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JMC 本店:神奈川県横浜市港北区新横浜二丁目5番5号 【商号履歴】 株式会社JMC(2014年5月~) 株式会社ジェイ・エム・シー(1999年9月~2014年5月) 【株式上場履歴】 <東証マザーズ>2016年11月29日~ 【沿革】 平成4年12月 光造形の外部委託によるモデル作製と総合保険業を目的として、横浜市港北区に有限会社ジェイ・エム・シー設立(資本金3,000千円) 平成8年11月 横浜市港北区から横浜市港南区に本店を移転 平成11年9月 光造形によるモデル作製での業容拡大を目的として、株式会社ジェイ・エム・シーへ組織変更。手術シミュレーション用頭蓋骨モデルの作製受託から作製工程を内製化し、3Dプリンター出力事業を開始。横浜市港南区から横浜市南区に本店を移転 平成18年1月 試作品の受託範囲の拡大を目的として金属モデル作製を行う有限会社エス・ケー・イーを吸収合併し、砂型鋳造法による鋳造事業を開始。鋳造事業で燃料電池自動車向けドア部品の試作品を受注し、自動車部品作製分野に進出。横浜市南区から横浜市神奈川区に本店を移転 平成19年12月 ロボドリル(立形マシニングセンタ)導入により鋳造事業での木型作製工程を内製化 平成20年11月 鋳造事業の受注量増加に対応するため、長野県飯田市にコンセプトセンター(鋳造棟)を新設 平成23年7月 横浜市神奈川区から横浜市港北区に本店を移転。鋳造事業における木型作製工程拡充のため、コンセプトセンターに木型棟を新設 平成23年11月 OKKVM5(立形マシニングセンタ)導入により鋳造事業での機械加工工程を内製化 平成24年4月 鋳造事業における製品の品質向上を目的として、検査業務を行う人員を配置 平成25年1月 鋳造事業の業容拡大に対応し、コンセプトセンターに仕上棟を新設 平成25年9月 ヒューステン製熱処理炉の導入により鋳造事業での熱処理工程を内製化 平成26年5月 コーポレート・アイデンティティの構築とブランド戦略の導入を開始し、株式会社JMCに商号変更 平成26年11月 3Dプリンター出力事業においてナイロン造形機4台を導入し、ナイロン造形サービスを開始するとともに、横浜市都筑区にテクニカルセンターを開設 平成27年4月 大学及び医療機関向けに心臓カテーテル治療トレーニングシステム「HEARTROID」発売開始 平成27年6月 金属製品の非破壊検査による品質保証強化を目的として第3世代産業用CTスキャナを導入 平成27年8月 鋳造事業における機械加工と検査業務の工程拡充のため、コンセプトセンターに機械加工・検査棟を新設
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メディキット 本店:東京都文京区湯島一丁目13番2号 【商号履歴】 メディキット株式会社(1984年9月11日~) 【株式上場履歴】 <大証JASDAQ>2010年4月1日~ <ジャスダック>2005年6月28日~2010年4月1日(取引所閉鎖) 【沿革】 当社の前身は、現代表取締役社長中島弘明が昭和46年6月に宮崎県東臼杵郡東郷町において中島医療用具製作所を発足して、第一工場(現東郷工場)を建設し、輸血・輸液用留置針の製造を開始したことに始まります。 昭和48年6月 宮崎県東臼杵郡東郷町に人工透析用留置針の製造を目的としてメディキット㈱(現東郷メディキット㈱)を設立 昭和51年4月 国内初のフッ素樹脂を用いた一体血管留置針を開発 昭和56年8月 規模拡張に伴い、宮崎県東臼杵郡南郷村に第二工場を建設 昭和59年9月 製造と販売を分離。メディキット㈱を販売会社として東京都千代田区に設立する。なお、メディキット㈱は東郷メディキット㈱へ社名変更し、製造会社とする。 昭和61年4月 東郷メディキット㈱にて、シースイントロデューサー及び血管造影用カテーテルを開発 平成2年12月 東郷メディキット㈱にて、宮崎県日向市に第三工場(現日向工場)を建設 平成3年4月 東郷メディキット㈱にて、血管造影用シースイントロデューサー(スーパーシースイントロデューサー)を開発 平成5年3月 東京都文京区湯島に本社ビル落成 平成8年12月 東郷メディキット㈱にて、日向工場内に完全自動倉庫を建設 平成9年8月 千葉県佐倉市にメディキット㈱佐倉流通倉庫を建設 平成10年3月 東郷メディキット㈱にて、新型血管留置針を開発 平成10年4月 東郷メディキット㈱の東郷工場、日向工場にて、品質保証の国際規格であるISO9001、ISO13485及びEN46001の認証を取得 平成13年9月 東郷メディキット㈱にて、止血弁付安全留置針スーパーキャスZ3を開発 平成14年10月 東郷メディキット㈱を100%子会社化 平成14年12月 東郷メディキット㈱にて、佐倉流通倉庫内に佐倉工場完成 平成15年3月 東郷メディキット㈱にて、メディキット血管拡張カテーテルを開発 平成17年6月 ジャスダック証券取引所に上場 平成17年7月 東郷メディキット㈱にて、ベトナム・ハイフォン市に子会社Medikit Vietnam Co.,Ltd.設立
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タクミナ 本店:大阪市中央区南船場二丁目4番8号 【商号履歴】 株式会社タクミナ(1993年10月~) 日本フィーダー工業株式会社(1977年4月26日~1993年10月) 【株式上場履歴】 <東証2部>2013年7月16日~ <大証2部>1997年10月16日~2013年7月15日(東証に統合) 【合併履歴】 1991年5月 日 日本フィーダー産業株式会社 【沿革】 名誉会長山田利雄は、兵庫県朝来郡(現朝来市)生野町にて昭和31年11月に個人で山彦産業を創業し、吸入式塩素滅菌機及び給水給湯浄水装置等の製造販売を開始し、その後、公害防止(特に排水処理分野)という社会ニーズに対応するため、昭和41年7月当社の前身である日本浄水設備工業株式会社を同所にて設立しました(昭和44年3月に旧日本フィーダー工業株式会社に商号変更)。昭和52年4月に組織強化を目的とし事業本部・販売事業部を分離し、日本フィーダー工業株式会社(現当社)として大阪市南区(現中央区)に設立し、あわせて、昭和52年5月に旧日本フィーダー工業株式会社を日本フィーダー産業株式会社に商号変更いたしました。 昭和52年4月 定量ポンプ及び計測・制御機器類の製造販売を目的として、大阪市南区末吉橋通2丁目7番地(現大阪市中央区南船場二丁目4番8号)に日本フィーダー工業株式会社を設立 昭和52年11月 西独SERA社(本社カッセル市)と技術・販売提携を結び輸入販売を開始 平成3年5月 経営効率向上のため、日本フィーダー産業株式会社を吸収合併。ウェルネス事業部を設置 平成4年9月 生産本部第二工場設置 平成5年10月 商号を株式会社タクミナに変更 平成8年5月 生産本部がISO9002(品質保証の国際規格)の認証取得 平成9年5月 総合研究開発センター及び生産本部第三工場を設置 平成9年10月 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場 平成11年3月 生産本部がISO9001の認証取得 平成11年12月 生産本部がISO14001の認証取得 平成13年5月 生産本部テクニカ(多目的工場)設置 平成13年12月 タクミナエンジニアリング株式会社に出資し関連会社化 平成15年5月 Tacmina(Thailand)Co.,LTD(非連結子会社)設立 平成16年1月 タイに駐在員事務所を設置 平成17年5月 東京支社を東京都文京区に移転 平成18年11月 創業50周年
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菊水電子工業 本店:横浜市都筑区東山田一丁目1番3号 【商号履歴】 菊水電子工業株式会社(1962年6月~) 株式会社菊水電波(1951年8月8日~1962年6月) 【株式上場履歴】 <大証JASDAQ>2010年4月1日~ <ジャスダック>2004年12月13日~2010年4月1日(取引所閉鎖) <店頭>1991年11月22日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【合併履歴】 1958年10月 日 三共通信機部品株式会社 【沿革】 昭和24年10月 東京都品川区中延町において小林 鉦(しょう)が個人経営の菊水電波研究所を創業し、ラジオ部品、通信機部品の製造販売を開始。 昭和26年8月 東京都大田区馬込西4丁目67番地に移転、株式会社に改組し、株式会社菊水電波を設立(資本金30万円)。 昭和28年5月 電子計測器の開発成功。 昭和32年10月 オシロスコープの生産、販売開始。 昭和33年6月 玉川工場を新設。 昭和33年10月 三共通信機部品株式会社を吸収合併し、資本金320万円に増資。 昭和35年8月 直流安定化電源装置の生産、販売開始。 昭和37年6月 商号を菊水電子工業株式会社に変更。 昭和40年1月 本社を神奈川県川崎市(旧玉川工場)に移転。 昭和58年10月 富士勝山事業所竣工操業開始。 昭和60年8月 富士勝山事業所第2期工事完成、操業開始。 昭和61年4月 山梨県南都留郡勝山村(現富士河口湖町)にフジテック株式会社(現連結子会社)を設立。 昭和63年11月 英国のマルコーニ・インスツルメンツ社(現エアロフレックス社)の日本総代理店となる。 平成3年11月 社団法人日本証券業協会に店頭登録銘柄として株式を登録。 平成5年8月 本社を神奈川県横浜市に移転。 平成6年10月 技術センター竣工。 平成7年12月 国際品質保証規格ISO9001の認証を取得。 平成9年12月 技術センター隣接地に本社屋竣工。本社・技術センターとして業務開始。 平成12年12月 環境マネジメントシステムISO14001の認証を取得。 平成16年8月 中国江蘇省に菊水電子(蘇州)有限公司(現連結子会社)を設立。 平成16年10月 米国カリフォルニア州にKIKUSUI AMERICA,INC.(現連結子会社)を設立。 平成16年12月 社団法人日本証券業協会への店頭登録を取消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。 平成18年6月 中国上海市に菊水貿易(上海)有限公司(現連結子会社)を設立。
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ダスキン 本店:大阪府吹田市豊津町1番33号 【商号履歴】 株式会社ダスキン(1964年6月~) 株式会社サニクリーン(1963年2月4日~1964年6月) 【株式上場履歴】 <東証1部>2006年12月12日~ <大証1部>2006年12月12日~ 【沿革】 昭和38年2月 創業者鈴木清一が「祈りの経営」の経営理念のもとに、大阪市大淀区(現北区)に株式会社サニクリーン設立。水を使わないで清掃ができるダストコントロール商品のレンタルサービスをフランチャイズチェーンシステムにより開始。 昭和38年11月 大阪府吹田市に吹田工場開設。(現大阪中央工場へ移転) 昭和39年6月 商号を株式会社ダスキンに変更。 昭和42年9月 石川県七尾市に和倉工場開設。(現株式会社和倉ダスキンにて運営) 昭和43年7月 愛知県小牧市に小牧工場開設。(現株式会社ダスキンプロダクト東海にて運営) 昭和44年7月 ロールタオル(現キャビネットタオル)のレンタルを開始。 昭和46年1月 米国サービスマスター社と事業提携による「サービスマスター」を開始。 昭和46年3月 埼玉県三郷市にミサト工場開設。(現株式会社ダスキンプロダクト東関東にて運営) 昭和46年4月 ミスタードーナツ・オブ・アメリカ社との事業提携によるミスタードーナツ事業開始。大阪府箕面市に第1号店をオープン。 昭和46年7月 産業用ウエスのレンタル事業を開始。 昭和49年4月 熊本県上益城郡御船町にミフネ工場開設。(現株式会社ダスキンプロダクト九州にて運営) 昭和51年11月 株式会社アガとの提携により、化粧品販売開始。(現ヘルス&ビューティ事業) 昭和52年4月 害虫駆除など環境衛生管理サービス、サプコ事業(現「ターミニックス」)開始。 昭和52年8月 米国ユナイテッドレントオール社との事業提携によるユナイテッドレントオール事業(現レントオール事業)開始。同年10月、1号店オープン。 昭和53年1月 兵庫県小野市に小野工場開設。(現株式会社小野ダスキンにて運営) 昭和53年6月 ダスキン共益株式会社設立。 昭和53年12月 ユニフォームのレンタル、メンデルロンソン事業(現ユニフォームサービス事業)開始。 昭和56年11月 財団法人広げよう愛の輪運動基金設立。 昭和57年7月 米国サービスマスター社との事業提携による、医療関連施設のマネジメントサービスを開始。(現株式会社ダスキンヘルスケア) 昭和60年4月 空気清浄機のレンタルを開始。 昭和61年8月 浄水器のレンタルを開始。 平成元年7月 米国サービスマスター社との事業提携による「メリーメイド」開始。 平成元年10月 仙台市泉区に仙台泉工場開設。(現株式会社ダスキンプロダクト東北にて運営) 平成元年12月 米国H.Nフェルナンデス社との事業提携によるカフェデュモンド事業開始。 平成2年9月 本社ビル完成により本店を大阪府吹田市へ移転。 平成3年5月 日本水産株式会社との合弁で株式会社どん設立。同年12月、海鮮丼のザ・どん事業を開始。 平成5年10月 新フランチャイズシステム「サーヴ100」開始。 平成6年11月 台湾の統一超商股份有限公司との合弁により、現地に楽清服務股份有限公司を設立。同年12月、現地にてクリーンサービス「サーヴ100」開始。 平成8年6月 大阪府吹田市に大阪中央工場開設。(吹田工場を移転) 平成9年4月 東京都港区に東京本社、東京研修センターを開設。 平成9年12月 東京八王子市に東京多摩中央工場開設。(現株式会社ダスキンプロダクト西関東にて運営) 平成10年8月 大阪府吹田市にミスタードーナツの研修施設「ミスタードーナツカレッジ」を開設。 平成10年11月 横浜市鶴見区に横浜中央工場開設。 平成11年2月 大阪中央工場がISO14001認証取得。(以降、ミスタードーナツ事業他、順次取得) 平成11年2月 とんかつレストランのかつアンドかつ事業を開始。 平成11年4月 オフィスコーヒー等のケータリング事業(現ドリンクサービス事業)開始。 平成11年6月 株式会社丸仁との合弁により、中国(上海)に上海丸仁楽清食品有限公司を設立。平成12年5月、現地にてミスタードーナツ事業を開始。 平成11年11月 米国サービスマスター社との事業提携による「トゥルグリーン」開始。 平成12年6月 米国ホームインステッド・シニアケア社との事業提携による、ホームインステッド事業開始。 平成15年4月 品質保証体制構築のため、「品質保証委員会」設置。 平成15年4月 コンプライアンス体制構築のため、「コンプライアンス推進会議」設置。(現コンプライアンス委員会) 平成16年4月 ダスキン共益株式会社を、株式交換により完全子会社化。 平成16年7月 株式会社ダスキンヘルスケアより介護部門が株式会社ダスキンゼロケアとして独立。 平成16年8月 台湾の統一超商股份有限公司との合弁により、現地に統一多拿滋股份有限公司を設立。同年10月、現地にてミスタードーナツ事業開始。 平成16年9月 三井物産株式会社との包括的な資本業務提携契約を締結。 平成16年12月 レンタル販売を営む関係会社を7地域7社に再編成完了。 平成16年12月 レンタル製品の加工を営む関係会社を一部直営工場を含めて7地域7社に再編成完了。 平成17年11月 東京本社を東京都新宿区に移転。 平成17年11月 中国(香港)に楽清香港有限公司(DUSKIN HONG KONG COMPANY LIMITED)設立。平成18年1月、上海に拠点設置。 平成18年3月 三井物産株式会社及びフューチャーベンチャーキャピタル株式会社と共同出資で有限会社フランチャイズインベストメントを設立し、フランチャイズ育成投資事業有限責任組合の運営開始。同年6月初の投資実行。 平成18年8月 株式会社ヒガ・インダストリーズと資本業務提携契約締結。 同 年 同 月 韓国にMISTER DONUT KOREA CO.,LTD.設立。平成19年4月、ソウル市内明洞に第1号店をオープン。 平成18年11月 三井物産株式会社、楽清服務股份有限公司との合弁により、中国(上海)に楽清(上海)清潔用具租賃有限公司を設立。現地にてクリーンサービス事業を開始。 平成18年12月 東京証券取引所、大阪証券取引所の各市場第一部に上場。
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ア 新しい業務のあり方や運用をまとめた上で、業務上実現すべき要件を定義する。 ⇒ 要件定義プロセス 企業で将来的に必要となる最上位の業務機能と組織モデルを検討する。 ⇒ 企画プロセス システム化機能の整理とネットワーク構成などのシステム方式を策定する。 ⇒ 開発プロセス システムが提供する信頼性、性能、セキュリティなどのサービスレベルを定義する。 ⇒ 供給プロセス 参考 【共通フレーム2007】 1.主ライフサイクルプロセス 契約と合意の視点 1.1 取得プロセス 1.1.1 開始 システム及びソフトウェア要件の定義と分析 選択肢の検討及び取得条件の確認 取得計画の作成と実行 受入れ方針及び条件の定義 1.1.2 提案依頼書の準備 要件の文書化 契約に関わる対象プロセスと実行する組織の決定 共同レビュー及び監査実施時期の定義 要求事項の提示 1.1.3 契約準備及び更新 供給者選択手順の確立 供給者の選択 取得に関する要求事項(費用,予定)の明示と責任分担の決定 供給者との契約締結並びに契約変更の管理 1.1.4 供給者の監視 共同レビューと監査による監視 供給者への協力 1.1.5 受入れ及び完了 受入れの準備と実行 受入れ後の構成管理 1.2 供給プロセス 1.2.1 開始 提案依頼書の要求レビュー 入札又は契約受入れの決定 1.2.2 提案書の準備 提案書の用意 1.2.3 契約締結 契約内容の文書化 責任分担の決定 交渉と契約締結 契約変更の要求 1.2.4 計画立案 取得者要求事項のレビュー ライフサイクルモデルの選択 計画に対する要求事項の確定 供給方法の選択肢の検討 プロジェクト管理計画の立案 1.2.5 実行及び管理 プロジェクト管理計画の具体化と実行 プロセスの実行 進捗及び品質の管理 外部委託先の管理 検証,妥当性,テスト代行者,他の関係者との協調 1.2.6 レビュー及び評価 取得者との調整 取得者への支援 検証及び妥当性確認の実施 取得者への報告の準備 取得者の設備視察の容認 品質保証活動の実施 1.2.7 納入及び完了 納入 取得者への支援 1.3 契約の変更 管理プロセス 1.3.1 プロセス開始の準備 変更管理に係わる協議の場の設置 変更管理手続きの制定 1.3.2 契約の変更要求 変更要求の文書化と提示 1.3.3 影響の調査分析 影響の調査分析の根拠 1.3.4 協議の実施と合意の形成 協議の実施 承認レベルのエスカレーションと合意の形成 1.3.5 契約の変更 契約、基準線の変更及び周知徹底 企画と要件定義の視点 1.4 企画プロセス 1.4.1 プロセス開始の準備 企画作業の定義 必要な支援プロセスの実施 企画環境の準備 企画プロセスの実施計画の作成 1.4.2 システム化構想の立案 経営要求,課題の確認 事業環境,業務環境の調査分析 事業環境、現行業務,システム,情報技術動向の調査分析 対象となる業務の明確化 業務の新全体像の作成 対象の選定と投資目標の策定 システム化構想書の文書化と承認 システム化推進体制の確立 1.4.3 システム化計画の立案 システム化計画の基本要件の確認 対象業務の内容の確認,システム課題の定義 対象システムの分析,適用情報技術の調査 業務モデルの作成 システム化機能の整理とシステム方式の策定 システム化に必要な付帯機能、付帯設備に対する基本方針の明確化 サービスレベルと品質に対する基本方針の明確化 実現可能性の検討,全体開発スケジュールの作成 システム化計画,プロジェクト計画の作成と承認 等 1.5 要件定義プロセス 1.5.1 プロセス開始の準備 要件定義作業の定義 必要な支援プロセスの実施 要件定義環境の準備 要件定義プロセス実施計画の作成 1.5.2 利害関係者要件の定義 利害関係者のニーズの識別と制約事項の定義 業務要件、機能要件、非機能要件、スケジュールに「関する要件の定義 新組織及び業務環境要件の具体化 1.5.3 利害関係者要件の確認 要件の合意と承認 要件変更ルールの決定 IT開発プロセス エンジニアリングの視点 1.6 開発プロセス 1.6.1 プロセス開始の準備 開発作業のライフサイクルモデルへの対応付け 必要な支援プロセスの実施 開発環境の準備 開発プロセス実施計画の作成 1.6.2 システム要件定義 システム要件の定義 システム要件の評価 システム要件の共同レビューの実施 1.6.3 システム方式設計 システム最上位レベルでの方式確立 利用者文書の作成 システム結合のためのテスト要求事項の定義 システム方式の評価と共同レビューの実施 1.6.4 ソフトウェア要件定義 ソフトウェア要件の確立 ソフトウェア要件の評価 ソフトウェア要件の共同レビューの実施 1.6.5 ソフトウェア方式設計 ソフトウェア構造とコンポーネント,各インタフェースの方式設計 データベースの最上位レベルの設計 利用者文書の作成 ソフトウェア結合のためのテスト要求事項の定義 ソフトウェア方式設計の評価と共同レビュー 1.6.6 ソフトウェア詳細設計 ソフトウェアコンポーネント・インタフェース・データベースの詳細設計 利用者文書の更新 ソフトウェアユニット,ソフトウェア結合のテスト要求事項の定義 ソフトウェア詳細設計及びテスト要求事項の評価と共同レビュー 1.6.7 ソフトウェアコード作成及びテスト ソフトウェアユニットとデータベースの作成及びテスト手順とテストデータの作成、テストの実施 利用者文書の更新 ソフトウェア結合テスト要求事項の更新 ソフトウェアコード及びテスト結果の評価 1.6.8 ソフトウェア結合 ソフトウェア結合テスト計画の作成,実施,評価 利用者文書の更新 ソフトウェア適格性確認テストの準備 ソフトウェア結合の共同レビュー実施 1.6.9 ソフトウェア 適格性確認テスト ソフトウェア適格性確認テストの実施 利用者文書の更新 ソフトウェア適格性確認テストの評価と監査の支援 納入ソフトウェア製品の準備 1.6.10 システム結合 システム結合テスト計画の作成、実施、評価 利用者文書の更新 システム適格性確認テストの準備 システム結合の共同レビュー実施 1.6.11 システム適格性確認テスト システム適格性確認テストの実施と評価 利用者文書の更新と監査の支援 各納入ソフトウェア製品,運用,保守に引継ぐソフトウェア製品の準備 1.6.12 ソフトウェア導入 ソフトウェア導入の計画と実施 1.6.13 ソフトウェア受入れ支援 取得者の受入れレビューと受入れテストの支援 ソフトウェア製品の納入 取得者への教育訓練及び支援 運用の視点 1.7 運用プロセス 1.7.1 プロセス開始の準備 運用プロセス実施計画の作成 運用のための資産の引き継ぎ 運用時の問題管理手続きの確立 システム運用に係る事前調整,作業手順の確立 システム運用評価基準の設定 業務運用に係る事前調整,作業手順の確立 業務運用評価基準の設定 運用テスト計画の作成 プロセス開始のためのレビュー実施 1.7.2 運用テスト 運用テストの準備と実施 運用テスト結果の確認 システム運用の訓練 1.7.3 業務及びシステムの移行 移行のための共通フレームの遵守 移行計画の作成と実行 関係者全員への移行計画等の通知 新旧環境の並行運用と旧環境の停止 関係者全員への移行の通知 移行評価のためのレビュー 旧環境関連データの保持と安全性確保 1.7.4 システム運用 システムの運用 運用監視及び運用データの収集 問題の識別,記録及び解決,運用環境の改善 1.7.5 利用者教育 システム利用教育環境の構築 利用者への周知 利用者の教育 1.7.6 業務運用と利用者支援 業務の運用,利用者の支援 保守プロセスへの引き継ぎ 回避策の提供 1.7.7 システム運用の評価 システム運用の評価 1.7.8 業務運用の評価 業務運用の評価 1.7.9 投資効果及び業務効果の評価 投資効果及び業務効果の評価 1.8 保守プロセス 1.8.1 プロセス開始の準備 開発プロセスからの引き継ぎ 計画及び手続きの作成 修正手続きの確立 修正作業の管理 保守のための文書作成 1.8.2 問題把握及び修正分析 問題報告又は修正依頼の分析 問題の再現又は検証 修正実施の選択肢の用意 文書化 修正案の承認 1.8.3 修正の実施 分析と修正部分の決定と実施 購入パッケージの修正実施 1.8.4 保守レビュー及び受入れ 修正システムのレビュー 完了の承認 保守のための文書の更新 1.8.5 移行 移行のための共通フレームの遵守 移行計画の作成と実行と利用者への通知 新旧環境の並行運用と旧環境の停止 関係者全員への移行の通知 移行評価のためのレビュー 旧環境関連データの保持と安全性確保 1.8.6 システム又はソフトウェア廃棄 廃棄計画の立案と利用者への通知 新旧ソフトウェア製品の並行運用と利用者の教育訓練 利用者全員への廃棄の通知 廃棄関連データの保持と安全性確保 2.支援ライフサイクルプロセス 2.1 文書化プロセス 2.1.1 プロセス開始の準備 文書計画の立案と実施 2.1.2 設計及び作成 文書設計 文書データの確認と文書のレビュー 2.1.3 文書発行 文書の発行,配布,管理 2.1.4 保守 文書の修正 2.2 構成管理プロセス 2.2.1 プロセス開始の準備 構成管理計画の立案 2.2.2 構成識別 構成識別体系の確立 2.2.3 構成制御 構成の変更管理 2.2.4 構成状況の記録 管理記録と状況報告の準備 2.2.5 構成評価 構成品目の完全性保証 2.2.6 リリース管理及び出荷 リリース及び出荷の制御 品質管理の視点 2.3 品質保証プロセス 2.3.1 プロセス開始の準備 品質保証プロセスの修整 関連プロセスとの調整 品質保証実施計画の策定と実施 取得者による記録の利用 責任者の権限 2.3.2 製品の保証 計画の実行 製品及び関連文書の保証 契約要求事項の保証 2.3.3 プロセスの保証 ライフサイクルプロセスの保証 開発環境,ライブラリの保証 要求事項の外部委託先への引き継ぎ保証 取得者への支援及び協力の保証 2.3.4 品質システムの保証 ISO9001への適合 2.4 検証プロセス 2.4.1 プロセス開始の準備 検証作業レベル設定とプロジェクトの重大性評価 検証プロセスの確立と検証組織の選択と権限の付与 検証対象と検証活動の決定 検証計画の作成と実行 2.4.2 検証 契約,プロセス,要求事項,設計,コード,結合,文書化の検証 2.5 妥当性確認プロセス 2.5.1 プロセス開始の準備 妥当性確認作業の必要性判断 妥当性確認プロセスの確立 妥当性確認組織の選択 妥当性確認計画の作成と実行 2.5.2 妥当性確認 資料の準備 テスト内容の適切性確認 テストの実施 妥当性確認 実環境でのテスト 2.6 共同レビュープロセス 2.6.1 プロセス開始の準備 レビューの実施 レビュー実施の資源の合意 レビュー事項の合意 問題点記録と解決 レビュー結果の配布 対処項目の責任と終了基準の合意 2.6.2 プロジェクト管理レビュー プロジェクト状況の評価 2.6.3 技術レビュー 技術レビューの実施 2.7 監査プロセス 2.7.1 プロセス開始の準備 監査時期の確認 監査者の選任と独立性の確保 監査資源,計画の合意 監査指摘事項の記録 監査結果と対応策の報告,合意 2.7.2 監査 監査の実施 2.8 問題解決プロセス 2.8.1 プロセス開始の準備 問題解決プロセスの確立 2.8.2 問題解決 問題の解決 2.9 ユーザビリティ(使用性向上)プロセス 2.9.1 プロセス開始の準備 人間中心の設計プロセス計画の作成と管理 人間中心の設計プロセス計画の実施 2.9.2 人間中心の設計 要求事項の確立,明確化 使用状況の把握 利用者特性と環境の文書化 設計による解決策の作成 ユーザビリティの開発,評価 設計の評価とフィードバック情報の収集 2.9.3 人間の観点からみた戦略、導入及び支援 システム戦略への反映 システムの導入と運用 支援活動の実施 3.組織に関するライフサイクルプロセス 3.1 管理プロセス 3.1.1 開始及び管理対象の定義 実施プロセス要求事項の確立,実現可能性の立証,要求事項の変更 3.1.2 計画立案 実施プロセス実行計画の策定 3.1.3 測定 測定責任の確立と維持 測定の計画 測定の実行 測定値の評価 3.1.4 実施及び管理 計画の実行の開始 実行の監視,問題の解決,進捗の報告 3.1.5 レビュー及び評価 評価活動の保証と結果の評価 3.1.6 終了 終了の決定と記録の保管 3.2 環境整備プロセス 3.2.1 プロセス開始の準備 環境の定義 環境構築計画の策定 3.2.2 環境の構築 環境の構成計画の策定 環境の導人 3.2.3 環境の維持 環境の維持 3.3 改善プロセス 3.3.1 プロセスの確立 プロセスの確立 3.3.2 プロセスの評価 評価手順の開発と適用 プロセスのレビュー 3.3.3 プロセスの改善 プロセスの改善 プロセス評価データの収集と活用 品質費用データの収集,維持及び利用 3.4 人的資源プロセス 3.4.1 プロセス開始の準備 人的資源要求事項の定義 3.4.2 教育訓練の要求事項の定義 知識基準の設定と教育訓練計画の策定 教育訓練マニュアルの整備、訓練実施 3.4.3 適格な要員の採用 採用プログラムの確立 3.4.4 要員の実績評価 評価基準の設定,評価の実施 評価結果のフィードバック 記録の作成と維持 3.4.5 プロジェクトチームの要求事項の確立 プロジェクトチームの要求事項の定義、権限委譲 3.4.6 知識管理 知識資産管理計画の立案 専門家のネットワーク確立と維持 知識資産の展開手段の確立 知識資産の構成管理の実施 3.5 資産管理プロセス 3.5.1 プロセス開始の準備 資産管理計画の作成 資産管理の実施 資産管理計画の共同レビュー 3.5.2 資産の保管及び検索の定義 資産管理の仕組みの維持 資産の分類、共同レビューの実施 3.5.3 資産の管理及び制御 資産の評価 資産の再利用 資産の再利用分類 資産の構成管理 資産再利用の報告 資産の変更 資産変更の監視と記録 資産変更内容の通知 資産の廃棄 3.6 再利用プログラム管理プロセス 3.6.1 開始 再利用戦略の確立 スポンサの指名 参画者の識別と役割の明確化 運営機能,支援機能の確立 3.6.2 ドメインの特定 ドメインの識別 ドメインの評価 共同レビューの実施 ドメインの見直し 3.6.3再利用の評価 再利用能力の評価 再利用可能性の評価 再利用結果報告の勧告 再利用環境の改善 3.6.4 計画立案 再利用計画の立案 再利用計画の評価 再利用計画の承認 共同レビューの実施 3.6.5 実行及び制御 再利用の実行 進捗の監視 問題の解決 経営者の支援の確認 3.6.6 レビュー及び評価 再利用戦略の達成と効果の評価 評価結果の提供 評価結果の反映による改善 3.7ドメイン技術プロセス 3.7.1 プロセス開始の準備 ドメイン技術計画の作成 表現形式の選択 必要な支援プロセスの実施 3.7.2 ドメインの分析 ドメイン境界の定義 ニーズの特定 ドメインモデルの構築 語彙集の作成 ドメインモデルの分類 ドメインモデルと語彙集の評価 共同レビューの実施 ドメインモデルの提出 3.7.3 ドメインの設計 ドメインアーキテクチャの作成 ドメインアーキテクチャの評価 資産の仕様の作成 資産の評価 共同レビューの実施 ドメインアーキテクチャの提出 3.7.4 資産の用意 資産の開発 資産の文書化 資産の受入れ評価 共同レビューの実施 資産の提出 3.7.5 資産の保守 資産修正要求の分析 資産修正の承認 資産修正計画の通知 資産の修正 修正資産の送付 4. システム監査プロセス 4.1 プロセス開始の準備 システム監査,管理基準の確認 システム監査体制の整備 システム監査計画,手順の策定 4.2 契約と合意の視点に関するシステム監査 システム管理基準の確認と監査項目の設定 契約と合意の視点に関する監査要件の定義 システム監査の実施 4.3 企画と要件定義に関するシステム監査 システム管理基準の確認と監査項目の設定 企画と要件定義の視点に関する監査要件の定義 システム監査の実施 4.4 開発プロセスのシステム監査 システム管理基準の確認と監査項目の設定 開発プロセスの監査要件の定義 システム監査の実施 4.5 運用プロセスのシステム監査 システム管理基準の確認と監査項目の設定 運用プロセスの監査要件の定義 システム監査の実施 4.6 保守プロセスのシステム監査 システム管理基準の確認と監査項目の設定 保守プロセスの監査要件の定義 システム監査の実施 4.7 共通特定業務のシステム監査 システム管理基準の確認と監査項目の設定 共通特定業務の監査要件の定義 システム監査の実施 4.8 システム監査報告及びシステム監査フォローアップの実施 報告書の確認 システム監査報告の作成 システム監査報告書の提出と報告会の開催 システム改善計画の作成と実施 監査フォローアップの実施 5.修整プロセス 5.1 プロジェクト環境の識別 プロジェクト環境特性の識別 5.2 情報提供の依頼 組織への情報提供の依頼 5.3 プロセス,アクティビティ及びタスクの選択 共通フレームからのプロセス,アクティビティ及びタスクの選択 共通フレームにないプロセス,アクティビティ及びタスクの選択 修整に対する選択要因の検討 5.4 修整上の決定及び判断根拠の文書化 修整上の決定及び判断根拠の文書化 注 プロセス名称、アクティビティ名称は全名称を記述している。 タスク名称は一部を変更又は簡略化して表記している。 更新日: 2010年01月05日 (火) 19時34分49秒
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バハムートティア(ばはむーとてぃあ) 概要 ファンタジアから登場した武器。 初期は斧だったが、斧のカテゴリが無い時は槍だったり双刃だったりする。 登場作品 + 目次 ファンタジア デスティニー(PS) デスティニー2 シンフォニア アビス価格表 テンペスト イノセンスR ヴェスペリア合成 バハムートティア+1 グレイセス TOPなりきりダンジョンX TOWレディアントマイソロジー レイズバハムートティア バハムートティア・S 関連リンク関連品 ネタ ファンタジア 伝説の竜さえ引き裂くほどの力を秘めた戦斧(センプ) クレス用の武器、斧の一種。斬り攻撃力+1290、突き攻撃力+950、命中+10。 未識別の物をトレントの森深部とモーリア坑道下層19階で拾える。 最強の斧にふさわしい高い斬り攻撃力と十分な突き攻撃力を持つが、入手時期が遅いのが難点。 斬り攻撃主体なら候補には入るが最終的にはエクスカリバーの完全劣化武器なので・・・ 分類 斧 属性 物 斬り 1290 突き 950 命中 10 備考 非売品 買値 - 売値 497500 特殊効果 - 装備者 クレス 入手方法 拾 未来トレントの森深部未来モーリア坑道下層19階 ▲ デスティニー(PS) 伝説の竜さえ引き裂くほどの力を秘めた戦斧 今作は矛槍の一種。同カテゴリでは最強。斬り攻撃力+570、突き攻撃力+500、命中+10。 トラッシュマウンテンで拾える。 属性を持たない武器では最強クラスの攻撃力を誇り、属性攻撃が効かない敵が出現するドルアーガの塔の攻略の際にマリーの武器として大活躍する。 分類 矛槍 属性 物 斬り 570 突き 500 命中 10 備考 一品物 買値 - 売値 124375 特殊効果 - 装備者 スタン・マリー 入手方法 拾 トラッシュマウンテン ▲ デスティニー2 巨大な戦斧古代竜の涙といわれる ロニ用の武器、両手の一種。 攻撃+445、クリティカル+45でドラゴン5の固有スロットを持つ。 カタコンベで拾える。 分類 両手 アイテムLv. 攻撃 445 命中 0 クリティカル 45 詠唱速度 0 買値 売値 リファイン変化 固有スロット ドラゴン5 装備者 ロニ 入手方法 拾 カタコンベ ▲ シンフォニア 伝説の竜さえ引き裂くほどの力を秘めた戦斧 プレセア用の武器、斧の一種。攻撃力+920でドラゴン系モンスターにダメージ追加の効果の特殊効果を持つ。 プレセアで闘技場のシングル上級をクリアすると入手できる。 人によっては先にガイアクリーヴァーを入手しているかもしれない。 分類 斧 備考 - 攻撃力 920 属性 物 買値 - 売値 1 特殊効果 ドラゴン系モンスターにダメージ追加 装備者 プレセア 入手方法 イ 闘技場:プレセアでシングル上級をクリア ▲ アビス 伝説の竜さえ引き裂くほどの力を秘めた槍。 ジェイド用の武器、槍の一種。物理攻撃力+700、譜術攻撃力+700。 終盤のケセドニアの武器屋で買える。 何気に初めて店売りされた。 分類 槍 属性 - 物攻 700 譜攻 700 買値 23750 売値 11875 特殊効果 - 装備者 ジェイド 入手方法 店 ケセドニア・武器・防具屋「品質保証」 価格表 店名 価格 時期・備考 ケセドニア・武器・防具屋「品質保証」 30875~21375 終盤 ▲ テンペスト 高い攻撃力と扱いやすさを併せ持つ両刃の斧 フォレスト用の武器、斧の一種。攻撃力+392。 アデルハビッツの店で9200ガルドで買える。 分類 斧 装備者 フォレスト 物攻 392 属性 - 買値 9200 売値 特殊効果 - 入手方法 店 アデルハビッツ ▲ イノセンスR 巨竜の死骸から出てきたとされる槍。その重量ゆえに並の者ではあつかえない キュキュ専用の武器の一種。 ▲ ヴェスペリア 巨竜の死骸から出てきたとされる斧。その重量故に並の者ではあつかえまい 斧の一種。 物理攻撃力+680で水属性とライフリバース、ルーズレスソウルのスキルを持つ。 オルニオンの店で29000ガルドで買える他、レレウィーゼ古仙洞で拾える。 何気に属性付きの武器になった。 No. 162 (Xbob 360)178 (PS3以降) 分類 斧 物理攻撃力 680 物理防御力 0 魔法攻撃力 0 魔法防御力 0 敏捷 0 属性 水 買値 29000 売値 14500 スキル ライフリバースルーズレスソウル 装備者 ユーリ・カロル 入手方法 店 オルニオン 拾 レレウィーゼ古仙洞 合 鱗竜の皮×1サソリの尻尾×2虫のツノ×2水晶×2(Lv.17:14500ガルド) 合成 素材1 素材2 費用 完成品 バハムートティア×1 プチプリの実×2ウサギの耳×2 16000 バハムートティア+1 バハムートティア+1 巨竜の死骸から出てきたとされる斧。その重量故に並の者ではあつかえまい 物理攻撃力+699で水属性とライフリバース、ライフリバース2、ルーズレスソウルのスキルを持つ。 合成で作成できる。 No. 163 (Xbob 360)179 (PS3以降) 分類 斧 物理攻撃力 699 物理防御力 0 魔法攻撃力 0 魔法防御力 0 敏捷 0 属性 水 買値 - 売値 16000 スキル ライフリバースライフリバース2ルーズレスソウル 装備者 ユーリ・カロル 入手方法 合 バハムートティア×1プチプリの実×2ウサギの耳×2(Lv.17:16000ガルド) ▲ グレイセス 古の大竜の名を冠した刃。大竜はその最期に一粒の涙を流したという。 ヒューバート用の武器、双刃の一種。 攻撃力+437、術攻撃力、命中+109、最小CC6、最大CC18で「竜族」特性付加+45%の効果。 大紅蓮竜が落とす。 No. 052058(f) 分類 双刃 攻撃 437 術攻 109 命中 109 性質 野性的 最小CC 6 最大CC 18 買値 - 売値 535 特殊効果 スレイヤー【5】 装備者 ヒューバート 入手方法 落 大紅蓮竜(100%) ▲ TOPなりきりダンジョンX 長柄斧の一種。物理攻撃力+230、物理防御力+5、敏捷-3。 サブイベント「うしうしにんにん」で入手できる。 No. 051 分類 長柄斧 物攻 230 物防 5 術攻 0 術防 0 詠唱 0 敏捷 -3 幸運 0 属性 物 買値 - 売値 25000 装備者 ディオ・轟斧系メル・獣斧系・アマゾネス 入手方法 店 AC.4408ユークリッドの都(第3部) イ うしうしにんにん ▲ TOWレディアントマイソロジー 分類 斧 備考 ユニーク装備 攻撃力 43 装備Lv. 40以上 買値 - 売値 - 装備者 戦士 入手方法 拾 結界の社殿太古の森 ▲ レイズ バハムートティア ヒューバート用の☆4武器。 旋風裂駆を習得できる。 バハムートティア・S プレセア用の☆4武器。 獅吼滅龍閃を習得できる。 ▲ 関連リンク 関連品 ▲ ネタ 名前は「バハムートの涙」という意味。 バハムート(亜 بهموت, Bahamūt, Bahmūt)とは、中世イスラムの世界構造の概念における世界魚またはクジラ(大海蛇とされる場合ある)のこと。
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伊藤忠ロジスティクス 本店:東京都港区赤坂三丁目3番3号 【商号履歴】 伊藤忠ロジスティクス株式会社(2010年1月1日~) 株式会社アイ・ロジスティクス(2001年7月~2010年1月1日) 株式会社アイロジスティクス(2001年4月~2001年7月) 伊藤忠倉庫株式会社(1988年4月~2001年4月) 伊藤忠運輸倉庫株式会社(1961年7月18日~1988年4月) 【株式上場履歴】 <東証2部>1994年3月8日~2009年7月10日(伊藤忠商事株式会社が全部取得) 【合併履歴】 2001年4月 日 ニュージャパンエアサービス株式会社 2001年4月 日 伊藤忠エクスプレス株式会社 【沿革】 昭和36年7月 大阪市浪速区に伊藤忠運輸倉庫株式会社を設立 昭和36年7月 東京支店(現:本社)を設置 昭和37年4月 一般区域貨物自動車運送事業免許を取得 昭和37年6月 倉庫業の許可を取得 昭和37年7月 現:名古屋支店にて自動車運送取扱業、運送代弁業及び運送利用業を登録 昭和40年4月 現:本社にて自動車運送取扱業、運送代弁業及び運送利用業を登録 昭和41年10月 倉荷証券発行の許可を取得 昭和44年8月 冷蔵倉庫業を開始 昭和44年10月 神戸荷造運輸株式会社の全株取得 昭和45年9月 本社(現:大阪支店)にて自動車運送取扱業、運送代弁業及び運送利用業を登録 昭和46年6月 神戸荷造運輸株式会社が清光海運株式会社と合併し株式会社神清カーゴーサービスと改称(現:連結子会社) 昭和56年12月 不動産賃貸業を開始 昭和63年4月 伊藤忠倉庫株式会社に商号変更 昭和63年4月 東京都中央区に本社を移転 平成6年3月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成10年12月 ISO9000シリーズ(品質保証規格)の認証を取得 平成13年4月 ニュージャパンエアサービス株式会社及び伊藤忠エクスプレス株式会社と合併し、商号を株式会社アイ ロジスティクスに変更 平成13年7月 株式会社アイ・ロジスティクスに商号変更 平成14年9月 中国・青島市に山東愛通海豊国際物流有限公司(現:山東愛通海豊国際儲運有限公司、連結子会社)を設立 平成14年11月 中国・上海市に愛通国際物流(上海)有限公司(現:連結子会社)を設立 平成16年5月 東京都港区に本社を移転 平成16年10月 中国・広州市にi-LOGISTICS(HK)LTD.の子会社として広州愛捷国際貨運代理有限公司を設立 平成17年7月 中国・深圳福田保税地区内にi-LOGISTICS(HK)LTD.の子会社として愛通国際物流(深圳)有限公司を設立
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カネソウ 本店:三重県三重郡朝日町大字縄生81番地 【商号履歴】 カネソウ株式会社(?~) 【株式上場履歴】 <名証2部>1997年3月18日~ 【合併履歴】 1992年4月 日 カネソウ株式会社 【沿革】 大正11年2月 桑名市大字桑名344番地に於いて、現会長の父小林惣太郎により創業。 昭和33年4月 資本金を500万円とし、有限会社小林鋳造所を設立し、建設用鋳鉄製品の製造・販売を手掛ける。 昭和45年3月 資本金を1,000万円とし、小林鋳造株式会社を設立。 昭和54年10月 資本金4,800万円にてカネソウ株式会社を三重県桑名市中央町1丁目47番地に設立。 昭和54年12月 小林鋳造株式会社より販売部門を譲り受ける。 昭和55年11月 新工場2棟を建設し建設用鋼材製品・アルミ製品・ステンレス製品の製造を開始。 昭和56年3月 小林鋳造株式会社より製作金物の製造部門と鋳鉄製品の製造部門を譲り受け、建設用金属製品の総合メーカーとなる。 昭和57年4月 東京営業所(現東京支店)を東京都中央区銀座に開設。 昭和58年11月 業務集約化を図り第2・第3期工事として工場1棟、配送センター棟、事務所棟及び附属棟完成。 昭和60年9月 第4期建設計画の工場2棟完成。 昭和63年2月 東京営業所を東京都新宿区へ移転。 昭和63年9月 第5期建設計画の倉庫1棟完成。 平成元年12月 第6期建設計画の本社ビルが完成し当初の建設計画を全て完了。 平成3年3月 小林鋳造株式会社と合併。旧小林鋳造株式会社はカネソウ株式会社川越工場とする。 平成4年4月 カネソウ株式会社(形式上の存続会社 三重県三重郡朝日町大字縄生81番地)と合併。 平成5年10月 大阪営業所を大阪市西区に開設。 平成5年12月 鋼製グレーチング工場完成。 平成6年4月 東京支店を東京都中央区八重洲に移転。 平成6年12月 鋼製グレーチング工場倉庫完成。 平成8年12月 品質保証の国際規格ISO9001の認証を取得。 平成9年3月 名古屋証券取引所市場第二部に上場。 平成9年9月 環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001の認証を取得。 平成9年12月 仙台営業所を仙台市青葉区に開設。 平成10年8月 福岡営業所を福岡市博多区に開設。 平成11年10月 子会社マイウエア株式会社設立。 平成12年3月 東京支店を東京都港区に移転。 平成12年3月 大阪営業所を大阪市中央区に移転。 平成14年4月 川越工場を朝日工場に集約。