約 331,169 件
https://w.atwiki.jp/help-seeking/pages/19.html
理論編 臺有桂・荒木美香子・田高悦子 2010 幼児の健康問題に関する保護者の「援助要請(Help-Seeking)」 概念分析 横浜看護学雑誌, 3, 1-7. 陳佳怡・松本真理子 (2019). 中国における,児童青年期の援助要請に関する研究動向 名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要心理発達科学, 66, 1-6. 後藤綾文・松浦均 (2017). 友人に対する援助要請の促進要因に関する研究の動向と課題 三重大学教育学部研究紀要, 68, 69-75. 本田真大 2015 幼児期,児童期,青年期の援助要請研究における発達的観点の展望と課題 北海道教育大学紀要 (教育科学編), 65 (2), 45-54. 本田真大 (2020). 援助要請の観点からの学校心理学研究の動向と課題 教育心理学年報, 59, 107-115. https //doi.org/10.5926/arepj.59.107 本田真大・本田泰代 2015 小学生の援助要請意図に対する親の知覚に関する探索的検討:援助要請感受性の概念化の試み 北海道教育大学紀要 (教育科学編), 65 (1), 167-173. 池田亜紗・磯崎三喜年 (2021). 青年期の援助要請研究:対人関係的観点から見た研究動向 子ども社会研究, 27, 249-263. 岩瀧大樹 2009 中学生の援助要請に関わる研究の動向と課題-国内における教育相談的援助サービスの探索- 学苑, 828, 83-99. 鎌田真実・入江智也 (2023). 大学生の援助要請回避・援助要請過剰における性差のメタアナリシス 北翔大学教育文化学部研究紀要, 8, 71-81. 樫原潤・河合輝久・梅垣佑介 (2014). うつ病罹患者に対するスティグマ的態度の現状と課題 心理学評論, 57, 455-471. 木村真人 2007 わが国の学生相談に対する援助要請研究の動向と課題 東京成徳大学人文学部研究紀要, 14, 35-50. 木村真人 2014 わが国の学生相談領域における援助要請研究の動向と課題:2006年から2012年を対象として 国際研究論叢, 27 (3), 123-142. 木村真人 2017 悩みを抱えていながら相談に来ない学生の理解と支援:援助要請研究の視座から 教育心理学年報, 56, 186-201. 前川由紀子・金井篤子 2016 メンタルヘルス専門家への援助要請に関する研究の動向:援助要請態度,意図,行動の観点から 名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 心理発達科学, 63, 57-72. 増田成美・吉岡久美子・石田弓 2016 中学生の援助要請行動と相談抑制に関する研究:文献レヴューを通して 広島大学大学院心理臨床教育研究センター紀要, 15, 87-102. Matsui, T., Taku, K. (2016). A review of posttraumatic growth and help-seeking behavior in cancer survivors Effects of distal and proximate culture. Japanese Psychological Research, 58, 142-162. 水野治久・石隈利紀 1999 被援助志向性,被援助行動に関する研究の動向 教育心理学研究, 47, 530-539. 森岡さやか 2007 メンタルヘルス領域における援助要請研究の動向と新たな可能性への提言 東京大学大学院教育学研究科紀要, 47, 259-267. 永井知子 (2016). 子育て支援領域における援助要請研究の外観と今後の課題 四国大学紀要, 46, 69-80. 永井智・本田真大 2010 青年期における援助要請研究の動向 筑波大学発達臨床心理学研究, 21, 17-21. 永井智 (2020). 臨床心理学領域の援助要請研究における現状と課題―援助要請研究における3つの問いを中心に― 心理学評論, 63, 477-496. 野村照幸・五十嵐透子 2004 わが国のメンタルヘルスサービス領域における援助要請行動研究の課題と方向性の検討 上越教育大学心理教育相談研究, 3, 53-65. 野崎秀正 2003 学業的援助要請の規定因に関する研究の動向と展望 広島大学大学院教育学研究科紀要 第一部, 52, 73-82. 岡田涼・池田七海 (2019). 教師に対する援助要請の促進・抑制に関わる要因についてのレビュー 香川大学教育学部研究報告第Ⅰ部, 151, 15-34. 境泉洋・永井洋子・Greenwood, K. 2011 英国における臨床心理専門職養成:心理療法へのアクセスを改善するプログラム:Improving Access to Psychological Therapies(IAPT)Program 徳島大学臨床心理相談室年報, 5, 2-7. 鈴木潤也 2012 エンカウンター・グループにおける個人の体験過程と被援助志向性に関する一考察:グループにおける個人の体験過程の中で被援助志向性が生起するプロセスについて 青山心理学研究, 12, 35-44 鈴木潤也・平山栄治 2011 自己受容と被援助志向性に関する文献検討:学生相談の立場から 青山心理学研究, 11, 73-84. 高木郁彦・樋口紫音・遠藤麻美・河合輝久・大上真礼・下山晴彦 (2013). 学校現場における相談活動のイメージに関する検討:スクールカウンセラーを主軸として 東京大学大学院教育学研究科臨床心理学コース紀要, 36, 76-83. 高木修 1997 援助行動の生起過程に関するモデルの提案 関西大学社会学部紀要, 29, 1-21. 高野明・宇留田麗 2002 援助要請行動から見たサービスとしての学生相談 教育心理学研究, 50, 113-125. 竹ヶ原靖子 2014 援助要請行動の研究動向と今後の展望:援助要請者と援助者の相互作用の観点から 東北大学大学院教育学研究科研究年報, 62, 167-184. 山本謙治・齋藤誠一 (2019). 近年の日本の援助要請研究の動向について:援助要請対象者,対象となる問題,援助要請相手の観点から 神戸大学発達・臨床心理学研究, 63-68. 山中大貴 2014 いやがらせ被害時の援助要請研究の展望:援助要請と援助要請の回避それぞれの性質の違いに着目して 名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 心理発達科学, 61, 137-146. 山内貴史・島崎崇史・須賀万智 (2023). 職場風土と労働者の援助希求行動 産業医学ジャーナル, 46(3), 77-81. https //doi.org/10.34354/ohpfjrnl.46.3_77 横山順一・髙木健志. (2018). 自助・自己責任の時代における新たな支援のあり方を考える:福祉的課題を抱えた人の「支援を求める力・受ける力」の可能性に着目する 山口県立大学学術情報, 11, 87-92. 援助要請以外 Ando, S., Yamaguchi, S., Aoki, Y., Thornicroft, G. (2013). Review of mental‐health‐related stigma in Japan. Psychiatry and clinical neurosciences, 67, 471-482. 樫原潤・河合輝久・梅垣佑介・下山晴彦 2012 子どもと若者のうつ病へのスティグマに関する検討:サービス・ギャップを埋めるために 東京大学大学院教育学研究科臨床心理学コース紀要, 35, 80-87. 河合輝久 (2017). 大学生のうつ病の早期発見と早期対応における友人の活用可能性の展望:うつ病への認知と初期対応に関する研究の概観を通して 臨床心理学, 17, 93-107. 下津咲江 2016 精神疾患のセルフスティグマに関する実証的研究の動向:基礎と臨床 心理臨床学研究, 34, 342-351. 髙木郁彦・樋口紫音・遠藤麻美・河合輝久・大上真礼・下山晴彦 2013 学校現場における相談活動のイメージに関する検 書籍 相川充 (1987). 被援助者の行動と援助 中村陽𠮷・高木修編 「他者を助ける行動」の心理学 (pp.136-145) 光生館. 相川充 1989 援助行動 大坊郁夫・安藤清志・池田謙一(編) 個人から他者へ 社会心理学パースペクティブ1 誠信書房 Pp.291-311. 橋本剛 2012 なぜ「助けて」と言えないのか?:援助要請の社会心理学 吉田俊和・橋本剛・小川一美 (編) 対人関係の社会心理学 ナカニシヤ出版 Pp.145-166. 久田満 2000 社会行動研究-援助要請行動の研究 下山晴彦編 臨床心理学研究の技法 シリーズ・心理学の技法 福村出版 Pp.164-170. 水野治久・永井智・飯田敏晴・本田真大・木村真人 2017 援助要請と被援助志向性の心理学:困っていても助けを求められない人の理解と援助 金子書房 永井智 2017 中学生における友人との相談行動:援助要請研究の視点から ナカニシヤ出版 太田仁 2005 たすけを求める心と行動:援助要請の心理学 金子書房 援助要請国内(臨床系) 自殺・自傷 末木新 2009 インターネットを利用した自殺予防の可能性-CMC諸理論からの検討- 心理学評論, 52, 519-528. 末木新 2010 自殺予防情報提供サイトの利用状況とその効果 臨床心理学, 10, 76-82. 高橋哲 (2021). 非自殺性の自傷行為の機能に関する文献展望 お茶の水女子大学心理臨床相談センター紀要, 22, 39-51. 質的研究 新井琴音・吉武久美子 (2018). スクールカウンセラーへの相談行動を抑制させる要因の検討―女子中学生が相談しなかった理由の分析から― 人間文化研究, 16, 1-11.-市瀬晶子・引土絵未・李善惠・大倉高志・山村りつ・全海元・高仙喜・倉西宏・尾角光美・木原活信 2014 大学生の自殺予防教育プログラムに向けた「悩みとその対処方法」に関する調査:相談することへの抵抗感に着目して 人間福祉学研究, 7, 115-127. 川崎舞子 2012 うつによる休業者が体験した援助専門家とのかかわりに関する質的研究 臨床心理学, 12 (3), 361-373. 岸田彩 (2011). クライエントが来談に至るまでの主観的体験の検討 お茶の水女子大学心理臨床相談センター紀要, 13, 19-30. 末木新 2009 自殺掲示板の持つ自殺予防効果の構造- グラウンデッド・セオリー・アプローチによる仮説モデルの生成 臨床心理学, 9, 36-381. 梅垣佑介 2011 うつ病患者はうつ病をどのように捉えて受診に至るのか:受診前の病識形成プロセスに関する質的研究 臨床心理学, 11 (3), 383-395. 梅垣佑介 2011 うつ病罹患者の問題への気づきと周囲の働きかけに関する質的検討 臨床心理学, 11 (5), 714-720. 牛田優子 2014 被援助志向性と不合理な信念との関連:自己期待に注目して 創価大学大学院紀要, 36, 305-327. 山下亜矢子・服部朝代 (2018). 女性アルコール依存症患者が依存症治療に至るまでのプロセス インターナショナルNursing Care Research, 17 (4), 61-70. 援助要請促進 肥田乃梨子・石川信一・高田みぎわ 2015 メンタルヘルスリテラシーへの介入プログラムの実践:中学校におけるパイロット・スタディ 心理臨床科学, 5, 35-45. 池田忠義・吉武清實・高野明・佐藤静香・関谷佳代・仁平義明 2006 予防教育としての講義「学生生活概論」が受講者に及ぼす影響-予防の効果及び学生相談所に対する認識に焦点を当てて 東北大学学生相談所紀要, 32, 1-8. 加納孝四郎 1985 高校生の健康相談行動の過程に関する実験的研究 茨城大学教育学部紀要 (教育科学), 34, 175-193. 木村真人 2016 大学生の学生相談利用を促す心理教育的プログラムの開発:援助要請行動のプロセスに焦点を当てた冊子の作成と効果検証 国際研究論叢 大阪国際大学紀要, 29, 123-137. 神山佳代子 2005 情報提示が,カウンセリングサービスへのhelp-seekingに及ぼす効果 明治学院大学文学研究科心理学専攻紀要, 10, 1-13. 神山佳代子 2004 カウンセリングサービスへのhelp-seekingに関する研究-規定因と情報提示による効果- 明治学院大学大学院文学研究科心理学専攻紀要, 9, 92-93. 小池春妙・伊藤義美 2012 メンタルヘルス・リテラシーに関する情報提供が精神科受診意図に与える影響 カウンセリング研究, 45, 155-164. 大久保千恵・市来百合子・堂上禎子・井村健・谷口尚之・谷口義昭 2011 中学校における心の健康とメンタルヘルスリテラシーに関する心理教育とその効果についての研究 教育実践総合センター研究紀要, 20, 79-84. 永井智・新井邦二郎 2013 ピア・サポートトレーニングが中学生における友人への援助要請に与える影響の検討 学校心理学研究, 13, 65-76. 中村菜々子 2010 大学教養授業での心理教育実践-ストレス,うつ病,援助要請スキルの知識増進に焦点をあてて- 学校教育学研究, 22, 47-53. 中岡千幸・兒玉憲一・栗田智未 2012 カウンセラーのビデオ映像が学生の援助要請意識に及ぼす影響の実験的検討 学生相談研究, 32, 219-230. 小野寺峻一・山本奬・川原恵理子・亘理大也 (2021). 高等学校における援助要請の仕方とその受け止め方に関する心理教育プログラムの実践 岩手大学大学院教育学研究科研究年報, 5, 243-254. 佐々木悠人・水野治久・永井智 2017 大学生の援助要請を阻害する要因の検討:スティグマが援助要請態度に与える影響の検討 大阪教育大学紀要第Ⅳ部門教育科学, 65, 259-270. 佐藤修哉・内田知宏・高橋由佳・本庄谷奈央・伊藤晃代・安保英勇・上埜高志 2014 高校生のメンタルヘルスリテラシーおよび相談意欲の向上を目的とした介入の検討 東北大学大学院教育学研究科研究年報, 62, 119-132. 竹ヶ原靖子・安保英勇. (2017). 援助要請における援助者コスト予測の変容可能性:大学生における友人への相談行動に焦点をあてて 対人社会心理学研究, 17, 25-33. 吉武久美子 2012 学生相談室利用促進のための取り組みとその効果についての実証的検討 学生相談研究, 32, 231-240. 援助要請(社会心理学系) 相川充 1989 心理的負債の大きさによる被援助自体の分類 宮崎大学教育学部紀要 社会科学, 66, 1-11. 相川充 1984 援助者に対する被援助者の評価に及ぼす返報の効果 心理学研究, 55, 8-14. 相川充 1998 心理的負債に対する被援助利益の重みと援助コストの重みの比較 心理学研究, 58, 366-372. 相川充・吉森護 1995 心理的負債間尺度作成の試み 社会心理学研究, 11, 63-72. 古橋健悟・五十嵐祐. (2020). 援助要請における援助者の切り替え方略:援助者数が援助要請者のストレスに及ぼす影響 社会心理学研究, 36, 39-48. 橋本剛 2015 貢献感と援助要請の関連に及ぼす互恵性規範の増幅効果 社会心理学研究, 31, 35-45. 茨木詩織・松井豊 2014 悩みを相談したくてもできない時に身近な人に求める接し方の検討 筑波大学心理学研究, 48, 19-28. 石倉健二・吉岡久美子2004 大学生活における心身の健康に関する調査-留学生と日本人学生の適応とヘルパー志向性- 長崎国際大学論叢, 4, 225-232. 水子学・寺嵜正治・金光義弘 2002 感情特性が対人相互作用量に及ぼす影響-結果予期と効力予期の媒介的役割- 性格心理学研究, 2, 98-107. 西川正之 主婦の日常生活における援助行動の研究 社会心理学研究, 13, 13-22. 西川正之・高木修 1989 援助要請の原因帰属と親密性が援助行動に及ぼす効果 実験社会心理学研究, 28, 105-113. 西川正之・高木修 1990 援助がもたらす自尊心への脅威が被援助者の反応に及ぼす効果 実験社会心理学研究, 30, 123-132. 妹尾香織・髙木修 2011 援助・被援助行動の好循環を規定する要因-援助成果志向性が果たす機能の検討- 関西大学社会学部紀要, 42, 117-130. 島田泉・高木修 1995 援助要請行動の意志決定過程の分析 心理学研究, 66, 269-276. 島田泉・高木修 1994 援助要請を抑制する要因の研究Ⅰ―状況認知要因と個人特性の効果について 社会心理学研究, 10, 35-43. 高木修 1997 援助行動の生起過程に関するモデルの提案 関西大学社会学部紀要, 29, 1-21. 高木修・妹尾香織 2006 援助授与行動と援助要請・受容行動の間の関連性-行動経験が援助者および被援助者に及ぼす内的・心理的影響の研究- 関西大学『社会学部紀要』, 38 (1), 25-38. 山口智子・西川正行 1991 援助要請行動に及ぼす援助者の性、要請者の性、対人魅力、及び自尊心の影響について 大阪教育大学紀要第Ⅳ部門, 40, 21-28. 脇本竜太郎 2008 自尊心の高低と不安定性が被援助志向性・援助要請に及ぼす影響 実験社会心理学研究, 47, 160-168. 渡辺弥生 1995 大学生のソーシャルサポートと社会的スキルに関する研究 静岡大学教育学部研究報告(人文・社会科学篇), 45, 241-254. 学業的援助要請 藤田勉 2010 体育授業における達成目標と援助要請の関係 研究論文集-教育系・文系の九州地区国立大学間連携論文集, 3 (2), 1-17. 笠原正洋 1992 質問行動を人はいかに概念化しているか-質問行動に関する文献展望 認知体験過程研究, 2, 131-146. 小針奈津美・服部真子・柴田幸子・長松谷有紀・坂井菜緒 (2018). 文章表現クラスにおける学業的援助要請に関する教員の認識 全学共通初年次教育の質保証に向けて Global Studies, 2, 71-83. 小平英志・青木直子・松岡弥玲・速水敏彦 2008 高校生における仮想的有能感と学業に関するコミュニケーション 心理学研究, 79, 257-262. 中谷素之 1998 教室における児童の社会的責任目標と学習行動, 学業達成の関連 教育心理学研究, 46, 291-299. 野崎秀正 2003 生徒の達成目標志向性とコンピテンスの認知が学業的援助要請に及ぼす影響-抑制態度を媒介としたプロセスの検証- 教育心理学研究, 51, 141-153. 野崎秀正・石井眞治 2004 抑制要因に基づく大学生の援助要請行動の分類 広島大学大学院教育学研究科紀要, 53, 49-54. 野崎秀正・石井眞治 2005 要請対象者の違いと学業的援助要請の質の関連―要請に対する教師の好みと承認の認知および要請理由との関連からの検討― 日本教育工学会論文誌, 29 (2), 163-170. 下山晃司・桜井茂男 2003 学業場面における援助要請回避理由と援助要請傾向の関連 筑波大学心理学研究, 26, 195-204. 岡田涼 2008 友人との学習活動における自律的な動機付けの役割に関する研究 教育心理学研究, 56, 14-22. 瀬尾美紀子 2005 数学の問題解決における質問生成と援助要請の促進-つまづき明確化方略の教授効果 教育心理学研究, 43, 441-455. 瀬尾美紀子 2007 自律的・依存的援助要請における学習観とつまづき明確化方略の役割-他母集団同時分析による中学・高校生の発達差の検討 教育心理学研究, 55, 170-183. 瀬尾美紀子 2008 学習上の援助要請における教師の役割-指導スタイルとサポート的態度に着目した検討- 教育心理学研究, 56, 243-255. 上淵 寿・沓澤 糸・無藤 隆 2004 達成目標が援助要請と情報探索に及ぼす影響の発達-多母集団の同時分析を用いて- 発達心理学研究, 15, 324-334. スティグマ・MHL 今田雄三 (2018). 初等中等教育におけるメンタルヘルスリテラシー教育の展開を目指した大学院授業「学校精神保健学研究」の実践報告 鳴門教育大学研究紀要, 33, 35-49. 伊藤哲寛 2002 精神障害に対するイメージは変えられるか-WPAとの共同研究開始と今後の戦略- 日本精神化病院協会雑誌, 21, 12-15. Kashihara, J. Sakamoto, S. (2018). Development and validation of the Japanese-translated version of the Multiple-Choice Questionnaire of Depression Literacy (MCQ-DL). Psychology, 9 (11), 2482-2502. https //doi.org/10.4236/psych.2018.911143 河合輝久 (2016). 大学生は身近な友人の心理的問題をどのように見過ごすか:友人の抑うつ症状の見過ごしに関する質的研究 学生相談研究, 37, 12-26. 小池進介・山口創生・小塩靖崇・安藤俊太郎 (2018). スティグマの親子関係と,統合失調症名称変更の知識がスティグマに与える影響 精神神経学雑誌, 120, 551-557. 栗田季佳・楠見孝 2010 「障がい者」表記が身体障害者に対する態度に及ぼす影響-接触経験との関連から- 教育心理学研究, 58, 129-139. 栗田季佳・楠見孝 2014 障害者に対する潜在的態度の研究動向と展望 教育心理学研究, 62, 64-80. 長沼恭子・落合良行 1998 同性の友達とのつき合い方から見た青年期の友人関係 青年心理学研究, 10, 35-47. 中村菜々子・久田満 2008 企業の従業員におけるメンタルヘルス・リテラシー-うつ症状に関する知識と対処行動の実行可能性を中心に- コミュニティ心理学研究, 12, 23-24. 中村真・河野健治 2002 精神障害者に対する偏見に関する研究-女子大学生を対象とした実態調査をもとに- 川村学園女子大学研究紀要, 13, 137-149. 中西英一 (2013). メンタルヘルスリテラシーとアンチスティグマ活動 精神科, 22, 44-49. 西田絵里・中根秀之・田中悟郎 (2018). ビネット法を用いた女子短期大学生における摂食障害に関するメンタルヘルスリテラシー調査 研究紀要, 30, 15-22. 野寺綾・唐沢かおり 2005 罰がステレオタイプ活性に対してもつ抑制効果の検討 社会心理学研究, 20, 181-190. Okuyama, T., Nakane, Y., Endo, C., Seto, T., Kato, M., Seki, N., Akechi, T., Furukawa, T. A., Eguchi, K., Hosaka, T. (2007) Mental health literacy in Japanese cancer patients Ability to recognize depression and preferences of treatments-comparison with Japanese lay public. Psycho-Oncology, 16, 834-842. 大久保千恵・市来百合子・井村健・谷口尚之・竹村景生・植村啓介・奥原牧・堂上禎子 2013 中学生におけるメンタルヘルスリテラシーが精神的健康に与える影響について 教育実践開発研究センター研究紀要, 22, 123-130. 太田仁 (2021). 援助者の負債感が自殺予防の判断に与える影響について 奈良大学紀要, 49, 93-104.. 栄セツコ 2008 精神障害当事者の語りの有効性:教育現場における精神障害者の語りに関する事業をもとに 桃山学院大学社会学論集 41 (2), 119-135. 栄セツコ 2010 教職員の統合失調症に関するリテラシーに関する一考察 桃山学院大学総合研究所紀要 35 (2), 1-13. 下津咲絵・江村理奈・尾形明子・長尾文子・石川信一・比江島誠人・細見潤 2010 集団認知行動療法実施によるセルフスティグマの低減効果 精神科治療学, 25, 1241-1248. 鋤田みすず・辻丸秀策・大西良・岩永直美・大岡由佳・山口智哉・福山裕夫・石田重信・牧田潔・内野俊郎 2005 患者家族と一般家族の統合失調症に対する社会的距離とイメージ-多面的調査からの比較- 久留米大学文学部紀要, 5, 57-67. 鈴江毅 (2018). 高校生を対象としたメンタルヘルスリテラシー教育の取り組み 静岡大学教育学部研究報告. 人文・社会・自然科学篇, 69, 213-224. 高橋美保・森田慎一郎・石津和子 2012 失業者に対する意識-失業者に対するスティグマ尺度の作成- 心理学研究, 83, 100-107. 山口艶子・吉武久美子 2005 精神障碍者への偏見提言アプローチに関する研究 その2:過去経験が精神障碍者と統合失調症のイメージと社会的距離に及ぼす影響 長崎純心大学心理教育相談センター紀要, 4, 35-42. 山口艶子・吉武久美子 2007 精神害者への偏見低減アプローチに関する研究 その3:偏見低減プログラムの一試案の作成と実施 純心現代福祉研究, 11, 49-68. Yamasaki, S., Ando, S., Shimodera, S., Endo, K., Okazaki, Y., Asukai, N., Usami, S.,Nishida, A., Sasaki, T. (2016). The recognition of mental illness, schizophrenia identification, and help-seeking from friends in late adolescence. PloS One, 11 (3), e0151298. 矢島有花子・池田浩之・中村菜々子 (2018). 高校生における精神保健教育プログラム構築に関する予備的研究:インタビュー調査を通じて 発達心理臨床研究, 24, 37-44. 吉岡久美子・三沢良 2012 精神疾患に関するスティグマの影響モデルの検証-うつ病の原因帰属と社会的距離の関連性- 健康心理学研究, 25, 93-103. 吉岡久美子・中根允文 2005 精神保健に関する知識と理解に関する研究-福祉専門職志向入学生の特徴- 長崎国際大学論叢, 5, 235-247. 吉武久美子・山口艶子 2005 精神障碍者への偏見提言アプローチに関する研究 その1:精神障害者と知的障害者に対する大学生の認知に関する検討 長崎純心大学心理教育相談センター紀要, 4, 27-33. ラベル研究 谷口あや・山根隆宏 (2018). ADHDのある子どもに対する教職科目履修学生の態度に診断名の提示が及ぼす影響:知識, 接触経験の関連から 神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要 12 (1), 31-40. https //doi.org/10.24546/81010558 谷口あや・山根隆宏 (2020). 診断名の提示が自閉症スペクトラム障害に対するスティグマに及ぼす影響:知識との関連から 発達心理学研究, 31(3), 130-140. https //doi.org/10.11201/jjdp.31.130 比較行動学 服部裕子 2010 霊長類の社会的つながりを支えるコミュニケーション能力における進化的基盤 心理学評論, 53, 408-418. 平田聡 2009 チンパンジーの協力行動 霊長類研究, 25 (2), 55-66. 山本真也 2010 要求に応えるチンパンジー:利他・互恵性の進化的基盤 心理学評論, 53, 422-433. 論文リストトップ(海外) 論文リストトップ(国内)
https://w.atwiki.jp/monosepia/pages/10515.html
(※mono....この項は【ヒューマンオーグメンテーション】を参照) 超人 / トランスヒューマニズム / ブレインコンピューターインターフェイス / 人工知能(AI) / ヒューマンオーグメンテーション / 玉城絵美 ーーー ヒューマンオーグメンテーション - 新たなパラダイムの幕開け 国防省 〔機械翻訳〕(当サイト内ページ) ■ 【2029年に人生は3倍になる】科学者玉城絵美氏の未来予想図/日本は人間拡張研究をリードできる/農業と観光が変わる/理工系の学部に女性が少ない理由 PIVOT 公式チャンネル 2023/06/15 #落合陽一 #茂木健一郎 #大学院 EXTREME SCIENCEはこれからもサイエンスの専門家をゲストに迎えます。チャンネル登録をよろしくお願いします。 / pivot公式チャンネル EXTREME SCIENCE|ノーベル賞級の奇跡 ボディシェアリング/茂木健一郎、玉城絵美 1話 • 【落合陽一氏の先輩が天才過ぎる】ボディシェアリングの起業家 玉城絵美氏はノ... 2話 • 【2029年に人生は3倍になる】科学者玉城絵美氏の未来予想図/日本は人間拡... <目次> 00 00 ダイジェスト 00 44 農業・観光・リハビリ 06 03 緊張の共有 13 21 研究職とジェンダーギャップ 22 38 人間の「自由意志」とは 34 13 日本と身体性 <出演> 茂木健一郎|脳科学者、ソニーコンピュータサイエンス研究所 研究員 東京大学大学院理学研究科で博士号を取得。クオリアを中心テーマに、脳科学や心の理論、自由意志など様々な領域の論考や著作を多数発表している。東京大学大学院客員教授も務める。 <ゲスト> 玉城絵美|琉球大学教授、H2L社長 琉球大学を卒業後、筑波大学大学院にて修士号を取得。東京大学大学院にてコンピュータ研究者の暦本純一氏に師事。2011年に米TIME誌「Best 50 Innovation」に選出。 玉城絵美氏の著作『BODY SHARING 身体の制約なき未来』 https //amzn.to/3JbvSy2 ※上記製品リンクURLはAmazonアソシエイトのリンクを使用しています。 H2L公式サイト http //h2l.jp/ ■ 【落合陽一氏の先輩が天才過ぎる】ボディシェアリングの起業家 玉城絵美氏はノーベル賞級/個人の感覚を拡張、他人やロボットと共有/生活もビジネスも PIVOT 公式チャンネル 2023/06/14 #落合陽一 #茂木健一郎 #大学院 EXTREME SCIENCEはこれからもサイエンスの専門家をゲストに迎えます。チャンネル登録をよろしくお願いします。 / pivot公式チャンネル EXTREME SCIENCE|ノーベル賞級の奇跡 ボディシェアリング/茂木健一郎、玉城絵美 1話 • 【落合陽一氏の先輩が天才過ぎる】ボディシェアリングの起業家 玉城絵美氏はノ... 2話 • 【2029年に人生は3倍になる】科学者玉城絵美氏の未来予想図/日本は人間拡... <目次> 00 00 ダイジェスト 01 28 ボディシェアリングとは何か 09 56 身体と所有感 16 36 茂木健一郎が最新技術を体験 22 54 ボディシェアリングの産業利用 31 40 牛になりたい 35 57 哲学が変わる? 40 54 次回予告 .
https://w.atwiki.jp/kobe-uurakowiki/pages/29.html
神戸大学理学部数学科 神戸大学大学院理学研究科数学専攻 応用数理講座 教授 確率数理教育研究分野 2010年度担当授業 微分積分学 この教員の評価 選択肢 投票 ★★★★★ (4) ★★★★☆ (0) ★★★☆☆ (0) ★★☆☆☆ (0) ★☆☆☆☆ (0) コメント やさしいやさしいおじいさんです。 (2012-02-06 00 47 30)
https://w.atwiki.jp/mei2012/pages/42.html
時間割コード 開講期 曜・限 科目区分 科目名 教員名 対象学部 授業プリ 本試 再試 教科書販売 20120020001 Ⅱ期 -- 健康・スポーツ科学 健康・スポーツ科学実習Ⅱ(スキー) 池上 康男 全学部 none none none 20120021219 Ⅱ期 月2 健康・スポーツ科学 健康・スポーツ科学実習Ⅱ(アダプテッド) 布目 寛幸 医学部(医) 農学部 none none none 20120021220 Ⅱ期 月2 健康・スポーツ科学 健康・スポーツ科学実習Ⅱ(テニス) 柴田 優子 医学部(医) 農学部 none none none 20120021221 Ⅱ期 月2 健康・スポーツ科学 健康・スポーツ科学実習Ⅱ(卓球) 山田 耕司 医学部(医) 農学部 none none none 20120021222 Ⅱ期 月2 健康・スポーツ科学 健康・スポーツ科学実習Ⅱ(バレーボール) 内田 博昭 医学部(医) 農学部 none none none 20120021223 Ⅱ期 月2 健康・スポーツ科学 健康・スポーツ科学実習Ⅱ(太極拳) 張 成忠 医学部(医) 農学部 none none none 20120021224 Ⅱ期 月2 健康・スポーツ科学 健康・スポーツ科学実習Ⅱ(フィットネス) 下村 典子 医学部(医) 農学部 none none none 20120021225 Ⅱ期 月2 健康・スポーツ科学 健康・スポーツ科学実習Ⅱ(ラケット) 山本 裕二 医学部(医) 農学部 none none none
https://w.atwiki.jp/mainichi-matome/pages/4315.html
基礎データ ブランド名 愛知工科大学 会社名 学校法人電波学園グループ 電話番号 Fax番号 メール 企業分類 大学 現在の問合せ結果 × 現在のコメント メール返信なし 最終更新日 2009/07/29 特記事項 学校法人電波学園グループ 愛知工科大学大学院 愛知工科大学 愛知工科大学自動車短期大学 ぎふ国際高等学校 名古屋工学院専門学校 東海工業専門学校熱田校 東海工業専門学校金山校 あいちビジネス専門学校 あいち造形デザイン専門学校 あいち福祉医療専門学校 名古屋外語専門学校 あいち情報専門学校 名古屋情報専門学校 株式会社アイテック(人材派遣) 基礎データ特記事項 愛知工科大学2008年7月17日の毎日朝刊東海の私立大学・短期大学 オープンキャンパス情報に掲載あり 他、広告あり 07/26 ×(メール返信なし) 関連ページ 特に新聞に広告を出している企業は毎日新聞にとって泣き所となるようです 問合せ 問合せ先一覧 / 毎日新聞に広告を出していた企業(日付別) / 毎日jpに広告を出していた企業 / 電話問合せのコツ 結果別一覧 ◎◎-◎-○ / △ / ×(記号、数字、ローマ字) / ×(ひらがな) / ×(カタカナ・ア行~ナ行) / ×(カタカナ・ハ行~ワ行) / ×(漢字・あ行~か行) / ×(漢字・さ行~た行) / ×(漢字・な行~は行) / ×(漢字・ま行~わ行) 分野別一覧 製造業 / 製造業その他 / 小売、卸売 / サービス業、娯楽 / 医療、医薬 / 建設、不動産 / 金融、運輸、IT、その他 / マスコミ、出版 行政等一覧 行政、各種団体等 / 教育機関等 / 政治家、著名人 毎日新聞系列 【その1】 【その2】 【その3】 【その4】 【その5】 【その6】 【その7】 【その8】 【その9】 問合せ報告 毎日新聞関係の凸結果を淡々と張り続けるスレ7 ※「電凸」とは「電話問合せ」のインターネットスラング(俗語)です。(詳細は用語集) 対応評価の大まかな目安 ◎◎ 広告打ち切り・今後広告を出さない・今後広告を出す予定はない ◎ 良対応・厳重な抗議 ○ 普通、中立対応・対応検討中、今後注視 △ 保留・問合せの返答結果待ち(3日以内に回答なければ×) × 悪対応・無回答・処分は十分毎日の姿勢を容認・広告続行 このテンプレを編集 愛知工科大学 2008年7月17日の毎日朝刊東海の私立大学・短期大学 オープンキャンパス情報に掲載あり 他、 広告あり 07/26 ×(メール返信なし) 「日本の母は息子の性処理係」毎日新聞が捏造記事166 http //hideyoshi.2ch.net/test/read.cgi/ms/1247101656/591 591 名前:可愛い奥様[sage] 投稿日:2009/07/26(日) 22 02 59 ID MWVmV4/n0 転載です 553 名前:松崎名無しげる[sage] 投稿日:09/07/26 21 45 36 ID L/tvhFtI メールのお返事ですv 愛知工科大学www.aut.ac.jp/→メール返信なし 関連ページ 検索 2008年7月17日の毎日朝刊 広告一覧 2008年8月02日の毎日朝刊 広告一覧 2008年9月19日の毎日朝刊 広告一覧 2009年6月27日の毎日朝刊 広告一覧 2009年8月13日の毎日朝刊 広告一覧 2009年9月18日の毎日朝刊 広告一覧 2010年6月26日の毎日朝刊 広告一覧 2010年7月09日の毎日朝刊 広告一覧 2010年9月17日の毎日朝刊 広告一覧 2011年6月25日の毎日朝刊 広告一覧 2011年7月08日の毎日朝刊 広告一覧 2011年9月10日の毎日朝刊 広告一覧 2012年6月30日の毎日朝刊 広告一覧 愛知工科大学 教育機関等への問合せ結果
https://w.atwiki.jp/mainichi-matome/pages/4317.html
基礎データ ブランド名 桜花学園大学 会社名 学校法人桜花学園 電話番号 Fax番号 メール 企業分類 大学 現在の問合せ結果 × 現在のコメント メール返信なし 最終更新日 2009/07/29 特記事項 学校法人桜花学園 桜花学園大学大学院 桜花学園大学 名古屋短期大学 名古屋短期大学付属幼稚園 桜花学園高等学校 基礎データ特記事項 桜花学園大学2008年7月17日の毎日朝刊東海の私立大学・短期大学 オープンキャンパス情報に掲載あり 他、広告あり 07/26 ×(メール返信なし) 関連ページ 特に新聞に広告を出している企業は毎日新聞にとって泣き所となるようです 問合せ 問合せ先一覧 / 毎日新聞に広告を出していた企業(日付別) / 毎日jpに広告を出していた企業 / 電話問合せのコツ 結果別一覧 ◎◎-◎-○ / △ / ×(記号、数字、ローマ字) / ×(ひらがな) / ×(カタカナ・ア行~ナ行) / ×(カタカナ・ハ行~ワ行) / ×(漢字・あ行~か行) / ×(漢字・さ行~た行) / ×(漢字・な行~は行) / ×(漢字・ま行~わ行) 分野別一覧 製造業 / 製造業その他 / 小売、卸売 / サービス業、娯楽 / 医療、医薬 / 建設、不動産 / 金融、運輸、IT、その他 / マスコミ、出版 行政等一覧 行政、各種団体等 / 教育機関等 / 政治家、著名人 毎日新聞系列 【その1】 【その2】 【その3】 【その4】 【その5】 【その6】 【その7】 【その8】 【その9】 問合せ報告 毎日新聞関係の凸結果を淡々と張り続けるスレ7 ※「電凸」とは「電話問合せ」のインターネットスラング(俗語)です。(詳細は用語集) 対応評価の大まかな目安 ◎◎ 広告打ち切り・今後広告を出さない・今後広告を出す予定はない ◎ 良対応・厳重な抗議 ○ 普通、中立対応・対応検討中、今後注視 △ 保留・問合せの返答結果待ち(3日以内に回答なければ×) × 悪対応・無回答・処分は十分毎日の姿勢を容認・広告続行 このテンプレを編集 桜花学園大学 2008年7月17日の毎日朝刊東海の私立大学・短期大学 オープンキャンパス情報に掲載あり 他、 広告あり 07/26 ×(メール返信なし) 「日本の母は息子の性処理係」毎日新聞が捏造記事166 http //hideyoshi.2ch.net/test/read.cgi/ms/1247101656/591 591 名前:可愛い奥様[sage] 投稿日:2009/07/26(日) 22 02 59 ID MWVmV4/n0 転載です 553 名前:松崎名無しげる[sage] 投稿日:09/07/26 21 45 36 ID L/tvhFtI メールのお返事ですv 桜花学園大学www.ohkagakuen-u.ac.jp/→メール返信なし 関連ページ 検索 2008年7月17日の毎日朝刊 広告一覧 2008年9月19日の毎日朝刊 広告一覧 2009年12月05日の毎日朝刊 広告一覧 2009年6月27日の毎日朝刊 広告一覧 2009年7月09日の毎日朝刊 広告一覧 2009年9月18日の毎日朝刊 広告一覧 2010年2月07日の毎日朝刊 広告一覧 2010年6月26日の毎日朝刊 広告一覧 2010年7月09日の毎日朝刊 広告一覧 2010年9月17日の毎日朝刊 広告一覧 2011年2月06日の毎日朝刊 広告一覧 2011年6月25日の毎日朝刊 広告一覧 2011年7月08日の毎日朝刊 広告一覧 2011年9月10日の毎日朝刊 広告一覧 2012年1月15日の毎日朝刊 広告一覧 2012年2月05日の毎日朝刊 広告一覧 2012年7月06日の毎日朝刊 広告一覧 2013年1月20日の毎日朝刊 広告一覧 2013年2月06日の毎日朝刊 広告一覧 2013年7月12日の毎日朝刊 広告一覧 2014年1月19日の毎日朝刊 広告一覧 教育機関等への問合せ結果 桜花学園大学
https://w.atwiki.jp/mathmodel/
3年間にわたる研究集会の全日程(全15回)が終了しました. ご講演頂いた先生方,ご参加くださった皆様方に厚く御礼申し上げます. 2009~2011年度研究部会(「数理的手法の展開と応用」研究部会) 「数理モデルとその応用」研究部会 第15回研究集会 日 時 平成24年2月13日(月) 13 50~17 40, 平成24年2月14日(火) 9 00~11 40 会 場 吉田屋 山王閣 〒922-0242 石川県加賀市山代温泉13-1 Tel.0761-77-1001(代) ※ JR加賀温泉駅より送迎バスがあります。後日、参加をお申込み頂いた皆様へ 詳細をお知らせします。参加申込みについては以下を参照ください。 URL http //www.sannoukaku.com/ テーマと講師 2月13日(月) (1)14 00~15 10「確率防御配置問題とその周辺」 宇野 剛史(徳島大学大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部) (2)15 15~16 25「一般化上界制約付き集合多重被覆問題に対する発見的解法」 梅谷 俊治(大阪大学大学院情報科学研究科) (3)16 30~17 40「3次元箱詰め問題に対する構築型解法の効率的実現法」 柳浦 睦憲(名古屋大学大学院情報科学研究科) 2月14日(火) (1) 9 00~10 10「Testing for a Single-Factor Stochastic Volatility in Bivariate Time Series」 千葉 賢(福井工業大学工学部) (2)10 20~11 30「参照価格を考慮した競合的在庫管理問題」 北條 仁志(大阪府立大学大学院理学系研究科) 参加費 13,000円 ※参加費は会場にて申し受けます。 申込方法 参加ご希望の方は次の内容を福井工業大学 杉原までお送りください。締切:平成24年1月20日(金) 厳守1.ご氏名 2.ご所属 3.連絡先(住所・Tel・e-mail) 4.宿泊:する・しない (ご宿泊の場合は禁煙・喫煙についてもお知らせください。可能な限り考慮致します。) お問合せ先:杉原 一臣(福井工業大学) e-mail sugihara_アット_fukui-ut.ac.jp ("_アット_"の部分を@) 案内文(PDF形式)
https://w.atwiki.jp/jhigashi/pages/14.html
-----Reviewed Papers (Full Papers) 査読付き論文: ○Jin Higashijima, Yui Miura, Chie Nakagawa, Yasunori Yamanouchi, Kae Takahashi Masaki Nakamura. Public opinions regarding the relationship between Autism Spectrum Disorders and society Social agenda construction via science café and public dialogue using questionnaires. Journal of Science Communication, 11(04) A03 http //jcom.sissa.it/archive/11/04/Jcom1104%282012%29A03 ○東島仁, 中川智絵, 山内保典, 三浦優生, 高橋可江, 中村征樹. 自閉症研究と社会にまつわる多様な市民間の対話の試み. 科学技術コミュニケーション, 11, pp28-43. 2012年6月. (Jin Higashijima, Chie Nakagawa et al. Public dialogue on autism and society in Japan. Japanese Journal of Science Communication, 11, pp28-43) http //eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/handle/2115/49445 ○Jin Higashijima, Kitetsu Takahashi Kazuto Kato. Ethical and Social Concerns Opinions of Japanese Life-Science Researchers on Developments in the Science of Mind and Behavior, East Asian Science, Technology and Society An International Journal, 5(3), September 2011. http //easts.dukejournals.org/content/5/3/359.full ○吉澤剛, 山内保典, 東島仁, 中川智絵. 科学と社会をつなぐ組織の社会的定着に向けて 英国からの教訓. 科学技術コミュニケーション, 9, pp93-106. 2011年6月. (Go Yoshizawa, Yasunori Yamanouchi, Jin Higashijima Chie Nakagawa. Social Embedding of Intermediary Organizations for Science and Society Lessons from the UK. Japanese Journal of Science Communication, 9, pp93-106) http //eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/handle/2115/45784 ○東島仁, 指摘された差異と、その波紋 -自閉症スペクトラム障害概念の変遷を辿る-. 人文学報, 100号, pp129-144. 2011年3月. (Meanings of difference? – changes and transitions of Autism Spectrum Disorders-) ○Jin Higashijima, Kae Takahashi Kazuto Kato. Mouse model what do Japanese life sciences researchers mean by this term?, Journal of Science Communication 08(01) A01, 2009. http //jcom.sissa.it/archive/08/01/Jcom0801%282009%29A01 ○東島仁, 高橋可江, 加藤和人. 日本のマス・メディアと生命科学情報 -生命科学研究者の意見から-. 科学技術コミュニケーション, 5, 2009年3月15日. (Higashijima Jin, Takahashi Kae, Kato Kazuto. Mass-media and life science information in the Japanese society the Japanese life science researchers’ point of view. Japanese Journal of Science Communication, 5.) http //eprints.lib.hokudai.ac.jp/dspace/handle/2115/36208 ○Jin Higashijima. Spatial Working Memory in Pigeons. Comparative Analysis of Mind. Eds. Sigeru, Watanabe, Keio University Press, pp 31-48, 2004. ----Reviewed Papers (Proceedings) 学会抄録などの論文 ○Jin Higashijima, Kae Takahashi Kazuto Kato. Heterogeneity among life science researchers why should we consider it seriously? Proceedings of the Third International Applied Ethics Conference, Sapporo, Japan, November 2008. ○Jin Higashijima Kazuto Kato. Opinions of Japanese Life Scientists on Science Communication. Proceedings of the 9th International Conference on Public Communication of Science Technology, May 2006. -----Non-reviewed Articles 雑誌記事など: ○東島仁. いま求められる生命科学教育. サイエンスネット,数研出版,26号, pp14-15,2006年5月. ○東島仁.光トポグラフィを用いたヒトの脳内における数の処理過程の検討, 慶應義塾大学大学院社会学研究科紀要, 58, pp114-116. 2004. -----Translations 翻訳など: ○科学・技術・倫理百科事典翻訳編集委員会監訳,科学・技術・倫理百科事典.丸善出版,2012年1月.【担当項目:人種(Race), 動物実験(Animal Experimentation), 胎児研究(Fetal Research),遺伝子倫理(Genethics),遺伝カウンセリング(Genetic Counseling),モデルとモデリング(Models and Modeling), 科学技術による中立(Neutrality in Science and Technology)】 ○マルティヌス.ヴェルトマン(著), 東島清・東島仁(共訳),素粒子世界における事実と謎.培風館, 2007年7月. -----Reports 報告書など: ○米国人類遺伝学会におけるRoderick R. Mclnnes会長の講演紹介,人種表象の日本型グローバル研究 平成22年度研究成果中間報告書(研究代表者 竹沢泰子; 京都大学人文科学研究所), Pp215-217, 2011. ○第12回京都大学国際シンポジウム「変化する人種イメージ −表象から考える」報告書, Pp45-46. 2009. ○社会技術研究開発センター 研究開発プログラム「科学技術と社会の相互作用」平成20年度採択プロジェクト企画調査「研究者のマス・メディア・リテラシー」終了報告書【分担執筆】,2009. ○その他 数点(いつか足します) -----Awards, Grants 賞・助成金など: ○科学技術社会論学会柿内賢信記念賞研究助成金奨励賞 2008年度 研究代表者 ○科学研究費補助金(研究種目 特別研究員奨励費; 研究課題番号 11J01727), 2011年度~,“日本社会と自閉症にまつわる諸科学の関係: 産出された知見は社会に何をもたらすのか” ○科学研究費補助金(研究種目 研究活動スタート支援; 研究課題番号 22800024),2010年度, “自閉症スペクトラム障害研究が日本社会に及ぼした影響の変遷の研究” ○慶應義塾大学大学院高度化推進研究費助成金(学生分) 2003年度 研究分担者 ○科学技術振興機構 社会技術研究開発事業 研究開発プログラム 科学技術と社会の相互作用, 科学技術情報ハブとしてのサイエンス・メディア・センターの構築, 研究代表者:瀬川至朗,2009年度~ ○科学技術振興機構 社会技術研究開発事業 「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』」に関する新しい研究開発プログラム 深掘り調査, 研究代表者:川上雅弘,研究費配分過程への受益者の関与システムの構築-患者等の医療受益者と基礎・臨床研究者の協働を例として-,2010年度. ○科学技術振興機構 社会技術研究開発事業 研究開発プログラム 科学技術と社会の相互作用, 自閉症にやさしい社会:共生と治療の調和の模索, 研究代表者:大井学,2010年度. ○科学技術振興機構 社会技術研究開発事業 研究開発プログラム 科学技術と社会の相互作用, プロジェクト企画調査「研究者のマス・メディア・リテラシー」, 研究代表者:瀬川至朗,2008年度. ※記載事項や表記等,不適切な場合はお知らせください. -----主な職歴: ○日本学術振興会特別研究員(PD)(大阪大学大学院文学研究科) 平成23年4月~ (現職) ○金沢大学大学教育開発・支援センター 博士研究員 (平成22年4月~平成23年3月) ○京都大学大学院生命科学研究科 ティーチングアシスタント(平成21年度) ○京都大学大学院生命科学研究科 ティーチングアシスタント(平成20年度) ○京都大学大学院生命科学研究科 リサーチアシスタント(平成19年度1月~3月) ○京都大学大学院生命科学研究科 ティーチングアシスタント(平成19年度) ○京都大学大学院生命科学研究科 リサーチアシスタント(平成18年度) ○京都大学大学院生命科学研究科 ティーチングアシスタント(平成17年度) ○東京国際福祉専門学校 非常勤講師(心理学基礎実験)2003年4月~2005年3月 ○東京国際福祉専門学校 非常勤講師(児童心理学) 2003年4月~2005年3月 -----その他特筆事項(学術関係のみ): ○大阪大学大学院文学研究科 「多言語多文化研究に向けた複合型派遣プログラム」 2011年度, The Parliamentary Office of Science Technology, UK. 2011年10月~2012年3月. ○金沢大学 「社会性認識と自閉症スペクトラム障害に関する文理融合型研究の海外展開プログラム」2010年度, Washington DC, US. 2010年11月1日~8日. ○京都大学実戦英語コミュニケーションプログラム派遣支援 2009年度(チューリヒ大学), 2010年2月25日-3月12日. ○「魅力ある大学院教育」イニシアティブ「生命キャリアディベロップメント」による学会派遣(米国). ○大学院生のための教育実践講座(京都大学)2008 ~大学でどう教えるか ~(basic course)修了. ○「ゲノムから病気に挑む」,科学研究費特定ゲノム4領域,企画編集協力, 2007. ○日本科学技術ジャーナリスト塾修了(第三期). など ------その他執筆関係(学術関係のみ): ○東島仁・桃木暁子, 例会報告3(関西例会) ライフサイエンスを映像化する, 48, 20008.9. ○東島仁, 例会報告(関西例会)地球環境問題の科学研究とジャーナリストのあり方を探る, 45, 2007.12. ○東島仁, 会員だより4 アジア初PCST-9に参加して, 39, 2006.6. ○その他JASTJ/SVS 速報、京都大学生命科学研究科広報誌「いぶき」など
https://w.atwiki.jp/yuyamamoto/pages/13.html
■教員氏名 山本 裕(YAMAMOTO Yu) ■職名 獨協大学経済学部 教授 ■連絡先 〒340-0042 埼玉県草加市学園町1番1号 獨協大学経済学部 研究室所在地 中央棟 8階828室 e-mail yuyamamoto※dokkyo.ac.jp(← ※ を @ に変えて下さい) ■生年月日等 1974年07月13日 東京にて出生 1974-76年 神奈川県相模原市に居住 1976-2007年2月、2008年7月-2009年3月 神奈川県横浜市港北区日吉本町に居住 2007年3月-2008年7月 中国遼寧省大連市甘井子区凌工路2号、大連理工大学キャンパス専家楼に居住 2009年4月-2020年3月 香川県高松市高松町に居住 2020年4月-現在 埼玉県草加市に居住 ■学歴 1987年03月 私立精華小学校 卒業 1987年04月 慶應義塾中等部 入学 1990年03月 慶應義塾中等部 卒業 1990年04月 慶應義塾高等学校 入学 1993年03月 慶應義塾高等学校 卒業 1993年04月 慶應義塾大学経済学部 入学 1997年03月 慶應義塾大学経済学部 卒業 1997年04月 慶應義塾大学大学院経済学研究科修士課程(経済学専攻) 入学 1999年03月 慶應義塾大学大学院経済学研究科修士課程(経済学専攻) 修了 1999年04月 慶應義塾大学大学院経済学研究科後期博士課程(経済学専攻) 入学 2005年03月 慶應義塾大学大学院経済学研究科後期博士課程(経済学専攻) 単位取得退学 ■職歴 2001年04月-2002年03月 慶應義塾高等学校 非常勤講師(現代社会 担当) 2003年11月-2005年03月 慶應義塾大学 経済学研究科・商学研究科連携21世紀COEプログラム研究員(DC) 2005年04月-2007年02月 慶應義塾大学 経済学研究科・商学研究科連携21世紀COEプログラム研究員(PD) 2005年04月-2006年03月 法政大学経済学部 非常勤講師(特別講義:日中経済関係史 担当) 2006年07月-2006年08月 慶應義塾大学通信教育部 経済学部非常勤講師(経済史 担当) 2007年02月-2008年07月 大連理工大学外国語学院 外籍文教専家 2007年07月-2007年08月 慶應義塾大学通信教育部 経済学部非常勤講師(経済史 担当) 2008年07月-2008年08月 慶應義塾大学通信教育部 経済学部非常勤講師(経済史 担当) 2008年08月-2009年03月 九州国際大学社会文化研究所 客員研究員 2009年04月-2010年04月 香川大学経済学部 講師 2009年04月-2009年09月 津田塾大学学芸学部 国際関係学科 非常勤講師(日本研究(日本経済史) 担当) 2009年04月-2011年03月 慶應義塾大学東アジア研究所 研究員 2009年07月-2009年08月 慶應義塾大学通信教育部 経済学部非常勤講師(日本経済史 担当) 2010年05月-2020年03月 香川大学経済学部 准教授 2015年01月-2015年02月 香川県立農業大学校 非常勤講師(「くらしと経済」担当) 2016年01月-2016年02月 香川県立農業大学校 非常勤講師(「くらしと経済」担当) 2016年05月-2020年03月 慶應義塾大学経済学部 訪問准教授 2019年02月-2019年03月 香川県立農業大学校 非常勤講師(「くらしと経済」担当) 2020年01月-2020年02月 香川県立農業大学校 非常勤講師(「くらしと経済」担当) 2020年04月-2023年03月 獨協大学経済学部 准教授 2020年04月-2024年03月 香川大学経済学部 非常勤講師(「経済史入門」(2020-21年度)・「日本社会経済史」(2021年度)・「(大学院経済学研究科修士課程)経済史特殊講義」(2021年度)・「特別講義 日本社会史」(2022年度)・「特別講義 経済史概論」(2023年度)) 2021年04月-2024年03月 慶應義塾大学文学部 非常勤講師(「歴史Ⅰ・歴史Ⅱ(「日本植民地研究」)[総合教育科目]」担当) 2021年04月-2024年04月 立教大学経済学部 非常勤講師(「日本経済史」(2021年度・23年度)・「単年度ゼミ」(2021-22年度)担当) 2022年04月-2024年03月 慶應義塾大学東アジア研究所 研究員 2023年04月-現在 獨協大学経済学部 教授
https://w.atwiki.jp/evaluation/pages/23.html
Certified Evaluation and Accreditation Organization 認証評価機関 独立行政法人 大学評価・学位授与機構 財団法人 大学基準協会 財団法人 日本高等教育評価機構 財団法人短期大学基準協会 専門分野別認証評価機関 各認証評価機関については個別のページ参照 文部科学大臣による認証評価機関の認証 根拠法 学校教育法第110条 認証評価機関になろうとする者は、文部科学大臣の定めるところにより、申請により、文部科学大臣の認証を受けることができる。 文部科学大臣は、前項の規定による認証の申請が次の各号のいずれにも適合すると認めるときは、その認証をするものとする。大学評価基準及び評価方法が認証評価を適格に行うに足りるものであること。 認証評価の公正かつ適確な実施を確保するために必要な体制が整備されていること。 評価結果の公表・報告の前に認証評価の結果に係る大学からの意見の申立ての機会を付与していること。 認証評価を適確かつ円滑に行う必要な経理的基礎を有する法人(人格のない社団又は財団で代表者又は管理人の定めのあるものを含む。)であること。 認証を取り消され、その日から2年を経過しない法人でないこと。 その他認証評価の公正かつ適確な実施に支障を及ぼすおそれがないこと。 前項に規定する基準を適用するに際して必要な細目は、文部科学大臣が、これを定める。 学校教育法第110条第2項に規定する基準を適用するに際して必要な細目を定める省令 第1条 学校教育法第110条第3項に規定する細目のうち、同条第2項第一号に関するものには次に掲げるものとする。 大学評価基準が、学校教育法及び設置基準に適合していること。 大学評価基準において、評価の対象となる大学における特色ある教育研究の進展に資する観点からする評価に係る項目が定められていること。 大学評価基準を定め、又は変更するに当たっては、その過程の公正性及び透明性を確保するため、その案の公表その他の必要な措置を講じていること。 評価方法に、大学が自ら行う点検及び評価の結果の分析並びに大学の教育研究活動等の状況についての実地調査が含まれていること。 第1条の2 前項に定めるもののほか、法第109条第2項の認証評価(注 大学の総合的な状況の評価に関するもの)に係る認証評価機関になろうとする者の認証の基準に係る法第110条第3項に規定する細目のうち、同条第2項第一号に関するものは、当該認証評価に係る大学評価基準が、次に掲げる事項について認証評価を行うものとして定められているものとする。 教育研究上の基本組織に関すること。 教員組織に関すること。 教育課程に関すること。 施設及び設備に関すること。 事務組織に関すること。 財務に関すること。 その他教育研究活動等に関すること。 第2条 法第110条第3項に規定する細目のうち、同条第2項第二号に関するものは、次に掲げるものとする。 大学の教員及びそれ以外の者であって大学の教育研究活動等に関し識見を有するものが認証評価の業務に従事していること。ただし、法第109条第3項の認証評価にあっては、これらの者のほか、当該専門職大学院の課程に係る分野に関し実務の経験を有する者が認証評価の業務に従事していること。 大学の教員が、その所属する大学を対象とする認証評価の業務に従事しないよう必要な措置を講じていること。 認証評価の業務に従事する者に対し、研修の実施その他の必要な措置を講じていること。 法第109条第2項の認証評価の業務及び同条第3項の認証評価の業務を併せて行う場合においては、それぞれの認証評価の業務の実施体制を整備していること。 認証評価の業務に係る経理については、認証評価の業務以外の業務を行う場合にあっては、その業務に係る経理と区分して整理し、法第109条第2項の認証評価の業務及び同条第3項の認証評価の業務を併せて行う場合にあっては、それぞれの認証評価の業務に係る経理を区分して整理していること。 第3条 法第110条第3項に規定する細目のうち、同条第2項第6号に関するものは、次に掲げるものとする。 学校教育法施行規則第169条第1項第一号から第八号までに規定する事項を公表することとしていること。 大学から認証評価を行うことを求められたときは、正当な理由がある場合を除き、遅滞なく、当該認証評価を行うこととしていること。 大学の教育研究活動等の評価の実績があることその他により認証評価を公正かつ適確に実施することが見込まれること。