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基礎データ ブランド名 ジェイ・エム・エー四日市 会社名 ジェイ・エム・エー四日市 電話番号 Fax番号 メール 企業分類 結婚情報 現在の問合せ結果 × 現在のコメント 広告多数、メール返信なし 最終更新日 2009/05/11 特記事項 基礎データ特記事項 ジェイ・エム・エー四日市2008年9月04日の毎日朝刊に広告あり 他、広告多数 05/07 ×（メール返信なし） 関連ページ 特に新聞に広告を出している企業は毎日新聞にとって泣き所となるようです 問合せ 問合せ先一覧 / 毎日新聞に広告を出していた企業（日付別） / 毎日jpに広告を出していた企業 / 電話問合せのコツ 結果別一覧 ◎◎-◎-○ / △ / ×（記号、数字、ローマ字） / ×（ひらがな） / ×（カタカナ・ア行～ナ行） / ×（カタカナ・ハ行～ワ行） / ×（漢字・あ行～か行） / ×（漢字・さ行～た行） / ×（漢字・な行～は行） / ×（漢字・ま行～わ行） 分野別一覧 製造業 / 製造業その他 / 小売、卸売 / サービス業、娯楽 / 医療、医薬 / 建設、不動産 / 金融、運輸、IT、その他 / マスコミ、出版 行政等一覧 行政、各種団体等 / 教育機関等 / 政治家、著名人 毎日新聞系列 【その１】 【その２】 【その３】 【その４】 【その５】 【その６】 【その７】 【その８】 【その９】 問合せ報告 毎日新聞関係の凸結果を淡々と張り続けるスレ7 ※「電凸」とは「電話問合せ」のインターネットスラング（俗語）です。（詳細は用語集） 対応評価の大まかな目安 ◎◎ 広告打ち切り・今後広告を出さない・今後広告を出す予定はない ◎ 良対応・厳重な抗議 ○ 普通、中立対応・対応検討中、今後注視 △ 保留・問合せの返答結果待ち(３日以内に回答なければ×) × 悪対応・無回答・処分は十分毎日の姿勢を容認・広告続行 このテンプレを編集 ジェイ・エム・エー四日市 2008年9月04日の毎日朝刊に広告あり 他、 広告多数 05/07 ×（メール返信なし） ｢日本の母は息子の性処理係｣毎日新聞が捏造記事163 http //hideyoshi.2ch.net/test/read.cgi/ms/1241265294/133 133 名前：可愛い奥様[] 投稿日：2009/05/07(木) 21 48 12 ID zYK476yL0 転載します --------- メールのお返事ですｖ ジェイ・エム・エー四日市→メール返信無し 関連ページ 検索 2008年10月09日の毎日朝刊 広告一覧 2008年10月10日の毎日朝刊 広告一覧 2008年10月12日の毎日朝刊 広告一覧 2008年10月21日の毎日朝刊 広告一覧 2008年10月23日の毎日朝刊 広告一覧 2008年10月26日の毎日朝刊 広告一覧 2008年10月30日の毎日朝刊 広告一覧 2008年11月13日の毎日朝刊 広告一覧 2008年11月22日の毎日朝刊 広告一覧 2008年11月23日の毎日朝刊 広告一覧 2008年12月04日の毎日朝刊 広告一覧 2008年12月06日の毎日朝刊 広告一覧 2008年12月11日の毎日朝刊 広告一覧 2008年12月18日の毎日朝刊 広告一覧 2008年12月27日の毎日朝刊 広告一覧 2008年9月04日の毎日朝刊 広告一覧 2008年9月11日の毎日朝刊 広告一覧 2009年1月21日の毎日朝刊 広告一覧 2009年1月22日の毎日朝刊 広告一覧 2009年1月23日の毎日朝刊 広告一覧 2009年2月27日の毎日朝刊 広告一覧 2009年3月03日の毎日朝刊 広告一覧 2009年3月19日の毎日朝刊 広告一覧 2009年3月21日の毎日朝刊 広告一覧 2009年3月22日の毎日朝刊 広告一覧 2009年3月24日の毎日朝刊 広告一覧 2009年3月28日の毎日朝刊 広告一覧 2009年4月08日の毎日朝刊 広告一覧 2009年4月30日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月02日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月03日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月06日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月09日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月10日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月15日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月17日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月21日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月22日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月23日の毎日朝刊 広告一覧 2009年5月31日の毎日朝刊 広告一覧 問合せ結果分野別一覧その７ 問合せ結果別一覧 ×対応の企業（カタカナで始まる企業名・ア行～ナ行）
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ジェイ・エム・エス 本店：広島市中区加古町12番17号 【商号履歴】 株式会社ジェイ・エム・エス（1994年４月１日～） 株式会社日本メディカル・サプライ（1981年６月～1994年４月１日） 株式会社栄商事（？～1981年６月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1989年３月13日～ ＜大証１部＞1987年11月 日～2005年12月11日（上場廃止申請） ＜広証＞1981年12月21日～2000年３月１日（取引所閉鎖） ＜大証２部＞1982年12月 日～1987年 月 日（１部に指定替え） 【合併履歴】 1981年６月 日 株式会社日本メディカル・サプライ 【沿革】 昭和40年６月 医療機器の製造・販売を目的とし、広島県佐伯郡大野町下更地1990番地(現 広島県廿日市市大野1990番地)に株式会社日本メディカル・サプライ設立(資本金25,000千円)。本社工場(現 大野工場)竣工。 昭和43年５月 ディスポ医療器株式会社(最終社名ジェイ・エム・エス企画株式会社)の株式65％(最終持株比率100％)を取得、資本参加し役員を派遣。 昭和46年２月 興陽化成株式会社(最終社名ジェイ・エム・エス高分子株式会社)の株式65％(最終持株比率100％)を取得、資本参加し役員を派遣。 昭和47年11月 広島県三次市に三次工場竣工。 昭和48年１月 株式会社韓国メディカル・サプライの株式50％(現在80％)を取得、資本参加し役員を派遣。 昭和48年８月 本社を広島市加古町12番17号(現 広島市中区加古町12番17号)に移転。 昭和49年９月 100％子会社ジェイ・エム・エス中四国販売株式会社(最終社名株式会社ジェイ・エム・エス販売)設立。 昭和51年２月 100％子会社株式会社ジェイ・エム・エス(現社名ジェイ・エム・エス・サービス株式会社)設立。 昭和53年９月 島根県出雲市に出雲工場竣工。 昭和54年６月 シンガポール共和国に100％子会社ジャパン・メディカル・サプライ(シンガポール)プライベート・リミテッド(現社名ジェイ・エム・エス・シンガポールＰＴＥ．ＬＴＤ．)設立。 昭和56年６月 株式額面変更のため、形式上の存続会社たる株式会社栄商事(合併後株式会社日本メディカル・サプライに商号変更)に吸収合併され、実質上の存続会社となる。 昭和56年12月 広島証券取引所に上場。 昭和57年12月 大阪証券取引所市場第二部に上場。 昭和62年６月 広島県山県郡千代田町(現 広島県山県郡北広島町)に千代田工場竣工。 昭和62年11月 大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定。 昭和63年７月 中華人民共和国に合弁会社大連ジェイ・エム・エス医療器具有限公司(70％を出資、現在100％)設立。 昭和63年10月 中華人民共和国に100％子会社医用材料(ジェイ・エム・エス大連)有限公司(平成９年１月１日に大連ジェイ・エム・エス医療器具有限公司に吸収合併される。)設立。 平成元年３月 東京証券取引所市場第一部に上場。 平成５年８月 アメリカ合衆国に100％子会社ジェイ・エム・エス・ノース・アメリカ・コーポレーション設立。 平成５年12月 ドイツ連邦共和国のバイオニック・グループ３社を100％子会社として買収後、バイオニック・メディツィンテクニックＧｍｂＨとして統合。 平成６年４月 株式会社ＪＭＳ(登記上は株式会社ジェイ・エム・エス、英文ではＪＭＳ ＣＯ.,ＬＴＤ.)に商号変更。 平成６年７月 インドネシア共和国にジェイ・エム・エス・シンガポールＰＴＥ．ＬＴＤ．の100％子会社としてプライベート・リミテッド・ジャパン・メディカル・サプライ・バタム(現社名ＰＴ．ジェイ・エム・エス・バタム)設立。 平成７年７月 ブラジル連邦共和国に合弁会社ジェイ・エム・エス・ドゥ・ブラジルＬＴＤＡ.(90％を出資、現在100％)設立。 平成10年12月 ジェイ・エム・エス企画株式会社、ジェイ・エム・エス高分子株式会社を清算結了。 平成12年４月 100％子会社株式会社ジェイ・エム・エス販売の営業の全部を譲り受ける。 平成14年５月 広島市に100％子会社株式会社大野設立。 平成14年６月 中華人民共和国に100％子会社北京英特創軟件科技有限公司設立。 平成15年３月 株式会社ジェイ・エム・エス販売を清算結了。 平成16年３月 東京都中央区にクリノグラフィ株式会社(51％を出資)設立。 平成17年12月 大阪証券取引所市場第一部の上場廃止。 平成18年９月 クリノグラフィ株式会社の株式を譲渡。
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ジェイ・エー・エー 本店：東京都江戸川区臨海町三丁目２番１号 【商号履歴】 株式会社ジェイ・エー・エー（2000年５月８日～） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2005年５月12日～2010年8月17日（株式会社ギャロップに全株取得） ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2006年３月17日（上場廃止申請） ＜店頭＞2004年３月３日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【筆頭株主】 ジェイ・エー・エー投資事業有限責任組合 【連結子会社】 株式会社ＨＡＡ神戸 神戸市中央区 100.0％ 【合併履歴】 2000年９月１日 日本オートオークション株式会社 【沿革】 当社の実質的な事業活動は、昭和46年１月創立の任意団体「日本オートオークション協会」に始まります。法人格としての当社は、昭和47年７月に「中小企業等協同組合法」に基づき「東京都中古車卸売事業協同組合」として設立され、平成元年11月に「協同組合ジェイ・エー・エー」に商号変更いたしました。その後、平成７年11月に子会社として「日本オートオークション株式会社」を設立し、平成９年４月に同社に対し、当社事業のうち中古車オークション事業に関する営業を譲渡し、不動産賃貸業を営んでおりました。平成12年３月に「中小企業団体の組織に関する法律」が一部改正され、事業協同組合の株式会社への組織変更が可能となり、当社は同法律の規定に基づき平成12年５月８日に組織変更を行い、「株式会社ジェイ・エー・エー」となりました。中古車オークション事業に関わる資産の保有主体であった当社は、より効率的な経営を図るべく、中古車オークション事業の運営主体であった日本オートオークション株式会社を平成12年９月１日に吸収合併し、中古車オークション事業を再開しております。従いまして、以下沿革に関しては、当社沿革に加えて、日本オートオークション株式会社の沿革に関しても記載しております。 昭和46年１月 東京都墨田区押上において任意団体「日本オートオークション協会」を創立、現車オークション事業を開始 昭和47年３月 会場を東京都葛飾区立石へ移転 昭和47年７月 出資金792万円で「東京都中古車卸売事業協同組合」を設立 昭和51年４月 会場を東京都足立区大谷田へ移転 昭和59年４月 会場を東京都江戸川区臨海町（現葛西会場）へ移転 平成元年11月 「協同組合ジェイ・エー・エー」に商号変更 平成７年11月 子会社「日本オートオークション株式会社」を設立 平成８年１月 子会社「日本オートオークション株式会社」が「株式会社ジャネット」（協同組合ジェイ・エー・エーの出資企業の各代表者が個人出資した会社）より出品受託事業を営業譲受 平成９年４月 子会社「日本オートオークション株式会社」に現車オークション事業を営業譲渡 平成９年４月 子会社「日本オートオークション株式会社」が「株式会社ジャネット」よりＴＶオートオークション事業を営業譲受 平成９年６月 子会社「日本オートオークション株式会社」が茨城県筑波郡谷和原村にバン、トラック専門オークションの谷和原会場を開設 平成10年１月 子会社「日本オートオークション株式会社」が茨城県土浦市にＣＡＴ（Car Auction Tsukuba）会場を開設 平成10年10月 子会社「日本オートオークション株式会社」が谷和原会場を閉鎖 平成12年５月 組織変更により東京都江戸川区臨海町に「株式会社ジェイ・エー・エー」設立（資本金２億630万円） 平成12年９月 子会社「日本オートオークション株式会社」を吸収合併 平成14年７月 ＴＶオートオークションの単独開催を中止し、「ＪＡＡＮＥＴコーナー」の名称で、葛西会場の１コーナーとして移管 平成14年10月 「エフティークワイエットリーシング有限会社」の出資持分100％を取得し、「株式会社ＨＡＡ神戸」に組織変更 平成15年１月 子会社「株式会社ＨＡＡ神戸（現連結子会社）」が、「兵庫オートオークション株式会社」の神戸オークション事業を営業譲受 平成15年４月 葛西会場に応札会場である葛西第二会場を増設 平成15年４月 ドイツ連邦共和国に当社49％出資で「Euro Car Auction Network（Deutschland）GmbH」を設立 平成15年８月 葛西会場における「ＪＡＡＮＥＴコーナー」を終了 平成16年３月 日本証券業協会に株式を店頭登録 平成16年９月 「Euro Car Auction Network（Deutschland）GmbH」が中古車オークション事業を開始 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成17年１月 ＣＡＴ会場をつくば会場に名称変更 平成17年５月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 平成18年３月 ジャスダック証券取引所の上場を廃止 平成18年４月 「Euro Car Auction Network (Deutschland) GmbH」の減増資に伴い、同社を持分法の適用範囲から除外 平成18年４月 連結子会社「株式会社ＨＡＡ神戸」が、５階建て６層の全天候型立体駐車場を竣工
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アイ・エム・ジェイ 本店：東京都品川区西五反田七丁目１番１号 【商号履歴】 株式会社アイ・エム・ジェイ（1996年７月４日～） 【株式上場履歴】 ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年10月12日～2013年１月28日（株式会社ビー・ホールディングス及びカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社が全部取得） ＜大証ヘラクレス＞2001年９月18日～2010年10月11日（ＪＡＳＤＡＱに指定替え） 【沿革】 平成８年７月 デジタルハリウッド株式会社のコンテンツ事業部が独立し、株式会社アイ・エム・ジェイとして資本金60,000千円にて東京都千代田区神田駿河台２－２ 御茶ノ水杏雲ビルに設立 平成12年５月 スパイラルスター株式会社他12名への有償第三者割当増資を実施 平成12年７月 マイクロソフト株式会社、グランスフィア株式会社他２社への有償第三者割当増資を実施 平成12年９月 株式会社有線ブロードネットワークス他３社への有償第三者割当増資を実施 平成13年９月 株式会社大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場(現 ヘラクレス市場)に株式を上場 平成13年11月 大韓民国ソウル市に現地法人 IMJ Korea Corporation(現・連結子会社)を設立 平成13年12月 株式会社ミディシティ(現・連結子会社)の株式を取得 平成14年１月 ユナイティア株式会社(現・連結子会社)の株式を取得 平成14年２月 IMJ Korea Corporationの株式を追加取得 平成14年３月 有限会社演劇ぶっく社(現・連結外)の株式を取得 平成14年６月 株式会社ウェブ・ワーカーズ（現・株式会社インターアクティブデザイン）の株式を取得 平成14年８月 本社を東京都品川区西五反田７－１－１ 住友五反田ビルに移転 平成14年９月 ユナイティア株式会社の株式を追加取得 平成15年３月 株式会社レーザーフィッシュジャパン(現・株式会社イグジスト・インタラクティブ・連結子会社)の株式を取得 平成15年４月 エンタテインメント事業部門を分社化。株式会社IMJエンタテインメント(現・連結子会社)を設立 平成15年６月 株式会社ユニークメディア(現・株式会社IMJモバイル・連結子会社)の株式を取得 平成15年７月 株式会社フロンテッジ、フューチャーシステムコンサルティング株式会社他１社への有償第三者割当増資を実施 平成15年８月 IMJ大阪オフィス開設 平成15年12月 株式会社テイルバック(現・連結外)の株式を取得 平成16年１月 アラン株式会社よりIMC事業部を譲受 平成16年３月 株式会社ファンコミュニケーションズと業務提携 平成16年３月 株式会社イーツと業務提携 平成16年４月 株式会社モバイル＆ゲームスタジオ(現・連結子会社)の株式を取得 平成16年５月 株式会社エム・ピー・テクノロジーズと業務提携 平成16年７月 有限会社ボトルキューブ(現・株式会社ボトルキューブ、連結子会社)の株式を取得 平成16年９月 株式会社IMJエンタテインメントが株式会社IMJフィルムパートナーズ(現・連結子会社)を設立 平成16年10月 株式会社ペイブメント(現・IMJモバイル・連結子会社)を設立 平成17年１月 IMJビジネスコンサルティング株式会社(現・連結子会社)を設立。株式会社ユニークメディア（現・株式会社IMJモバイル）の株式を追加取得。株式会社ボトルキューブ株式を株式会社ユニークメディア（現・株式会社IMJモバイル）に異動 平成17年４月 株式会社STUDIO SWAN(現・連結子会社)を設立。株式会社テイルバック(現・連結外)の株式を取得 平成17年４月 IMJ Vietnam Corporation（現・連結子会社）を設立 平成17年６月 シー・シー・シーインベストメント株式会社他３社への有償第三者割当を実施 平成17年９月 株式会社CCCコミュニケーションズ(現・連結子会社)を設立。株式会社ベイテックシステムズ(現・連結子会社)の株式を取得 平成17年11月 大株主の異動により、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社が大株主に。株式会社アイディアイ（現・持分法適用関連会社）の株式を取得 平成18年１月 ESP事業部を分社し、株式会社IMJモバイルを設立 平成18年３月 株式会社博報堂と業務提携 平成18年４月 株式会社IMJモバイル・株式会社ユニークメディア・株式会社ペイブメントの３社が、株式会社ユニークメディアを存続会社として合併、社名は株式会社IMJモバイルに変更。株式会社博報堂他１社への有償第三者割当増資を実施 平成18年５月 エイアイエスイー株式会社と業務提携および同社の株式を取得 平成18年８月 株式会社ユーティルと業務提携。三井物産株式会社と事業提携 平成18年10月 米国2Advanced Studiosと業務提携 平成18年10月 三井物産株式会社への第三者割当増資を実施 平成18年10月 株式会社IMJモバイル（現・連結子会社）と株式会社スウィングが合併 平成18年11月 株式会社博報堂と共同で、株式会社博報堂ネットプリズム（現・持分法適用関連会社）を設立 平成19年１月 エンバイロセルジャパン株式会社（現・連結子会社）の株式を取得 平成19年３月 協同広告株式会社と業務・資本提携 平成19年３月 有限会社演劇ぶっく社株式（連結子会社）を譲渡 平成19年３月 株式会社BBB（持分法適用関連会社）株式を譲渡 平成19年５月 IMJエンタテインメントが日活と新会社・株式会社ゾノト（現・連結子会社）を設立 平成19年６月 大阪証券取引所 貸借銘柄に選定される 平成19年７月 株式会社IMJネットワーク（連結子会社）株式を譲渡
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サイト ホームページ（アイ・エム・アイ） IRサイト（アイ・エム・アイ） CSRサイト（アイ・エム・アイ） 各種ツール 事業報告書（アイ・エム・アイ） アニュアルレポート（アイ・エム・アイ） ＣＳＲレポート（アイ・エム・アイ） 総会通知（アイ・エム・アイ） 有価証券報告書（アイ・エム・アイ） 決算短信（アイ・エム・アイ） 中期経営計画（アイ・エム・アイ） その他資料（アイ・エム・アイ） 戻る
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アイ・エム・アイ 本店：埼玉県越谷市流通団地三丁目３番12号 【商号履歴】 アイ・エム・アイ株式会社（1974年５月16日～） 【株式上場履歴】 ＜東証ＪＡＳＤＡＱ＞2013年７月16日～2013年11月11日（ＫＴＣ株式会社と株式会社積賀マネジメントが全部取得） ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年４月１日～2013年７月15日（東証に統合） ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2010年４月１日（取引所閉鎖） ＜店頭＞1996年７月24日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【合併履歴】 2005年７月 日 アイ・エム・アイ愛知販売株式会社 【沿革】 昭和49年５月 東京都文京区本郷三丁目38番10号にアイ・エム・アイ株式会社を資本金3,000万円で設立 昭和49年５月 第１回10年間テーマ「良いものを安く売る専門商社づくり」（第１次創業運動）スタート 昭和50年１月 外国メーカー数社と代理店契約を締結し、直接輸入を開始 昭和51年４月 大阪営業所を開設 昭和52年４月 資本金を9,900万円に増資。東京都文京区本郷三丁目４番５号に本社を移転 昭和53年８月 アイ・エム・アイ大阪販売㈱（資本金1,500万円）を設立し、大阪営業所を同社に営業譲渡 昭和53年８月 東海二葉販売㈱に50％の資本参加。商号をアイ・エム・アイ静岡販売㈱に変更（資本金1,100万円） 昭和53年12月 埼玉県八潮市に技術センターを開設 昭和54年１月 治療機器分野で国内最初のフィールド・メンテナンス・サービスシステム発足 昭和54年８月 アイ・エム・アイ福岡販売㈱（資本金3,000万円）を設立 昭和58年１月 第２回10年間テーマ「安全を売る会社づくり」（第２次創業運動）スタート 昭和59年11月 埼玉県越谷市流通団地３－３－12に本社を建設移転。東京営業所を開設 昭和60年１月 名古屋営業所を開設 昭和60年９月 ＣＶ3000長期人工呼吸器の特許・製造販売権を取得し、製造・販売を開始 昭和62年８月 大阪販売㈱、福岡販売㈱の営業部門を本社に統合しそれぞれ営業所と改める 昭和63年９月 横浜営業所を開設 平成元年10月 Ｖｉｐ－200麻酔ワークステーションの開発・製造・販売を開始 平成３年３月 資本金を５億5,425万円に増資 平成３年４月 札幌営業所を開設 平成６年１月 第３回10年間テーマ「いいものと安全を、はやく、安く売る会社づくり」（第３次創業運動）スタート 平成６年４月 株式会社第一に50.9％の資本参加を行ないアイ・エム・アイ愛知販売㈱に商号変更。名古屋営業所を同社に営業譲渡 平成６年４月 仙台営業所を開設 平成６年５月 アイ・エム・アイ大阪販売㈱、アイ・エム・アイ福岡販売㈱を清算 平成６年９月 治療機器分野で国内最初のレンタルシステム発足 平成６年11月 本社増築による新社屋竣工。技術センタを本社に統合 平成７年５月 岡山営業所を開設 平成７年６月 資本金を８億5,425万円に増資 平成８年７月 日本証券業協会に株式店頭登録、資本金11億1,150万円に増資 平成９年４月 バクスター社販売の体温コントロールシステムのメンテナンス請負業務開始 平成10年７月 京都営業所を開設 平成11年８月 全社新情報システム稼動開始 平成11年９月 メンテナンスセンタと関東サービスセンタを発足 平成12年４月 アイ・エム・アイ静岡販売㈱より営業を譲受ける。静岡営業所開設 平成12年４月 自律・連携・エキサイティングをコンセプトとした成果主義新人事制度を発足 平成13年２月 大阪府吹田市に関西サービスセンタを開設 平成15年１月 第４回10年間テーマ（ＭＥＣ／１３ビジョン）「最も信頼される治療機器サービスプラットフォームづくり」（第４次創業運動）スタート。営業所を顧客サービスセンタに呼称変更する。 平成16年５月 営業本部および東京顧客サービスセンタを東京都台東区へ移転 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成17年３月 本社／大阪の教育サービスセンターが、日本小児集中治療研究会主催のＰＡＬＳ（小児のための二次救命処置）講習会の公式トレーニングサイトとなり、以降各種医学会等に会場提供開始 平成17年７月 アイ・エム・アイ愛知販売㈱を吸収合併（簡易合併）する。東海顧客サービスセンタを開設 平成17年11月 岡山顧客サービスセンタを移転し、岡山レンタルショップを開設。 平成18年１月 札幌、静岡顧客サービスセンタを、レンタルショップに呼称変更。 平成18年10月 香川レンタルショップを開設 平成18年10月 ＳＳＲエンジニアリング株式会社の血小板凝集能装置の製造販売事業の譲受け 平成19年７月 神戸レンタルショップを開設 平成19年８月 府中レンタルショップを開設 平成19年11月 メドトロニック社除細動器の保守サービス受託業務開始
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エス・エム・エス 本店：東京都港区三田三丁目５番27号 【商号履歴】 株式会社エス・エム・エス（2003年４月４日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2011年12月９日～ ＜東証マザーズ＞2008年３月13日～2011年12月８日（１部指定） 【筆頭株主】 諸藤周平社長 【連結子会社】 なし 【沿革】 平成15年４月 東京都町田市中町において介護の求人情報サイトと人材紹介業を行うため株式会社エス・エム・エス（資本金10,000千円）を設立。 平成15年５月 ケアマネジャーに特化した人材紹介サイト「ケア人材バンク」を運営開始。 平成15年７月 有料職業紹介業についての厚生労働大臣許可を受け、介護分野に特化した人材事業を開始（厚生労働大臣許可13-ユ-190019）。 平成15年７月 介護福祉系新卒学生のための就職情報サイト「ケアガク」を運営開始。 平成15年11月 介護・医療分野に特化した資格講座情報サイト「シカトル」を運営開始。 平成16年２月 東京都千代田区飯田橋に本社移転。 平成16年３月 介護福祉職に特化した求人・転職情報サイト「カイゴジョブ」を運営開始。 平成16年７月 関西事業所開設。 平成16年10月 名古屋事業所開設。 平成17年２月 東京都千代田区麹町に本社移転。※現在の東京事業所。 平成17年４月 福岡事業所開設。 平成17年９月 看護師・准看護師に特化した人材紹介サイト「ナース人材バンク」を運営開始。 平成17年10月 介護業界で働く人のコミュニティサイト「けあとも」を運営開始。 平成17年11月 横浜事業所開設。 平成18年７月 高齢者向け住宅情報サイト「介護の家探し」を運営開始。（旧サイト名「らるろーご」） 平成18年７月 介護事業者向けのポータルサイト「カイポケBiz」を運営開始。 平成18年７月 看護師・准看護師に特化した求人・転職情報サイト「m3.com Nurse カンゴジョブ」を運営開始。 平成18年８月 医師に特化した人材紹介サイト「ドクターキャリアエージェント」を運営開始。 平成18年８月 看護師・准看護師に特化したコミュニティサイト「m3.com Nurse コミュニティ」を運営開始。 平成18年９月 大宮事業所開設。 平成18年９月 ケアマネジャー会員限定のコミュニティサイト「ケアマネドットコム」を運営開始。 平成19年４月 東京都港区三田に本社を移転。 平成19年４月 札幌市北区に札幌事業所、千葉県船橋市に千葉事業所、広島市中区に広島事業所を開設。 平成19年４月 薬剤師に特化した人材紹介サイト「ファーマ人材バンク」を運営開始。 平成20年３月 東京証券取引所マザーズに株式上場。
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ビー・エム・オー・エー 本店：東京都品川区大崎一丁目11番１号 【商号履歴】 株式会社ビー・エム・オー・エー（2009年５月１日～2013年１月解散） 日本ドレーク・ビーム・モリン株式会社（1997年４月～2009年５月１日） 株式会社ディー・ビー・エム（？～1997年４月） ？（1973年10月１日～？） 【株式上場履歴】 ＜店頭＞1997年10月 日～2004年９月27日（株式会社メイテックと株式交換） 【合併履歴】 1997年４月 日 株式会社ドレーク・ビーム・モリン・ジャパン 【沿革】 昭和57年10月 再就職支援業務を目的に米国ドレーク・ビーム・モリン・インクとライセンス契約を締結した後、東京都中央区に、株式会社ドレーク・ビーム・モリン・ジャパンを設立。 昭和61年11月 業務拡大に伴い、東京都港区芝に本社を移転。 昭和63年４月 大阪市中央区に大阪支社を開設。 平成７年９月 名古屋市西区(現・中村区)に名古屋支社を開設。 平成８年４月 福岡市中央区に福岡支社を開設。 平成９年４月 株式の額面金額変更のため、株式会社ディー・ビー・エム(形式上の存続会社)と合併。同時に商号を日本ドレーク・ビーム・モリン株式会社に変更。 平成９年10月 株式を日本証券業協会に店頭売買有価証券として登録。 平成10年２月 札幌市中央区に札幌支社を開設。 平成10年３月 広島市東区(現・中区)に広島支社を開設。 平成10年５月 仙台市青葉区に東北支社(現・仙台支社)を開設。 平成11年２月 静岡県浜松市に浜松支社を開設。 平成11年４月 業務拡大に伴い、東京都品川区大崎に本社を移転。 平成12年４月 ＣＭＰ事業室を設立し、研修事業へ進出。 平成12年５月 横浜市西区に横浜支社を開設。 平成12年10月 子会社日本キャリア・マスターズ株式会社(現・連結子会社)を設立し、人材紹介事業へ進出。 平成14年12月 ノベーションズ・グループ・インク(連結子会社)を米国に設立し、当該連結子会社により米国プロバント・インクの事業の一部及び株式を譲受けて、米国での研修事業へ進出。 平成15年３月 埼玉県さいたま市(現 さいたま市大宮区)にさいたま支社を開設。 平成16年１月 株式会社メイテックを完全親会社とする株式交換に関する基本合意書を同社と締結。 平成16年２月 神戸市中央区に神戸支社を開設。 平成21年５月 株式会社ビー・エム・オー・エーに商号変更。会社分割により新設会社を設立し、株式をテンプスタッフ株式会社に譲渡 商号（日本ドレーク・ビーム・モリン）および事業を新設会社に承継
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はじめに このページは 2ch 新シャア専用板 グラハム・エーカーを語るスレ のまとめWikiです。 主に語録をまとめています。 現行スレ グラハム・エーカーを語る part202
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ジェイ・エス・ビー 本店：京都市下京区因幡堂町６５５番地 【商号履歴】 株式会社ジェイ・エス・ビー（1990年７月27日～） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2017年７月20日～ 【沿革】 当社の前身は、昭和51年12月に京都市上京区において設立された株式会社京都学生情報センターであり、学生を主な対象とした物件の仲介業を開始したことに始まります。 以後、他地域への事業展開を行い、昭和63年１月に大阪への進出を目的として株式会社大阪学生情報センター（平成３年11月株式会社ジェイ・エス・ビー大阪へ商号変更）が、平成元年３月に首都圏への進出を目的として株式会社東学（平成３年11月株式会社ジェイ・エス・ビー東京へ商号変更）が設立されました。その後、グループ経営体制を整備するため、平成２年７月に株式会社ジェイ・エス・ビーを設立し、それまで株式会社京都学生情報センターにて行っていた業務全般を引き継ぎ今日に至っております。 平成２年７月 株式会社ジェイ・エス・ビーを設立し、株式会社京都学生情報センターの業務を引き継ぐ。 平成２年10月 本社を東京都港区浜松町から京都市下京区醍醐町へ移転する。 平成８年６月 本社を京都市下京区醍醐町から京都市下京区因幡堂町へ移転する。 平成８年10月 東北地方への進出を目的として、株式会社ジェイ・エス・ビー東北を設立する。 平成８年12月 東海地方への進出を目的として、株式会社ジェイ・エス・ビー東海を設立する。 平成９年10月 北海道地方への進出を目的として、株式会社ジェイ・エス・ビー北海道を設立する。 平成14年７月 九州地方への進出を目的として、株式会社ジェイ・エス・ビー九州を設立する。 平成14年12月 学生への就職・アルバイト情報の提供を目的として、株式会社ＯＶＯ（現連結子会社）を設立する。 平成16年３月 建物メンテナンス業務・入居者管理業務を目的として、総合管財株式会社（現連結子会社）を設立する。 平成16年６月 京都地区での不動産仲介業を目的として、株式会社ジェイ・エス・ビー京都を設立する。中国四国地方への進出を目的として、株式会社ジェイ・エス・ビー中国四国を設立する。 平成16年９月 事業再編を目的として、株式会社ジェイ・エス・ビー北海道、同東北、同東京、同東海、同大阪、同九州、株式会社ＯＶＯの株式を各社株主から買取り、完全子会社化する。 平成24年５月 高齢者住宅事業への参入に伴う介護サービスの提供を目的として、株式会社グランユニライフケアサービス北海道（現株式会社グランユニライフケアサービス北日本、現連結子会社）・同東北・同東京（現連結子会社）・同北陸・同東海・同関西（現連結子会社）・同中国四国・同九州（現連結子会社）を設立する。 平成25年５月 北海道函館市に高齢者住宅事業の第１号物件「グランメゾン迎賓館 函館湯の川」の運営を開始する。留学生を対象とした日本語学校を函館、福岡に開設。 平成26年10月 家賃債務保証サービスの提供を行うため、リビングネットワークサービス株式会社（現連結子会社）を設立する。 平成27年１月 組織再編を目的として、株式会社グランユニライフケアサービス東北、株式会社グランユニライフケアサービス北陸、株式会社グランユニライフケアサービス東海及び株式会社グランユニライフケアサービス中国四国を解散する。 平成27年９月 組織再編を目的として、株式会社ジェイ・エス・ビー東京を存続会社、株式会社ジェイ・エス・ビー北海道、株式会社ジェイ・エス・ビー東北、株式会社ジェイ・エス・ビー東海、株式会社ジェイ・エス・ビー京都、株式会社ジェイ・エス・ビー大阪、株式会社ジェイ・エス・ビー中国四国及び株式会社ジェイ・エス・ビー九州を消滅会社とする吸収合併を行うとともに、商号を株式会社ジェイ・エス・ビー・ネットワーク（現連結子会社）に変更する。 平成28年11月 組織再編を目的として、総合管財株式会社の営む建設業並びに自転車の販売、レンタル及び整備に関する事業を除く一切の事業を、株式会社ジェイ・エス・ビー・ネットワークが承継する吸収分割を行う。