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北辰電機製作所 【商号履歴】 株式会社北辰電機製作所(~1983年4月1日株式会社横河電機製作所に合併) 【株式上場履歴】 <東証1部>1954年4月5日~1983年3月25日(株式会社横河電機製作所に合併) <大証1部>1956年8月1日~1983年3月25日(株式会社横河電機製作所に合併) <広証> 年 月 日~1983年3月25日(株式会社横河電機製作所に合併) <新証> 年 月 日~1983年3月25日(株式会社横河電機製作所に合併) 【沿革】 1983年4月1日 株式会社横河電機製作所に合併
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日興電機工業 【商号履歴】 日興電機工業株式会社(1933年2月11日~) 【株式上場履歴】 <東証2部>1961年10月2日~1999年7月10日(会社更生法適用申請)
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分類 工房 入手 作成 重量 -- 形状 装備 -- 材料 壊小型発電機, 電線x5, エナメル線x15 設備 風車, 精密工具セット 燃料 60 用途 全アイテム 小型エンジン
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東洋電機製造 本店:東京都中央区京橋二丁目9番2号 【商号履歴】 東洋電機製造株式会社(1918年6月20日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>1949年5月16日~ <大証1部>1957年7月1日~2008年5月23日(上場廃止申請) 【合併履歴】 2001年6月 日 株式会社東洋ウチナミテクノクリーン 2000年11月 日 東洋工機株式会社 【沿革】 大正初期のわが国では、鉄道車両用電気機器の国産のものはなく、輸入に依存している状態にあり、その国産化をはかることを目的として、英国ディッカー社と技術提携を行い、大正7年6月20日資本金300万円をもって設立したのが当社の起源である。 大正8年 横浜工場完成、鉄道車両用主電動機・制御装置・集電装置の製作開始 昭和22年7月 大阪出張所(現大阪支社)開設 昭和24年5月 東京証券取引所に株式を上場 昭和26年1月 小倉出張所(現九州支店)開設 昭和27年2月 名古屋出張所(現名古屋支社)開設 昭和28年7月 日本鉄道自動車株式会社(現東洋工機株式会社)を子会社に 昭和29年10月 技術研究所完成 昭和32年4月 京都工場完成。泰平電鉄機械株式会社(現泰平電機株式会社)を子会社に(現連結子会社) 昭和32年6月 大阪証券取引所に株式を上場 昭和35年4月 札幌営業所(現北海道支店)開設 昭和45年4月 相模工場(現横浜製作所相模分工場)完成 昭和45年12月 東洋産業株式会社を設立(現連結子会社) 昭和52年8月 東洋商事株式会社を設立(現連結子会社) 昭和53年8月 事業目的に「水道設備、発電設備、空調設備の建設工事その他一般土木建築工事の設計及び請負」を追加 昭和58年5月 新技術研究所 神奈川県大和市に完成 昭和60年4月 新横浜工場(現横浜製作所)横浜市金沢区に完成 昭和62年6月 株式会社洋電エンジニアリングを設立 昭和63年12月 株式会社ティーディー・ドライブを設立(現連結子会社) 平成元年3月 ドラステムエンジニアリング株式会社を設立 平成5年5月 横浜営業所開設 平成8年9月 仙台営業所開設 平成10年1月 株式会社ウチナミテクノクリーンを子会社に 平成10年12月 京都工場を閉鎖し滋賀分工場を開設 平成11年4月 技術研究所(現技術センター)を横浜製作所内に移転 平成12年4月 沖縄営業所開設 平成12年11月 東洋工機株式会社を吸収合併。営業の一部を株式会社洋電テクノに譲渡し、その社名を東洋工機株式会社(現連結子会社)に変更 平成13年6月 株式会社東洋ウチナミテクノクリーンを吸収合併 平成13年10月 広島営業所開設 平成14年4月 東洋商事株式会社を存続会社とし株式会社横浜シーサイドメンテナンスが合併 平成14年10月 東洋産業株式会社を存続会社としドラステムエンジニアリング株式会社が合併 平成15年3月 横浜製作所相模分工場を閉鎖 平成15年9月 米国に現地法人 TOYO DENKI USA,INC. を設立 平成15年11月 中国に湘潭電機股份有限公司との共同出資により湖南湘電東洋電気有限公司を設立 平成15年12月 横浜製作所滋賀分工場を滋賀工場に改称 平成17年4月 中国に北京事務所開設 平成17年8月 中国に泰平電機株式会社、常州市武進雪堰工程設備廠等との共同出資により常州市泰平展雲自動門有限公司を設立 平成18年8月 中国に中国南車集団戚墅堰機車車両工芸研究所との共同出資により常州朗鋭東洋伝動技術有限公司を設立 平成18年11月 中国に天津東洋電機国際貿易有限公司を設立
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分類 工房 入手 作成 重量 -- 形状 装備 -- 材料 AC発電機設計図, 大型木製ギヤx2, 小型木製ギヤx5 設備 水車 燃料 40 用途 全アイテム 全アイテム/加工レベル 無線機
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三洋電機 社告 重要なお知らせ 2010年01月29日現在までの社告 それ以後は上記を参照のこと。 2010.01.29 2004年,2005年製ブラウン管テレビをご使用のお客様へのお詫びとお願い 2004年10月から2005年9月の間に製造したブラウン管テレビの一部製品で、テレビの持ち手部を持って本体を持ち上げた際、持ち手部またはその周辺が破損することが判明した。 万一のため製造年や型番の確認には本体を持ち上げないように。 製造年 2004年~2005年 機種名(品番) C-29A90 C-28W60 C-25A100 C-29AX100 C-25AX100 C-21B80 C-29DT1 C-28DT2 C-25DT2 C-28DT3 C-29SF50 C-28SF60 C-25SF60 2003.01.28 カラーテレビ「C-32ASP20」ご愛用のお客様へお詫びとお願い (改訂) 電子部品に不具合が生じ、画像が歪み電源が切れる等の故障が発生し、稀に発煙する場合がある
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岡谷電機産業 本店:東京都世田谷区等々力六丁目16番9号 【商号履歴】 岡谷電機産業株式会社(1967年6月~) 岡谷無線株式会社(1946年6月~1967年6月) 東北電気無線株式会社(1942年5月~1946年6月) 株式会社昭和電機製作所(1939年4月11日~1942年5月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2006年3月1日~ <東証2部>1970年9月1日~2006年2月28日(1部に指定替え) 【沿革】 昭和14年4月 東京都港区に株式会社昭和電機製作所として発足。 昭和17年5月 社名を東北電気無線株式会社と改称、超短波真空管、無線機の製造を開始。 昭和19年1月 増産体勢を整えるため、安田保善社において全株式を買収。 昭和19年3月 海軍監督工場に指定され特殊真空管(エーコン管)の製造を開始。 昭和20年4月 本社工場を拡張完成したところ、戦災により東京本社・工場(芝白金三光町)を焼失。 昭和20年5月 海軍の命令により長野県岡谷市に工場を移転。 昭和21年6月 本社を岡谷市に移転し、同時に社名を岡谷無線株式会社と改称、一般受信用真空管の製造を開始。 昭和23年3月 G.H.Qの指令に基づき、持株会社整理委員会により全株式を公売に付せられた。 昭和31年6月 東京都世田谷区に技術研究所を開設。 昭和36年6月 本社を東京都渋谷区に移転。 昭和40年10月 埼玉県行田市に行田工場を開設。 昭和42年6月 社名を岡谷電機産業株式会社と改称。 昭和45年9月 東京証券取引所市場第二部に株式を公開。 昭和46年7月 埼玉県北足立郡に株式会社健宝製作所(現・OSD株式会社)を設立。 昭和48年9月 福島県安達郡に東永電子株式会社を設立。 昭和61年4月 岩手県東磐井郡に東北ロダン株式会社(現・東北オカヤ株式会社)を設立。 平成元年12月 米国インディアナ州にオカヤ エレクトリック アメリカ インク(現・連結子会社)を設立。 平成2年7月 稲城市にEDSセンター(後に南多摩製作所と改称)を開設。 平成5年5月 東永興業株式会社を100%子会社化。 平成5年12月 香港に岡谷香港有限公司(現・連結子会社)を設立。 平成7年1月 岡谷香港有限公司の製造部門として中国・広東省に東莞東坑岡谷電子廠を開設。 平成7年4月 東永興業株式会社を岡谷エレクトロン株式会社(現・連結子会社)と名称を変更。 平成7年5月 シンガポールにオカヤ エレクトリック シンガポール PTE. LTD.(現・連結子会社)を設立。 平成10年3月 香港に岡谷香港貿易有限公司(現・連結子会社)を設立。 平成10年10月 東北ロダン株式会社(現・東北オカヤ株式会社)は、東永電子株式会社を吸収合併。 平成11年10月 富士通株式会社よりプラズマディスプレイ事業を譲り受け、従来型に加え生産規模を拡大。 平成12年8月 本社機能を東京事業所へ移転。 平成14年1月 南多摩製作所を閉鎖。 平成14年4月 長野製作所及び埼玉製作所を、それぞれ長野技術センター、埼玉技術センターと改称。 平成14年7月 本社を東京都世田谷区三軒茶屋に移転。 平成16年4月 株式会社健宝製作所をOSD株式会社(現・連結子会社)と名称を変更し、埼玉技術センターの生産部門を移管。 平成17年2月 本社を東京都世田谷区等々力に移転。 平成17年10月 東北ロダン株式会社を東北オカヤ株式会社(現・連結子会社)と名称を変更 平成18年2月 株式会社東京証券取引所市場第一部銘柄の指定を受ける。
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分類 工房 入手 作成 重量 -- 形状 装備 -- 材料 AC発電機設計図, 大型木製ギヤx2, 小型木製ギヤx5 設備 水車 燃料 40 用途 全アイテム/加工レベル 全アイテム/工房 全アイテム/文明度 全アイテム/確認用 無線機
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ウシオ電機 本店:東京都千代田区大手町二丁目6番1号 【商号履歴】 ウシオ電機株式会社(1964年3月23日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>1980年9月1日~ <大証1部>1980年9月1日~2010年1月16日(上場廃止申請) <東証2部>1970年5月4日~1980年8月31日(1部指定) <大証2部>1974年4月1日~1980年8月31日(1部指定) 【沿革】 昭和39年3月 ウシオ電機株式会社設立 資本金1250万円 昭和42年5月 アメリカにUshio America,Inc.(ランプの販売)を設立 昭和43年9月 横浜市に生産技研横浜事業所を新設 昭和45年5月 東京証券取引所市場第2部上場 資本金 400,000千円。姫路市に播磨工場を新設 昭和46年8月 本社を東京都千代田区大手町に移転 昭和49年4月 大阪証券取引所市場第2部上場 資本金 820,000千円 昭和55年9月 東京および大阪証券取引所市場第1部上場 資本金 1,540,000千円 昭和58年6月 兵庫ウシオ電機株式会社(現ウシオライティング株式会社、ランプの製造販売)を設立 昭和60年4月 オランダにUshio Europe B.V.(ランプの販売)を設立 昭和61年7月 株式会社ユーテックを株式会社ウシオユーテックに商号変更 昭和61年9月 香港にUshio Hong Kong Ltd.(光学装置の製造販売)を設立 昭和62年4月 アメリカにUshio Oregon,Inc.(ランプの製造販売)を設立 昭和62年9月 台湾にUshio Taiwan,Inc.(ランプの製造販売)を設立 昭和63年12月 御殿場市に御殿場事業所を新設。フランスにUshio France S.A.R.L.(ランプの販売)を設立 平成元年6月 当社シンガポール事務所をUshio Singapore Pte Ltd.(ランプの販売)として現地法人化 平成2年6月 ウシオマリーン株式会社(漁業用品の販売)を設立 平成2年10月 ドイツのBLV Licht- und Vakuumtechnik GmbH(ランプの製造販売)を買収 平成3年11月 日本電子技術株式会社(産業用電子機器の製造販売)を買収 平成4年4月 アメリカのChristie Electric Corp.の映写機部門を買収し、Christie,Inc.(映写機関連機器の製造販売)を設立 平成4年6月 ドイツにUshio Deutschland GmbH(ランプの販売)を設立 平成7年8月 オランダにUshio International B.V.(持株会社)を設立 平成8年1月 フィリピンにUshio Philippines,Inc.(ランプの製造販売)を設立 平成8年3月 韓国にUshio Korea,Inc.(ランプの販売)を設立 平成9年4月 イギリスにUshio U.K.,Ltd.(ランプの販売)を設立 平成9年7月 株式会社ウシオ総合技術研究所(光源および光学装置の研究開発)を設立 平成11年1月 台湾にTaiwan Ushio Lighting Inc.(ランプの製造販売)を設立 平成11年9月 カナダのElectrohome Ltd.の映像機器事業部門を買収し、Christie Systems,Inc.(持株会社)、Christie Digital Systems,Inc.(デジタル映像機器の製造販売)、Christie Digital Systems U.S.A.,Inc.(デジタル映像機器の販売)をそれぞれ設立 平成12年4月 ウシオマリーン株式会社を株式会社ウシオユーテックに吸収合併 平成12年8月 ギガフォトン株式会社(リソグラフィー用エキシマレーザ等の開発製造販売)を設立 平成13年4月 ChristieグループをそれぞれChristie Digital Systems,Inc. 、 Christie Digital Systems U.S.A.,Inc. 、 Christie Digital Systems Canada,Inc. に再編 平成13年5月 香港にUshio U-Tech (Hong Kong) Co.,Ltd. (現Ushio Lighting (Hong Kong) Co., Ltd.、産業機械の販売)を設立 平成15年4月 アメリカのEvent Audio Visual Group, Inc.(映像機器のレンタル事業)を買収 平成15年7月 中国にUSHIO SHANGHAI, INC.(ランプの販売)を設立 平成16年3月 中国にUshio (Suzhou) Co., Ltd.(ランプの製造販売)を設立 平成16年4月 ウシオライティング株式会社と株式会社ウシオユーテックが株式会社ウシオユーテックを存続会社として合併し、ウシオライティング株式会社へ商号変更。Ushio Oregon, Inc.をUshio America, Inc.に吸収合併 平成16年8月 中国にChristie Digital Systems (Shanghai), Ltd.(デジタル映像機器の販売)を設立 平成17年4月 兵庫ウシオライティング株式会社(ランプの製造)を設立 平成17年7月 ドイツのXTREME technologies GmbH(EUV光源装置の開発製造販売)の持分を取得 平成17年10月 ポーランドのNatrium S.A.(ランプの製造)を買収
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明治電機工業 本店:名古屋市中村区亀島二丁目13番8号 【商号履歴】 明治電機工業株式会社(1958年6月26日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>2014年11月28日~ <東証2部>2013年12月17日~2014年11月27日(1部指定) <東証JASDAQ>2013年7月16日~2013年12月16日(2部指定) <大証JASDAQ>2010年4月1日~2013年7月15日(東証に統合) <ジャスダック>2005年10月5日~2010年4月1日(取引所閉鎖) 【筆頭株主】 安井善宏社長 【連結子会社】 MEIJI CORPORATION 米国イリノイ州 100.0% MEIJI UK LTD. 英国バーミンガム 100.0% 【合併履歴】 1994年10月 日 明治エンジニアリング株式会社 1994年10月 日 明治システム計測株式会社 【沿革】 大正9年7月 名古屋市中区にモーター修理及び電気機器類の販売を事業目的とした合資会社明治商会を設立。 昭和33年6月 合資会社明治商会を解散し、明治電機工業株式会社を資本金500万円で設立。 昭和34年4月 立石電機株式会社(現オムロン株式会社)と特約店契約を締結。 昭和35年3月 三重県四日市市に四日市営業所開設。 昭和35年12月 本社新社屋(旧本社ビル)完成。 昭和37年5月 東京都港区に東京営業所(現東京支店。平成5年1月神奈川県相模原市に移転。)開設。 昭和44年5月 愛知県知立市に知立営業所(現豊田支店)開設。 昭和45年5月 東京都立川市に立川分室(現西東京営業所。昭和56年8月東京都八王子市に移転。)開設。 昭和46年9月 大阪市北区に大阪営業所開設。 昭和54年6月 愛知県豊橋市に豊橋分室(現豊橋営業所)開設。 昭和54年7月 明治エンジニアリング株式会社を資本金3,000万円で設立。 昭和58年10月 明治システム計測株式会社を資本金1,000万円で設立。 昭和60年6月 本社南館完成。 昭和62年3月 米国イリノイ州に現地法人MEIJI CORPORATION(100%子会社)を資本金10万米ドルで設立。 昭和63年4月 愛知県江南市に名古屋北営業所開設。 平成3年12月 福岡市博多区に福岡営業所開設。 平成6年10月 明治エンジニアリング株式会社、明治システム計測株式会社を吸収合併。 平成8年8月 名古屋市中川区に物流センター開設。 平成9年11月 エンジニアリング事業本部にてISO9001認証取得。 平成10年7月 英国バーミンガムに現地法人MEIJI UK LTD.(MEIJI CORPORATIONの100%子会社)を資本金20万ポンドで設立。 平成11年3月 新本社ビル完成。 平成14年3月 本社ビルにてISO14001認証取得。 平成17年10月 ジャスダック証券取引所に株式を上場。 平成18年3月 中国天津に現地法人明治進和(天津)機電工程有限公司(進和株式会社との合弁会社)を資本金40万米ドルで設立。 平成19年3月 新本社南館完成。 平成19年8月 名電エンジニアリング株式会社(愛知県北名古屋市 資本金2,500万円)を子会社化(全株式の取得)