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2011年3月 「国立がんセンター」、これでは…」 非常に重要な追記があります。 3/30 01 45 友人からのメール情報で今も更新中です。3/30 11 28 「健康被害問題なし」 28日、国立がん研究センターの嘉山孝正理事長が緊急記者会見を行ったそうです。この『非常時』に際して、嘉山理事長は素人が相手だからといって、随分とイイカゲンなことを言うものです。 第１に、チェルノブイリで死亡した作業員数などは、ソ連政府が政治的配慮で表明した、最も少ない数をオウム返しに使っているようです。 最も重い急性放射線症候群となった作業員は、４千～６千ミリシーベルトの被ばくをした１３４人で、被ばくが原因で死亡したのは、そのうち２８人だけ。（※追記 3/31 参照） 我が国の放射線医療は、チェルノブイリ原発事故の過小評価によって辛うじて成り立っているとでもいうのでしょうか？ 日本のトップに立つ医師が、このようなことをいうのでは、1年に何回も無制限にＸ線ＣＴを撮る（他病院で撮っても患者の被曝量は累積します）無知無謀なお医者さんが、全国に溢れているのも、うなづけます。 Ｘ線ＣＴだって確率としては発ガンリスクがあります。嘉山先生ご専門の脳腫瘍の患者さんには、その診断や治療のために、発ガンリスク以上のメリットがあるでしょうが、病気でもなんでも無い人間に、そのリスクを押し付けてよいのでしょうか？ とくに、放射線の遺伝子攻撃が身体の傷害となるリスクが高い、妊婦、胎児、乳児、幼児、若い人たちには心配です。 第２に、ヨウ素131の乳児に対する健康影響については、乳児の甲状腺への集積影響、それによる甲状腺がんや甲状腺肥大の増加など、チェルノブイリで起きた結果を充分に考慮しているとはいえません。 我が国の摂食規準値は、チェルノブイリの放射線災害を過少に評価しすぎていると、世界の学者たちから批判されている、ICRP（国際放射線防護委員会）の見解と換算係数を採用しています。 それ自体がもともと問題なのですが、それを採用せざるを得ない国立研究機関の責任ある学者が、その説明においてスリカエを行っているのですから、「何をかいわんや」といえましょう。 今日本で問題になっている。ヨウ素１３１の水道水の汚染について、肝腎の乳児への影響を説明するのに、嘉山理事長もしくは伊丹放射線科長は、ICRP成人のための「換算係数」で説明して計算しています。記事下線部の 水道水１キログラム当たり２１０ベクレルの放射性ヨウ素を検出、乳児の基準１００ベクレルを超えた。だがこれは２１６リットルを飲むと、１ミリシーベルトの被ばくを受けるという量。 の部分です。 これは、 経口した場合の係数： ２，２ｘ１０のマイナス8乗（Sv／Bq) という成人のための係数を使ったものです。 http //www.remnet.jp/lecture/b05_01/4_1.html ２１０Ｂq／Ｌ Ｘ ２１６Ｌ Ｘ ２，２ｘ１０のマイナス8乗Sv／Bq ＝９，９７９x １０のマイナス４乗Sv ≒1x １０のマイナス３乗Sv ＝１ミリSv 乳児のことをいうなら、乳児のための影響係数を用いなければならないのではありませんか？ もし新聞記者に誤解があるというなら、国立がんセンター首脳部は至急訂正を申し入れてください。あなたがたの説明による誤解が世論となって、基準値が改定されようとしているからです。誤解を与えたあなた方の国民に対する責任なのですから。 よくよく胸に手をあてて考えてください。 http //www.47news.jp/CN/201103/CN2011032801000862.html 原発事故、健康被害の心配なし がんセンター緊急会見 2011年3月28日 20時33分 福島第１原発事故で、周辺地域で通常より高い放射線や放射性物質が観測、検出されていることについて、国立がん研究センターの嘉山孝正理事長らが２８日午後、緊急記者会見を開き「原発で作業を行っている人以外、ほとんど問題がない。正しい知識に基づいた冷静な行動を取ってほしい」と平静を保つよう求めた。 ▽喫煙と同じ 自然の放射線以外で、一般の人が被ばくしても問題にならない１年間の量は１ミリシーベルト。今回の原発事故ではまず、一般の人がこれだけ被ばくすることは、現時点で考えにくいという。 実際は１ミリシーベルトもかなり余裕をみた数字だ。同センターがん対策情報センターの祖父江友孝がん情報・統計部長によると、広島や長崎の被爆者でも、一度に浴びた量が２００ミリシーベルト以下だと、白血病やがんの発症との関係ははっきり確認できないという。祖父江部長は「時間をかけて被ばくした場合の影響は、さらに少なくなる」とした。 逆に成人が一度に千ミリシーベルトを被ばくすると、がんの発症リスクが１・６倍に上昇するが、これは非喫煙者と比べた場合の喫煙者に生じる危険性と同レベルだという。 同センター中央病院の伊丹純・放射線治療科長は「福島第１原発から放出されている放射性物質の量は、１９８６年に起きた旧ソ連のチェルノブイリ原発事故よりも少ない」と指摘。 最も重い急性放射線症候群となった作業員は、４千～６千ミリシーベルトの被ばくをした１３４人で、被ばくが原因で死亡したのは、そのうち２８人だけ。全体で数十万人が現場で作業に当たったが、千ミリ以上被ばくした人に限って、白血病などにかかる割合の上昇が示唆されたという。 ▽ヨウ素対策が大事 ２０年間の追跡調査の結果によると、チェルノブイリ事故で周辺住民が受けた深刻な健康被害は、ほぼ放射性ヨウ素による被ばくに限られる。その影響で発生した甲状腺がんの多くは、ヨウ素剤服用で防げたはずで、当時のソ連では一律にヨウ素剤は配布されなかったが、配られた地域では発生率は低かった。 ヨウ素剤服用のタイミングについて伊丹科長は「一度に１００ミリシーベルトの被ばくが予測される前６時間もしくは、被ばく後３時間以内」と説明。発症までに長い時間がかかることなどから、４０歳以上の人はそもそも服用の必要がないという。 放射性ヨウ素による健康被害は若いほど、特に乳児に対して大きい。東京都水道局の浄水場では２２日に、水道水１キログラム当たり２１０ベクレルの放射性ヨウ素を検出、乳児の基準１００ベクレルを超えた。だがこれは２１６リットルを飲むと、１ミリシーベルトの被ばくを受けるという量。伊丹科長は「実生活で問題になる量ではなく、ヨウ素剤が必要となるような被ばくでもない」とした。 「心配なのは、原発で作業をする人」と嘉山理事長。造血機能が低下する恐れもあるので、将来に備え「事前に自分の末梢血幹細胞を保存することを提案する」とした。 これはWEBで拾えた共同通信の記事ですが、同様の記事は他紙にもあるようです。私が読んだ29日東京新聞24面にも、「規準値」や「ベクレルからシーベルトへの換算」について、初めての記事として精しく書かれていました。 追記 3月30日 01 35 日本の放射線診断、放射線治療の最先端を自負する国立がん研究センターのトップにたつ医師たちは、３重４重の誤りを犯して、放射線リスク人体影響に関して２桁もの誤認を国民に押し付けたことが分かりました。 国立がん研究センター理事長たちが行った記者たちへのレクチャー。そこでに用いた、労働厚生省の飲料水や食物にかんする摂取量の暫定規準は、原子力安全委員会がさだめた「実効線量係数」によって数値が定められたものです。 したがって、それを用いて論じなければなりません。 私はWEB上を必死に探してみました やっと見つかりました。 「環境放射線モニタリング指針」平成 ２０年 ３月 原子力安全委員会 http //www.nsc.go.jp/anzen/sonota/houkoku/houkoku20080327.pdf これのP42~ Ｉ 線量の推定と評価法 ２．内部被ばくによる預託線量 の項に、「ベクレル」から「シーベルト」へ換算するための「実効線量係数」が記されていました。 記述を抜粋します ２．内部被ばくによる預託線量 ある放射性核種の一年間の経口摂取又は呼吸による預託実効線量は、〔表Ｉ－１〕の実効線量係数を用いて次式により計算することができる。 預託実効線量（ｍＳｖ）＝実効線量係数・表Ｉ－１の値（ｍＳｖ／Ｂｑ）×年間の核種摂取量（Ｂｑ） 市場希釈補正、調理等による減少補正は必要があれば行う。 （中略） また、放射性ヨウ素については、〔表Ｉ－２〕より、年齢に応じた適切な実効線量係数を用いる。 なお、原則として甲状腺等の預託等価線量は平常時のモニタリングにおいては算定の必要性はないが、原子力施設からの予期しない放射性物質の放出があった場合等において放射性ヨウ素による甲状腺の預託等価線量が相当に上昇する可能性があって算定の必要が生じた場合には、〔表Ｉ－３〕の線量係数を用いて、上記と同様な方法で計算できる。なお、計算に用いる呼吸率は〔表Ｉ－４〕に示した。 （後略） これに忠実に添って計算してみましたところ、国立がん研究センター理事長らのレクチャーが、全くのデタラメであることが良く分かりました。 （１）甲状腺蓄積を考えなくて良い低レベル：大人の場合 〔表Ｉ－１〕１Ｂｑを経口又は吸入摂取した場合の成人の実効線量係数（mSv/Bq） の I－131 経口摂取 1.6×10-5 を線量係数として用います。 すると、２１０ベクレル／リットルの水を何リットル飲むと、通常人大人の１年間の定められた限界実効線量１ミリシーベルトに達するかは、次の式のＸとして得られます。 1mSv＝1.6×10-5mSv/Bq × 210Bq/L × X L X＝１÷（1.6×10-5）÷210 ＝2.98×10-3×10+5 ＝298リットル 結果は、被曝限界実効線量１ミリシーベルトに達する量は、298リットルとなり、国立がんセンター値よりも大きくなります。 しかし、 （２）同、小児や乳児では、 〔表Ｉ－２〕１Ｂｑの放射性ヨウ素を経口又は吸入摂取した場合の幼児及び乳児の実効線量係数＊（mSv/Bq）の値 I－131 経口摂取 幼児7.5×10-5 乳児1.4×10-4 を用いなければなりません。すると、 幼児（～4歳）は X＝１÷（7.5×10-5）÷210 ＝6.35×10-4×10+5 ＝63.5リットル となって 定められた限界実効線量１ミリシーベルトに達する量は、わずか63.5リットルです。 乳児（～１歳）は X＝１÷（1.4×10-4）÷210 ＝3.40×10-4×10+5 ＝34.0リットル となって 定められた限界実効線量１ミリシーベルトに達する量は、わずか34.0リットルです。 ところが、さらに、 （３）甲状腺蓄積を考えなくては高レベルでは 今回のような原子力施設からの予期しない放射性物質の放出があった場合においては、甲状腺の預託等価線量として 〔表Ｉ－３〕１Ｂｑの放射性ヨウ素を経口又は吸入摂取した場合の成人、幼児及び乳児の甲状腺の等価線量に係る線量係数（mSv/Bq） の I－131 経口摂取 成人3.2×10-4 幼児1.5×10-3 乳児2.8×10-3 を用いなければなりません。すると、 成人では X＝１÷（3.2×10-4）÷210 ＝1.49×10-3×10+4 ＝14.9リットル 限界実効線量１ミリシーベルトに達する量は、わずか14.9リットルです。 ・・・・成人6日分ぐらいの飲料水でしょうか 幼児では X＝１÷（1.5×10-3）÷210 ＝3.17×10-3×10+3 ＝3.17リットル 限界実効線量１ミリシーベルトに達する量は、わずか3.17リットルです。 ・・・・体重15kg幼児で2日分ぐらいでしょうか 乳児では X＝１÷（2．8×10-3）÷210 ＝1．70×10-3×10+3 ＝1.70リットル 限界実効線量１ミリシーベルトに達する量は、わずか1.70リットルです。 ・・・・1歳児体重10kgでしたら1.5日分もありません。 これほど、シビアな値になります。 あくまでもICRP（国際放射線防護委員会）の勧告に準拠した、原子力安全委員会の規準に従った結果です。 ここまできて、私の体には震えがきました。 日本の医学界を指導する、国立がんセンターの著名な医師たちが、「緊急記者会見」と称して、 1.70リットル／216リットル＝１／y y＝127 原子力安全委員会の127倍ものニセ許容値を示して、国民を騙し、洗脳したことを。 もしこれが本当なら、日本は恐ろしい国です。 専門家とマスコミは、 至急、確かな情報によって、 これを差し替えてください。 それをしなければ、 日本国民および日本居住民は 世界に笑われる前に、 自分の身を守る知識を失ったが故に、 滅びてしまうでしょう。 追記２ 3/30 0543 なお、緊急記者会見中に例示されていたとおり、 ２１０ベクレル／リットルの水道水を２１６リットルを飲んだとすれば、 原子力安全委員会の実効線量係数を使えば、 乳児の実効線量は、 実効線量 ＝2.8×10-3ミリシーベルト／ベクレル×210ベクレル／リットル×216リットル ＝1.27 × 10+5 × 10-3 ＝127 ミリシーベルト にもなって、 通常人のリミットである1ミリシーベルトの127倍、 「放射線安全主義者」の皆さんが放射線急性傷害発生の境目だという、１００ミリシーベルトも軽く超えてしまうのです。 まったくムチャクチャな内容の記者会見です。 2桁も、国民に伝えるべきデータを改竄していたのです。 ※意図的な改竄でないとしたら、 理事長らは、飲食物の暫定規準算出の基礎となっている 原子力安全委員会の基本文書を全く読んでない、 ということを示しています。 ※基本文書とは、 ■「原子力施設等の防災対策について」原子力安全委員会 http //www.nsc.go.jp/shinsashishin/pdf/history/59-15.pdf ５－２ 防護対策（抜粋）⑤ 飲食物摂取制限について ５－３ 防護対策のための指標(3) 飲食物の摂取制限に関する指標 ■同付属資料14 「飲食物摂取制限に関する指標について」 第３９回原子力発電所等周辺防災対策専門部会（平成12年4月14日） ■「環境放射線モニタリング指針」平成 ２０年 ３月原子力安全委員会 http //www.nsc.go.jp/anzen/sonota/houkoku/houkoku20080327.pdf ■「発電用軽水型原子炉施設周辺の線量目標値に対する評価指針」平成13年３月29日更新 原子力安全委員会（追記） http //www.nsc.go.jp/shinsashishin/pdf/1/si016.pdf ■「線量評価用パラメータの見直しについて」平成19年12月7日原子力安全委員会事務局 http //www.nsc.go.jp/senmon/shidai/kanhou_shishin/kanhou_shishin005/siryo5-3.pdf ■「（別紙）放射性物質を含む水道水の飲用以外の利用に関するリスクについて」 http //trustrad.sixcore.jp/wp-content/uploads/2011/03/8b53ba068992b396bd3bd85b72846a98.pdf です。もちろん、私もこの数日で知ったのですから、他にもあるでしょう。 ※なお、総ての元になって居るらしい、ICRP（国際放射線防護委員会）の 当該勧告文書（72番）は、国会図書館の検索に掛けてみましたが見つ かりません。国会議員さんでも読んだ人はおそらくいなさそうです。 ICRPのウブサイトからCDロムを注文すれば買えるみたいですが、誰で も買えるかどうかは知りません。 ※日本の原子力安全委員会が定めた「平常時」「成人」に適用する係数が、 国際機関ICRPのそれと違うのは、日本人の食生活などが考慮された可能 性が考えられますが、原子力安全委員会に尋ねるまでは、想像の域を出 ません。 ※「文部科学省の委託事業として、（財）原子力安全研究協会が運営して います。」というWEBサイトも、おそらく、原子力安全委員会が定めた 指針を読まずに編集されているのだと思います。 『緊急被曝医療研修のためのホームページ』 http //www.remnet.jp/lecture/b05_01/4_1.html そして多分、ICRP（国際放射線防護委員会）の勧告文書（72番）のプリン シプルはオミットされているのでしょう。 ※ 「環境放射線モニタリング指針」平成 ２０年 ３月 原子力安全委員 会を使って、いろいろ試算作業することによって、先日の安全委員会に よるSPEEDI線量シミュレーションが、「乳児の甲状腺当量」といって いた意味が、いくらか分かってきました。そういう条件での換算係数を用 いた、という意味だったのですね。 ※ ２１０ベクレル／リットルが検出された時、乳児がいる家庭にペットボト ル3本１．５リットルずつを配ったのは実に適確で、1日分を凌ぐ最低限の 措置であり、大袈裟でもなんでもなかったのです。 （※追記 3/31） これは陪席者である伊丹純・放射線治療科長の説明であったかもしれませんが、嘉山理事長の下での発言であることには変わりありません。これは恐らく、 「国連科学委員会の総会に対する2000年報告書」の記述からのものだと思われます。 チェルノブイリ事故は、その直後に多くの重篤な放射線障害をもたらした。1986年4月26日早朝にサイトにいた600人の作業者の中134名が高線量（0.7－13.4Gy）を受け、放射線症となった。この中28名が最初の3か月以内に、他に2名が事故直後に死亡した。 これは「原子力百科事典ＡＴＯＭＩＣＡ」の要約ですが、どのような伝言ゲームを経たのか、超一流医学者のトンデモ発言に変質してしまったようです。国立がんセンターでは、『3ヶ月以内の急性放射線傷害しか問題にしない』ということの証明でしょうか？もしそうなら、甲状腺がんなど後発性被曝傷害を問題にする飲食物の規制に対して、国立がんセンターは、もはや発言する資格がないといえましょう。 （なお、この国連への報告書は、チェルノブイリ原発事故の過小評価だとして批判を受けています。） 2011年3月 , , , .
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VisitRt_MDACC@wikiへようこそ 2012年4月-にMDアンダーソンがんセンター放射線治療科を訪問したビジター有志の間での会話がこのページ作成のきっかけです。 滞在前、滞在開始時、滞在中、困ったこと、事前に知っておけば助かったことなどがいろいろあります。今までは各人が同じようなところで困って、そしてそれぞれがその都度解決してきたようです。残念な事にそれを共有する場が見当たりませんでした。今後来られる方々の参考になれば幸いです。 このページは自由に編集することができます。訪問時期、期間、訪問時の資格などによって各人の状況が違うことを考慮して追加、変更をお願いします。 申込から到着まで 初日手続 滞在情報(MDA内) 滞在情報(生活関連) 最終日手続 established by ss, 2012/6/29
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緩和ケア 日本の癌医療の姿勢は、治療の可能な間は世界の先進国では、最も痛みや苦痛を患者に強いいています。痛みを取り去ることに熱心でない。それどころか治療に当たる医者に緩和ケアーの仕方を知らない。抗がん剤や放射線治療の副作用のあまりの辛さから治療をあきらめてしまうケースもあります。やがてホスピスに。ここで初めて緩和ケアーが受けられるのが実情です。 緩和ケアーは痛みをとるのにもモルヒネだけでなく、色々な薬を使い痛みを和らげ、更に痛みだけでなく精神的なケアー、生活の質QOLを保つケアーが必要。したがって、緩和ケアーはがん治療の終末ではなく、治療開始と同時に開始すべきである。 そのためには腫瘍内科の先生の養成が緊急課題である。(現在は全国で47人しかいなく、欧米の数十分の一)そこで、私たちにできる最善の策は、緩和ケアー病棟の施設を併設する病院に世話になることです。しかし、ホスピスに近い発想でなく、あくまでも治療をする医者、精神面を支える精神内科医と世話をする看護師がチームプレーできる体制が整っていること。 全国の緩和ケアーの一覧をあげておきます。ケアーの姿勢を吟味して利用しましょう。 (国立がんセンター 緩和ケア病棟を有する病院一覧を参考に) http //www.ncc.go.jp/jp/ncc-cis/pub/index/hospitals_k.html 全国のがん治療拠点病院の一覧です。参考に 都道府県名 医療機関名 指定年月日 1 北海道 独立行政法人 国立病院機構 北海道がんセンター 平成１７年１月１７日 2 北海道 市立札幌病院 平成１７年１月１７日 3 北海道 砂川市立病院 平成１７年１月１７日 4 北海道 王子総合病院 平成１７年１月１７日 5 北海道 総合病院北見赤十字病院 平成１７年１月１７日 6 北海道 ＪＡ北海道厚生連 帯広厚生病院 平成１７年１月１７日 7 北海道 ＪＡ北海道厚生連 旭川厚生病院 平成１７年１月１７日 8 北海道 市立釧路総合病院 平成１７年１月１７日 9 青森県 八戸市立市民病院 平成１７年１月１７日 10 青森県 青森県立中央病院 平成１７年１月１７日 11 岩手県 岩手県立中央病院 平成１５年１２月１６日 12 宮城県 宮城県立がんセンター 平成１４年３月１５日 13 宮城県 独立行政法人労働者健康福祉機構東北労災病院 平成１５年８月２６日 14 宮城県 古川市立病院 平成１５年８月２６日 15 宮城県 石巻赤十字病院 平成１５年８月２６日 16 宮城県 公立刈田綜合病院 平成１５年１２月１６日 17 山形県 山形県立中央病院 平成１５年８月２６日 18 福島県 財団法人 大原総合病院 平成１５年８月２６日 19 福島県 財団法人慈山会医学研究所付属坪井病院 平成１５年８月２６日 20 福島県 独立行政法人労働者健康福祉機構福島労災病院 平成１５年８月２６日 21 茨城県 茨城県立中央病院・茨城県地域がんセンター 平成１５年８月２６日 22 茨城県 茨城県厚生農業協同組合連合会総合病院土浦協同病院・茨城県地域がんセンター 平成１５年８月２６日 23 茨城県 筑波メディカルセンター病院・茨城県地域がんセンター 平成１５年８月２６日 24 茨城県 株式会社日立製作所 日立総合病院・茨城県地域がんセンター 平成１７年１月１７日 25 栃木県 栃木県立がんセンター 平成１４年１２月９日 26 群馬県 群馬県立がんセンター 平成１４年１２月９日 27 群馬県 独立行政法人国立病院機構西群馬病院 平成１５年８月２６日 28 埼玉県 埼玉県立がんセンター 平成１５年８月２６日 29 埼玉県 埼玉赤十字病院 平成１７年１月１７日 30 埼玉県 埼玉医科大学病院 平成１７年１月１７日 31 千葉県 千葉県がんセンター 平成１４年８月１３日 32 千葉県 君津中央病院 平成１４年８月１３日 33 千葉県 成田赤十字病院 平成１５年１２月１６日 34 千葉県 総合病院国保旭中央病院 平成１５年１２月１６日 35 千葉県 独立行政法人労働者健康福祉機構 千葉労災病院 平成１５年１２月１６日 36 千葉県 医療法人 鉄蕉会 亀田総合病院 平成１５年１２月１６日 37 東京都 東京都立駒込病院 平成１４年３月１５日 38 東京都 財団法人 癌研究会附属病院 平成１４年３月１５日 39 東京都 日本赤十字社医療センター 平成１４年１２月９日 40 東京都 日本赤十字社東京都支部 武蔵野赤十字病院 平成１４年１２月９日 41 東京都 日本大学医学部附属板橋病院 平成１５年１月９日 42 東京都 日本医科大学付属多摩永山病院 平成１５年１月９日 43 東京都 ＮＴＴ東日本関東病院 平成１５年８月２６日 44 東京都 青梅市立総合病院 平成１５年８月２６日 45 東京都 東京厚生年金病院 平成１７年１月１７日 46 東京都 東大和病院 平成１７年１月１７日 47 神奈川県 神奈川県立がんセンター 平成１４年１２月９日 48 神奈川県 藤沢市民病院 平成１７年１月１７日 49 新潟県 新潟県立がんセンター新潟病院 平成１４年１２月９日 50 富山県 富山県立中央病院 平成１４年１２月９日 51 石川県 石川県済生会金沢病院 平成１５年１２月１６日 52 福井県 福井県立病院 平成１５年８月２６日 53 福井県 福井県済生会病院 平成１５年８月２６日 54 福井県 福井赤十字病院 平成１５年８月２６日 55 岐阜県 岐阜県立岐阜病院 平成１７年１月１７日 56 岐阜県 大垣市民病院 平成１７年１月１７日 57 岐阜県 岐阜県立多治見病院 平成１７年１月１７日 58 岐阜県 総合病院 高山赤十字病院 平成１７年１月１７日 59 岐阜県 岐阜市民病院 平成１７年１月１７日 60 岐阜県 医療法人厚生会 木沢記念病院 平成１７年１月１７日 61 静岡県 静岡県立静岡がんセンター 平成１５年８月２６日 62 静岡県 静岡県立総合病院 平成１５年８月２６日 63 静岡県 社団法人 聖隷福祉事業団 総合病院 聖隷三方原病院 平成１７年１月１７日 64 静岡県 社団法人 聖隷福祉事業団 総合病院 聖隷浜松病院 平成１７年１月１７日 65 愛知県 愛知県がんセンター 平成１４年８月１３日 66 愛知県 独立行政法人国立病院機構 名古屋医療センター 平成１５年８月２６日 67 愛知県 愛知県厚生農業協同組合連合会 安城更生病院 平成１５年８月２６日 68 愛知県 豊橋市民病院 平成１５年８月２６日 69 愛知県 愛知県厚生農業協同組合連合会海南病院 平成１７年１月１７日 70 愛知県 小牧市民病院 平成１７年１月１７日 71 三重県 独立行政法人国立病院機構三重中央医療センター 平成１４年８月１３日 72 三重県 三重県立総合医療センター 平成１４年８月１３日 73 三重県 山田赤十字病院 平成１４年８月１３日 74 三重県 三重県厚生農業協同組合連合会松阪中央病院 平成１７年１月１７日 75 滋賀県 大津赤十字病院 平成１５年８月２６日 76 滋賀県 滋賀県立成人病センター 平成１４年８月１３日 77 滋賀県 市立長浜病院 平成１７年１月１７日 78 和歌山県 日本赤十字社和歌山医療センター 平成１４年１２月９日 79 大阪府 大阪府立成人病センター 平成１４年８月１３日 80 大阪府 独立行政法人労働者健康福祉機構大阪労災病院 平成１４年１２月９日 81 大阪府 市立豊中病院 平成１４年１２月９日 82 大阪府 市立岸和田市民病院 平成１４年１２月９日 83 大阪府 社団法人全国社会保険協会連合会星ヶ丘厚生年金病院 平成１４年１２月９日 84 大阪府 独立行政法人国立病院機構大阪南医療センター 平成１４年１２月９日 85 大阪府 高槻赤十字病院 平成１４年１２月９日 86 大阪府 大阪赤十字病院 平成１４年１２月９日 87 大阪府 大阪府立急性期・総合医療センター 平成１４年１２月９日 88 大阪府 東大阪市立総合病院 平成１５年８月２６日 89 大阪府 市立総合医療センター 平成１７年１月１７日 90 奈良県 奈良県立医科大学附属病院 平成１７年１月１７日 91 鳥取県 鳥取県立厚生病院 平成１５年１２月１６日 92 鳥取県 独立行政法人 国立病院機構 米子医療センター 平成１７年１月１７日 93 島根県 松江市立病院 平成１４年８月１３日 94 島根県 独立行政法人国立病院機構浜田医療センター 平成１４年１２月９日 95 島根県 松江赤十字病院 平成１７年１月１７日 96 島根県 島根大学医学部附属病院 平成１７年１月１７日 97 島根県 島根県立中央病院 平成１７年１月１７日 98 島根県 益田赤十字病院 平成１７年１月１７日 99 岡山県 岡山済生会総合病院 平成１４年１２月９日 100 岡山県 総合病院岡山赤十字病院 平成１５年１２月１６日 101 岡山県 財団法人 倉敷中央病院 平成１５年１２月１６日 102 岡山県 財団法人 津山慈風会津山中央病院 平成１７年１月１７日 103 山口県 独立行政法人国立病院機構岩国医療センター 平成１４年８月１３日 104 山口県 綜合病院社会保険徳山中央病院 平成１５年１２月１６日 105 山口県 山口県立中央病院 平成１５年１２月１６日 106 山口県 山口県厚生農業協同組合連合会周東総合病院 平成１７年１月１７日 107 徳島県 徳島県立中央病院 平成１４年３月１５日 108 香川県 三豊総合病院 平成１５年１２月１６日 109 香川県 香川県立中央病院 平成１７年１月１７日 110 愛媛県 独立行政法人国立病院機構四国がんセンター 平成１４年３月１５日 111 愛媛県 住友別子病院 平成１７年１月１７日 112 愛媛県 市立宇和島病院 平成１７年１月１７日 113 高知県 高知中央病院 平成１４年８月１３日 114 福岡県 独立行政法人国立病院機構九州がんセンター 平成１４年８月１３日 115 福岡県 北九州市立医療センター 平成１４年８月１３日 116 福岡県 飯塚病院 平成１４年８月１３日 117 福岡県 久留米大学病院 平成１４年１２月９日 118 福岡県 独立行政法人国立病院機構福岡東医療センター 平成１５年１２月１６日 119 福岡県 大牟田市立総合病院 平成１５年１２月１６日 120 福岡県 公立八女総合病院 平成１７年１月１７日 121 福岡県 社会保険田川病院 平成１７年１月１７日 122 佐賀県 佐賀県立病院好生館 平成１４年１２月９日 123 長崎県 佐世保市立総合病院 平成１４年８月１３日 124 長崎県 長崎市立市民病院 平成１４年１２月９日 125 長崎県 日本赤十字社長崎原爆病院 平成１４年１２月９日 126 長崎県 独立行政法人 国立病院機構 長崎医療センター 平成１７年１月１７日 127 熊本県 熊本市立熊本市民病院 平成１７年１月１７日 128 大分県 大分赤十字病院
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このページでは、情報センターの新サイトを作成しています。 主に、情報センターのページが、使われます。当サイトのご利用ありがとうございます。
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膵炎患者の膵臓癌罹患率は他の人々と比べて８～２５倍ほども高いのが現状です。もっとも、多くは診断後も飲酒・喫煙など生活を自己管理できていない人なので、自己管理が出来ている人はさほど気にしなくても良いのではないかと思います。 しかし、これは診断後も飲酒・喫煙を続けている人は高い確立で膵臓癌を患う事になるといえます。 膵がんは「21世紀に残された最後の難治性腫瘍」といわれKING OF KINGの冠をいただく難しい病気です。罹患者数は年間約２万人、ほぼ同数の方が亡くなっています。 膵がんと診断されて切除できるのは約２０％、切除できても５年生存率は約１２％です。半数以上が術後１年以内に再発しています。 また、膵炎もそうなのですが、膵臓の手術は大変大掛かりなものになり、体にかかる負担が非常に大きなものです。 膵臓癌に関する病院のランキング・評判・口コミなどは何度か記事にUPしてありますので、省略しますが、この難治性癌には様々なアプローチがかけられています。 最近では、京都大学で研究が進んでいる万能細胞の適応について、膵臓細胞への研究は横浜市立大学が進める事が発表されていました。現在でも、慢性膵炎患者に対する点滴での膵細胞移植や脳死者からの膵移植などは行われているのですが、この自己の細胞を膵細胞として活用できる道が開かれれば膵臓病の治療に大きな影響をもたらすものと思われます。 現在は国立がんセンターがジェムザーム（塩酸ゲムシタビン）とTS-1（テガーフール・ギメラシル・オテラシルカリウム）の併用など化学療法に積極的で、大阪府立成人病センターでは「膵３分割細胞診法」が行われています。 大阪府立成人病センターはじめ関西地方では、早期の微小膵がんの発見に取り組んでおり、膵臓に限定した膵検診なども行われています。 早期発見＝治癒ではありませんが、切除できる段階で発見できるのとそうでないのでは予後に大きな差がでますので、気になる方はぜひ膵検診などを受けられることをお勧めします。 前記事との重複になりますが膵臓癌に長けているといわれる医師の方々です 病院名 医師名 所在地 北海道大学病院 近藤 哲 北海道札幌市 帝京大学医学部附属病院 浅野 武秀 東京都板橋区 東京女子医科大学病院 羽鳥 隆 東京都新宿区 帝京大学医学部附属病院 高田 忠敬 東京都板橋区 国立がんセンター中央病院 小菅 智男 東京都中央区 東海大学医学部附属病院 今泉 俊秀 神奈川県伊勢原市 静岡県立静岡がんセンター 上坂 克彦 静岡県駿東郡 京都大学医学部附属病院 土井隆一郎 京都府京都市 名古屋大学医学部附属病院 中尾 昭公 愛知県名古屋市 大阪府立成人病センター 石川 治 大阪府大阪市
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高齢者のがん検診：果たして割に合うことなのか／中外医学 胃がんの生存率２０１３年／ハートライフ病院 がんは若年者と高齢者でどう違うか／東京都健康長寿医療センター研究所 胃がん／がん情報サービス 胃がん／がん研究会 胃がん／愛知県がんセンター中央病院 胃がん治療ガイドライン