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東洋時計 【商号履歴】 東洋時計株式会社(1946年~1951年) 東洋兵器工業株式会社(1943年~1946年) 東洋時計株式会社(1932年~1943年) 【株式上場履歴】 <東証1部>1949年5月16日~1950年12月28日(経営困難) 【沿革】 1932年 東洋時計株式会社設立。 1943年 吉田時計店日野工場(1936年操業)を吸収し、東洋兵器工業株式会社に商号変更。 1946年 東洋時計株式会社に商号変更。 1949年 労働争議の深刻化で工場施設全面閉鎖。 1951年 新東洋時計株式会社(現・株式会社トーヨー)に営業譲渡。
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東洋埠頭 本店:東京都中央区晴海一丁目8番8号 【商号履歴】 東洋埠頭株式会社(1947年5月~) 東洋埠頭商事株式会社(?~1947年5月) 株式会社大東園(1940年1月21日~?) 【株式上場履歴】 <東証1部>1949年5月16日~ <名証1部> 年 月 日~1957年4月1日(上場再審査) 【沿革】 昭和4年5月 当社の前身である「日満倉庫株式会社」設立 昭和15年1月 当社設立(株式会社大東園、その後東洋埠頭商事株式会社と改称) 昭和20年 終戦後、日満倉庫㈱の親会社である南満洲鉄道株式会社が閉鎖機関に指定される 昭和21年5月 「東洋埠頭商事株式会社」が、日満倉庫㈱の全施設を賃借し全従業員を引継ぐ 昭和22年5月 社名を「東洋埠頭株式会社」と改称 昭和23年7月 閉鎖機関整理委員会の譲渡承認により、日満倉庫㈱の全資産が当社に包括譲渡される。同時に大阪、新潟、博多に支店開設 昭和23年9月 東永運輸㈱設立 昭和24年2月 川崎支店開設 昭和24年5月 東京証券取引所に株式を上場 昭和25年9月 豊洲支店開設 昭和33年12月 東京支店開設 昭和35年2月 第一陸運㈱設立 昭和46年10月 鹿島営業所開設(昭和48年支店に昇格) 昭和47年9月 東洋埠頭作業㈱設立(平成4年鹿島東洋埠頭㈱に社名変更) 昭和54年9月 ㈱東洋埠頭配送センター設立(平成3年東洋埠頭陸運㈱に社名変更、平成17年東京東洋埠頭㈱に社名変更) 昭和58年6月 常盤運送㈱の株式を取得、子会社とする。(昭和60年志布志東洋埠頭㈱に社名変更) 昭和58年7月 新潟支店閉鎖 昭和61年7月 志布志事業所(鹿児島)開設(平成2年支店に昇格) 平成2年10月 東扇島事業所開設(平成10年支店に昇格) 平成5年7月 ジューロ航空㈱の株式を取得、子会社とする(平成6年㈱東洋トランスに社名変更) 平成11年10月 第一陸運㈱解散 平成15年1月 大井事業所開設 平成17年7月 ㈱東洋埠頭青果センター(大阪)設立
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東洋水産 本店:東京都港区港南二丁目13番40号 【商号履歴】 東洋水産株式会社(1960年7月~) 東京水産興業株式会社(1948年4月5日~1960年7月) 【株式上場履歴】 <東証1部>1973年8月1日~ <大証1部>1973年8月1日~2003年12月11日(上場廃止申請) <名証1部>1973年8月1日~2003年12月11日(上場廃止申請) <東証2部>1970年9月28日~1973年7月31日(1部に指定替え) <大証2部>1972年9月11日~1973年7月31日(1部に指定替え) <名証2部>1972年9月11日~1973年7月31日(1部に指定替え) 【筆頭株主】 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) 【連結子会社等】 (連結子会社) 八戸東洋㈱ 青森県八戸市 100.0% 甲府東洋㈱ 山梨県中央市 100.0% フクシマフーズ㈱ 福島県桑折町 51.8% 東洋冷凍㈱ 宮城県石巻市 100.0% サンリク東洋㈱ 宮城県気仙沼市 100.0% ㈱酒悦 東京都台東区 100.0% 新東物産㈱ 東京都港区 100.0% 東部貿易㈱ 東京都港区 100.0% 築地東洋㈱ 東京都港区 100.0% 伊万里東洋㈱ 佐賀県伊万里市 100.0% ㈱フレッシュダイナー 千葉県船橋市 100.0% ㈱東京商社 東京都中央区 89.7% 銚子東洋㈱ 千葉県銚子市 100.0% ユタカフーズ㈱ 愛知県武豊町 40.3% 石狩東洋㈱ 北海道小樽市 100.0% ミツワデイリー㈱ 兵庫県神戸市東灘区 100.0% マルチャン, INC. 米国カリフォルニア州 100.0% マルチャンバージニア, INC. 米国バージニア州 100.0% マルチャン デ メヒコ,S.A. de C.V. メキシコ・メキシコシティ 100.0% サンマル デ メヒコ,S.A. de C.V. メキシコ・メキシコシティ 100.0% パックマル, INC. 米国ワシントン州 100.0% シーフリーズ L.P. 米国ワシントン州 100.0% (持分法適用関連会社) 仙波糖化工業㈱ 栃木県真岡市 26.5% 【合併履歴】 2007年1月 日 田子製氷株式会社 1999年4月 日 東洋冷凍株式会社 1997年4月 日 マルト興産株式会社 1960年7月 日 東洋水産株式会社 【沿革】 昭和28年3月 築地魚市場(東京都中央区)内に横須賀水産株式会社を設立し、冷凍鮪の輸出及び国内水産物の取扱を開始。 昭和30年12月 川崎市に冷蔵庫を取得し、冷蔵庫事業を開始。 昭和31年6月 魚肉ハム・ソーセージの生産を開始。 昭和31年7月 東洋水産株式会社に商号変更。 昭和32年8月 東京都港区港南の現在地に本社を移転。 昭和35年7月 東京水産興業株式会社と合併。同社所有の焼津工場を取得。 昭和36年4月 即席麺の生産を開始。 昭和37年5月 マルちゃんマークの使用開始。 昭和39年2月 埼玉工場を新設。 昭和39年10月 札幌工場を新設。 昭和40年3月 相模工場を新設。 昭和41年6月 山梨県田富町の丸協食品工業株式会社(現 甲府東洋株式会社)を買収(現 連結子会社)。 昭和42年4月 福岡工場を新設。 昭和44年4月 岩手県大船渡市に大船渡東洋株式会社(現 サンリク東洋株式会社)を設立(現 連結子会社)。 昭和44年7月 青森県八戸市に八戸東洋株式会社を設立(現 連結子会社)。 昭和45年9月 東京証券取引所市場第二部に株式上場。 昭和46年2月 福島県桑折町の伊達食品株式会社(現 フクシマフーズ株式会社)を買収(現 連結子会社)。 昭和47年9月 大阪・名古屋各証券取引所市場第二部に株式上場。 昭和47年12月 米国カリフォルニア州にマルチャン,INC.を設立(現 連結子会社)。 昭和48年8月 東京・大阪・名古屋各証券取引所市場第一部に指定替え(大阪・名古屋各証券取引所は上場廃止)。 昭和50年5月 生麺の生産を開始。 昭和51年8月 愛知県武豊町の豊醤油株式会社(現 ユタカフーズ株式会社)に資本参加(現 連結子会社)。 昭和51年9月 神戸工場を新設。 昭和52年3月 東京都港区の東部貿易株式会社に資本参加(現 連結子会社)。 昭和58年7月 東京都台東区の株式会社酒悦に資本参加(現 連結子会社)。 昭和61年3月 CIシステムの一環としてTSマークの使用開始。 昭和61年9月 千葉県銚子市に銚子東洋株式会社を設立(現 連結子会社)。 昭和62年5月 米国ワシントン州にパックマル,INC.を設立(現 連結子会社)。 平成元年4月 米国バージニア州にマルチャンバージニア,INC.を設立(現 連結子会社)。 平成元年6月 東京都港区に築地東洋株式会社を設立(現 連結子会社)。 平成元年10月 東京都中央区の株式会社東京商社に資本参加(現 連結子会社)。 平成2年7月 米国ワシントン州のシーフリーズL.P.に資本参加(現 連結子会社)。 平成3年5月 東京都港区に新東物産株式会社を設立(現 連結子会社)。 平成5年9月 佐賀県伊万里市に伊万里東洋株式会社を設立(現 連結子会社)。 平成7年4月 千葉県船橋市に株式会社フレッシュダイナーを設立(現 連結子会社)。 平成9年4月 マルト興産株式会社を吸収合併。 平成9年4月 兵庫県神戸市にミツワデイリー株式会社を設立(現 連結子会社)。 平成10年10月 宮城県石巻市に東洋冷凍株式会社を設立(現 連結子会社)。 平成10年11月 フクシマフーズ株式会社の株式が日本証券業協会の店頭に登録。 平成11年4月 東洋冷凍株式会社(本店 東京都品川区)を吸収合併。 平成12年3月 ユタカフーズ株式会社の株式が東京証券取引所市場第二部に株式上場。 平成14年12月 北海道小樽市に石狩東洋株式会社を設立(現 連結子会社)。 平成19年1月 田子製氷株式会社を吸収合併。 令和5年3月 設立70周年。
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東洋電機 本店:愛知県春日井市味美町2丁目156番地 【商号履歴】 東洋電機株式会社(1970年1月~) 株式会社東洋電機工作所(1947年7月31日~1970年1月) 【株式上場履歴】 <名証2部>1997年1月29日~ 【合併履歴】 1991年10月 日 東洋機械株式会社 1991年10月 日 東洋電子株式会社 1991年10月 日 東洋電設株式会社 1991年10月 日 東洋変圧器株式会社 【沿革】 昭和22年7月 兵庫県尼崎市に配電用柱上変圧器の修理を主業として㈱東洋電機工作所を設立。 昭和24年12月 工場を名古屋市西区に建設し、配電盤・制御盤・変圧器の製作・販売を新規に開始。 昭和27年3月 本社を名古屋市西区に移転。 昭和32年4月 大阪市西淀川区に㈱川原製作所(現㈱カワコン:現・連結子会社、清算手続き中)設立。(当社出資比率0% 現所在地 滋賀県草津市) 昭和35年10月 生産増強のため、愛知県春日井市に春日井工場を建設し、配電盤・制御盤・変圧器の生産拠点を移転。 昭和37年3月 本社を春日井工場に移転。 昭和37年6月 名古屋市西区に名古屋営業所を設置。(現所在地 愛知県春日井市) 昭和37年10月 大阪市北区に大阪営業所を設置。 昭和38年3月 東京都品川区に東京営業所を設置。(現所在地 東京都千代田区) 昭和45年1月 商号を東洋電機㈱に変更。 昭和45年3月 愛知県春日井市に柱上変圧器修理専用工場として味美工場を設置。 昭和45年6月 東洋樹脂㈱(現・連結子会社)を当社30.0%出資にて愛知県小牧市に設立し、当社の樹脂部門を営業譲渡することにより道路交通安全資材・再生樹脂ペレット製品製造・販売業務を開始。 昭和47年12月 増資引受により東洋樹脂㈱を子会社化。 昭和52年12月 株式譲受により㈱カワコンを関連会社化。 昭和54年3月 株式譲受により㈱カワコンを子会社化。 昭和61年11月 広島県阿芸郡府中町に広島営業所を設置。(現在、西日本営業所として移転) 平成元年2月 愛知県春日井市の春日井市工業団地に神屋工場(1号館)を設置。 平成3年10月 東洋機械㈱・東洋電子㈱・東洋電設㈱・東洋変圧器㈱と合併。愛知県春日井市に美濃倉庫を設置。 平成4年2月 神屋工場に2号館を建設し、本社事務所を設置。 平成4年10月 春日井工場に小形油入変圧器処理プラントを建設。 平成9年1月 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。 平成10年1月 愛知県春日井市の春日井市工業団地に神屋第2工場を建設し、鈑金加工部門を春日井工場から移転。 平成14年4月 会社分割により愛知県春日井市にティーエムシー㈱(当社の監視制御装置、配電盤の製造:現・連結子会社)及び東洋電機ファシリティーサービス㈱(当社の配電盤、変圧器等のサービス・メンテナンス:現・連結子会社)を新設。 平成16年10月 中華人民共和国南京市に在外子会社南京華洋電気有限公司(現・連結子会社)を出資持分の取得により設立し、また、関連会社であった南京華洋電気控制設備有限公司を出資持分の追加取得により子会社化。 平成17年12月 横浜市保土ヶ谷区に神奈川営業所を設置。愛知県豊田市に豊田営業所を設置。広島営業所を移転し、福岡市博多区に西日本営業所を設置。 平成18年3月 連結子会社 ㈱カワコンの生産活動停止。 平成18年12月 在外子会社 南京華洋電気控制設備有限公司の清算。
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西洋医学 東洋医学
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東洋証券 本店:東京都中央区八丁堀四丁目7番1号 【商号履歴】 東洋証券株式会社(1971年12月10日~) 廣島高井証券株式会社(1967年3月1日~1971年12月10日) 廣島証券株式会社(1947年7月~1967年3月1日) 廣島証券商事株式会社(1934年4月1日~1947年7月) 【株式上場履歴】 <東証1部>1988年3月1日~ <大証1部>1988年3月1日~ <広証>1986年6月3日~2000年3月1日(取引所閉鎖) <東証2部>1986年6月3日~1988年2月29日(1部に指定替え) <大証2部>1986年6月3日~1988年2月29日(1部に指定替え) 【合併履歴】 1979年10月 日 丸十証券株式会社 1967年3月 日 高井証券株式会社 1964年1月 日 廣陵証券株式会社 【沿革】 昭和9年4月 広島株式取引所員斉藤正雄商店の現物部を独立して、廣島証券商事株式会社(資本金125千円)を設立し、本店を広島市に置く。 昭和22年7月 商号を廣島証券株式会社に変更する。 昭和26年7月 洋証商事株式会社を設立(現 連結子会社)。 昭和39年1月 廣陵証券株式会社を吸収合併する。 昭和42年3月 高井証券株式会社と合併し商号を廣島高井証券株式会社に変更し、本店を広島市より東京都中央区に移転する。 昭和42年12月 今治証券株式会社の営業権を譲受ける。 昭和43年4月 改正証券取引法に基づく証券業の免許を受ける。 昭和46年12月 商号を東洋証券株式会社に変更する。 昭和54年10月 丸十証券株式会社と合併し大阪証券取引所正会員権を取得する。 昭和58年10月 株式会社東洋ファイナンスを設立(現 連結子会社)。 昭和59年4月 資本金31億5百万円に増資し、総合証券となる。 昭和61年6月 資本金59億25百万円に増資し、東京証券取引所市場第二部、大阪証券取引所市場第二部並びに広島証券取引所に株式上場。 昭和61年10月 ロンドンに現地法人東洋証券ヨーロッパ株式会社を設立。 昭和62年12月 香港に現地法人東洋証券亜洲有限公司を設立(現 連結子会社)。 昭和63年3月 東京証券取引所市場第一部、大阪証券取引所市場第一部に指定される。 昭和63年12月 東洋サプライ株式会社を設立(現 連結子会社)。 平成10年6月 不二証券株式会社の営業の全部を譲受ける。 平成10年12月 改正証券取引法に基づく登録を受ける。 平成12年1月 株式会社東洋ファイナンスが東洋キャピタル株式会社に商号を変更。 平成14年11月 東洋証券ヨーロッパ株式会社の営業を停止。 平成16年10月 東洋証券ヨーロッパ株式会社を清算。 平成17年5月 東洋証券亜洲有限公司が香港証券取引所正会員権を取得する。 平成17年6月 第三者割当増資を実施し、資本金が134億94百万円となる。 平成17年8月 本店を東京都中央区日本橋から東京都中央区八丁堀に移転する。
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東洋端子 【商号履歴】 東洋端子株式会社 【株式上場履歴】 <東証2部>1966年10月1日~1986年7月3日(会社更生法適用申請) <大証2部>1966年10月1日~1986年7月3日(会社更生法適用申請) <東証1部>1963年8月5日~1966年9月30日(2部に指定替え) <大証1部>1963年8月5日~1966年9月30日(2部に指定替え) 【合併履歴】 1963年 月 日 東洋端子株式会社 【沿革】 1956年5月 東洋端子(株)設立 電装・民生事業立上げ 1970年6月 (株)松本金型技研発足 ((株)ユーコー仙台工場前身)<カメラ用品事業立上げ> 1972年1月 東洋端子製造(株)設立 1976年1月 (株)ユーコー設立 電源部品・民生事業立上げ 1977年1月 東洋端子(株)横浜工場設置 1987年11月 東洋端子(株)が住友金属鉱山(株)の関連会社に 1988年6月 (株)エスケージー設立。(株)ユーコーが(株)松本金型技研より事業継承 1990年3月 (株)サミックス設立 情報記録系事業立上げ 1990年6月 (株)サミックスが住友金属鉱山(株)の関係会社に 1992年9月 (株)ユーコー能代工場設置 1994年10月 住鉱テック(株)設立 (資本金4億1000万円) 1994年10月 東洋端子(株)・(株)ユーコー・(株)サミックスの販売部門を統合 1994年10月 (株)サミックスの管理部門を統合 1995年4月 東洋端子(株)の製造・管理部門を統合 1995年4月 インドネシア生産委託開始 1997年7月 住鉱テック(株)香港支店・シンガポール支店設立 2003年1月 資本金4億9000万円に増資 2005年4月 中国駐在事務所開設 2005年12月 ISO9001 2000年版 国内全事業所認証取得 2005年12月 ISO14001 2004年版 国内全事業所認証取得 2006年8月 営業本部を東京オフィスから本社横浜センターに移転
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東洋汽船 【商号履歴】 東洋汽船株式会社(1950年1月~1960年4月1日日本油槽船株式会社に合併) 東洋商船株式会社(1949年8月31日~1950年1月) 東洋汽船株式会社(1896年7月1日~1949年8月31日) 【株式上場履歴】 <東証1部>1950年3月10日~1960年2月20日(日本油槽船株式会社に合併)