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横山工業 【商号履歴】 横山工業株式会社(~1966年11月川崎重工業株式会社に合併) 【株式上場履歴】 <東証1部>1949年5月16日~1966年11月1日(川崎重工業株式会社に合併) <大証1部>1949年5月16日~1966年11月1日(川崎重工業株式会社に合併) <名証1部>1949年5月16日~1966年11月1日(川崎重工業株式会社に合併) 【沿革】 1966年11月 川崎重工業株式会社に合併。
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三洋工業 本店:東京都江東区亀戸六丁目20番7号 【商号履歴】 三洋工業株式会社(1963年9月~) 株式会社三洋商会(1947年7月28日~1963年9月) 【株式上場履歴】 <東証1部>1976年6月1日~ <東証2部>1971年2月1日~1976年5月31日(1部に指定替え) 【合併履歴】 1963年9月 日 株式会社三洋商会 1963年9月 日 三洋工業株式会社 1963年9月 日 株式会社三洋商会 1963年9月 日 三洋鍍金株式会社 【沿革】 昭和23年10月 創業者故山岸福次郎が、東京都港区に三洋商会を創業 昭和29年4月 三洋商会を法人組織にし、株式会社三洋商会(東京)を設立 昭和33年8月 三洋工業株式会社(東京)を設立 昭和34年1月 株式会社三洋商会(広島)を設立 昭和34年11月 三洋鍍金株式会社(東京)を設立 昭和37年12月 株式会社三洋商会(東京)は広島市の安芸津物産株式会社(設立昭和22年7月)の全株式を取得し、同時に社名を三洋工業株式会社(大阪)に変更 昭和38年8月 三洋工業株式会社(東京)、登別工場を新設、北海道支店を開設 昭和38年9月 株式会社三洋商会(東京)、三洋工業株式会社(東京)、株式会社三洋商会(広島)、三洋鍍金株式会社(東京)、三洋工業株式会社(大阪)が五社合併し、商号を三洋工業株式会社とし、本社を東京都江東区に置く 昭和41年5月 埼玉工場を新設 昭和42年2月 東北支店を開設 昭和43年7月 関西支店を開設 昭和44年8月 茨城工場を新設 昭和44年9月 福岡工場を新設 昭和45年3月 本社新築移転(現在地) 昭和46年2月 東京証券取引所市場第二部に上場 昭和51年1月 関東工場を新築移転 昭和51年6月 東京証券取引所市場第一部に指定 昭和56年11月 埼玉物流センターを新築移転 昭和57年10月 株式会社三洋工業九州システム(現・連結子会社)を設立 昭和58年4月 株式会社三洋工業東北システム(現・連結子会社)、株式会社三洋工業北海道システム(現・連結子会社)を設立 平成元年1月 株式会社三洋工業東京システム(現・連結子会社)を設立 平成3年3月 仙台工場を新設 平成8年9月 フジオカエアータイト株式会社(現・連結子会社)を買収 平成10年7月 技術研究所を新築移転 平成17年12月 スワン商事株式会社(現・連結子会社)を買収
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理研工業 【商号履歴】 理研工業株式会社(1941年8月~1949年) 理研重工業株式会社(1938年10月~1941年) 理研ピストンリング株式会社(1934年3月~1938年) 【株式上場履歴】 <東証1部>1949年5月16日~1949年11月24日(理研柏崎ピストンリング工業株式会社に営業譲渡) <新証>1949年 月 日~1949年11月24日(理研柏崎ピストンリング工業株式会社に営業譲渡) <大証1部>1949年 月 日~1949年11月16日(理研柏崎ピストンリング工業株式会社に営業譲渡) 【沿革】 1934年3月 理研ピストンリング株式会社設立。理化学興業株式会社の柏崎工場を承継。 1938年10月 理研重工業株式会社に商号変更。 1941年8月 理研工業株式会社に商号変更。 1949年12月 企業再建整備法に基づき、理研柏崎ピストンリング工業株式会社(本店・中央区日本橋通三丁目5番地)に営業譲渡。
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株式会社ニューコン工業 近藤英一郎 パワハラ 自殺 評判 やばい 前科 談合 贈収賄 欠陥品
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https //yomoyama-bbs.jp/634 ニューコン工業 評判 掲示板 newkon@newkon.co.jp 凸先 http //newkon.co.jp/
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原田工業 本店:東京都品川区南大井四丁目17番13号 【商号履歴】 原田工業株式会社(1958年3月29日~) 【株式上場履歴】 <東証2部>2017年11月6日~ <東証JASDAQ>2013年7月16日~2017年11月5日(2部指定) <大証JASDAQ>2010年4月1日~2013年7月15日(東証に統合) <ジャスダック>2004年12月13日~2010年4月1日(取引所閉鎖) <店頭>1995年4月3日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止) 【沿革】 昭和22年11月 原田次郎が神奈川県横浜市神奈川区六角橋において計測器の修理、販売を目的として有限会社原田電機製作所を設立。 昭和31年4月 事業所を東京都港区芝浜松町一丁目7番地に移転。ウィンドウォッシャーの製造販売を開始。 昭和33年3月 アンテナメーカーとして本格的に自動車産業に進出すべく、改組し、資本金100万円をもって原田工業株式会社を設立。 昭和35年10月 本社を東京都品川区南大井四丁目20番6号に移転。 昭和38年4月 東京都品川区に原田商事株式会社(連結子会社)を設立。 昭和43年3月 中華民国台湾省桃園県に台湾原田工業股份有限公司を設立。 昭和44年4月 大阪出張所を大阪市淀川区に開設。(昭和62年11月に神戸市中央区に移転し、大阪営業所と改称。) 昭和45年4月 岩手県の工場誘致に応じ、岩手県東磐井郡東山町(現:一関市)松川に松川原田工業株式会社を設立。 昭和47年7月 本社を東京都品川区南大井四丁目17番13号に移転。当社の製造部門を松川原田工業株式会社に移管。 昭和51年10月 米国市場進出のため販売拠点として米国ロスアンゼルスにHARADA INDUSTRY OF AMERICA,INC.(連結子会社)を設立。 昭和58年8月 松川原田工業株式会社、現在地(岩手県一関市東山町長坂)に移転。当社製造部門を全面移管。 昭和60年7月 国内の生産拡充を目的として、新潟県栃尾市(現:長岡市)に新潟ハラダ工業株式会社を設立。 昭和63年8月 将来の生産拠点として、中国大連市に大連原田工業有限公司(連結子会社)を設立。 昭和63年11月 米国市場への輸出拡充を目的とした生産拠点として、メキシコにMANUFACTURAS H.I.A.,S.A. DE C.V.(連結子会社)を設立。(平成5年5月HARADA INDUSTRIES(MEXICO), S.A.DE C.V.と改称) 平成元年7月 欧州市場の販売拠点として、英国にHARADA INDUSTRIES (EUROPE) LIMITED(連結子会社)を設立。 平成3年6月 米国での販売体制強化のためHARADA INDUSTRY OF AMERICA,INC.をロスアンゼルスよりデトロイトに移転。 平成7年4月 日本証券業協会に株式を店頭売買有価証券として登録。 平成9年1月 東南アジア向の生産拠点としてベトナムにHARADA INDUSTRIES VIETNAM LIMITED(連結子会社)を設立。 平成9年1月 欧州の研究・開発拠点として、Harada European Research Centreを設立。(平成15年9月HARADA EUROPE R D CENTREと改称。) 平成9年10月 原田商事株式会社、ドライバースタンド南大井店(平成15年10月ドライバースタンド南大井2りんかんに変更)の運営を開始。 平成10年2月 シンガポールにGIS JEVDAX PTE LTD(連結子会社)を設立。 平成10年10月 国内市販市場に向け、“電波職人”ブランドの販売を開始。 平成11年7月 株式会社コムウェルを設立。(同年9月株式会社横浜通信研究所と改称) 平成11年11月 香港に、原田工業(香港)有限公司(非連結子会社)を設立。 平成11年11月 台湾原田工業股份有限公司を台湾原田投資股份有限公司と改称。 平成14年1月 松川原田工業株式会社と新潟ハラダ工業株式会社を合併し、存続会社の松川原田工業株式会社を原田通信株式会社に改称(連結子会社)。 平成14年1月 愛知県安城市に中部営業所を開設。 平成14年10月 大阪営業所広島駐在事務所を大阪営業所より独立。広島営業所と改称。 平成15年9月 HARADA INDUSTRIES (EUROPE) LTD.の研究開発部門の一部を譲り受け、イギリスにHARADA EUROPE R D CENTREを開設。 平成15年10月 原田商事株式会社、ドライバースタンド南大井店をドライバースタンド南大井2りんかんに改称。 平成16年4月 HARADA INDUSTRIES VIETNAM LIMITED第2工場稼動開始。 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。 平成17年3月 本社敷地内に電波測定サイトを新設。 平成17年8月 市販製品販売部門を原田商事株式会社へ業務移管。 平成18年3月 株式会社横浜通信研究所を清算。 平成18年7月 公募増資により資本金を2,015,000千円に増資。 平成18年8月 第三者割当増資により資本金を2,019,181千円に増資。 平成18年10月 当社普通株式1株を2株に株式分割。