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日立ハイテクノロジーズ 本店:東京都港区西新橋一丁目24番14号 【商号履歴】 株式会社日立ハイテクノロジーズ 日製産業株式会社(1947年10月~) 株式会社日之出商会(1947年4月12日~1947年10月) 【株式上場履歴】 <東証1部>1983年9月1日~ <大証1部>1983年9月1日~ <東証2部>1971年10月1日~1983年8月31日(1部に指定替え) <大証2部>1972年10月2日~1983年8月31日(1部に指定替え) 【合併履歴】 2006年4月 日 日立ハイテク電子エンジニアリング株式会社 2005年4月 日 株式会社日製サイエンス 【沿革】 当社は昭和22年4月12日に株式会社日之出商会として設立されました。設立後まもなく商号を日製産業株式会社に変更しました。日製産業の名称は、日立製作所の「日」と「製」に因んでおります。設立当初は、内外有名メーカの製品販売の商事会社としての方針を明確にし、国内主要都市及び海外主要地域へ逐次営業地域を拡張してまいりました。平成13年10月1日に、株式会社日立製作所が吸収分割した計測器事業及び半導体製造装置事業を承継したことにより、製造機能を併せもつ会社となりました。これに伴い、商号を株式会社日立ハイテクノロジーズに変更しました。 昭和22年4月 資本金195千円をもって、株式会社日之出商会として、東京都中央区に設立 昭和22年10月 日製産業株式会社に商号変更 昭和28年1月 本店所在地を東京都港区に移転 昭和33年1月 本店所在地を東京都千代田区に移転 昭和35年5月 ニューヨーク出張所を設置(支店を経て昭和44年4月アメリカ日製産業Ltd.として独立) 昭和35年7月 デュッセルドルフ出張所を設置(昭和39年4月ドイツ日製産業G.m.b.H.として独立、平成14年4月Hitachi High-Technologies Europe GmbHに商号変更) 昭和39年2月 香港駐在所設置(支店を経て平成7年4月日製産業香港有限公司として独立、平成14年4月日立高科技香港有限公司に商号変更) 昭和39年3月 本店所在地を東京都港区西新橋二丁目に移転 昭和40年4月 日立計測器サービス㈱を設立(平成18年7月㈱日立ハイテクフィールディングに商号変更) 昭和46年10月 東京証券取引所第二部に上場 昭和47年3月 シンガポール出張所を設置(昭和48年4月シンガポール日製産業Pte.Ltd.として独立、平成14年4月Hitachi High-Technologies (Singapore) Pte.Ltd.に商号変更) 昭和47年4月 日製石油販売㈱を設立(平成元年10月㈱日製メックスに商号変更し、その後平成18年7月㈱日立ハイテクマテリアルズに商号変更) 昭和47年5月 ブラジル日製産業Ltda.を設立(平成14年4月Hitachi High-Technologies do Brasil Ltda.に商号変更) 昭和47年10月 大阪証券取引所第二部に上場 昭和48年7月 ㈱日製エレクトロニクスを設立 昭和55年4月 カナダ日製産業Inc.を設立(平成14年4月Hitachi High-Technologies Canada, Inc.に商号変更) 昭和58年9月 東京証券取引所、大阪証券取引所第一部に上場 昭和58年9月 日製ソフトウェア㈱を設立(平成16年9月㈱日立ハイテクソリューションズに商号変更) 昭和61年3月 本店所在地を東京都港区西新橋一丁目に移転 昭和62年4月 日製サービス㈱を設立(平成18年4月㈱日立ハイテクサポートに商号変更) 昭和62年10月 日製エンジニアリング㈱を設立 平成5年4月 ㈱日製サイエンスを設立 平成6年1月 タイランド日製産業Co., Ltd.を設立(平成14年4月Hitachi High-Technologies (Thailand) Ltd.に商号変更) 平成6年10月 上海日製産業有限公司を設立(平成14年5月日立高新技術(上海)国際貿易有限公司に商号変更) 平成10年1月 マレーシア日製産業IPC Sdn. Bhd.を設立(平成14年4月Hitachi High-Technologies IPC (Malaysia) Sdn.Bhd.に商号変更) 平成11年3月 日製三洋ハイテクサービスPte. Ltd.を設立(平成15年4月Hitachi High-Tech Instruments Service (Asia) Pte.Ltd.に商号変更) 平成12年8月 亞太日立計測器服務股份有限公司を設立 平成13年10月 ㈱日立製作所との吸収分割に伴い、商号を㈱日立ハイテクノロジーズに変更、㈱日立サイエンスシステムズ(平成18年4月㈱日立ハイテクサイエンスシステムズに商号変更)、日立那珂エレクトロニクス㈱(平成18年4月㈱日立ハイテクコントロールシステムズに商号変更)、那珂インスツルメンツ㈱(平成15年6月日立那珂インスツルメンツ㈱に商号変更)他4社を子会社化 平成14年1月 日製産業貿易(深圳)有限公司を設立(平成15年4月日立高新技術(深圳)貿易有限公司に商号変更) 平成14年3月 ギーゼッケ・アンド・デブリエント㈱を設立 平成14年4月 Hitachi High Technologies America, Inc.を設立(アメリカ日製産業Ltd.、日立インスツルメンツInc.は合併により消滅、H.H.T.A. Semiconductor Equipment Israel, Ltd.他2社を子会社化) 平成14年10月 日速科計測器(上海)有限公司を設立 平成15年4月 三洋ハイテクノロジー㈱と三洋ハイテクサービス㈱の全株式を取得し、それぞれ㈱日立ハイテクインスツルメンツ及び㈱日立ハイテクインスツルメンツサービスに商号変更 平成15年6月 商法特例法に定める委員会等設置会社に移行 平成16年3月 日立電子エンジニアリング㈱(平成16年4月日立ハイテク電子エンジニアリング㈱に商号変更)の全株式を取得し、他4社を子会社化 平成16年4月 日製エンジニアリング㈱と㈱日製エレクトロニクスが合併し、㈱日立ハイテクトレーディングに商号変更 平成16年7月 計測テクノロジー㈱と日立那珂インスツルメンツ㈱が合併し、㈱日立ハイテクマニファクチャ&サービスに商号変更 平成17年4月 ㈱日製サイエンスを吸収合併 平成17年4月 Hitachi High-Technologies Korea Co.,Ltd.を設立 平成17年5月 日立高科技貿易(上海)有限公司を設立 平成17年9月 日立先端科技股份有限公司を設立 平成18年4月 日立ハイテク電子エンジニアリング㈱を吸収合併
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■上場■ 0社 ■2部から所属変更■ 13社 <1983年9月1日> 株式会社福田組 東北電気工事株式会社 東芝プラント建設株式会社 戸田工業株式会社 わかもと製薬株式会社 日本電気硝子株式会社 第一電工株式会社 (2002年7月26日廃止=三菱マテリアル株式会社と株式交換) リンナイ株式会社 株式会社森精機製作所 ファナック株式会社 曙ブレーキ工業株式会社 日製産業株式会社 品川燃料株式会社 ■2部に指定替え■ 0社 ■上場廃止■ 1社 1983年9月24日 ヤシカ株式会社=<合併・京セラ株式会社へ> ■■1983年9月末上場企業■■ 1000社
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新幹線0形電車 21-100 (新幹線0形電車) 東京都昭島市つつじが丘3丁目1-30 つつじが丘公園(MAP) 写真提供 武蔵野地域鉄道文化遺産保存会 撮影 2016/5/2 現在の状況 静態保存。上記つつじが丘公園にて昭島市民図書館 つつじが丘分室として機能している。 入館無料。開館時関東は上記リンク先を参照。 車内には1/3ほど座席が残されており、座って図書を閲覧できる。また運転台に入って見学できる。以前はヘッドライト点灯や警笛を鳴らすことが出来た。 付近に建設される「教育福祉総合センター」に図書館機能が移転されることが予定されており、存続が懸念されている。 管理者 昭島市 協力募集 不明 備考: 1973年(昭和48年)09月29日製 日立製作所 笠戸事業所?製造(後日確認予定)
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2013年6月27日製品アップデート後の不具合 2013年6月27日製品アップデート後に一部で発生している不具合情報です 注意!以下は公式情報ではなく、あくまでWeb上のクチコミ等を元にした情報です また全ての端末で発生しているわけではありません 充電時のタッチ反応が悪い 充電時、ディスプレイの操作が正常に認識されない ○ドコモの純正アダプター「ACアダプタ04」で発生 ○ガラケーのアダプタにスマホ用変換器をつけた場合は発生しない 【参考サイト】 価格.com「ソフトウェア更新」、「ソフトウェア更新について」 撮影した動画が揺れる 標準カメラで撮影した動画が手ブレしているようにひどく揺れる 【参考サイト】 価格.com「ソフトウェア更新」
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522: ホワイトベアー :2020/02/03(月) 13 14 54 HOST 157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp 日米枢軸ルート 閑話 1950年代の欧州軍事情勢3 前回までに陸上、海上戦力についての説明が終わったので今閑話では航空戦力について解説したい。 欧州における航空戦力は基本的にハワイ条約機構がやや有利と言った状態であった。と言うのも、この頃のハワイ条約機構は不足する陸上戦力を航空支援によって補うと言う戦略をとっており、航空戦力の拡大に精力的に取り込んでいたのだ。 その為、日米は莫大な空軍力を保有し、有事の際には即座に動かせるように準備をしていた。しかし、いくら圧倒的な国力と他の追随を許さない高度な技術力を有する日米両国であっても、手間や経費などの問題から同盟国であるとはいえ国外に無尽蔵に部隊を駐留させることは難しかった。それゆえに積極的に同盟国に航空機を売り付け、同盟国空軍を強化し自らは同盟国の補助を担当すると言う方針を取っており、この方針による恩恵によってハワイ条約機構加盟国は安価で高性能な機体を配備することができたのだ。 ハワイ条約機構にて欧州方面における主力と定義されていたオーストリア帝国も当然ながらこの恩恵を受けることになる。 オーストリア帝国空軍は防空を担う防空航空軍団と対地攻撃、近接航空支援などの戦術目的の航空機(戦闘機・攻撃機など)を扱い、地上部隊への戦術支援を担当する戦術航空軍団、輸送機や空中給油機を運用し、兵站輸送などを担う輸送航空軍団の3つの軍団を柱としており、比較的大規模ではないもが強力な空軍に仕上がっていた。 この3つの軍団の中で最も規模が大きかったのは、4個空軍(8個航空団+6個高射砲兵連隊)から構成されており、主に要撃戦闘機や各地のレーダーサイト、早期警戒管制機、長距離・ 中距離地対空ミサイルシステムを配備していた防空軍団であった。 これは当時のハワイ条約機構軍が航空支援は陸軍所属のヘリコプター部隊や日米駐留軍の攻撃機部隊に任せて現地空軍は航空優勢獲得し、それを維持する役割を担うという方針を採用していた事からも頷ける。極論を言ってしまえば、オーストリア帝国空軍の最優先任務とは有事の際にオーストリア領内およびアドレア海の航空優勢を維持し続ける事であり、航空支援は余計な仕事でしかなかったのだ。 その為、オーストリア空軍は必然的に戦闘機数が自国を遥かに上回る欧州連合諸国の空軍との衝突を前提とせざるをえず、1940年代までのオーストリア帝国空軍の保有航空機は要撃戦闘機などの対空戦闘を主眼においたものが重視されていた。反面、攻撃機や戦闘攻撃機などは保有数でも、空軍の航空機の保有割合でも他国よりかも遥かに少なく、日米が供与する航空機も《二八式要撃戦闘機(日製F-104)》や《F-27D(米製Mig-19PM)》、《四六式早期警戒管制機(日製E-3)》などあくまでも航空戦を優先した機体ばかりであった。 同様に防空ミサイルも1950年代は日本製の最新鋭防空ミサイルである《二九式長距離地対空ミサイル》などの長距離地対空ミサイルを主だって運用していた。 この方針は1950年代中半に入っても大まかには変わることはなかったが、それでも駐留部隊の負担を軽減させる事を望んでいた日米の圧力や欧州連合の地上戦力の拡大、オーストリア帝国の国力の拡大に伴って、オーストリア空軍は現状の航空戦力を維持しつつ、対地攻撃能力を増強する必要に迫られることになる。 当時の防空重視の姿勢をとっていたオーストリア空軍内でも一応、航空支援を担当する部隊としては2個航空団・三個飛行隊からなる戦術航空軍団が編成されていた。しかし、この軍団は悪までも植民地防衛の為の部隊でしかなく、配備している機体は1930年代中半に日本から購入した旧式の《二六式艦上攻撃機》であり、アフリカの反政府軍に対してなら十二分に活躍できるものの欧州連合との戦闘で運用するにはいささか荷が重かった。 その為、もし仮に日米の要求を完全に受け入れ、本格的な対地攻撃/近接航空支援能力を得るためには莫大な予算を投じて新規に攻撃機を取得する必要があったのだ。 幸いこの頃のオーストリア空軍が次期主力戦闘機として導入を進めていたカモミール/ボーイング製《F-11C/D スワロウ(米製Mig-29 9.13型)》要撃戦闘機は欧州連合諸国の戦闘機を圧倒する性能を誇り、さらに地対空ミサイルの高性能化も合わさって防空軍団の数をある程度縮小することは可能であった。しかし、想定される空域の航空優勢を維持し続けるには一定数以上の戦闘機が必要であり、この頃のオーストリア空軍に日米が配備しているような高コストな地上攻撃専用の攻撃機などと言う贅沢品を日米の要求するだけ揃える余裕は存在しなかった。 かといって、日米の要求を完全に突っぱねると言う選択肢もオーストリア帝国には存在せず、オーストラリア政府および空軍上層部はこの問題の対処法に頭を悩ませることになる。 523: ホワイトベアー :2020/02/03(月) 13 16 39 HOST 157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp そんな状況であったことからオーストリア空軍は早々に攻撃機の運用を廃止して、一定の全天候対空/対地攻撃能力を有する多用途戦闘機を従来の攻撃機部隊分+防空軍団の縮小分と多く導入することで戦闘機の数を減らさずに対地攻撃能力を増強しろと言う日米の要求に答えようとしたのだ。 採用する多用途戦闘機は日米の主要な航空機メーカーはもちろん満州やイギリスなど少し意外なメーカーも売り込みを行い大規模なコンペ(※1)が行われた結果、三菱が開発した艦上汎用戦闘機である《五三式艦上戦闘機二型甲 雀蜂(日製F-18D)》が決定し、従来の2個航空団+防空軍団から戦術航空軍団に移設する2個航空団分の合わせて360機が調達されることになっる。 これに合わせて、それまでアフリカ植民地に展開していた戦術航空軍団を本土に戻すなどの大規模な部隊の移動を実施していくなどの防空軍団と戦術航空軍団の再編成を進めていった。 最後の輸送航空軍団であるが、この軍団は4個航空団7個飛行隊と比較的小規模な編成であったが、高い輸送力と運動性、短距離離着陸性能を誇る日本製のベストセラー戦術輸送機である《二四式戦術輸送機七型》と、その補助機としてアヴィアティックが開発した国産の《L-31中型戦術輸送機》を配備しており、決して侮れない輸送能力を有していた。また、輸送機の他に欧州ではじめて導入された空中給油機である《二四式空中給油機》を2個飛行隊保有しており、オーストリア空軍において全線部隊の滞空時間延長と、作戦機の効率的な運用を可能とするなど目覚ましい活躍はないがオーストリア空軍に決して欠かすことのできない部隊であった。 オーストリア帝国と同様にハワイ条約機構加盟国であったオスマン帝国も有力な空軍を有していたものの、黒海と言う防壁が存在していたことや隣接する仮想敵国がソ連のみであった事から高性能防空重視なオーストリア空軍とは違い、比較的旧式の機体を中心としていた。 戦闘機も新鋭機である《四二式要撃戦闘機 飛鷲(日製F-15C/D)》や満州連邦と共同で開発した《MOF-20 (※2)》などの新鋭機の配備も行われてはいたが、これらの機体は配備されたばかりと言う事もあって機数が少なく、《三〇式要擊戦闘機 彩電(日製F-4E)》や《三四式軽戦闘機二型乙 鍾馗(日製F-5E)》などの旧式機が数的主力を担っていた。また、対地攻撃機としては日本空軍の戦闘爆撃機である《二四式戦闘爆撃機(日製F-105) 》を運用しているなど、こちらも旧式機を中心とした機体を運用していた。 しかし、機数自体はそれまでの経済成長による成果とアラビア半島全域を領土にした結果もたらされた石油輸出による莫大な利益があったことから、旧式機だけでも《三〇式要擊戦闘機三型》を200機、《三四式軽戦闘機二型》300機、《二四式戦闘爆撃機土型》300機と合わせてじ800機近く配備しており、これに二式要撃戦闘機 飛鷲(日製F-15C/D)》100機、《F-MO-20 (※2)》200機合わせた1,100機の戦闘機を運用していた。これはオーストリア帝国空軍二倍近い戦力である。 輸送機や空中給油機も30年代に登場した日本製の《二四式戦術輸送機七型》やその改装機である《三二式空中給油機三型》などの一世代前の機体をメインとしていた。 しかし、これらの機体が旧式なのは優れた技術を有するハワイ条約機構加盟国の中での話であり、オスマン空軍の中でもっとも古い《二四式戦闘爆撃機土型》ですら欧州連合各国の主力戦闘機に匹敵する性能を持っておるなど、欧州連合空軍を仮想敵国とするのなら大した問題は存在しなかったのだ。また、オスマン空軍はオーストリアと同様に日本製の《四六式早期警戒管制機》を6機ほど運用しており、欧州連合空軍に対して情報の面では優位にたっており、さらに両国の空軍の他に日米両空軍(海軍航空総隊)も駐留しているなど、質の面では欧州連合を圧倒していた。 また、これらの空軍力はオスマン帝国国内の経済発展と石油輸出による莫大な利益による確固たる現金に支えられており、整備や修繕も十分に行えるなど決して張り子の虎ではなく、戦える戦力であった。 524: ホワイトベアー :2020/02/03(月) 13 17 15 HOST 157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp このような強大な敵に相対していた欧州連合各国の空軍であるが、彼らの状況はお世辞にも良いといえるものではなかった。 1950年代中半の欧州連合加盟国間ではドイツ帝国が音頭をとり、国際開発と言う形式で加盟国各国のメーカーを協力させて日米の機体に対抗可能な新型戦闘機の開発が熱心に行っており、《Su/Bf-180要擊戦闘機(史実Su-15相当の双発超音速迎撃戦闘機)》や《Fw210前線戦闘機(マッハ2級のデルタ翼戦闘機)》、《Su-14戦闘攻撃機》、《J32多用途戦闘機》などと言った超音速機が次々と登場していた。 これらの機体は、いずれも欧州連合の主力戦闘機であった《Ta186》を圧倒する性能を持っており、数さえ揃えば日米の機体に対抗する事もできると欧州連合上層部はもちろん機体の試験に参加した各国のテストパイロット達が絶賛する名機達であった。しかし、これらの機体はようやく初期ロットの先行量産型が一部の実戦部隊に配備が開始され始めた段階であり、欧州連合の中心国であったドイツやソ連でも日米に対抗する為に十分な数が配備されていなかった。 当然ながら、独ソが十分な数を揃えきれていない機体をその他の国家が十分に運用できるだけ配備しているはずもなく、欧州連合加盟国の主力機体はいまだに亜音速機である《Ta186》であり続けていた。 無論、旧式機である《Ta186》も1950年代になると全天候型レーダーとそれと連動するFCSを備えたために飛び出して鼻のように見えるレドームを搭載し、さらにドイツがフランスやソ連と共同で開発した赤外線誘導方式のシュペーア(槍)Ⅰ短距離空対空ミサイルやセミアクティブ・レーダー・ホーミング(SARH)誘導方式のメテオール(流星)Ⅲ中距離空対空ミサイルなどの誘導兵器を運用できるようにするなど一定の改修が施されていた。しかし、これらの改修を持ってしても第1世代型ジェット戦闘機としての性能を越えることができておらず、主力戦闘機として最低でも第2世代ジェット戦闘機、最高で第4世代ジェット戦闘機を運用しているハワイ条約機構に対抗するには圧倒的に性能が不足していた。 爆撃機もメッサーシュミット製の無尾翼多目的爆撃機である《Me p 08》やジェットエンジンを採用した戦略爆撃機であるアラド製《Ar211》などの新鋭機を次々と登場させていた。 特に《Me P 08》は双子エンジンのDB600を四基搭載し、最大で10トンの爆弾を爆弾倉に搭載する事ができ、その状態で12,000kmと言う広大な航続距離を誇るドイツ空軍の新型戦略爆撃機であ、その性能の高さから実用化されたばかりであった核爆弾の搭載機としても期待されいるほどの機体であった。 《Ar211》も《Me p 08》には劣るものの6基のジェットエンジンを搭載し、最大で9トンの爆弾を爆弾倉に搭載でき、その状態で8,000km前半ほどの長い航続距離を誇るなど高い性能を誇る爆撃機の開発に成功していた。 しかし、これらの機体は1950年代には様々な要因から十分な数が配備できておらず、その為、ドイツ空軍の主力爆撃機は旧式機である《Me264》戦略爆撃機がいまだに数的主力を担っていると言う状況であり、日米の防空網を突破するには性能が不足していた。 こうした状況はソ連やフランスでも同様で、各国共に超音速戦闘機の開発には成功しているものの、配備が始まったばかりで主力は従来の機体に頼らざるを得なかった。特にソ連軍は極東ロシア帝国と国境を接している背景から、基本的に最新鋭機は極東に優先的に配備され、欧州方面の機体は旧式機を中心とした部隊が集まっていた。 また、配備が開始された新鋭機群も要擊機については当時の欧州連合で流行っていたミサイル万能論に基づいたミサイルキャリアーが大半で、設計コンセプトから日米の機体と比べると劣っているなどの問題も多く抱えていた。 幸いにして軽戦闘機や戦闘攻撃機などの要擊機以外の機体ではミサイル万能論に対して懐疑的であった(実態は予算の問題でミサイル万能論に対応できなかった)フランスが、要擊機のコンペで負けたメッサーシュミットと共に主導して、中小国家でも運用できうる機体として開発された為に要擊機よりかは使い易い機体となっていたが、こうした機体はようやく試験飛行にこぎ着れた試験機であり、実戦配備はいまだにされていないため、当面の欧州連合加盟国の空軍は旧式の亜音速戦闘機と新型のミサイルキャリアーを主力とせざるを得なかった。 525: ホワイトベアー :2020/02/03(月) 13 18 17 HOST 157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp 戦闘機がこうした問題にぶち当たっていた一方で対地攻撃用の機体である攻撃機にも問題を抱えていた。それは陸軍への航空支援を適切に行える機体が存在しないと言うものである。 これは圧倒的な陸軍戦力がある以上、制空権さえ押さえてしまえば近接航空支援などなくてもハワイ条約機構軍の地上戦力などは撃破できると欧州連合が考えており、空軍は日米の近接航空支援や航空阻止攻撃、さらに核兵器を搭載した戦略爆撃機による爆撃などの阻止と核戦力による抑止に力を入れるべきという考えが欧州防衛機構の主流派となっていたことが大きく関係していた。 無論、欧州連合空軍も戦闘攻撃機や戦闘爆撃機などの対地攻撃能力を有する機体を一定数は保有していたが、これらの機体はどちらかと言うと航空阻止を目的とした機体であり、近接航空支援向きではなかった。 さらに当時の欧州連合の攻撃機はアフリカや東南アジアでの過激な独立運動に対する事を目的とした現代で言うところのCOIN機と同様のコンセプトで開発された軽攻撃機のみしか保有しておらず、これらの機体も欧州方面ではなくアフリカやアジアなどの植民地に配備されていた事から、欧州における空軍の航空支援の重要度は史実の規模の差こそあるがおおむね航空自衛隊レベルしか存在していなかった。 一方で地対空防空能力は前大戦でのトラウマから異常と言うほどに充実していた。 ドイツとソ連では前大戦での高高度戦略爆撃から、高射砲では低空を飛ぶ攻撃機ならともかく都市部などの重要拠点を攻撃する爆撃機に対して対抗できないと言う教訓をもとに、戦後すぐから新たな概念の地対空兵器の開発を行っていた。 この時開発された兵器は大抵がいわゆる珍兵器であったが、1920年代になると別軸で研究されていたロケット技術を転用した誘導兵器と言う概念が生まれ、1930年代にはジェット戦闘機の開発と平行して対空ミサイルの研究と開発にも多大なる予算が投じられていた。 その為、1948年には爆撃機迎撃用ミサイルとして史実のガイドライン相当の性能を有するS-48の初期型の実戦配備が開始され、1953年にはS-48の補完用の中高度迎撃ミサイルであるS-53が実戦配備されるなど航空機とは違いハワイ条約機構に対して驚異を感じさせる程度の性能を持ったミサイルの配備に成功していた。 これらのミサイルは有事の際には先制核攻撃を行うために近づいてきた日米の戦略爆撃機から重要拠点や主要都市を守る最後の盾として弾道ミサイルの搭乗後も重要視され、1950年代にはオーストリア帝国との国境線近くや、欧州連合が大西洋沿岸に築いた一大防空施設群こと大西洋の壁(※3)に、それぞれ最大で1,000発以上が即座に発射可能体制で待機していた。 これはハワイ条約機構の戦略爆撃機部隊には大きな脅威であり、日本海軍がおこなった机上訓練では、有事の際に先制核攻撃を目的とした戦略爆撃機による核攻撃の成功率は例え爆撃機隊が欧州連合の迎撃戦闘機を突破できたとしても、わずか1%すら下回ると言う結果をだすほどであった。 これらの結果、日米は安価な戦略爆撃機による核攻撃ではなく高コストな大陸間弾道弾の整備を行う必要に迫られるなどハワイ条約機構に一定の負担を負わせる事に成功していた。 欧州連合のなかで中核であったドイツ帝国の空軍はハワイ条約機構加盟国の空軍とは違い複数の機能を兼ね備えた航空艦隊を最上位の戦略単位としており、その下に複数の航空軍団や航空師団、高射師団を配備する方式をとっていた。 1950年代には、第1から第6までの番号航空艦隊(Nummer Luftflotten)とドイツ本土の防空を専門とする帝国航空艦隊(Luftflotten Reich)の7つの航空艦隊が編成され、1,600機近いジェット戦闘機や200機近い攻撃機、100機ほどの爆撃機を主に運用していた。これらの航空艦隊は帝国航空艦隊を除いては一部もしくは全部隊が欧州連合加盟国本土もしくは植民地に派遣されていった。 ドイツが欧州を中心にしてであるが欧州連合加盟国に戦力を派遣している一方で、ソ連は国土防衛を目的として、迎撃戦闘機や地対空ミサイルを運用する防空軍と外地での活動や対地攻撃を主任務とする赤色空軍の2つに別れており、その戦力差は防空軍3に対して空軍が1と言う防空重視の姿勢をとっていた。これは極東方面で直接日米と対決していた為であり、ただでさえ少ない空軍も極東やトルコ方面に張り付けていた事から国外での展開は一部の輸送部隊など後方支援部隊だけにとどまることになる。 526: ホワイトベアー :2020/02/03(月) 13 18 53 HOST 157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp フランスの状況はソ連とは真逆であった。独ソに次ぐ大国であったフランスは、西欧戦争で受けた被害がだいぶ軽く、さらに西欧戦争での敗戦国であった事から本来なら全大戦終結時のドイツのように軍備に一定の制限がつけられてもおかしくはなかったものの、戦後の日米との対立から早急に戦力を拡大したかったドイツの考えもあって、そのような軍備制限が施されずに数だけならドイツ空軍に匹敵するレベルの空軍を保有することができていた。 しかし、フランスは世界各地に植民地を直接有している関係上、これらの防衛や維持の為に常時一定以上の部隊を国外に派遣せねばならず、インドシナで独立を目的とした武装勢力・ベトナム独立同盟会との大規模な紛争・通称インドシナ戦争が勃発してからは本土防衛の為の最低限度の戦力を本土に残し、それ以外の戦力は国外基地に派遣してしまっていた。 そのため欧州に限定しての空軍戦力は北欧諸国やスペインなみにまで低下しており、こちらも有事の際にはドイツ空軍の支援が必要なレベルであった。 欧州連合最後にして最弱の列強であるイタリアであるが、イタリア空軍は数こそ他の列強に劣るものの、それでも陸軍とは違い高い士気有し優れた装備を有しており、ドイツの手が入る前から強力な防空空軍として編成されていた。 これは欧州連合加盟後の1950年代に入っても変わる事はなく、アエルマッキ社などがライセンス生産した新鋭機や質の高いパイロットを多数抱えており、史実2次防時達成時の航空自衛隊レベルの戦力を保有しており、決して侮ることのできないプレイヤーであった。 最後に三大陣営最後の一角であり、三大陣営唯一の同君連合であるイギリス連邦の欧州における空軍力を語ろう。 欧州方面における英連邦の最大の拠点は英連邦の中心かつ最前線であるイギリス本国であり、その事から欧州連合では配備されている戦力も極めて大きいと考えられていた。 しかし、当時のイギリス連邦はいざ欧州連合と全面的な戦争になればイギリス本国を守りきるのは不可能であり、一度完全に放棄した後に日米の支援を受けた状態で本国を解放すると言う戦略を練っており、イギリス連邦空軍主力はカナダに待機していた。 それでもイギリス本国には6個戦闘機航空団360機と3個攻撃機航空団(120機)、2個戦略爆撃機航空団(80機)からなる本国空軍が駐留しており、防空任務と戦略爆撃機部隊による核抑止を行っていた。また、数の少なさを補う為に常に最新鋭機が配備されており、1950年代にはイングリッシュ・エレクトリック社が開発したマッハ2級の超音速ジェット戦闘機である《ハンター(史実ライトニング相当)》が要擊機部隊全部隊に配備され、攻撃機部隊にはブラックバーン社製の《シミター(史実バッカニア相当)》が配備されるなど装備面では極めて優遇されていた。 これはカナダに展開しているイギリス空軍主力部隊ではマッハ1.1級のグロウスター社製《ホーネット(史実ジャベリン)》全天候戦闘機が主力戦闘機であり、主ホーカー社製の亜音速戦闘攻撃機である「ジャベリン(史実ハンター相当)」が主力攻撃機として運用されていた事からもイギリス本国駐留部隊の装備がイギリス空軍で最も優先されていた事を証明していた。 また、戦略爆撃機部隊にて運用されている機体も50年代には史実3Vボマー相当の新鋭機が駐留部隊全隊に配備されており、開発に成功したばかりの核爆弾を搭載でき、欧州連合加盟国の主要都市をその航続範囲に納めていると言う事実を欧州連合に対する有効な抑止力として機能させていた。 こうした最新鋭の装備で身を固めているイギリス空軍本国駐留部隊であるが、その実、政府高官にとってはイギリス本国に駐留する空軍は見せ金以上の何者でもなく、核兵器の開発に成功したと言うのも真っ赤な嘘(※4)であるなどその実態は張り子の虎でしかなかったものの、その嘘に両陣営は見事に騙される事になり、イギリス連邦の影響力拡大など、当初求められていた以上の効果をイギリス連邦にもたらしていく。 527: ホワイトベアー :2020/02/03(月) 13 19 41 HOST 157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp (※1) コンペで各企業が売り込んだ機体 日本 三菱 五三式艦上戦闘機二型甲 雀蜂(F-18D) 倉崎 五六式戦闘攻撃機 猛鷲(F-15E) 川西 三七式戦闘爆撃機二型 深山(F-111C) 中島 四三式汎用戦闘機 隼(F-16C/D) アメリカ カモミール/ロッキード F-110B ライトニング カモミール/ボーイング F-107B サンダーバード(Su-24 フェンサーB) ダグラス F-5C/D コルセアⅡ(Su-17M3/UM3) 満州連邦・オスマン帝国 オスマン航空産業/満州飛行機 F-AM-2 タイガーシャーク(F-20) イギリス ブラックバーン シミター (※2) オスマン帝国と満州連邦が三菱の協力を得て三四式軽戦闘機の後継機として共同で開発した機体。進歩した設計、電子化された搭載機器、強力な新型エンジンを採用し、さらには限定的ながらフライ・バイ・ワイヤも導入されている。 本機は取得および運用コストが比較的低いが、 高い汎用性と運動性と操縦性を誇り、短距離ミサイルの他に二六式中距離空対空ミサイル(スパロー)の運用が可能で高い空戦能力を獲得させつつ、通常爆弾やクラスター爆弾、ロケット弾ポッド、対艦ミサイルなどを搭載することができる。 しかし、不幸な事に完成前から日本が本機の上位互換とも言える四三式汎用戦闘機シリーズ(日本製F-16)を低コストで販売していた為に満州やオスマン帝国以外では採用される事がなかった。 ようするに日米世界におけるF-20の立場。 (※3) 大西洋の壁は欧州連合が大西洋方面からの戦略爆撃機の襲来に備えて、ヨーロッパ西部の海岸に構築された、広範囲な防空網の総称で、沿岸部に建設された多数のレーダーサイトと、その後方に建設された多数の空軍基地、都市部および重要拠点付近に作られた防空用のミサイル基地で構成されている。 (※4) 実際にはようやく起爆実験に成功した段階でしかない。しかし、イギリスは持ち前の防諜網と諜報網、そして謀略をもってあたかも核兵器の実用化に成功したかのように装い、抑止力とした。 528: ホワイトベアー :2020/02/03(月) 13 24 10 HOST 157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp 以上になります。wikiへの転載はOKです。 そして前上げた満州連邦空軍の編成とコンペ、本文にて、F-AM-1、MOF-1と複数の異なる型式番号で誇称している戦闘機ですが、これは修正ミスでして、正確にはF-MO-1が正しい型式番号です。
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此篇並非兵器庫房,僅介紹不提供下載服務 若有需要,請恰PTT 小遊戲板「臨時指揮總部」 最初最初,大家剛發現這個網頁 看到日本好遠好遠,只想著「我們要快點追上他們!!」 但忽略了競賽本身的精神! 我們使用了日本朋友的ACS(斧)的消息被2ch揭漏後 2ch罵台灣「沒有自尊的國家」「台灣=中國=韓國」 我們才驚覺遊戲本身的價值不只在於帳面上的數字高低 還有全國上下分工合作,以技術能力正面對決的快感 於是我們放棄了手邊的「日製武器」,開始著手國產 日本朋友從Game2到Game5才發展完成的全自動武器 我們在參戰第三天(6/17)的凌晨,有了最初的測試版本誕生 神奇的研發速度,是台灣除了黃色直角L線之外,最讓大家驕傲的事 (但還是差匈牙利的35連開武器及日本的全自動無人值守武器很遠,大家加油!!) 黑暗時期 「雙手無敵」 6/14 PTT八卦板開始熱烈討論Click, 鄉民們很單純的拿了手上的滑鼠,開始瘋狂為台灣盡心力 loveNCCU版友創下的徒手85萬擊的記錄! 封建時期 「JAVA武器」(js武器) 很快的,有人發現了網頁上的javascript語法有玄機 於是乎,大家開始使用所謂的「JAVA武器」 但常有人因為太過心急,而被系統ban掉 城堡時期 「半自動器 α系列」 「JAVA武器」廣為使用沒多久 PTT小遊戲板的ward版友所寫,純國產武器 功能就是除了認證碼手動輸入外,其餘動作皆由程式完成 而且使用倒數計時裝置,防止個性衝動的鄉民白白犧牲 雖然阿發三是目前阿發系列最成熟的產品,但仍然有被ban的風險 「滑猴子」 待補.. 帝王時期 「全自動器 α系列」 導入的圖型辨視系統後的全新版本 目前仍在實驗封測(CB)階段 「射(設)後不理」 PTT 小遊戲版 J06u9jy版友所寫 是第一個完成全自動無人值守功能的劃時代武器 也是目前被ban機率第一低的良好機型 但因程式內部的一些問題,已經停產 期待問題解決之後,早日投入戰場!! 「T65K2」 6/18日早晨9點,darth版友在小遊戲版發表他閉關三日的傑作 無需開網頁,無需手動認証,空間小 是一個全新概念的武器
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2013年6月27日製品アップデート情報 公式情報 ARROWS NX F-06Eの製品アップデート情報 改善される事象 ○通話中、会話口から異音が聞こえることがある より快適にご利用いただくための更新や一部仕様および表示変更などが含まれています →一部でアップデート後に不具合が発生しています 更新手順 ※公式情報の注意事項を確認の上、自己責任で更新を行ってください 通常は自動更新で問題ありません すぐに更新を行いたい場合は、手動更新を行ってください なお、更新をダウンロードするため、電波環境が安定しているところで実施する必要があります また、手動で行う場合は更新以外の作業は行わないようにしてください ○自動更新 →自動更新の手順イメージへのリンク 1.メニューを表示する 2.「(システム)端末情報」を選択する 3.「ソフトウェア更新」を選択する 4.「ソフトウェア更新設定の変更」を選択する 5.「自動で更新を行う」になっていない場合は、「自動で更新を行う」を選択する (すでに「自動で更新を行う」になっている場合は、変更は不要です) 後は午前2時~午前5時の間に自動的に更新がダウンロード・実行されます ○手動更新 →手動更新の手順イメージへのリンク 1.メニューを表示する 2.「(システム)端末情報」を選択する 3.「ソフトウェア更新」を選択する 4.「更新を開始する」を選択する 5.ソフトウェア更新の開始の確認が表示されるので、良ければ「はい」を選択する 6.予定所要時間が表示されるので、良ければ「OK」を選択する 更新が開始されると、再起動がかかったり、見慣れない画面が出て来ますが、通常のロック解除画面が表示されるまでは他の作業を行ったり、キー(ボタン)を触らずに待ってください 更新結果 →更新結果のイメージへのリンク 1.ステータスバーに「ソフトウェア更新完了」が通知されます 2.1の「ソフトウェア更新完了」をタッチすると「ソフトウェア更新が完了した」旨のメッセージが表示されます 自動更新の手順イメージ (1)「メニューを表示する」参照 (2) (3) (4) (5) 手動更新の手順イメージ (1)「メニューを表示する」参照 (2) (3) (4) (5) (6) 更新結果のイメージ (1) (2) 名前 コメント
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オックスホールディングス 本店:東京都中央区明石町8番1号聖路加タワー11階 【商号履歴】 オックスホールディングス株式会社(2006年2月~) オックス情報株式会社(1999年10月1日~2006年2月) 【株式上場履歴】 <大証ヘラクレス>2003年1月28日~2009年3月6日(有価証券報告書提出遅延) 【筆頭株主】 新日本投資事業有限責任組合 【連結子会社】 オックススタンダード株式会社 東京都中央区 100.0% オックスキャピタル株式会社 東京都中央区 100.0% 北京中貿奥斯軟件有限公司 中国北京 100.0% 株式会社マルコ 東京都中央区 100.0% 株式会社アゴゴ 東京都中央区 100.0% 上海欧奥科斯信息科技有限公司 中国上海 100.0% 【沿革】 平成11年10月 国内外企業の財務信用度等分析・情報提供、パッケージソフトウェア開発・販売等を目的として東京都文京区湯島一丁目2番9号に資本金10,000千円でオックス情報株式会社を設立 平成12年9月 本社を東京都文京区湯島一丁目9番15号に移転 平成12年9月 日本経営リサーチ株式会社を子会社化 平成12年11月 パソコン用「Alarm2000」販売開始 平成12年11月 米国ブルームバーグL.P.と標準格付情報(英語版)の配信・販売契約を締結 平成12年12月 米国ブルームバーグL.P.と標準格付情報の配信・販売契約を締結 平成13年4月 日本経営リサーチ株式会社を吸収合併 平成13年9月 クライアントサーバ用「Alarm3000」販売開始 平成13年11月 日製産業株式会社(現:株式会社日立ハイテクノロジーズ)と「Alarm3000」、「OXPen」の総販売代理店契約を締結 平成14年1月 「OXPen」の配信を開始 平成15年1月 大阪証券取引所ニッポン・ニュー・マーケット-「ヘラクレス」に株式を上場 平成15年5月 株式会社オックス・ブイを設立 平成15年8月 財務格付システムを搭載した「Alarm5000」を財務総合評価システムとして販売開始 平成16年3月 サイタックス株式会社を子会社化 平成16年3月 大阪証券取引所が当社株式のヘラクレスグロースからスタンダードへの所属変更を承認 平成16年4月 株式会社ビーマップ、株式会社シー・エー・キャピタルとの共同出資により、株式会社クレッシェンドを設立 平成16年5月 株式交換により株式会社日本證券新聞社を子会社化 平成17年1月 本社を東京都中央区日本橋小網町13番7号に移転 平成17年2月 サイタックス株式会社が上海兆虹信息技術有限公司の出資持分譲受 平成17年2月 株式交換により株式会社ニューテクノロジーを子会社化 平成17年3月 オレガ株式会社との共同出資により株式会社エスビーエルを設立 平成17年4月 財務格付システムを搭載した自社の格付け評価をできるソフトウェア「自社診断」の販売を開始 平成17年9月 株式会社ビーマップとの包括的業務提携及び資本提携開始 平成17年10月 中国商務部経済研究院との合作により北京中貿奥斯軟件有限公司を設立 平成17年11月 情報サービス事業の一部を会社分割し、オックス情報販売株式会社を設立 平成17年11月 株式会社エスビーエルを完全子会社化、オックスキャピタル株式会社に商号変更 平成17年11月 オックス情報開発株式会社を設立 平成18年2月 純粋持株会社への移行に伴い、オックスホールディングス株式会社に商号変更 平成18年5月 サイタックス株式会社、オックス情報販売株式会社及びオックス情報開発株式会社が合併し、オックススタンダード株式会社に商号変更 平成18年5月 株式会社マルコを設立 平成18年6月 株式会社ビーマップとの包括的業務提携及び資本提携を解消 平成18年8月 株式会社日本證券新聞社が株式会社オックス・ブイに兜町ネット事業に関する全ての権利を譲渡し、併せて株式会社オックス・ブイは株式会社アゴゴに商号変更 平成19年1月 株式会社日本證券新聞社の全株式を譲渡 平成19年1月 株式会社ニューテクノロジーの全株式を譲渡 平成19年1月 オックススタンダード株式会社が上海兆虹信息技術有限公司の出資全持分を譲渡 平成19年3月 本社を東京都中央区明石町8番1号に移転 平成19年3月 株式会社クレッシェンドの清算結了 平成19年5月 上海欧奥科斯信息科技有限公司を設立 平成19年5月 株式会社APRI-Japanの全株式を譲渡