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問題リハとは? 大会当日は 関東チームが作った問題を、関東以外で出題します。 Zチームが作った問題を、関東で出題します。 一方、この問題リハでは、 関東チームで作った問題を、関東で出題します。 Zチームで作った問題を。各地域で出題します。 当日、自分が触れない(他の地域で読まれる)問題がそのまま読まれることになります。 出題者からすれば、事実関係が怪しい問題については出題をとりやめたり、問題のリアクションによって差し替えることが可能となります。 また、途中1時間ほど、当日の進行について説明を致します。 プレーヤーの立場からすれば、当日と併せて2倍楽しめることになります。 また、当日参加できないという方も、「リハだけ」の参加が可能です。 よりよい大会にするためにも、事前のチェックが重要となります。お忙しい中と思いますが、ぜひご参加をご検討いただければ幸いです。 (Aスタッフの方はクイズの参加はできませんが、ご協力頂けますと幸いです) 日時・会場 【大阪】 日時=10月2日(日) 11-19時 場所=西淀川区民会館 会議室1(阪神なんば線・福駅 徒歩5分) ☆他の地域での開催(フリバ形式)も検討しております。 【東京】 日時=10月8日(土) 10-17時(朝早いスタートですのでご注意ください) 場所=かつしかシンフォニーヒルズ 4階「ライラック」 参加費 問題Aスタッフ・運営Aスタッフ・問題Bスタッフ・問題提供者=無料 当日Cスタッフ・一般参加者=500円 実施内容 当日行われる「ペーパー」「早立ち」の問題を、(時間の都合で)早押し機を用いて実施します。 音響・プロジェクターなどは使用しません。 問題に指摘点がある方は、配布の「指摘用紙」にてご指摘ください。 注意事項 途中参加・途中退出可です。 なお、当日に他の地方で出題する問題であるため、録音・録画・個人的なメモについては禁止と致します(机の上に飲物以外の私物を置かないようお願い致します)。あらかじめご了承ください。 問題Aスタッフの方は全問題を見ていますので、スタッフ側に回ります。実際にクイズのプレーヤーとなるのは、BスタッフとCスタッフ、一般参加の方となります。 参加申し込み先 スタッフの方 スタッフSNS上でエントリー願います。 一般参加者の方 monoseries阿斗yahoo.co.jp(担当・神野)に、お名前と「地域」「途中参加・退出の方はそのむね」記入の上ご連絡ください。 トップページへ戻る
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安川情報システム 本店:北九州市八幡西区東王子町5番15号 【商号履歴】 安川情報システム株式会社(1978年2月1日~) 【株式上場履歴】 <東証2部>2003年2月21日~ 【筆頭株主】 株式会社安川電機(親会社) 【連結子会社】 株式会社安川情報九州 福岡県北九州市小倉北区 96.7% 安川情報エンベデッド株式会社 宮城県仙台市宮城野区 96.7% 【合併履歴】 2004年9月 日 株式会社安川情報プロサービス 【沿革】 昭和53年2月 株式会社安川電機製作所(現 株式会社安川電機)の情報処理機能を分離し、同社全額出資子会社として安川情報システム株式会社を北九州市八幡西区に設立。 昭和53年9月 東京営業所(現 東京支社)を東京都豊島区に開設。 昭和58年3月 計算機のオペレーション業務およびデータエントリ業務を担当する北九州データサービス株式会社(子会社 現 株式会社安川情報九州)を北九州市八幡西区に田中工業株式会社との共同出資により設立。 昭和58年9月 東京支社を東京都千代田区に移転。 昭和62年3月 本社社屋を新築し、現在地(北九州市八幡西区東王子町)に本社を移転。 昭和63年4月 大阪事業所(現 大阪支社)を大阪市淀川区に開設。 平成3年2月 当社および株式会社ワイ・イー・データと武漢東珞新技術研究所(現 武漢東珞新技術有限公司)との共同出資により、中華人民共和国でのソフトウェア開発を担当する武漢安珞計算機系統有限公司(現 子会社)を中華人民共和国湖北省武漢市に設立。 平成3年5月 神奈川県川崎市麻生区に東京開発センタを開設。 平成5年10月 東京支社を神奈川県川崎市麻生区へ移転し、東京開発センタを統合。 平成9年7月 株式会社安川情報プロサービスを北九州市八幡西区に設立。 平成10年3月 北九州データサービス株式会社は従来の計算機オペレーション業務およびデータエントリ業務からソフト開発業務中心となり、商号を株式会社安川情報北九州へ変更。 平成13年4月 大阪支社を大阪府吹田市に移転。 平成13年6月 株式会社安川情報北九州の商号を株式会社安川情報九州(現 連結子会社)とし、本社を北九州市小倉北区に移転。 平成15年2月 東京証券取引所市場第二部に上場。 平成15年11月 中華人民共和国湖北省武漢市に駐在員事務所を設立。 平成16年9月 株式会社安川情報プロサービスを吸収合併。 平成17年1月 アソシエント・イースト株式会社(仙台市宮城野区)の第三者割当増資を引き受け、連結子会社とする。 平成18年3月 アソシエント・イースト株式会社の商号を安川情報エンベデッド株式会社へ変更。
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【日時】 5月2日(日)15時~17時 【待ち合わせ場所・開催場所】 14時30分阪急南方駅集合 淀川河川敷西中島地区球場1 【持ち物】 野球が出来る服、グローブ、ボール、バットなど 【参加者】けんしんとチームの皆さん(けんしん入れて現在3人+友達1人) 林 ソルト 今岡 神酒 メンチ ひまや 早川
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編集する。 2021-12-08 18 45 39 (Wed) - [[]]とは、 videoプラグインエラー 正しいURLを入力してください。 リンク内部リンク 外部リンク 討論用 編集者用ミニ編集参加(文の提供・嘘・誤字等) 出典、参考 リンク 内部リンク [[]] [[]] [[]] 外部リンク 討論用 名前 コメント すべてのコメントを見る 編集する。 2021-12-08 18 45 39 (Wed) - トラックバック一覧 trackback テクノラティ検索結果 #technorati 口コミ一覧 #bf 関連ブログ一覧 #blogsearch ニュース #gnews Plugin Error キーワードを入力してください。 #gnews Plugin Error キーワードを入力してください。 リンク元 #ref_list 編集者用 ミニ編集参加(文の提供・嘘・誤字等) 出典、参考
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01月06日(金)通常レッスン 12日(木)特別レッスン 13日(金)通常レッスン 17日(火)特別レッスン 20日(金)通常レッスン 25日(水)特別レッスン 27日(金)通常レッスン 02月01日(水)特別レッスン 03日(金)通常レッスン 08日(水)特別レッスン 10日(金)通常レッスン 17日(金)通常レッスン 18日(土)定期演奏会 リハーサル(千島体育館) 19日(日)定期演奏会 本番(千島体育館) 03月01日(木)通常レッスン 09日(金)通常レッスン 16日(金)定例総会 23日(金)通常レッスン 30日(金)通常レッスン 04月06日(金)通常レッスン 13日(金)通常レッスン 20日(金)通常レッスン 22日(日)市コミ合同レッスン@淀川区民センター(13 30~15 30) 27日(金)通常レッスン 05月11日(金)通常レッスン 18日(金)通常レッスン 25日(金)通常レッスン 27日(日)市コミ合同レッスン@福島区民センター(13 30~15 30) 06月01日(金)通常レッスン 08日(金)通常レッスン 15日(金)通常レッスン 16日(土)市コミ合同レッスン@旭区民センター(13 30~15 30) 22日(金)通常レッスン 24日(日)大阪府合唱祭 07月06日(金)通常レッスン 13日(金)通常レッスン 20日(金)通常レッスン 27日(金)通常レッスン 28日(土)市コミ合同レッスン@旭区民センター(13 30~15 30) 08月03日(金)通常レッスン 10日(金)通常レッスン 19日(日)市コミ合同レッスン@旭区民センター(13 30~15 30) 24日(金)通常レッスン 31日(金)通常レッスン 09月02日(土)特別レッスン(13 00~15 00) 07日(金)通常レッスン 09日(日)市コミ合同レッスン@旭区民センター(13 30~15 30) 09日(日)特別レッスン(19 00~21 00) 14日(金)通常レッスン 21日(金)通常レッスン 22日(土)大正区民音楽祭 28日(金)通常レッスン 29日(土)市コミ合同レッスン@旭区民センター(13 30~15 30) 10月05日(金)通常レッスン(第九練習開始!) 08日(月・祝)市コミリハーサル@旭区民センター(12 30~17 45) 12日(金)通常レッスン 14日(日)大阪市コミュニティ合唱祭@旭区民センター(9 30集合) 19日(金)指揮者レッスン 26日(金)指揮者レッスン 11月02日(金)通常レッスン 09日(金)通常レッスン@区民ホール(区役所4階) 16日(金)指揮者レッスン 17日(土)19 00 菩提樹植樹記念コンサートリハーサル 18日(日)10 30~12 00 菩提樹植樹記念コンサート 23日(金)指揮者レッスン 12月14日(金)通常レッスン 21日(金)通常レッスン 22日(土)18 00 クリスマスコンサートリハーサル 23日(日)時刻未定 クリスマスコンサート
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原田工業 本店:東京都品川区南大井四丁目17番13号 【商号履歴】 原田工業株式会社(1958年3月29日~) 【株式上場履歴】 <東証2部>2017年11月6日~ <東証JASDAQ>2013年7月16日~2017年11月5日(2部指定) <大証JASDAQ>2010年4月1日~2013年7月15日(東証に統合) <ジャスダック>2004年12月13日~2010年4月1日(取引所閉鎖) <店頭>1995年4月3日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【沿革】 昭和22年11月 原田次郎が神奈川県横浜市神奈川区六角橋において計測器の修理、販売を目的として有限会社原田電機製作所を設立。 昭和31年4月 事業所を東京都港区芝浜松町一丁目7番地に移転。ウィンドウォッシャーの製造販売を開始。 昭和33年3月 アンテナメーカーとして本格的に自動車産業に進出すべく、改組し、資本金100万円をもって原田工業株式会社を設立。 昭和35年10月 本社を東京都品川区南大井四丁目20番6号に移転。 昭和38年4月 東京都品川区に原田商事株式会社(連結子会社)を設立。 昭和43年3月 中華民国台湾省桃園県に台湾原田工業股份有限公司を設立。 昭和44年4月 大阪出張所を大阪市淀川区に開設。(昭和62年11月に神戸市中央区に移転し、大阪営業所と改称。) 昭和45年4月 岩手県の工場誘致に応じ、岩手県東磐井郡東山町(現:一関市)松川に松川原田工業株式会社を設立。 昭和47年7月 本社を東京都品川区南大井四丁目17番13号に移転。当社の製造部門を松川原田工業株式会社に移管。 昭和51年10月 米国市場進出のため販売拠点として米国ロスアンゼルスにHARADA INDUSTRY OF AMERICA,INC.(連結子会社)を設立。 昭和58年8月 松川原田工業株式会社、現在地(岩手県一関市東山町長坂)に移転。当社製造部門を全面移管。 昭和60年7月 国内の生産拡充を目的として、新潟県栃尾市(現:長岡市)に新潟ハラダ工業株式会社を設立。 昭和63年8月 将来の生産拠点として、中国大連市に大連原田工業有限公司(連結子会社)を設立。 昭和63年11月 米国市場への輸出拡充を目的とした生産拠点として、メキシコにMANUFACTURAS H.I.A.,S.A. DE C.V.(連結子会社)を設立。(平成5年5月HARADA INDUSTRIES(MEXICO), S.A.DE C.V.と改称) 平成元年7月 欧州市場の販売拠点として、英国にHARADA INDUSTRIES (EUROPE) LIMITED(連結子会社)を設立。 平成3年6月 米国での販売体制強化のためHARADA INDUSTRY OF AMERICA,INC.をロスアンゼルスよりデトロイトに移転。 平成7年4月 日本証券業協会に株式を店頭売買有価証券として登録。 平成9年1月 東南アジア向の生産拠点としてベトナムにHARADA INDUSTRIES VIETNAM LIMITED(連結子会社)を設立。 平成9年1月 欧州の研究・開発拠点として、Harada European Research Centreを設立。(平成15年9月HARADA EUROPE R D CENTREと改称。) 平成9年10月 原田商事株式会社、ドライバースタンド南大井店(平成15年10月ドライバースタンド南大井2りんかんに変更)の運営を開始。 平成10年2月 シンガポールにGIS JEVDAX PTE LTD(連結子会社)を設立。 平成10年10月 国内市販市場に向け、“電波職人”ブランドの販売を開始。 平成11年7月 株式会社コムウェルを設立。(同年9月株式会社横浜通信研究所と改称) 平成11年11月 香港に、原田工業(香港)有限公司(非連結子会社)を設立。 平成11年11月 台湾原田工業股份有限公司を台湾原田投資股份有限公司と改称。 平成14年1月 松川原田工業株式会社と新潟ハラダ工業株式会社を合併し、存続会社の松川原田工業株式会社を原田通信株式会社に改称(連結子会社)。 平成14年1月 愛知県安城市に中部営業所を開設。 平成14年10月 大阪営業所広島駐在事務所を大阪営業所より独立。広島営業所と改称。 平成15年9月 HARADA INDUSTRIES (EUROPE) LTD.の研究開発部門の一部を譲り受け、イギリスにHARADA EUROPE R D CENTREを開設。 平成15年10月 原田商事株式会社、ドライバースタンド南大井店をドライバースタンド南大井2りんかんに改称。 平成16年4月 HARADA INDUSTRIES VIETNAM LIMITED第2工場稼動開始。 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。 平成17年3月 本社敷地内に電波測定サイトを新設。 平成17年8月 市販製品販売部門を原田商事株式会社へ業務移管。 平成18年3月 株式会社横浜通信研究所を清算。 平成18年7月 公募増資により資本金を2,015,000千円に増資。 平成18年8月 第三者割当増資により資本金を2,019,181千円に増資。 平成18年10月 当社普通株式1株を2株に株式分割。
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メンバーズ 本店:東京都港区虎ノ門一丁目2番8号 【商号履歴】 株式会社メンバーズ(1995年6月26日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>2017年4月21日~ <東証2部>2016年4月21日~2017年4月20日(1部指定) <名証2部>2016年4月21日~2017年4月4日(上場廃止申請) <名証セントレックス>2006年11月2日~2016年4月20日(2部指定) 【筆頭株主】 剣持忠社長 【連結子会社】 なし 【沿革】 平成7年6月 株式会社メンバーズを東京都港区に設立、ダイレクトマーケティング支援を開始 平成7年10月 eビジネス構築サービスを開始(現 デジタルマーケティング事業) 平成7年12月 インターネット用サーバーのレンタル事業を開始 平成9年7月 インターネット上の広告取扱事業を開始(現 デジタルマーケティング事業) 平成10年4月 東京都千代田区に本社を移転 平成11年4月 インターネット上で、個人消費者向けに購買支援事業を開始 平成12年3月 東京都港区に本社を移転。株式会社カーズプライスドットコム(当社出資比率100%)を設立。株式会社アットマークトラベル(当社出資比率100%)を設立。株式会社リビングファースト(当社出資比率100%)を設立。株式会社イーシーウォッチドットコム(当社出資比率100%)を設立 平成13年3月 株式会社アットマークトラベルを株式会社東芝および経営陣へ譲渡 平成13年5月 株式会社カーズプライスドットコムおよび株式会社イーシーウォッチドットコムを解散(同年9月 清算結了)。株式会社リビングファーストをMBO方式により経営陣および事業パートナーへ当社保有株式のうち96%を譲渡。アクセンチュアと資本提携を含む戦略的パートナーシップを締結 平成16年5月 英国規格「BS7799」および国内規格「ISMS適合性評価制度」を同時取得 平成16年6月 メディア&ツール事業を開始 平成16年12月 東京都港区虎ノ門に本社を移転 平成17年3月 財団法人日本情報処理協会(JIPDEC)による「プライバシーマーク」使用の許諾事業者として認定 平成17年8月 アクセンチュアとの資本提携解消 平成17年11月 株式会社電通ドットコムと資本提携。株式会社リクルートと業務・資本提携 平成18年5月「BS7799」および「ISMS適合性評価制度」から移行した、国際認証規格「ISO/IEC27001」および国内規格「JISQ27001」を取得。 平成18年11月 名古屋証券取引所セントレックス市場に上場 平成19年8月 大阪府大阪市淀川区に大阪支社を設立 平成20年3月 第13期事業年度より従来の5月より3月に決算期を変更
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ノムラシステムコーポレーション 本店:東京都渋谷区恵比寿一丁目3番1号 【商号履歴】 株式会社ノムラシステムコーポレーション(1986年2月20日~) 【株式上場履歴】 <東証JASDAQ>2016年9月16日~ 【沿革】 当社の創業者である野村芳光は、三菱金属株式会社(現三菱マテリアル株式会社)でシステムエンジニアとして勤務しておりました。保険代理店としての独立を経て、昭和61年2月に東京都世田谷区においてソフトウェアの設計・制作請負事業を中心とした株式会社ノムラシステムコーポレーションを創業いたしました。平成12年のITバブル崩壊により、当社の属するシステム開発業界の業績が大きく悪化したことから、当社はより付加価値の高いSAP ERP導入コンサルティング事業に経営資源を投入し、事業を拡大してまいりました。 昭和61年2月 ソフトウェアの設計・制作請負を目的として、株式会社ノムラシステムコーポレーション(資本金1,500千円)を東京都世田谷区に設立 昭和63年6月 本社を東京都港区虎ノ門に移転 平成2年2月 本社を東京都港区芝大門に移転 平成2年6月 大阪府大阪市淀川区に大阪支店(現西日本支社)を開設 平成12年4月 本社を東京都渋谷区恵比寿に移転 平成13年11月 ERP導入のコンサルティングを開始するためSAPジャパン株式会社とサービス・パートナー契約を締結 平成14年3月 ERPソリューション事業を開始 平成15年8月 SAPジャパン株式会社の主催する「SAP HRパートナーコンソーシアム(現名称HCMコンソーシアム)」設立メンバーに選定 平成17年2月 SAP ERPの当社オリジナルソリューションテンプレートの提供開始 平成21年12月 SAPライセンス販売を開始するためSAPジャパン株式会社とSAP PartnerEdgeチャネル契約VARを締結 平成22年1月 ブライダルサイト「Relie」の運営開始 平成23年12月 人事ソリューションテンプレート「Jet-One」がSAPジャパン株式会社の ALL in-Oneソリューションの認定取得 平成24年2月 SAP保守サービスを開始するためSAPジャパン株式会社のPartner Center of Expertiseの認定取得 平成25年1月 3ヶ月以内の短期間で安価な導入を可能にするソリューションテンプレートとして「Jet-One」がSAPジャパン株式会社の Qualified Partner in Japan Rapid-Deployment Solution 2013の認定取得 平成27年1月 ISMS情報セキュリティマネジメントシステム ISO/IEC27001の認証を取得 平成27年4月 プライバシーマーク認証を取得
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シグマ光機 本店:埼玉県日高市下高萩新田17番地2 【商号履歴】 シグマ光機株式会社(1977年4月11日~) 【株式上場履歴】 <大証JASDAQ>2010年4月1日~ <ジャスダック>2004年12月13日~2010年4月1日(取引所閉鎖) <店頭>1996年11月21日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【沿革】 昭和52年4月 埼玉県入間郡日高町(現・埼玉県日高市)田波目に資本金2,000千円でレーザ用光学機器の製造及び販売を目的としてシグマ光機株式会社を設立。 昭和57年5月 埼玉県入間郡日高町(現・埼玉県日高市)原宿に新本社・工場を建設し移転。 昭和58年1月 米国に輸出を開始。 昭和58年4月 自動位置決め装置の製造・販売を開始。 昭和59年10月 規格製品用総合カタログ初版を発行。無店舗販売を開始。 昭和61年11月 東京都板橋区成増に東京営業所を開設。自動位置決め装置の販売を強化。 平成元年3月 石川県能登中核工業団地に進出し、能登工場を設立。石川県の先端産業条例に基づく助成対象企業に指定。 平成2年7月 埼玉県入間郡日高町(現・埼玉県日高市)下高萩新田に本社・工場を建設し、本社及び工場の主力を移転。 平成4年6月 大阪市淀川区西中島に大阪営業所を開設。関西地区の販売を強化。 平成5年1月 石川県金沢市戸水町に金沢技術センターを開設。 平成5年6月 レーザ用光学研磨製品の研磨加工作業を目的として、上海西格瑪光机有限公司を設立。 平成6年8月 東京都荒川区東日暮里に東京営業所を移転。スペースの拡大により販売を強化。 平成7年7月 光学機器の米国内製造販売を主目的として、オプトシグマコーポレーションを設立。 平成7年10月 各種レーザ用光学機器、計測機器装置の販売を目的として、シグマテクノス株式会社を設立。 平成7年10月 石川県松任市(現・石川県白山市)八束穂に技術センターを開設。金沢技術センターを統合。 平成8年11月 日本証券業協会に株式を店頭登録。資本金を999,750千円に増資。 平成9年8月 本社・工場を増設。研磨製品の増産に対応。 平成10年1月 上海西格瑪光机有限公司(中国上海市)の新工場完成。本格稼動開始。 平成10年5月 光学薄膜製品の生産体制を拡充するため、夏目光学株式会社と共同出資で長野県飯田市にタックコート株式会社を設立。 平成12年7月 技術センター「ISO 14001」取得。 平成13年1月 スイス・フラン建新株引受権の行使完了。資本金を2,149,347千円に増資。 平成13年2月 本社・工場「ISO 9001」取得。 平成13年3月 技術センター「ISO 9002」取得。 平成13年3月 能登工場「ISO 9001」取得。 平成13年3月 営業推進部門及び本社機能の強化拡充のため「東京本社ビル」(墨田区)を取得。 平成14年6月 東京本社を開設し、営業本部及び管理本部を移転。 平成14年9月 東京本社「ISO 9001」取得。 平成14年10月 技術センター「ISO 9001」取得。 平成15年1月 東京本社、本社・工場、大阪営業所「ISO 14001」取得。 平成15年7月 能登工場「ISO 14001」取得。 平成15年9月 大阪営業所「ISO 9001」取得。 平成16年12月 ジャスダック市場の創設に伴い、店頭登録を取り消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 平成17年11月 上海西格瑪光机有限公司(中国上海市)の工場増設。機器製品の中国生産を開始。 平成18年2月 品質マネジメントシステム、環境マネジメントシステムを統合し、国内5事業所の「ISO 9001:2000」「ISO 14001:2004」を一括認証取得。 平成19年3月 本社・工場を増設。光学素子部門の設備を増強。 平成19年5月 大阪営業所を大阪支店に改組。 平成19年6月 福岡市博多区に九州営業所を開設。
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シティ・コムとは Java、AWSなどのクラウド、oracleといったデータベースを用いて自動車や物流、小売、商社、家電、医療機器メーカーなど幅広い業界のシステム開発を行っている企業です。 企業概要 会社名:株式会社シティ・コム 代表者:代表取締役 瓦谷仁 創立:2004年11月 所在地: 大阪本社 〒532-0011 大阪府大阪市淀川区西中島6-1-1 新大阪プライムタワー15F 東京本社 〒160-0023 東京都新宿区西新宿7-20-1 住友不動産西新宿ビル33F グループ会社: 株式会社 ZIQCOM 加盟団体:JIET(日本情報技術取引所)、KEIS(関西電子情報産業協同組合) 主な事業内容 実績 ■商社向け基幹システム 国内外の取引先に向けた受発注や検収、貿易手続きなどの業務処理および社内の財務経営管理、各種申請承認フローの管理を行う。 ①海外取引に関わる受発注・入出庫管理、貿易帳票印刷機能の開発 ②各種業務取引、内部承認ワークフロー管理機能の開発 ③EDI機能(電子商取引機能)の開発 ■信販会社向けWeb受付与信システム ①Webを通して一般のユーザが、クレジットカードなどの金融商品に対して申込を実施。 受け付けた申込情報を受付与信システムに連携し、審査結果を受け取る。 ②Webよりクレジットローンの申込を受け付ける。提携企業からのWebエントリー。 ③与信システムとの連携。 ■エネルギー使用量管理システム 商業施設やビルに設置されている電気等のメーター値またはエネルギー使用量を登録することで、それらの使用状況およびCO2排出量の管理を実施。 ①エネルギー使用量データのWebおよびExcelファイルからの登録。 ②エネルギー使用量およびCO2排出量のExcel帳票への出力機能。 ③外部システムへのエネルギーデータ連携。 ■医療管理機器外部精度管理システム 病院および検査センターの医療検査機器に対して、統計データと比較することで精度管理を実施。 ①測定データを受信後、基準となる統計データを計算し、リアルタイムに異常を検出 ②異常を病院および検査センターへ通知後、サポートセンターとのデータ連携 ③測定データをWeb上でグラフ表示 ■自動車製造業者向け調達システム 調達業務の基幹システムとして、依頼部署・管理部署・調達部署における各調達業務処理を実施。 ①調達依頼~発注・値決め、受入~検収の電子承認ワークフロー ②B to B(仕入先との電子商取引) ③基幹システムとの連携 ■電力業向け文書管理システム 社内情報をデータベース化し、検索閲覧が可能なシステム。 ①文書承認 ②台帳検索 ③その他JavaApi機能 ■商社向けWeb受発注システム Webにて受発注を実施。 ①受発注・在庫管理・売上仕入等の機能開発 ②受発注帳票印刷機能 ③既存システムとの連携