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北の国から'02 記憶（2002.09・再放送期2003） 再放送期 本放送期
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日本経済 ★ 語られ始めた「日本の失われた20年はウソ」という真実 「日本経済新聞（2013.8.29）」より ーーーーーーーーーー 現代史を振り返っても「日本経済は1990年代初頭に燃え尽きた」という説ほど疑いようのない「事実」として定着しているものは少ない。この説は他国の政治家を大いに惑わしてきた。これから述べるとおり、米国はその最たる例だ。 日本の「失われた20年」というのは、単なる作り話どころではない。英語メディアがこれまで広めてきた中でも、とびきり不合理で、あからさまなでっちあげの一つである。私の話が信じられないのであれば、『インターナショナル・エコノミー』誌最新号に掲載されたウィリアム・Ｒ・クライン氏の記事を読んでいただきたい。今年に入ってポール・クルーグマン米プリンストン大教授も同じような主張をしているが、一見低迷しているような日本経済は、それは経済的根拠とは無縁の、人口の変化に基づく幻影であるとクライン氏は指摘している。 ■日本の１人あたり労働者生産は伸びている 「日本という錯覚：“失われた20年”説のまやかし」と題する記事で、クライン氏は1991年から2012年にかけて米国の労働人口が23％増加したのに対し、日本ではわずか0.6％しか増加しなかったことに言及している。つまり労働者１人あたりで見ると、日本の生産量はかなり伸びたことになる。日本の成長率は、現在経済的に成功している国の代表例とされるドイツより相当速い（日本の労働人口は約10年前に減少に転じたが、これは長年の政策の結果である。中国と同じように日本も病的なまでに食糧安全保障を憂慮し、中国よりも早くから人口削減策を実施してきた。1948年の優生保護法※ 制定がその始まりである。そのうえ人口削減計画の補強策として、世界でもまれに見る厳しい移民制限を実施している）。 ※注 現母体保護法 米ワシントンＤＣのピーターソン国際経済研究所のシニアフェローであるクライン氏は、重大な問題とされている日本のデフレも実は嘆くような話ではないとしている。むしろその逆で、過去20年を振り返ると日本経済は物価が下落しているときのほうが、上昇しているときよりも好調だったというのだ。そして米国の人々が、日本の穏やかなデフレと1930年代初頭に米国を悩ませた極めて破壊的なデフレとの間に多少なりとも共通点があると考えているのは、とんでもない誤解だと説く。現実には、日本のデフレは1880年から1900年にかけて建国間もない米国で見られた「良いデフレ」と似ている。このとき米国では労働生産性が急激に上昇した結果、消費者物価が一貫して下落し、当時としては奇跡的な経済発展を遂げた。 ■円が上昇しても貿易面で成功 クライン氏は世間の誤った認識を正すのに貢献をしたが、まだ十分とは言えない。例えば貿易面では、米国の悲惨な状況を尻目に、日本がすばらしい成功を続けてきたことに触れていない。1989年以降、主要先進国の中で経常黒字を拡大したのは日本とドイツだけだ。対照的に、米国は言うに及ばず、英国、フランス、イタリアの赤字は近年とみに拡大している。この間、円が上昇してきたことを考えると、日本の貿易面の成功はなおさら驚異的といえる。日本に関する報道を見ていると、円は当然下落していると思われがちだが、実際には下落どころか、国際為替市場で円は相対的に上昇してきた（「失われた20年」が始まったとされる1990年代初頭以降、円は約49％上昇している）。 またクライン氏は日本の政府債務は問題だと主張しているが、その深刻さを軽減する重要な事実に触れていない。日本の政府債務の大部分は、米国をはじめとする海外の政府債の購入に充てられてきた。実質的に日本の預金者は、米国など海外の赤字国を支えているのであり、日本政府は単に銀行の役目を果たしているに過ぎない。 本当に債務問題を抱えているのは日本ではなく、米国だ。日本政府が史上まれに見る低金利、それも時にはスイス銀行すら下回る低金利で借り入れをしている事実からも、それは明らかだ。プロの投資家が本当に日本の財政の健全性を懸念しているなら、そうしたリスクに見合う高い金利を求めるはずだ。 ■株価に反映していない企業パフォーマンス 日本に関する通説を子細に検証していけば、「弱体化した経済」という見方は実態とはかけ離れたものであることがわかるはずだ。確かに東京株式市場は暴落し、1989年に記録した異常な最高値に戻ることはなかった（当時の高値を“異常”と言い切れるのは、私が暴落を予測したわずかな――本当にわずかな――市場ウオッチャーの１人だったからだ）。 とはいえ日本の株価は、その基礎をなす日本企業のパフォーマンスをまったくと言ってよいほど反映してはいない。円が上昇しつづけたにもかかわらず、日本企業はほぼ例外なく収益を拡大し、雇用を維持してきた。 例えば日本の自動車産業はケタ外れの利益をあげてきた。トヨタ自動車は2011年度に2595億ドルの売上高があったが、これは1989年の841億ドルの３倍以上だ。しかもこの年には、東日本大震災によって大幅な生産縮小を余儀なくされたにもかかわらず、である。この年には日産自動車も1190億ドルと、1989年の３倍以上の売り上げを達成している。日本の自動車産業のほかの企業も、同じようにますます力をつけている。 一方、米デトロイトの状況はまったく違う。フォードの2011年の売上高は1333億ドルと、1989年の924億ドルから44％しか増えていない。ゼネラル・モーターズの売り上げは1503億ドルと、1989年の1211億ドルからわずか24％しか増えていない。米国勢は国内市場で日本勢に押されているだけではない。欧州市場でもプジョー・シトロエン、ボルボ、ジャガー、ルノーなどの現地企業と同じように、米国メーカーの子会社は日本勢にシェアを奪われている。 ■実体経済の崩壊は起こらなかった そもそもなぜ「弱い日本経済」という説が広がったのだろうか。最初にこれを広めたのは、1980年代後半の日本株式があまりにも過大評価されすぎていたことに気づかなかったウブな米国人だ。彼らは株価の暴落を、来るべき実体経済崩壊の前兆と思い込んでしまった。だが実際には、実体経済の崩壊はついぞ起こらなかった。 一方、日本政府の高官は、弱い日本経済というイメージが、日本市場の閉鎖性に対する米国政府の懸念を和らげるのにきわめて効果的であることに気がついた。勘の良い彼らは以来、日本経済が不可解な病を患っているフリを続けてきた。例えば宮沢喜一蔵相（当時）はある時、明白な根拠もなく「日本は破滅的状況に近い」と発言した。 日本企業の著名な経営者も、こうした不安をあおった。1998年４月には、ソニーの大賀典雄会長（当時）が「日本経済は崩壊寸前にある」と発言し、世界中のメディアが取り上げた。その数カ月後には、トヨタ自動車の奥田碩社長（当時）が日本の問題は「世界的な金融危機を引き起こす可能性がある」と警鐘を鳴らした。トップがこのような発言をする企業は、苦境に陥っていると思われがちだが、実際には1998年当時、ソニーもトヨタも国内外で絶好調だった。1989年と比べて1998年のトヨタの利益は56％増、ソニーは131％増だった。 おそらく最も驚くべき点は、実体経済のデータは悲観主義者の言説と明白に矛盾するものであったことだろう。例えば電力生産だ。世界銀行と国際通貨基金（ＩＭＦ）が、政府が経済成長率を操作していないか確かめるために使う指標である。日本の人口１人あたりの電力生産は1990年代を通じて、米国の２倍のペースで伸び続けた。 だが米国政府に対しては、「弱い日本経済」という説は魔法のような威力を発揮してきた。高貴なる米国は、倒れた相手を蹴るようなまねはしない。その結果、自動車、自動車部品、金融サービス、コメといった1980年代に米国政府が大いに騒ぎ立てた懸案は、今日に至っても１つも解決していない。 ■中国に影響した「弱い日本経済」説 そのうえ「弱い日本」説は、東アジアのすべての国にプラスに働いている。中国がその最たる例だ。まず、この説によって米国政府には、中国が経済のあり方を変えない限り、米国にとって真の脅威となることはないだろうという認識が生まれた（中国は日本モデルに従っていたので、日本が壁にぶつかったのと同じように、いずれ中国も同じ運命をたどるだろう。さもなければ米国式の自由市場主義を採用するしかない、というのが米国の認識だった）。この結果、中国が1990年代末に世界貿易機関（ＷＴＯ）への加盟交渉をした際には、米国から市場開放に真摯に取り組むように強く迫られることはなかった。 公言こそしないものの、米国と日本のどちらの経済モデルが優れているか、中国の認識ははっきりしている。その貿易の実態を見れば、一目瞭然だ。中国では長年、日本からの輸入が米国からの輸入を大幅に（直近の数字では約40％）上回ってきた。日本の労働人口が米国の３分の１強であるにもかかわらず、この結果である。しかも中国が日本から輸入するのは、ほとんどがハイテク製品である。具体的には中国の工場が世界に消費財を供給するための先端材料、部品、生産設備などである。 一方、中国が米国から輸入するのは基本的なコモディティーで、特に多いのがコモディティーの中のコモディティーともいえる金属スクラップや古紙だ。中国が「紙クズ超大国」など目指していないのは当然だろう。 日本の「失われた20年」がどれほどばかげたまやかしか、さらに詳しい説明に関心のある読者には、私が昨年、ニューヨーク・タイムズ・サンデーレビューに書いた記事を読んでいただきたい。 By Eamonn Fingleton, Contributor .
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ソープの国から 祖父の代からソープランドを経営している家族の話、家族同士でセックスを楽しんでいる。
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世界の覇権 ■ 中国封じ込めは日露印、ロシア封じ込めは日中米、米国封じ込めは日独、いずれも日本が絡んでいる。日本を封じ込めてきた米中が経済破綻で世界が変わる。 「株式日記と経済展望」より / ■ ◆米国の一極支配は終わった。世界の秩序を形成する主役は常任理事国（米英仏中露）から「日米露印欧」に移行する。 １０月１３日 じじ放談 （※ あちこち略） / シリアの化学兵器を全廃させるべく説得工作を行ったのはロシアのプーチン大統領であった。これを側面から支援したのが我が安倍総理とイランであった。迷走を繰り返していたオバマの窮地を救ってやった。つまり、ロシア・日本・イランが連携して米英仏中を説得し解決に導いたのであって、国連安保理（常任理事国等）はこれを追認しただけ。 / その他、米国覇権の下で経済制裁を加えられ痛めつけられてきた代表格がキューバ・イラン・北朝鮮だ。圧力釜に入れられ煮られている豆と同じで身動きがとれない身分だ。経済制裁を解除されたならば、飛躍的な経済成長が期待できる。 / 安倍総理はプーチン露大統領と連携して、シリアの化学兵器の全面廃棄に道筋をつけた。今回のＡＰＥＣ首脳会談では、「国際法に基づく法の支配」と「積極的平和主義」を唱え中共の覇権主義を牽制した。プーチン大統領との４回目の会談では「日露平和条約の早期締結に向けた取組み」で合意。１１月東京で開催する予定の第１回日露外務・防衛相会談（２＋２）では、経済交流の推進と両国海軍を中心とする日露合同軍事演習の拡大を含む安保の関係深化を図ることで一致した。 / ロシアは太平洋艦隊の近代化を進め、カムチャッカ半島に原子力潜水艦基地を建設した。日米英豪印とロシアは西太平洋、東シナ海、南シナ海、インド洋における中共の制海権奪取を容認しない。 / （私〔注：TORA氏〕のコメント） アメリカのオバマ大統領が財政破たんで危機に立たされている。連邦議会上の駆け引きの問題とはいえ、アメリカのねじれ国会は政府機能の停止となって暗い影を落としている。FRBのドルばら撒きは止める事が出来なくなって、いずれは国債暴落とドルの暴落をもたらし、基軸通貨の特権を失うだろう。 （※ 中略） / アメリカに第二のリーマンショックが起きて、今度は本当に破綻するかもしれないい。中国も何時までも銀行の不良債権を公的資金で穴埋めはできなくなり、後ろ向きの処理に追われる。アメリカと中国が抱き合い心中するという予想は以前にもしましたが、貯めこんだドルや米国債は紙切れになれば中国が倒産する。 中国は石油や石炭や鉄鉱石の世界最大輸入国であり、外貨がなければ輸入はストップする。つまりアメリカが破綻すれば中国も破綻して抱き合い心中となるわけですが、アメリカは「じじ放談」に書かれているように中国共産党を最大限支援してきた。米中のG2体制はソ連を崩壊させて日本を封じ込めてきた。 米中が経済破綻すれば、ソ連崩壊の時のような事が起きて、原子力空母や原子力潜水艦が港で放置されて軍人には給料も支払われず、兵器の横流しが起きて兵器庫の弾薬も管理ができないから誘爆事故が頻発するようになる。世界各地に展開されてきたアメリカ軍基地も閉鎖されて、日本の在日米軍基地も借地料が支払えなくなり返還されるだろう。 安倍ープーチン会談で中国封じ込めが行われてインドのシン首相との会談も行われている。シン首相とプーチン会談も行われて中国封じ込めが進められている。つまり中国の西太平洋進出はロシアやインドも脅威でありアメリカやオーストラリアも警戒している。南シナ海や東シナ海での中国の振る舞いは世界を敵に回しかねない。 中国がここまで自由に行動ができたのもアメリカの容認があったからであり、為替でも１ドル＝２元から１ドル＝８元にまで４００％の切り下げは周辺諸国を苦しめその矛先は日本にあった。日本は円高を強いられて輸出産業は工場の海外進出を強いられてきた。主な進出先は中国という事になりアメリカの投資銀行の思惑通りの結果になった。 このように日中の経済的な結びつきが大きくなれば政治や外交の結びつきも強くなりますが、中国は歴史カードを突き付けて進出した日本企業を焼打ちにするような行為に出た。進出した２万社もの日系企業を人質にして主導権を取ろうという事なのでしょうが、経済発展の主動力は日米欧の外資企業であり、中国の行動は理解に苦しむ。 アメリカの思惑としては中国とのG2体制でやって行こうという事なのでしょうが、中国はアメリカとの対決姿勢を強めて軍事力を強化して、太平洋の二分割まで申し出るようになった。キッシンジャーやブレジンスキーの思惑は裏目に出て、中国はアメリカとの対決姿勢を強めている。だからアメリカはゴールドマンサックスをはじめとして中国からの撤退を始めた。 中国の台頭に韓国は影響されて中国との関係を深めるようになりアメリカとの距離を置こうとしている。韓国もアメリカの支援で経済発展して先進国の仲間入りをしようとしていますが、アメリカを裏切るようなことをするのはパククネ大統領は何を考えているのだろうか。韓国の戦略としては日本を悪者にして米中韓の三国で対日包囲網を形成しようとしましたがアメリカが乗らずに失敗した。 韓国のバカさ加減はあきれ返りますが、アメリカは韓国を懐柔するために国連事務総長や世銀総裁にも韓国系を任命しましたが効果は無かったようだ。このような事をすれば韓国人はアメリカは弱いとみて恩を仇で返すようになる。中国や韓国は相手に譲歩することは弱いからという事で攻め込んでくる。中国人や韓国人には恩返は通用しない。 .
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北の国から'89 帰郷（本放送期・1989.03.31、再放送期・1998.03.20） 再放送期 (1998.03.20) A枠1'00"...HONDA、Nestle(ネスレ日本)、日本テレコム、Canon、花王、リンナイガス器具 B枠1'00"...花王、ヤマヒサ、三洋電機、POLA(ポーラ化粧品)、小林製薬、HOYU ホーユー C枠3'00"...NISSAN(日産自動車) 本放送期 (1989.03.31)
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北の国から'95 秘密（本放送期・1995.06.09、再放送期2003） 再放送期（2003） 本放送期（1995.06.09）
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近年、ライブドア事件をきっかけにM Aという言葉をニュースでよく聞くようなった。書店でもM Aに関する書籍が数多く出版されるようになり、実際に2005年上半期の現状では、Ｍ＆Ａは件数・金額ともに過去最高を更新している。このような背景には、成長機会を拡大する技術革新、規制緩和といった世界的なブームと共通の要因だけでなく、過剰設備をもたらす経済ショックや企業結合法制の整備といった日本に独自の要因に基づくことが強調される。 また、日本のM Aの特徴としては、持株会社による統合、買収、資本参加などターゲット企業の自立性を維持する傾向が強く、基本的に当事者間の相対取引を中心とすること、こうした特徴は、合併（法人格の統合）の形を選択する傾向が強く、アームスレングスな取引によって特徴付けられる英米型のM A市場とは大きく異なる点を指摘する。そして日本の企業システムの進化とM Aの関係に関しては、伝統的な日本企業システムの解体(終身雇用等)がM Aのブームを促進した側面ばかりでなく、ハイブリッドな形に進化する日本企業システムの特性が日本のM Aに固有の特徴を与えた面のあることが強調される。また今日の日本企業は、余裕資金を抱えるところが増加しており、日本企業だけでなく社会全体の、また世界的な資金余剰は明らかで、これは経済成長の鈍化であるといえる。そして経済鈍化の中で、成長志向の企業が成長発展を遂げるにはM Aの活用がよいと判断するためである。 大企業によるM Aや機関投資家によるM Aが市場を賑わせているが、実は大企業だけではなく、継者や相続の問題もあり、中小企業においても頻繁にM Aが実行されているのが現状である。後中小企業の経営者にとっても、長年ともに成長してきた会社であり、従業員の雇用確保も考え、事業の将来性などを優先して考えた上で、会社を売却するという前向きな選択をする経営者も増えていることが、この近年のＭ＆Ａ事情を作っている現状でもある。 2000年以降日本のM A が爆発的に増大し、世界市場の中でビジブルになってきたとは言え、まだまだその経済規模からすれば、現在の2～3.. 倍までM A が増加しても不思議は無い。今後もM Aに関する様々な問題が浮かび上がってくるだろう。 Ｍ＆Ａの促進方法について考えたい～！中小企業のＭ＆Ａの問題も詳しく明らかにしよ～！ -- よしかな (2007-09-14 01 38 41) アームスレングスな取引によって特徴付けられる英米型のM A市場とは大きく異なるってところからもやっぱりアメリカとの比較から日本独自の問題対応が必要そう。そのためにはアメリカについてもよく調べなあかんな。 -- ふみや (2007-09-15 02 27 57) ふみやに同意！！日本のM＆Ａを語るためにアメリカについて調べる必要がありそう -- マイケル廣田 (2007-09-15 15 23 13) 名前 コメント
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227 ：弥次郎@帰省中：2016/08/04(木) 21 51 05 大日本企業連合が史実世界にログインしたようです 幕間 -大統領は動かない- 西暦1935年2月27日 ホワイトハウスの執務室には、夜にも拘らずフランクリン・D・ルーズベルト大統領を筆頭に、国務長官のコーデル・ハルや 陸海軍の参謀長らが集っている。誰もが日本で起こったクーデターの対応で急きょ招集され、今日は2日目だった。 「もう一度最初から確認していこう」 朝食を終えた彼らはコーヒーを手にして、急きょ運び込まれた巨大なボードには、多くの書類や報告書が画鋲で留められている。 いずれも、日本に関連するものばかりである。 「まず、ジャパンの軍部がクーデターを起こした。戦車まで動員され、襲撃が起こった」 口火を切ったのはルーズベルトだった。 時系列順に事態を整理したメモ書きを指さしながらゆっくりと読み上げる。 「そして、これにエンペラーの命令を受けた『企業』が鎮圧した」 「ラジオの情報によれば、『大日本企業連合』を名乗っていました」 コーデル・ハルがそれを捕捉する。 『大日本企業連合』、『THE LEAGUE OF JAPAN COMPANIES』、その文字は報告書に多く見られている。 「ハル、その『大日本企業連合』について何か判明したことは？」 「いえ、ラジオによって放送された以外のことは全く。問い合わせなども行っていますが無しの礫。 企業名から関連すると思われる企業を洗い出していますが、どうにも話がかみ合いません」 「そしてロイヤルガードがその『日企連』の戦力と共に展開し、治安維持を行い始めた。 明らかに素人ではなく訓練された軍人を師団規模で動員している。 軍事会社でもない限り、そういった軍人を揃えることは不可能だ……」 「動員している戦力と装備からしても、正規軍に匹敵するでしょう」 「それは枝葉末節だよ。もっとシンプルにとらえよう。オッカムのようにね」 陸軍長官ハリー・ハインズ・ウッドリングの指摘をルーズベルトはイギリスの哲学者を引き合いに出して遮る。 228 ：弥次郎@帰省中：2016/08/04(木) 21 52 09 「簡潔に言えば、企業がエンペラーと手を組みカウンタークーデターを実施して政権を打倒した。そういうことだね？」 「はい。企業（カンパニー）が国（ステイツ）に反抗するというのは……軍事行動まで行うというのは想像できませんが」 「報告書を呼んだかね？『日企連』は『人型』の兵器まで導入しているようだよ」 駐日米国大使館からはわずかだが情報が集められて送られてきている。 その報告書は逐次情報を更新しているが、その度毎に謎が深まるばかり。 「『人型』、企業、エンペラーのカウンター、そして打ち合わせでもしてあったかのような滑らかな体制の変化。 おまけに国内のスパイの一斉摘発。まるで三文小説のような展開だよ」 「全くです。何もかもがうまく行き過ぎていて、むしろおかしさすら感じます」 「情報が不足している。『合衆国民の保護』のため、として介入できないかね？」 「先んじて手を打たれています。ジャパンの合衆国国民の所在についての情報が大使館にもたらされ、所在確認がされました。 フィリピン近海に所属不明の潜水艦が活動しているとの報告もあります。明らかにフィリピンの動きを見張っているのでしょう」 海軍作戦本部長ウィリアム・リーヒ大将が答える。 「情報が不足していることは確かです。アジア艦隊を動かせば確実に牽制してくるでしょう。 無理に艦隊を強行させるのも現在のアジア艦隊では不可能かと」 「まだ動かさないさ。必要なら動かす、一番いいタイミングでね」 「引き続き、情報収集に当たります」 何人かのスタッフが出入りして書類の受け渡しや指示が行き交う中で、大統領だけは静かに考え事をしていた。 日企連、クーデター、『人型』、エンペラー。それらとこれまでの国際情勢を鑑みる。そして、現状。 「なかなかに手ごわいな」 「は？」 「こちらは主導権が握れず、大使館からの情報に右往左往するしかない。しかも、あきらかに『教えても問題ない情報』だけを うまく大使館職員に掴ませている。『日企連』が日本の企業であるかさえ不明だが、ここまで翻弄されると逆に心地よいくらいさ」 何を言っているんだ、という表情のホワイトハウスの住人たちの中央で、大統領はひとしきり頷く。 「強敵だよ、日企連は」 困惑する長官らを差し置いて、ルーズベルトの目は地図上の日本列島をにらんでいた。 このクーデター終了後に日本がどのような対応をとって来るのか。 大きく変化するという予感が彼にはあった。そして、それが大きく国家間闘争に響くとも。 一人頷く大統領は、その脳細胞の働きを静かに高めていった。 229 ：弥次郎@帰省中：2016/08/04(木) 21 53 12 以上です、wiki転載はご自由に。 アメリカが動き出しました。しかし、この時点ではまだ注意を持ち始めた段階です。 何にも分からない状況なので、さっぱりわかりません。 イギリスはどうしましょうかね……ダウニング街に吉田さんあたりを凸させますか。日企連の人間随伴で。 信じないと悪いので映像の世紀（ACfA世界版）も持ってって吉田さんに見せますかね。リンクス戦争の様子と その影響についても見せつけましょうか（ゲス顔 次の話は、これだけは先行してやっておかないといけないことを一つやる話ですね。 歴史を先取りした大犯罪とも言いますけど。
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173 ：弥次郎：2016/10/17(月) 19 20 27 大日本企業連合が史実世界にログインしたようです 閑話 -駐日大使は困惑する- 1936年2月14日に発生した軍部によるクーデターと、同時に発生したエンペラーによるカウンタークーデター。 明治の維新以来の権限奉還という事態は、当然のように国民だけでなく、国外でも大きく取り上げられた。 最初は単なるクーデターとも思われていたのだが、3月5日に行われた玉音放送により、それが通常とは異色の物であると判明した。 1936年3月10日午前8時13分。 駐日アメリカ大使館でジョセフ・グルーは眠い目をこすりながらも玉音放送の内容の意訳に取り込んでいた。 たんなる英訳だけでは伝わらないニュアンスや言い回しに注意しながらも、読み下す。 特に駐日大使であったグルーはこの『権限の奉還』を重く見ていた。 権限の奉還が行われたのは近いもので言えば江戸幕府の末期に、明治の始まる前の『大政奉還』がある。 実質的に国王（将軍）がその政権維持能力がないと認めたことで、江戸幕府はその幕を下ろした。 つまり、これから大日本帝国は江戸幕府以来の大きな構造変化が起きるということである。 「見れば見るほど衝撃的だ……まるでエンペラーが国民を見捨てると宣言しているかのようだな」 グルーは日本人については知っていた。特に民族性あるいは風土的なモノを理解している。 国民のエンペラーへの敬愛あるいは情熱というのはかなりのものだと知っている。 ある意味、キリスト教圏における神への信仰と同じものを感じる。厳密に言えばキリスト教と神道における神は定義からして全く異なることを予め断っておくが、ともかく、それほどに強い感情を向けていると理解していた。 興味深いのは、エンペラーによる既存政権からの権限取り上げと、新たな支配者への譲渡だ。 この国の歴史は、エンペラーが時の権力者乃至支配者を認可し、権力を保証するということで政権が代わって来た。 つまり、新たな支配者として企業（カンパニー）がエンペラーに選ばれた。そうするに足る理由があるということだ。 その理由は何か。既に玉音放送の内容は本国に送ってある。今グルーが取り組んでいるのは、それの意図するところの読解だ。 何人かの人間と接触をして情報収集をし、その結果とこれまでの国内情勢を元に考察しているのだ。 かなりの集中と根気のいる作業だ。 「グルーさん、新しい資料です。いや……酷いものを見たな……」 グルーは書類の束を持ってきたベンジャミン・ウェルツのボヤキを耳にする。 「ん、どうしたんだい？」 「いえ、ちょっと騒ぎがありました。エンペラーパレスに向かってセップク……つまり自殺（スーサイド）していたんですよ」 ベンジャミンは握り拳を下腹部の前で動かした。 その動きから、グルーは割腹自殺、ひいては切腹であると察した。 「違うよ、ベンジャミン。セップクと自殺は異なる……命をとして詫びる行為がセップクさ。 で、そのセップクをしたのは一体だれだったのかね？」 「軍人でしたね。将校に見えましたね」 「そうか、ありがとう」 礼を述べ、紙面に目を落としながらもグルーは考えを巡らせた。 （となると、いよいよ企業（カンパニー）がこの国のすべてを支配するのか） 軍の人間が、それも将校クラスが腹を切るということは、少し前の反乱以来政治的な権限を有していた軍さえも これまでの失態を咎められたということになる。エンペラーの城に向かってということはそういうことなのだろう。 エンペラーと言えば、とグルーは思い出す。今日、3月10日は特別なイベントがある日だった。 「そういえばベンジャミン。今日は確かJaCの記者会見がある筈だったね？」 「ええ。ラジオで放送するはずです。エンペラーのスピーチもいいですが、こちらも注目した方が良いですよ」 「ああ、そうだな。この部屋で聞きたいから、ラジオを頼むよ」 分かりました、と返事をするベンジャミンの言葉を聞き流し、再び紙面に目を戻す。 （JaC、か。一体どこに隠れていたやら） 本国から情報を集めるように言われた企業、大日本企業連合。 グルーが会見で来た日本人の誰もが困惑していたということは、誰もが知らなかったということ。 一体どういうことなのか。グルーの興味は尽きることはなかった。 174 ：弥次郎：2016/10/17(月) 19 21 56 以上。wiki転載はご自由に。1レスのみの小ネタです。 ちょっとまだ本編時間がかかりそうなので短めのネタだけ投下します。 SAN値がガリガリ削る答弁になっていて、書いていて若干辛い。 ぶっちゃけると商人の肩書の少佐と史実の人間の会話です、やばい… 175 ：弥次郎：2016/10/17(月) 19 23 23 またやらかした… ×今日、3月10日は ↓ 〇今日、3月10日は特別なイベントがある日だった。 修正お願いします。 何時も転載ありがとうございます。