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日本電波工業 本店:東京都渋谷区笹塚一丁目50番1号笹塚NAビル 【商号履歴】 日本電波工業株式会社(1948年4月15日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>1998年9月1日~ <東証2部>1990年12月6日~1998年8月31日(1部に指定替え) <店頭>1963年6月12日~1990年12月5日(東証2部に上場) 【沿革】 当社は昭和23年4月15日東京都中央区日本橋に設立。昭和24年11月水晶振動子の製造、販売を開始。昭和25年6月本店を渋谷区大山町へ移転登記しました。 昭和29年1月 東京都渋谷区代々木新町(現渋谷区西原)に本社並びに工場を建設し、移転 昭和34年4月 水晶フィルタの製造開始 昭和35年4月 水晶発振器の製造開始 昭和37年3月 埼玉県狭山市に新工場(現狭山事業所)建設着手 昭和38年3月 狭山事業所内に人工水晶工場完成、人工水晶の製造開始 昭和38年5月 狭山事業所内に水晶切断工場完成 昭和38年6月 株式を㈳日本証券業協会に店頭登録 昭和39年4月 狭山事業所内に組立工場完成 昭和39年7月 大阪出張所を開設(現 関西営業所) 昭和45年3月 新潟県新潟市に関連会社 ホーク電子㈱設立(平成2年10月子会社になる)(平成17年4月に社名を新潟エヌ・デー・ケー㈱に変更) 昭和50年12月 アメリカ合衆国カリフォルニア州にアメリカ出張所を開設 昭和51年3月 宮城県古川市(現大崎市)に子会社 古川エヌ・デー・ケー㈱設立 昭和54年1月 マレーシア クアラルンプールに子会社 ASIAN NDK CRYSTAL SDN. BHD.設立 昭和54年12月 アメリカ合衆国カリフォルニア州にアメリカ出張所を発展的に解消し、子会社NDK AMERICA, INC.設立 昭和60年4月 狭山事業所本館竣工 昭和61年4月 愛知県岡崎市に中部営業所を開設 昭和61年9月 マレーシア クアラルンプールに子会社 MALAYSIAN QUARTZ CRYSTAL SDN. BHD.設立(平成4年4月に社名をNDK QUARTZ MALAYSIA SDN. BHD.に変更) 昭和61年11月 狭山事業所新館竣工 昭和63年9月 イギリス ロンドンに子会社 NDK EUROPE LTD.設立 平成元年3月 北海道函館市に子会社 函館エヌ・デー・ケー㈱設立 平成2年3月 東京都新宿区西新宿に本社事務所を開設 平成2年12月 東京証券取引所 市場第2部に上場 平成6年1月 中国江蘇省蘇州市に子会社 蘇州日本電波工業有限公司設立 平成7年9月 香港に子会社NDK ELECTRONICS (HK) LIMITED設立 平成10年9月 東京証券取引所 市場第1部に指定 平成12年10月 子会社NDK AMERICA, INC.に製品開発センターを開設 平成13年10月 子会社NDK EUROPE LTD.はドイツにGERMAN OFFICE(営業所および製品開発センター)を開設 平成14年3月 アメリカ合衆国イリノイ州に子会社 NDK CRYSTAL, INC.設立 平成14年4月 アメリカ合衆国イリノイ州に、従来子会社であった NDK AMERICA, INC.及びNDK Crystal, INC.の全株式を保有する持株会社 NDK HOLDINGS USA,INC.設立 平成14年4月 北海道函館市にNECとの合弁会社 エヌ・アール・エス・テクノロジー㈱創設 平成14年9月 中国上海市に子会社 NDK-ELECTRONICS SHANGHAI CO.,LTD.設立 平成15年11月 シンガポールに子会社 ASIAN NDK CRYSTAL SDN. BHD.の子会社NDK CRYSTAL ASIA PTE.LTD.設立 平成16年4月 北海道千歳市に千歳テクニカルセンターを開設 平成17年10月 子会社エヌ・アール・エス・テクノロジー㈱は、子会社 函館エヌ・デー・ケー㈱と合併し解散 平成17年12月 本社事務所を東京都新宿区西新宿から東京都渋谷区笹塚に移転 平成18年1月 本店を東京都渋谷区西原から東京都渋谷区笹塚に移転
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日本電子計算 本店:東京都中央区日本橋茅場町一丁目8番1号 【商号履歴】 日本電子計算株式会社(1962年12月3日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>1999年9月1日~2006年9月26日(株式会社JBISホールディングスに株式移転) <東証2部>1996年2月2日~1999年8月31日(1部指定) 【沿革】 昭和37年12月 情報処理サービスを目的として、東京都中央区に資本金1億5千万円をもって日本電子計算㈱として設立 昭和39年4月 名古屋市中区に名古屋支店を開設(現在は名古屋市千種区) 昭和39年6月 大阪市北区に大阪支店を開設(現在は大阪市淀川区) 昭和46年6月 福岡市博多区に福岡支店を開設(現在は福岡市中央区) 昭和46年7月 光学式文字読取(OCR)等のインプットサービスを専門業務とする「日本インプットサービス㈱」(平成6年3月 ㈱ジェイ・アイ・エスに商号変更)を設立 昭和46年9月 日本初の商用オンラインサービス(TSSサービス及びRJEサービス)を開始 昭和47年7月 新潟県新潟市に新潟支店を開設 昭和48年5月 証券システムオンライン処理を開始 昭和54年7月 札幌市中央区に札幌営業所・仙台市青葉区に仙台営業所を開設 昭和57年9月 名古屋支店が通商産業省の「電子計算機システム(現在は情報システムと改称)安全対策実施事業所」認定を取得 昭和57年12月 大阪支店が通商産業省の「電子計算機システム(現在は情報システムと改称)安全対策実施事業所」認定を取得 昭和58年4月 千葉県八千代市に千葉センタ(現 東京情報センタ)を開設 昭和58年4月 ソフトウェア専門会社として「日本ソフテック㈱」(平成6年3月 日本ソフトウェア企画㈱に商号変更)を設立 昭和58年10月 一般証券会社向け証券業務処理オンラインサービスを開始 昭和58年11月 付加価値通信網(VAN)サービスを開始 昭和60年3月 千葉センタ(現 東京情報センタ)が通商産業省の「電子計算機システム(現在は情報システムと改称)安全対策実施事業所」認定を取得 昭和60年7月 橋梁技術情報専門会社として「ジップエンジニアリング㈱」(平成5年4月 日本構研情報㈱に商号変更)を設立 昭和60年12月 通商産業省「ソフトウェア生産工業化システム(Σシステム)」プロジェクトに参加 昭和62年4月 (財)ソフトウェア情報センターにわが国最初のプログラム登録を行う 昭和62年11月 ㈱極洋との合弁会社「インテグレート・システム㈱」を設立 昭和63年12月 通商産業省より第1回システムサービス企業(システムインテグレータ)として認定 平成元年5月 東京都江東区にSAS(System And Service)センタを開設 平成5年7月 総合保守サービス会社「ジップエンジニアリングサービス㈱」を設立 平成7年3月 通商産業省より第1回特定システムオペレーション企業として認定 平成8年2月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場、資本金を24億6千万円に増資 平成9年10月 看護支援システム「ナースネット」が平成9年度情報化月間の優秀情報処理システムとして表彰を受ける 平成10年2月 「㈱ノア・インターナショナル」(平成12年9月㈱ノア・インフォテクノに商号変更)の全株式を取得し、ゼネコン向け情報系システムのアウトソーシング事業に進出 平成10年9月 橋梁設計CAD会社「日本図形技術㈱」を設立 平成10年12月 東京情報センタにてリモートコンピューティングによるコンピュータセンタ単独でのISO9002認証を我が国で初めて取得 平成11年9月 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 平成12年4月 プライバシーマーク付与審査に合格 平成12年9月 東京都中央区の本社ビル(平成12年3月取得)に登記を移転 平成13年4月 ㈱ノア・インフォテクノ と日本ソフトウェア企画㈱を合併し、㈱ノア・インフォテクノを存続会社とする 平成14年4月 全文検索システムに特化した技術力を持つ日軽インフォブリッジ㈱の全株式を取得し、ジップインフォブリッジ㈱に商号を変更 平成15年4月 当社科学技術事業部を分社化し、子会社JIPテクノサイエンス㈱を設立 平成15年7月 JIPテクノサイエンス㈱を存続会社として日本構研情報㈱と日本図形技術㈱を合併 平成16年4月 インテグレート・システム㈱の株式を追加取得し、連結子会社とする 平成17年4月 ㈱ジェイ・アイ・エスの株式を追加取得し、実質支配力基準から連結子会社とする
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にほんでんでんこうしゃ【日本電電公社】[名詞] NTTグループの総称。 民営化しても顧客に対する態度は未だにお役所的で、資本主義と市場経済について勉強し直した方が良い企業。
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5101A (熊本電気鉄道5000形電車) 熊本県熊本市北区室園町1-1 熊本電鉄北熊本車庫(MAP) 写真提供 刑事長:撮影 2017/07/31 最新の情報提供 刑事長:情報更新 2017/09/23 現在の状況 動態保存 普段は車庫内に留置されており、車庫内でのイベント時以外は駅ホームからの見学となる 管理者 熊本電気鉄道 協力募集 5101Aを使用しての運転体験会を行っている (詳細は熊本電気鉄道のFacebook(https //www.facebook.com/kumamotodentetsu)を参照) 備考:元東急電鉄デハ5031。1985年に東急長津田車両工場で両運転台化などの改造を受け入線。2004年に熊本電鉄ATSを取り付け、5101Aとなり(同時に熊電塗装から東急時代の「青ガエル塗装」に)、菊池線北熊本~上熊本の支線区間に運用(非冷房のため夏場運休)されたが東京メトロから01系を譲受・改造して運用入りしたことにより2016年に廃車。
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日本電産トーソク 本店:神奈川県座間市相武台二丁目215番地 【商号履歴】 日本電産トーソク株式会社(1999年10月~) トーソク株式会社(1991年10月1日~1999年10月) 東京測範株式会社(1949年4月1日~1991年10月1日) 【株式上場履歴】 <東証1部>2004年9月1日~2013年9月26日(日本電産株式会社と株式交換) <東証2部>1962年5月10日~2004年8月31日(1部指定) 【沿革】 昭和24年4月 東京測範株式会社を創立し、標準測定機器の製造販売を始める。 昭和30年12月 通産省から日本工業規格表示許可書(許可番号4464号、4465号)の交付を受ける。 昭和37年1月 相模工場(現本社及び第1工場)を新設する。 昭和37年5月 東京証券取引所市場第2部に上場する。 昭和40年11月 本社を東京都大田区雪ヶ谷町から現在地に移転する。 昭和42年9月 第2工場(自動車部品事業)を新設する。 昭和45年12月 第3工場(半導体製造装置事業、計測機器事業)を新設する。 昭和61年1月 研究開発棟を新設する。 昭和62年1月 エドマンズ・マニュファクチュアリング社(米国)とコラム型電子・空気マイクロメータの製造に関する技術提携を行う。 平成元年9月 ボールねじ工場を新設する。 平成3年7月 実験棟を増築する。 平成3年10月 社名を「トーソク株式会社」に変更する。 平成3年12月 山梨工場を山梨県須玉町に新設する。 平成6年9月 ベトナム・ホーチミン市に現地生産会社トーソクプレシジョンベトナムを日商岩井株式会社、青木精機工業株式会社と共同出資にて設立。 平成8年3月 ISO9001取得(ボールねじ・ゲージ) 平成8年4月 第1回無担保転換社債20億円発行する。 平成9年3月 筆頭株主が日産自動車株式会社から日本電産株式会社に異動。 平成9年12月 ベトナム・ホーチミン市に現地生産会社日本電産トーソク・ベトナムを日本電産株式会社と共同出資にて設立。 平成10年3月 山梨工場を増築する。ISO9001拡大取得(半導体製造装置事業、計測機器事業) 平成10年10月 ベトナム・ホーチミン市の現地生産会社トーソクプレシジョンベトナムと日本電産トーソク・ベトナムが合併する。 平成11年9月 日本電産トーソク・ベトナム会社を拡張。 平成11年10月 社名を「日本電産トーソク株式会社」に変更する。 平成12年1月 ISO9001拡大取得(自動車部品事業、モータ事業) 平成14年3月 中国に「日本電産機器装置(浙江)有限公司」を日本電産株式会社及びグループ会社と合弁で設立。 平成14年6月 中国に「東測機器(上海)有限公司」を設立。 平成16年5月 本社・開発技術センター竣工。本社及び第一工場を建て替え、旧本社・第一工場及び第三工場を集約する。 平成16年9月 東京証券取引所 市場第2部から市場第1部への銘柄指定を受ける。 平成18年5月 日本電産トーソク・ベトナム会社のファンモータ事業をベトナム日本電産会社へ移管。
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日本電子材料 本店:兵庫県尼崎市西長洲町二丁目5番13号 【商号履歴】 日本電子材料株式会社(1960年4月6日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>2006年3月1日~ <東証2部>2005年2月8日~2006年2月28日(1部に指定替え) <ジャスダック>2004年12月13日~2005年3月26日(上場廃止申請) <店頭>1998年8月21日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【沿革】 昭和35年4月 兵庫県尼崎市口田中字野上(現、兵庫県尼崎市御園1丁目)に日本電子材料株式会社を資本金1,500千円で設立し、ブラウン管用カソード・ヒーター等の電子管部品の製造販売を開始。 昭和37年6月 東京都板橋区に東京営業所を新設。(現、東京営業) 昭和45年4月 米国のRucker & Kolls(ルッカー&コールス)社と技術堤携し、IC・LSI等の検査用部品プローブカードの製造販売を開始。 昭和57年2月 静岡県静岡市に静岡工場を新設し、プローブカードの製造を開始。 昭和60年11月 熊本県菊池郡七城町(現、熊本県菊池市)に熊本工場を新設し、プローブカード及びブラウン管用カソード・ヒーターの製造販売を開始。 昭和62年5月 米国カリフォルニア州フリーモント市にジェムアメリカ社を設立。 昭和62年12月 兵庫県尼崎市西長洲本通3丁目(現、兵庫県尼崎市西長洲町2丁目)に本社を移転し、旧本社工場の名称を尼崎工場に変更。 昭和63年6月 香港九龍にジェム香港社を設立し、中国広東省深セン市に深セン工場を新設し、ブラウン管用カソード・ヒーター等の電子管部品の製造を開始。 平成5年10月 台湾新竹市にト雷氏科技股份有限公司(現、ジェム台湾社)を設立し、プローブカードの製造販売を開始。 平成6年9月 VCシリーズ(垂直接触型プローブカード)を開発し、製造販売を開始。 平成7年8月 プローブ先端クリーニング装置(ニードルドレッサー及びクリーニングシート)を開発し、製造販売を開始。 平成8年5月 熊本工場に第2工場を増設。 平成9年3月 尼崎工場のプローブカード製造部門を移転し、兵庫県尼崎市西長洲町2丁目に本社工場を新設。 平成10年4月 熊本工場に第3工場を増設。 平成10年8月 日本証券業協会に株式を店頭登録。 平成10年12月 熊本工場がISO9001の認証を取得。 平成11年1月 東京支店(現、東京営業)を神奈川県川崎市に移転。 平成11年10月 ジェム台湾社を竹北市に移転。韓国ソウル特別市に合弁会社同和ジェム㈱を設立。 平成13年7月 VSシリーズ(垂直スプリング接触型プローブカード)を開発し、製造販売を開始。 平成15年2月 電子事業部(現、電子)を兵庫県尼崎市西長洲町2丁目に移転。 平成15年7月 中国上海市にジェム上海社を設立。 平成15年9月 フランス モンブルノ サンマタン市にジェムヨーロッパ社を設立。ジェムアメリカ社がISO9000の認証を取得。 平成16年4月 本社地区、東京営業がISO9001認証を取得。 平成16年9月 本社地区、熊本工場、東京営業がISO14001認証を取得。 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 平成17年2月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 平成17年3月 ジャスダック証券取引所への上場を廃止。 平成17年10月 静岡工場を分社化し、静岡県静岡市にジェム静岡㈱を設立。 平成18年3月 東京証券取引所市場第一部に株式を上場。 平成18年10月 シンガポールに合弁会社ジェムシンガポール社を設立。 平成19年4月 兵庫県小野市に合弁会社ジェムファインテック㈱を設立。
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松本電気鉄道上高地線 駅名 駅全景 改札口 ホーム 駅前等 特記事項 松本 ○ ○ △ ○ 列車あり 西松本 ○ - ○ × 渚 ○ - ○ × 信濃荒井 ○ × × × 大庭 ○ × × × 下新 ○ × × × 北新・松本大学前 ○ × × × 新村 ○ × × × 三溝 ○ - ○ × 森口 ○ × × × 下島 ○ - × × 波田 ○ × × × 渕東 ○ - ○ × 新島々 ○ × × × 島々 ○ × × × 廃止 2008年10月26日現在 松本 - 西松本 - 渚 - 信濃荒井 - 大庭 - 下新 - 北新・松本大学前 - 新村 - 三溝 - 森口 - 下島 - 波田 - 渕東 - 新島々 (- 島々)
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日本電産サンキョー 本店:長野県諏訪郡下諏訪町5329番地 【商号履歴】 日本電産サンキョー株式会社(2005年10月~) 株式会社三協精機製作所(1960年8月~2005年10月) 南方物産株式会社(1944年4月20日~1960年8月) 【株式上場履歴】 <東証1部>1962年2月1日~2012年9月26日(日本電産株式会社と株式交換) <東証2部>1961年10月2日~1962年1月31日(1部指定) <店頭>1960年9月 日~1961年10月1日(東証2部に上場) 【沿革】 昭和21年6月 三協精機製作所創立(諏訪市) 昭和22年7月 有限会社三協精機製作所に改組 昭和26年1月 東京出張所を開設(昭和29年11月東京支店 現「東京支社」) 昭和28年3月 大阪出張所を開設(昭和29年11月大阪支店) 昭和28年12月 株式会社三協精機製作所に改組 昭和31年11月 下諏訪工場(現在地)を開設(現「下諏訪事業所」) 昭和32年9月 ニューヨーク駐在事務所を開設(昭和34年9月現地法人に改組 現「NIDEC SANKYO AMERICA CORPORATION」) 昭和34年4月 名古屋営業所を開設 昭和35年8月 株式額面変更のため昭和19年4月20日設立の南方物産株式会社に吸収合併(商号を株式会社三協精機製作所に変更) 昭和35年9月 東京店頭市場に株式公開 昭和35年11月 東京ピジョンオルゴール株式会社と提携(現「日本電産ピジョン株式会社」) 昭和36年10月 東京証券取引所市場第二部に上場 昭和37年2月 東京証券取引所市場第一部に指定替え 昭和37年6月 サンキョウ商会を設立(現「日本電産サンキョー商事株式会社」) 昭和37年9月 日新工機株式会社を設立(現「日本電産ニッシン株式会社」) 昭和37年12月 西独にヨーロッパ駐在事務所を開設(昭和41年6月現地法人に改組 現「NIDEC SANKYO EUROPE GmbH」) 昭和41年9月 伊那三協株式会社を設立(昭和58年4月当社に吸収合併 現「駒ヶ根事業所」) 昭和45年10月 香港に香港駐在事務所を開設(昭和48年4月現地法人「Sankyo Seiki(Hong Kong)Co., Ltd.」に改組 現「NIDEC SANKYO(H.K.)CO.,LIMITED」) 昭和48年10月 伊那北工場を開設(現「伊那事業所」) 昭和50年12月 台湾に現地法人「Taiwan Tenlon Co.,Ltd.」を設立(現「NIDEC SANKYO TAIWAN CORPORATION」) 昭和51年10月 台湾に現地法人「Taiwan Nissin Koki Co.,Ltd.」を設立(現「NIDEC NISSIN TAIWAN CORPORATION」) 昭和53年5月 シンガポールに現地法人「Sankyo Seiki (Singapore) Pte., Ltd.」を設立(現「NIDEC SANKYOSINGAPORE PTE.LTD.」) 昭和60年12月 香港に現地法人「Tokyo Pigeon(Hong Kong)Co., Ltd.」を設立(現「NIDEC PIGEON(H.K.)CO.,LIMITED」) 昭和62年4月 韓国に現地法人「Hyup-Jin Precision Co.,Ltd.」を設立(現「SCD Co.,Ltd.) 平成5年10月 三協サービスエンジニアリング株式会社を設立(現「日本電産サンキョーサービスエンジニアリング株式会社」) 平成7年6月 中国に現地法人「Sankyo Electronics (Shaoguan) Co.,Ltd.」を設立(現「NIDEC SANKYO ELECTRONICS(SHAOGUAN)CO.,LTD.」) 平成7年6月 香港に現地法人「Nissin Topma Co., Ltd.」を設立(現「NIDEC NISSIN(H.K.)CO.,LIMITED」) 平成7年11月 中国に現地法人「Sankyo Seiki (Fuzhou) Co.,Ltd.」を設立(現「NIDEC SANKYO(FUZHOU)CORPORATION」) 平成9年7月 インドネシアに現地法人「PT Indonesia Santomas」を設立(現「PT. NIDEC NISSIN INDONESIA」) 平成12年4月 中国に現地法人「Sankyo Seiki(Shanghai)Co.,Ltd.」を設立(現「NIDEC SANKYO ELECTRONICS(SHANGHI)CORPORATION」) 平成12年8月 東北日新工機株式会社を設立(現「東北日本電産ニッシン株式会社」) 平成13年9月 中国に現地法人「Sankyo Seiki (Shenzhen) Co.,Ltd.」を設立(現「NIDEC SANKYO ELECTRONICS(SHENZHEN)CORPORATION」) 平成14年8月 中国に現地法人「Dalian Nissin Kohki Co.,Ltd.」を設立(現「NIDEC NISSIN(DALIAN)CORPORATION」) 平成15年10月 第三者割当増資により日本電産株式会社が筆頭株主となる。 平成16年1月 日本電産株式会社他グループ企業5社に対し第三者割当増資を行い、日本電産株式会社の子会社となる。 平成16年3月 韓国に現地法人「Sankyo Seiki(Korea)Co.,Ltd.」を設立(現「NIDEC SANKYO KOREA CORPORATION」) 平成16年4月 香港に現地法人「Sankyo Seiki Fuzhou(H.K.)Co.,Ltd.」を設立(現「NIDEC SANKYO FUZHOU (H.K.)CO.,LIMITED」) 平成16年11月 インドネシアに現地法人「PT. NIDEC SANNKYO INDONESIA」を設立 平成17年1月 中国に現地法人「NIDEC SANKYO (ZHEJIANG) CORPORATION」を設立 平成17年3月 ベトナムに現地法人「NIDEC SANKYO VIETNAM CORPORATION」を設立 平成17年10月 商号を「日本電産サンキョー株式会社」に改称 平成17年10月 中国に現地法人「NIDEC NISSIN(DONGGUAN)CORPORATION」を設立 平成17年11月 ブラジルに現地法人「NIDEC SANKYO DO BRASIL LTDA.」を設立 平成18年1月 ベトナムに現地法人「NIDEC NISSIN VIETNAM CORPORATION」を設立
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基礎データ ブランド名 日本電子専門学校 会社名 学校法人電子学園 電話番号 http //www.jec.ac.jp/inquiry/ Fax番号 http //www.jec.ac.jp/inquiry/ メール http //www.jec.ac.jp/inquiry/ 企業分類 専門学校 現在の問合せ結果 × 現在のコメント ノーコメント 最終更新日 2008/08/25 特記事項 基礎データ特記事項 日本電子専門学校8/25 ×(ノーコメント) 関連ページ 特に新聞に広告を出している企業は毎日新聞にとって泣き所となるようです 問合せ 問合せ先一覧 / 毎日新聞に広告を出していた企業(日付別) / 毎日jpに広告を出していた企業 / 電話問合せのコツ 結果別一覧 ◎◎-◎-○ / △ / ×(記号、数字、ローマ字) / ×(ひらがな) / ×(カタカナ・ア行~ナ行) / ×(カタカナ・ハ行~ワ行) / ×(漢字・あ行~か行) / ×(漢字・さ行~た行) / ×(漢字・な行~は行) / ×(漢字・ま行~わ行) 分野別一覧 製造業 / 製造業その他 / 小売、卸売 / サービス業、娯楽 / 医療、医薬 / 建設、不動産 / 金融、運輸、IT、その他 / マスコミ、出版 行政等一覧 行政、各種団体等 / 教育機関等 / 政治家、著名人 毎日新聞系列 【その1】 【その2】 【その3】 【その4】 【その5】 【その6】 【その7】 【その8】 【その9】 問合せ報告 毎日新聞関係の凸結果を淡々と張り続けるスレ7 ※「電凸」とは「電話問合せ」のインターネットスラング(俗語)です。(詳細は用語集) 対応評価の大まかな目安 ◎◎ 広告打ち切り・今後広告を出さない・今後広告を出す予定はない ◎ 良対応・厳重な抗議 ○ 普通、中立対応・対応検討中、今後注視 △ 保留・問合せの返答結果待ち(3日以内に回答なければ×) × 悪対応・無回答・処分は十分毎日の姿勢を容認・広告続行 このテンプレを編集 日本電子専門学校 8/25 ×(ノーコメント) 113 名前: 名無し草 [sage] 投稿日: 2008/08/25(月) 15 13 47 「日本の母は息子の性処理係」毎日新聞が捏造記事126 http //changi.2ch.net/test/read.cgi/ms/1219567093/704 704 名前:可愛い奥様[] 投稿日:2008/08/25(月) 15 12 55 ID 9D+qq+hI0 日本電子専門学校に電話問い合わせ(ノーコメント) 広報担当者が夏休みで不在。誰も答える者がいないと電話口に出た男性に言われました。 文書で質問を送付してくれれば理事会にかけてから広報から回答すると言われましたが まずは電話で折り返し回答願えないか依頼するとできないとのこと。 何故できないのかを聞くと「まず○○さんはなんでそういった(毎日問題に関する)質問をする んですか」と聞かれかなりごちゃごちゃしたやり取りあり。 最終的に電話口に出た男性が怒り出してしまい、「あなたの電話番号を教えてください。今日 個人的に夜電話します」と言われたので拒否して終了。 関連ページ 検索 教育機関等への問合せ結果
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日本電産コパル電子 本店:東京都新宿区西新宿七丁目5番25号 【商号履歴】 日本電産コパル電子株式会社(1999年10月~) コパル電子株式会社(1967年4月1日~1999年10月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2005年3月1日~2014年9月26日(日本電産株式会社と株式交換) <東証2部>2000年12月26日~2005年2月28日(1部指定) <店頭>1997年8月4日~2000年12月25日(東証2部に上場) 【合併履歴】 1983年4月 日 株式会社コパルエレクトラ 【沿革】 昭和42年4月 小型精密可変抵抗器、小型精密モータの研究開発及び販売を目的として、東京都港区にコパル電子株式会社(現日本電産コパル電子株式会社)を設立 昭和45年12月 サーメットトリマ等の製造のため、東京都豊島区に株式会社コパルエレクトラを設立 昭和47年5月 サーメットトリマの製造販売を開始 昭和49年2月 宮城県遠田郡田尻町(現大崎市)に株式会社コパルエレクトラ田尻工場を開設(現田尻事業所) 昭和51年7月 アクチュエータの製造販売を開始 昭和52年5月 名古屋市中区に名古屋営業所を開設(平成8年3月名古屋市千種区に移転) 昭和53年5月 ロータリコードスイッチの製造販売を開始 昭和55年6月 半導体圧力センサの製造販売を開始 昭和56年12月 宮城県遠田郡田尻町(現大崎市)に東北営業所を開設(昭和58年12月宮城県古川市に、平成14年6月福島県郡山市に、平成17年9月宮城県仙台市に移転) 昭和57年1月 埼玉県入間市に株式会社コパルエレクトラ入間事業所を開設 昭和58年4月 製販統合を目的に株式会社コパルエレクトラと合併 昭和58年9月 ポリゴンレーザスキャナの製造販売を開始 昭和61年5月 栃木県佐野市に佐野メカトロセンターを開設(現佐野事業所) 昭和62年4月 東関東営業所、南関東営業所、北関東営業所を、それぞれ千葉県松戸市、横浜市緑区(平成7年10月横浜市港北区に移転)、埼玉県入間市に開設 平成3年6月 長野県松本市に長野出張所(現長野営業所)を開設 平成5年1月 ドイツ国ヘッセン州にCOPAL ELECTRONICS GmbH(現NIDEC COPAL ELECTRONICS GmbH)(欧州販売会社)を設立 平成6年4月 大阪市淀川区に大阪営業所を開設 平成7年1月 米国カリフォルニア州にCOPAL ELECTRONICS CORPORATION(現NIDEC COPAL ELECTRONICS, INC.) (北米地区販売会社)を設立 平成7年7月 東京都新宿区に新宿事務所を開設(現本社) 平成7年12月 東京都新宿区にグローバサービス株式会社(物流会社)を設立 平成8年3月 全事業部において、品質保証国際規格ISO9001の認証を取得 平成8年4月 シンガポール国にシンガポール支店を開設 平成8年6月 東京都新宿区に本社を移転 平成8年8月 川崎市高津区にグローバ販売株式会社(首都圏販売会社)を設立 平成9年8月 日本証券業協会に株式を店頭登録 平成10年2月 株式会社コパルが当社株式を譲渡し、日本電産株式会社が資本参加 平成10年11月 福岡市博多区に福岡出張所(現福岡営業所)を開設 平成11年4月 大阪市淀川区に関西グローバ販売株式会社(近畿圏販売会社)を設立(平成12年5月大阪府茨木市に本店移転) 平成11年10月 商号を「コパル電子株式会社」から「日本電産コパル電子株式会社」に、「COPAL ELECTRONICS CORPORATION」から「NIDEC COPAL ELECTRONICS, INC.」に、「COPAL ELECTRONICS GmbH」から「NIDEC COPAL ELECTRONICS GmbH」に変更 平成11年12月 韓国ソウル市に駐在員事務所を開設(平成14年8月NIDEC COPAL ELECTRONICS KOREA CORP.に統合) 平成12年5月 全生産拠点において、環境マネジメントシステム国際規格ISO14001の認証を取得 平成12年12月 東京証券取引所 市場第二部に株式を上場 平成13年7月 中国上海市に日電産科宝電子(上海)有限公司(中国販売・物流・生産部材調達会社)を設立 平成14年8月 韓国ソウル市にNIDEC COPAL ELECTRONICS KOREA CORP.(韓国販売会社)を設立 平成14年9月 中国浙江省平湖市に日本電産科宝電子(浙江)有限公司(中国生産会社)を設立 平成14年11月 中国浙江省富陽市に合弁会社として杭州科宝電子有限公司(中国生産委託先)を設立 平成16年4月 1単元の株式の数を100株に変更 平成17年3月 東京証券取引所 市場第一部に株式を上場 平成17年11月 台湾台北市に駐在員事務所を開設 平成18年11月 ㈱フジソクを公開買付により子会社化 平成19年2月 シンガポール国にNIDEC COPAL ELECTRONICS SINGAPORE PTE. LTD.(東南アジア販売会社)を設立