信用組合（1974） ↑第百銀行←川崎第百銀行←川崎銀行（1943） ↑羽田銀行（1939） ↑川崎貯蓄銀行（1936） ↑東京貯蔵銀行（1936） ↑所沢銀行（1929） ↑麹町銀行（1927） ↑第百銀行←第百国立銀行（1927） ↑日進銀行（1926） ↑高砂商工銀行（1925） ↑商業銀行←実業貯金銀行（1924） ↑牛込中央銀行（1923） ↑中京銀行（1903） ↑伏見銀行（1926） ↑東京中野銀行←中野貯蓄銀行（1942） ↑金原銀行←東里為換店（三菱銀行買収分を除く、1940） ↑浅田銀行（住友銀行買収分を除く、1930） ↑芝銀行（1928） ↑深川銀行（1924） ↑府中銀行（1928） ↑金原銀行←東里為換店（東京中野銀行買収分を除く、1940） ↑浅田銀行（住友銀行買収分を除く、1930） ↑芝銀行（1928） ↑深川銀行（1924） ↑森村銀行（1929） ↑品川銀行（1925） ↑第百四十九国立銀行（1885）
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月曜～木曜ムーブ 月曜ナショナル劇場「水戸黄門」 月曜ドラマスペシャル 火曜そこが知りたい デパート！秋物語 笑ケース100 怪傑！ドクターランド 水曜生生生生ダウンタウン 水曜ロードショー 木曜ダウトをさがせ！ 木曜日の食卓 テレビ近未来研究所 月曜～木曜 + ... ムーブ Aグループ60秒 - P G、小林製薬、雪印乳業 30秒 - 東芝、アートコーポレーション、ブリヂストン、コカ・コーラ、白子 Bグループ60秒 - 資生堂、雪印乳業 30秒 - ダイハツ、大塚製薬、帝人、桃屋、日本生命、十條キンバリー、はごろもフーズ Cグループ60秒 - P G、雪印乳業 30秒 - 大塚製薬、大洋漁業、タッパーウェア、久光製薬、ジョンソン、カルビー、東京ビューティーセンター Dグループ60秒 - 雪印乳業 30秒 - 資生堂、日本生命、帝人、久光製薬、日清食品、日本水産、ファイザー製薬、ロッテ、日立製作所 月曜 + ... ナショナル劇場「水戸黄門」 （32局ネット） 180秒 - 松下電器、松下電工 月曜ドラマスペシャル A枠60秒 - パロマ、P G、ヤマザキナビスコ、養命酒 30秒 - 三井ホーム、アサヒペン、日本図書普及 B枠60秒 - セシール、西川産業、日本電装、P G 30秒 - 健勝苑、ピップフジモト、日本テレコム、マスターフーズ 火曜 + ... そこが知りたい （ローカル） 120秒 - 東京ガス 30秒 - JR東日本、資生堂、大成建設、セブンイレブン、ツツミ、ヨドバシカメラ、東海銀行 デパート！秋物語 90秒 - ソニー、ライオン 30秒 - 江崎グリコ、ニチレイ、パロマ、ジオス、鐘淵化学、エスエス製薬 笑ケース100 30秒 - ローソン 怪傑！ドクターランド MBS 90秒 - 花王 60秒 - 三基商事 30秒 - アートネイチャー、パロマ、三菱重工、野村證券、大森屋、フランスベッド 水曜 + ... 生生生生ダウンタウン 60秒 - 江崎グリコ、大正製薬、メナード化粧品、日本KFC、牛乳石鹸 30秒 - ユニ・チャーム、カゴメ 水曜ロードショー A枠60秒 - 花王、大鵬薬品、富士重工、JR東日本、キリンビール、ダイア建設 B枠60秒 - アサヒビール、オッペン化粧品、中外製薬、富士通、三菱自動車、エッソ石油 中間PT30秒 - ピップフジモト、シャルレ 木曜 + ... ダウトをさがせ！ MBS 60秒 - P G 30秒 - NEC、大森屋、田辺製薬、UCカード、森永乳業、大塚製薬、蝶矢洋酒、リンナイ、エルセラーン化粧品、アデランス 木曜日の食卓 60秒 - 伊藤ハム、ネッスル、花王、マツダ 30秒 - エステー化学、大鵬薬品、養命酒 テレビ近未来研究所 180秒 - 三菱電機 60秒 - 日本生命、花王 30秒 - さくら銀行、全共連
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ユーエフジェイセントラルリース 本店：名古屋市中区栄一丁目24番15号 【商号履歴】 ユーエフジェイセントラルリース株式会社（2004年４月～2007年４月１日（ダイヤモンドリース株式会社に合併）） セントラルリース株式会社（1969年５月～2004年４月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2004年４月13日～2007年３月27日（ダイヤモンドリース株式会社に合併） ＜名証１部＞2004年４月13日～2007年３月27日（ダイヤモンドリース株式会社に合併） ＜名証２部＞1989年11月27日～2004年４月12日（１部に指定替え） 【沿革】 昭和44年５月 株式会社東海銀行、名古屋鉄道株式会社、千代田火災海上保険株式会社、トヨタ自動車販売株式会社等25名を株主として、中部財界の支援の下に資本金１億円で設立。本社を名古屋市中区栄二丁目10番19号に置き、中部地区初の総合リース会社として営業開始。 昭和45年８月 東京事務所を開設。 昭和47年４月 大阪支店を開設。その後各主要都市に支店、サテライトオフィスを設置。 昭和48年10月 香港に現地法人 Central Leasing（Hong Kong）Limited を設立（現 連結子会社）。 昭和49年６月 本社を名古屋市中区栄二丁目11番30号に移転。 昭和60年12月 米国デラウェアに現地法人 Central Leasing（U.S.A.）Inc. を設立（現 連結子会社）。 平成元年８月 英国ロンドンに現地法人 Central Leasing（UK）Limited を設立（現 連結子会社）。 平成元年11月 名古屋証券取引所市場第二部に上場。 平成３年３月 本社を名古屋市中区栄一丁目24番15号に移転。 平成５年２月 タイ国バンコクに合弁会社 Bangkok Central Leasing Co., Ltd. を設立（現 連結子会社）。 平成８年12月 セントラルオートリース株式会社を設立（現 連結子会社）。 平成12年３月 神鋼リース株式会社の株式を取得し、連結子会社化。 平成13年３月 株式会社日医リースの株式を追加取得し、連結子会社化。 平成15年３月 中京総合リース株式会社の株式を追加取得し、連結子会社化。 平成16年２月 あさひ銀リース株式会社（現 首都圏リース株式会社）の株式を取得し、連結子会社化。 平成16年４月 株式会社ＵＦＪビジネスファイナンス（現 三菱ＵＦＪファクター株式会社）のリース事業部門を統合するとともに、社名をＵＦＪセントラルリース株式会社に変更。 平成16年４月 東京証券取引所市場第一部に上場。名古屋証券取引所市場第一部に指定。 平成19年３月 東京、名古屋の各証券取引所株式上場を廃止。 平成19年４月１日 ダイヤモンドリース株式会社に合併。
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