約 3,827,323 件
https://w.atwiki.jp/domaingetter/pages/5.html
■中古ドメイン検索結果画面の見方 検索結果の画面にはこれらの項目があり、 条件に一致した中古ドメインについて様々な面から評価することが可能です。 ＜BackLinks＞ 中古ドメインが受けている被リンクの数。 「OpensiteExplorer」か「MajesticSEO」、どちらのサービスで計測するかを 設定画面から指定することが可能です。 ＜Root Domains＞ いくつのドメインからリンクを受けているかの数。 「OpensiteExplorer」か「MajesticSEO」、どちらのサービスで計測するかを 設定画面から指定することが可能です。 ＜Moz Trust＞ 「OpensiteExplorer」が使用している指標です。 Moz Trustが高いほうがドメインの信頼度が高いと言われています。 ＜Trust Flow＞ 「MajesticSEO」が使用している指標です。 被リンクされているリンク先のページの信頼度を示します。 ＜CitationFlow＞ 「MajesticSEO」が使用している指標です。 被リンクされているリンク先のページの被リンク数に関係します。 ＜PageRank（PR）＞ Googleが決定しているサイトの格付けの指標です。 ページランクが高いほど、サイトの価値が高いと言われます。 その他にも、以前にスパムメールやウィルスなどを送ったために BlackListに登録されてしまったドメインを判定するための ＜BlackList判定＞があります。 ＜レコメンド＞はオススメのドメインを判別するもので、 ＜取得可能判定＞については「○」は取得できる可能性が高いドメイン、 「△」は確実に取得できるとは判断できなかったドメイン、 「×」は現在取得できないドメインです。 ⇒ドメインゲッター3を購入する ⇒発掘したドメインの詳細調査（個別） ※このページはドメインゲッター3サポートページの内容を引用して作成しております。
https://w.atwiki.jp/domaingetter/pages/8.html
ドメインゲッター3では、より便利に、より自分好みの中古ドメインを抽出できるように 細かく設定を行うことができます。 設定できる主な内容は、 検索エンジン BackLink数調査サイト レコメンド メール通知 となります。 ■検索エンジンについて ドメインゲッター3では、7つの検索エンジンを使用して 期限切れの中古ドメインを抽出します。 初期設定では最大数である7つ全てにチェックが入っていますが、 もし日本語運用歴のある中古ドメインのみを抽出したいという場合は、 「Y!Japan」「Infoseek」「@Nifty」「Goo」だけにチェックを入れることでより見つかりやすくなります。 また、中古ドメインの抽出は設定している検索エンジンを使って 複数同時検索を行っていますので、設定している検索エンジンが多ければ多いほど PCに負荷がかかりやすくなると言えるでしょう。 画像下の【検索時間（キーワード別）】についてですが、 ドメインゲッター3の中古ドメインリサーチ機能は、こちらで説明した通りに 複数のキーワードを設定すると順番にリサーチする仕組みです。 初期設定ではこの検索時間が24時間となっており、 これは1つのキーワードでのリサーチについて24時間調査を行い、 24時間経つと次のキーワードの調査に移るという意味です。 ある程度長い時間の方が中古ドメインが見つかりやすいですが、 キーワードを調査し尽くすと中古ドメインの検索が停止されるため、 長すぎればいいというわけでもありません。 ■BackLink数調査サイトについて ドメインゲッター3で発見された中古ドメインについては、 BackLink数（中古ドメインが受けている被リンクの数）や RootDomain数（いくつのドメインからリンクを受けているかの数）が分かります。 この2つについては、調査に使用しするサイトを OSE（OpenSiteExplore）かMJS（MajesticSEO）かを選択できます。 なぜ2つあるかというと、同じドメインでも、調査に使用するサイトに寄って これらの数が異なってくるからです。 優劣はないのでお好みで選んでください。 ■カスタムレコメンドについて カスタムレコメンドを設定すると、中古ドメインのリサーチの際に 自分好みの条件に合致した中古ドメインのみをピックアップすることができます。 各項目の見方については、検索結果画面の見方のページを御覧ください。 ここで設定した条件に一致するドメインが抽出された場合、 レコメンドマークの列に「○」が表示されます。 ■メール通知について 中古ドメインをリサーチしている際、↑で設定したカスタムレコメンドに 一致したドメインが抽出された時にメールで通知を受けることができます。 この欄に通知を受けたいメールアドレスを入力しておくと、 カスタムレコメンドに一致したドメインが発見された時に 以下の情報と共にメールが送信されます。 ドメイン名 PageRank BackLinks DomainAuthority CitationFlow RootDomains TrustFlow ⇒ドメインゲッター3を購入する ※このページはドメインゲッター3サポートページの内容を引用して作成しております。
https://w.atwiki.jp/domaingetter/pages/7.html
ドメインゲッター3の基本的な使い方としては、 長時間稼働させて調査すればするほど多くの良質な中古ドメインが見つかります。 しかし、事情があってドメインゲッター3を長時間は稼働させられない人や、 手っ取り早く中古ドメインを取得したいという人も中にはいるでしょう。 簡単に良質な中古ドメインを発見することを目的とし、 メーカー基準で選定され、データベースに保存（プール）してある 中古ドメインを簡単に呼び出すことができるのが”プレミアムプールドメイン”の機能です。 ■プレミアムプールドメインの使い方 使い方としては非常に簡単です。 【ドメインプール取得】⇒【プール】とクリックすると、 データベースに貯蔵されている中古ドメインが表示されます。 ■表示されたドメインについて ドメインは、最大で１０個まで表示されます。 そのうちの７個は期限切れ（取得可能）の中古ドメインとして表示されますが、 残りの３個については、ドメインマートという中古ドメインの販売サイトで 実際に販売されている中古ドメインです。 ドメインマートで販売されている中古ドメインは、 値段が付いているだけあって通常の中古ドメインよりも質が高いです。 ■プレミアムプールドメインの利用制限について プレミアムプールドメインの機能は、ドメインゲッター３ Pro版限定の機能です。 ※上位版、下位版の機能の違いは公式ページをご覧ください。 また、この機能は２４時間に１回だけ利用できます。 前回利用時から２４時間経たずにプールから取得しようとすると、 エラー画面が表示されますのでご注意ください。 ⇒ドメインゲッター3を購入する ※このページはドメインゲッター3サポートページの内容を引用して作成しております。
https://w.atwiki.jp/seos/pages/38.html
ドメインとは？ ネットワークに接続しているコンピュータの場所を示すインターネット上の「住所」です。 この「住所」は世界にひとつしかありません。 ドメインの取得は先着順です。 ドメインのSEO対策への有効性 使用期間が長いほうがSEO効果が高い。 検索順位表示とドメイン yahoo！での検索順位表示について 1つのドメインに対して2つまでしか表示しない。 Googleでの検索順位表示について 1つのドメインに対して2つ以上表示する場合がある 同ドメイン・サブドメインでのコンテンツ作成について 同ドメイン名でコンテンツを作成 (例：http //www.○○.com/○○.html) そのサイトのボリュームを増やすことができる。 あなたのサイトがより多くの情報を持つことにより、検索エンジンからの好評価につながる可能性がある。 そのコンテンツからのリンクはサイト内リンクとして扱われるため、別ドメインに比べて価値は低い。 別ドメイン名で新規サイトを作成 (例：http //www.○○.com/とhttp //www.●●.com/) リンクがサイト外リンクとして扱われるため、比較的高い評価につながる。 新規に取得・開設されたばかりのドメイン名は検索エンジンに評価されにくい。 エイジングフィルタ(※2)の問題で、サイト情報が検索エンジンから評価を得るまでに時間とコストを要する場合がある。 (※2)エイジングフィルタとは？新規ドメインでホームページを立ち上げた歳にGoogleにて発動されるフィルタのこと。どんなサイトでも立ち上げから【約6ヶ月程度】は外部リンク獲得などのSEO対策をしても、上位表示されないことをいう。 サブドメイン名の場合 (例：http //www.●●.○○.com) 基本的には別ドメイン名と同様の効果が発生。 本ドメイン名とサブドメイン名の関係性を検索エンジンが認識しており、リンク価値の大きさ、初期の低評価の度合いなど長所・短所ともに小さくなる場合が多い。 ドメインの都市伝説 ドメインにキーワードを盛り込む。 ドメインのseo効果を転送することができる。
https://w.atwiki.jp/kubo/pages/27.html
www . Tokyo . nttls . co . jp ・ホスト名 ・サブドメイン ・サードレベルドメイン ・セカンドレベルドメイン ・ﾄｯﾌﾟﾚﾍﾞﾙﾄﾞﾒｲﾝ 組織名を指定したﾄﾞﾒｲﾝ名は gTLDとccTLDに分かれる。 汎用ﾄﾞﾒｲﾝ名と呼ぶ ・汎用JPドメイン名 -セカンドレベルドメイン名で組織名を指定したもの。○○.jpの形になる。 -日本レジストリサービス（JPRS）が管理している。 -日本語のドメイン名（会社.jp)も可能。日本語でもエンコードされて送信されるため。 ・サブドメインレジストリに登録不要。 ・ドメイン名を登録したらwhoisで情報が公開される。これは拒めない。
https://w.atwiki.jp/telestea/pages/129.html
ドメイン名・ＩＰアドレスの歴史 概要 主要年表 ↓ＩＰアドレス、ＤＮＳなど ↓ドメイン名の種類など ↓管理組織など ↓ドメイン取得サービスなど 1974年 ＴＣＰ／ＩＰ開発（ヴィントン・サーフ、ロバート・カーン） 1981年 IPv4仕様 1983年 ＤＮＳの概念（ポール・モカペトリス） 1985年 最初のドメイン名「nordu.net」 1985年 最初の申請登録ドメイン名「symbolics.com」（.com第１号） 1986年 .jp設定、村井純に権限委譲 1986年 ＤＮＳの実装仕様JEEVES発表（ポール・モカペトリス） 1986年 ＢＩＮＤ開発（ポール・ヴィクシー） 1987年 ドメイン名の運用管理に関するRFC公開 1988年 商用インターネットが始まる 1988年 ＩＡＮＡ設立、ドメイン名、ＩＰアドレス、ＤＮＳの管理（ＩＣＡＮＮの前身） 1989年 この頃のjp第２レベルドメイン ac.jp、ad.jp、co.jp、go.jp、or.jp 1991年 ＪＮＩＣ設立（ＪＰＮＩＣの前身） 1992年 ＩＲＴＦ、ＩＰアドレス枯渇を指摘 1993年 ＪＮＩＣを改組してＪＰＮＩＣ設立 1993年 InterNICプロジェクト開始（ＩＣＡＮＮの前身） 1993年 ＣＩＤＲ導入（ＩＰアドレス割り当て単位の細分化） 1994年 GeoCities、Ｗｅｂ用レンタルサーバ無料提供サービス開始 1995年 「歴史的PIアドレス」廃止 1995年 InterNICによるドメイン登録が有料化 1995年 インターキュー（ＧＭＯの前身）設立 1995年 IPv6の最初の仕様 1996年 プライベートアドレス導入 1996年 地域型ドメインの本格運用、ne.jp開始 1997年 ＪＰＮＩＣ、社団法人に 1996年 アイル（後にＧＭＯに買収）、日本最初のレンタルサーバ開始 1997年 ルートサーバが１３になる（現在と同じ） 1997年 gr.jp（任意団体） 1998年 インターキュー（ＧＭＯの前身）、日本最初のレジストラに 1998年 米政府、インターネット管理を民間主導へ 1998年 ＩＣＡＮＮ設立 1998年 ed.jp（初等・中等教育） 1998年 IPv6仕様 1999年 レジストリ・レジストラ構成の導入 2000年 ＪＰＲＳ（日本レジストリサービス）設立 2000年 ＧＭＯ、「お名前.com」設立 2001年 ファーストサーバ、ドメイン取得サービス開始 2001年 不正競争防止法改正。ドメイン名の不正取得等の禁止 2002年 汎用JPドメイン、日本語JPドメイン 2002年 JPNICからＪＰＲＳへドメイン名登録管理業務移管 2002年 ファーストサーバ、ドメイン取得サービスを「Doレジ」に改称 2004年 Yahoo!Japan、ファーストサーバを子会社化 2004年 JPNIC、歴史的PIアドレス回収開始 2008年 IPv4アドレス枯渇対応タスクフォース設立 2010年 総務省、「ISPのIPv4アドレス在庫枯渇対応に関する情報開示ガイドライン」 2011年 IPv4アドレスの枯渇 2011年 都道府県型JPドメイン名 全体の概要 Ｗｅｂページを閲覧するには、https //www.google.com/ や http //www.yahoo.co.jp/ などのＵＲＬ（注）を指定する。その「google.com」や「yahoo.co.jp」の部分をドメイン名という。そして、「com」「jp」をトップレベルドメイン（ＴＬＤ）、「google」「co」を第２レベルドメインというように右からレベルが付けられている。 （注）実はＵＲＬ（Uniform Resource Locator）は古い用語で、現在ではＵＲＩ（Uniform Resource Identifiers）が正式名称になっている。ＵＲＬはＷＷＷ上にある情報の「場所」を示していたが、ＵＲＩでは、ＷＷＷにあるかないかは区別せず、情報の「名称」だとされている。すなわち、ＵＲＬはＵＲＩの一部分である。でも、ＵＲＬのほうが広く使われているので・・・ 一方、インターネット上のコンピュータは「123.45.67.89」のような数字列で通信相手を特定している。この数字列をＩＰアドレスという。ドメイン名とＩＰアドレスを対応づける仕組みをＤＮＳといい、それを行うサーバをＤＮＳサーバという。 ＩＰアドレスは、従来IPv4という方式を採用していたが、既に枯渇状況にあり、新方式IPv6への移行が緊急課題になっている。 有限のＩＰアドレスを適切に割り当てたりドメイン名の重複を防ぐための管理組織が必要になる。世界全体を統括する組織がＩＣＡＮＮである、ＩＰアドレスは州レベルでの地域ＮＩＣ→国レベルでのローカルＮＩＣ、ドメイン名ではレジストリ→レジストラ→リセラーの階層構造になっている。リセラーは「ドメイン取得サービス」業者で、「レンタルサーバーサービス」もしていることが多い。 現在のドメイン名体系 トップレベルドメイン（ＴＬＤ） ＴＬＤのうち、よく使われているものにgTLDとccTLDがある。gTLD（generic TLD） com（商業組織）、edu（教育機関）、gov（米国政府機関）など、分野区分によるＴＬＤである。 インターネットが世界中に普及する以前に、米国を中心にして策定されていた。ccTLDができたときに、米国専用にするという動きもあったが、現在では、com、biz、infoなど他国でも使えるようになっている。また、これらの区分での制限は緩やかになっている（このページの管理者は日本の個人であるが、comを使用している。単にドメイン取得・更新費用がjpなどよりも安価だという理由にすぎないが）。 ccTLD（country code TLD) jp（日本）、uk（英国）、cn（中国）、kr（韓国）など、国・地域を英２文字にしている。 米国はusなのだが、ほとんど使われず、gTLDを用いている。 本来、ccTLDは申請者の国籍あるいはサーバの設置国で区分するはずであったが、to（トンガ）やtv （ツバル）などは、国内よりも国外の利用者が多い場合もある。 jpの第２レベルドメイン属性型(組織種別型)JPドメイン名 co.jp（一般企業）、ac.jp（大学等）、go.jp（中央官庁）など、組織の分野による区分 地域型JPドメイン名 www.metro.tokyo.jp（東京都庁）、www.city.ota.tokyo.jp（東京都大田区役所）など地方公共団体だけでなく、kosure-megane.oota.tokyo.jpのような民間企業も利用できる。 汎用JPドメイン名 kogure.jp、木暮.jp などのように日本語を含む自由な名称がつけられる。 ルールとしての第２レベルドメインをもたない型であり、jpの前には何をつけてもよいことになる。例えば「最もうまいラーメン.jp」なども可能である。 規定以外のドメインレベル ドメイン名でのgTLDでの第２レベル、ccTLDでの第３レベル以降、すなわちgoogle.comやyahoo.co.jpでの「google」や「yahoo」の部分は、既に同一名が登録されていない限り、申請者が自由につけられる。すなわち「早い者勝ち」である。 それを悪用して、著名な企業名や商品名あるいはそれらに類似したドメイン名を取得し、その名称によりアクセス数の増加や信頼度の向上を図ったり、その企業に高額で買い取らせたりする不当行為が続出した。2001年の不正競争防止法改正により、ドメイン名の不正取得等が禁止されている。 現在のＩＰアドレス・ドメイン名の管理組織 ＩＰアドレス・ドメイン名の管理はＩＣＡＮＮ（Internet Corporation for Assigned Names and Numbers）が総合的に管理している。ＩＰアドレス管理は、先の組織ＩＡＮＡ（Internet Assigned Numbers Authority）の名称をそのまま使っていることが多い。 ＩＰアドレス割り当てをする組織をＮＩＣ（Network Information Center）という。地域（州）レベルのＮＩＣ、国レベルのＮＩＣがある。日本のＮＩＣはＪＰＮＩＣで、これが日本でのＩＰアドレスの割り当てを担当している。 ドメイン名は、ＴＬＤ別にＩＣＡＮＮの認定を受けたレジストリが管理している。jpはＪＰＲＳ（日本レジストリサービス）、comはVeriSignが担当している。 実際のドメイン名申請の受け付けは、レジストラが行う。レジストラは、取り扱うＴＬＤがccTLDの場合はその国のレジストリ（jpならＪＰＲＳ）。gTLDの場合は直接ICANNの認定を得る必要がある。複数のＴＬＤを取り扱うこともできる。 レジストラがアドレス名申請者から直接に申請を受け付けることもあるが、リセラーという代行業者を介するのが一般的である。リセラーはインターネットプロバイダなどが、「ドメイン取得サービス」や「レンタルサーバ」（ホスティングサービスともいう）を兼業しており、ドメイン名とＩＰアドレスの取得や更新業務だけでなく、Ｗｅｂサイト立ち上げやサーバの管理などのサービスまで行っているのが通常である（レジストラも同様）。 jpの第２レベルドメインの拡充 ・1989年 この頃のjp第２レベルドメイン ac.jp、ad.jp、co.jp、go.jp、or.jp ・1996年 地域型ドメイン、ne.jp（ネットワークサービス） ・1997年 gr.jp（任意団体） ・1998年 ed.jp（初等・中等教育） ・2002年 汎用JPドメイン、日本語JPドメイン、lg.jp（地方公共団体向） 米国での歴史 ドメイン名の周辺環境の確立 ＩＰアドレスの起源 1974年に、DARPA（米国国防高等研究計画局) のヴィントン・サーフ（Vinton Gray Cerf）とロバート・カーン（Robert Elliot Kahn）は、インターネットの通信プロトコルTCP/IPを開発した。その基本になるのがＩＰアドレスである。その後、仕様改訂が加えられ、1981年に現在利用されているIPv4になった。 HOSTS.TXT 1980年代中頃までは、インターネットに接続されているサーバ数は少なかった。それでもＩＰアドレスのような数字列を覚えるのは困難なので、文字列のサーバ名をつけて対応表を作るようにしていた。当初は個人が独自の対応表を作っていたが、共有するようになった。そのファイルをHOSTS.TXTといった。 ＤＮＳ 1983年、ポール・モカペトリス（Paul Mockapetris）は、ＤＮＳ（Domain Name System）の概念を発表した。1986年に、その実装版として「JEEVES」を開発した。当時のルートサーバでも採用された。 現在、ＤＮＳサーバにはBIND（Berkeley Internet Name Domain）が広く使われている。その起源は、1988年にＤＥＣのポール・ヴィクシー（Paul Vixie）が開発したBerkeley Internet Name Daemonである。これにもポール・モカペトリスの概念が取り込まれているという。 1987年には、ポール・モカペトリスの改訂仕様が公開され、現在のDNSの仕様になった。 ドメイン名の普及 1985年1月1日に最初のドメイン名。Nordu.netが登録された。これはルートサーバnic.nordu.netに使うためであり、申請して取得したものだとはいえない。 1985年3月15日にドメイン名、symbolics.comが登録された。これが申請により登録された最初のドメイン名であり、「.com」の第１号である。 1987年にドメイン名の運用管理に関するRFCが公開され、HOSTS.TXTからドメイン名への移行が進んだ。 Symbolicsは、マサチューセッツ州にあるコンピューターメーカーである。それから２５年間、symbolics.comはSymbolicsが所有してきた。ところが、2009年にSymbolicsはXF.com Investmentsにこのドメイン名を売却した。XF.com Investmentsは、価値のあるドメイン名の売買をしている会社であるが、無形文化財として、しかるべき保存をしてほしいものだ。 管理組織の設立 ＩＰアドレス、ドメイン名の一意性の確保およびＤＮＳの管理が必要になり、1988年にＩＡＮＡ（Internet Assigned Numbers Authority）が設立された。 ＵＳＣ（南カリフォルニア大学）ＩＳＩ（情報科学研究所）のジョン・ポステル（Jonathan Bruce Postel）を中心とした作業グループが前身である。当時は、インターネットへの米国政府の介入が強く、政府との契約により運用されていた。 インターネット運営の民間化 1993年 InterNICプロジェクト開始 1985年、全米科学財団（NSF）は、学術研究用に大学や研究所のスーパーコンピュータを相互接続するネットワークNSFNetを運営していた。その運用管理を民間組織に委託するため、1993年にInterNICプロジェクトを開始し、次のように分担委託した。 ・ディレクトリ・サービス：米ＡＴ＆Ｔ ・情報サービス：General Atomics（後にAT Tが担当） ・ドメイン名登録サービス：Network Solutions（現在はVeriSignの子会社） 既に1988年には商用インターネットが始まっており、1989年にはNSFNetと商用インターネットの接続が行われた。そのような動向に合わせて、InterNICの規模が拡大された。 そして、1999年のICANN（Internet Corporation for Assigned Names and Numbers）設立とともに、InterNICの業務はICANNに移管された。 1998年 米政府の民間化宣言 インターネットが米国の国防戦略として始まった経緯から、米国政府はインターネットを自分の管理下におくことを前提としていた。しかし、インターネットがビジネスで広く利用されるようになったこと、全世界に広まったことなどから、民間主導にすべきだとの意見が強くなった。 米国政府はそれへの対処をすすめてきたが、1998年に「インターネットの名前およびアドレスの管理」 (通称ホワイトペーパー)を発表、これで民間組織への移行が明確になった。 1998年 ICANN 設立 民間主導の政策を受けて、1998年に非営利団体ICANN（Internet Corporation for Assigned Names and Numbers）が設立された。民間主導で全世界的に、ドメイン名・IPアドレスの管理、ＤＮＳルートサーバー運用、技術的業務関連ポリシー策定などをＩＡＮＡから引き継いだ（現在、ＩＡＮＡはICANNにおける資源管理・調整機能の名称として使われている）。 ICANNは、理事会と支持組織および諮問委員会で運営されている。理事会は、広範な地域・分野からの代表によって構成されている。そのメンバーには支援組織・諮問委員会から推薦された者と、世界のICANN会員（以前は「会員登録した者」だったが近年はドメインネーム保有者に限定するなどの動きがある）の直接選挙で選ばれたメンバーがある。 このように開かれた組織ではあるが、法的には米国のカリフォルニア州法に基づく民間団体に過ぎないこと、ルートサーバの多くが米国政府の影響下にあることから、米国以外から反発もある。 日本での管理組織 ＮＩＣとレジストリ 現在では、ＩＰアドレスの割当（日本のローカルＮＩＣ）はＪＰＮＩＣ、ドメイン名管理（jpのレジストリ）はＪＰＲＳが行っている。 村井 純の活躍 村井 純（現兼慶應義塾大学教授）は、日本におけるインターネット黎明期からインターネットに携わり多くの功績をあげてきた。1984年に東京工業大学と慶應義塾大学を接続するJUNETを構築、1986年、アメリカのUSENETと接続した。 1986年にＩＡＮＡより、.jp ccTLDの権限を村井個人に委任された。これが日本でのＮＩＣの始まりである。 1993年 ＪＰＮＩＣ発足 JPドメイン名登録管理業務を組織化するため、1991年にＪＮＩＣ（Japan Network Information Center）が設立され、1993年にＪＰＮＩＣ（Japan Network Information Center）に改組され、jpでのＤＮＳサーバ運営を行い、1994年に、ＪＰＮＩＣからＩＰアドレスの割り当てを開始した。 これにより、日本での管理組織が確立したといえる。 その後、2002年にJPドメイン名登録管理業務をＪＰＲＳ（日本レジストリサービス）へ移管し、ＪＰＮＩＣはＩＣＡＮＮ（ＩＡＮＡ）のローカルＮＩＣの位置づけになる。 2002年 ＪＰＲＳがレジストリに 現在ＴＬＤjpのレジストリはＪＰＲＳ（日本レジストリサービス）である。 ・2000年、株式会社日本レジストリサービス設立 ・2002年、ICANNとの間でccTLDスポンサ契約締結、レジストリになる。 ・2002年、JPドメイン名登録管理業務をJPNICから移管 レンタルサーバ、ドメイン取得サービス GeoCities：最初のＷｅｂページ用レンタルサーバ 1994年、米GeoCitiesはＷｅｂサイト用サーバ資源の無料提供を開始した。これが「レンタルサーバー」分野の先駆けである。 1997年にソフトバンクが出資して日本法人ジオシティーズが設立された。 、2000年に日本のジオシティーズはYahoo! JAPANと合併し解散。サービス名は「Yahoo!ジオシティーズ」となる。Yahoo! JAPAN IDを得ると、最大50MBの容量が利用できるので人気が高まった。 米国のGeoCitiesサービスは2009年に終了・閉鎖された。 ＧＭＯ：日本最大のレジストラ ・1996年 最初のレンタルサーバサービスを開始 レンタルサーバは、1996年にアイルがレンタルサーバサービスを開始したのが日本での最初だといわれている。アイルは2001年にＧＭＯに買収され子会社になる。 ・1998年 最初のレジストラ 1998年、インターキュー（ＧＭＯの前身）は日本商用で最初のレジストラ（ドメイン名登録機関）になった。1999年にはICANN認定のレジストラになった。 ・2000年 お名前.com 2000年にインターキューとマイクロソフトは共同で「お名前.com」を設立。現在日本での最大のレジストラになる。 ・2001年 ＧＭＯに改称 インターキューはＧＭＯ（グローバルメディアオンライン）に改称 。アイルやラピッドサイトなど同業企業を買収して規模拡大。関連分野での多角化を進めてきた。 ファーストサーバの「Ｄｏレジ」 ファーストサーバの「Ｄｏレジ」は「お名前.com」と比較して、価格は高いがサポートがよいと評価されている。 ・1999年 クボタシステム開発、レンタルサーバーサービス「ファーストサーバ」を開始 ・2000年 ファーストサーバ株式会社として独立、営業活動を開始 ・2001年 ドメイン取得サービスを開始 ・2002年 事業名を「Doレジ」に改称 ・2003年 ICANNからレジストラ認定 ・2004年 Yahoo!Japanの子会社となる リセラーの増大 2000年頃から個人のＷｅｂサイト開設が増加し、独自のドメイン名をもつことが流行した。それに伴い、多くのインターネットプロバイダがレンタルサーバ、ドメイン取得サービスに参入するようになった。 ＩＰアドレスの枯渇 1981年にIPv4の仕様が公開されたが、この仕様ではＩＰアドレスは３２ビット（４バイト）のため、最大４２億になる。それが適切に配分しても現在の需要に不足するが、当初は無駄が多かったため、枯渇状況になっている。これは単なる技術問題ではなく、インターネット利用が限界に達する社会問題として認知されている。 ＩＰｖ４での対策 ＩＰv４ 1981年にIPv4の仕様が公開されたが、この仕様ではＩＰアドレスは３２ビット（４バイト）のため、最大４２億になる。それが適切に配分しても現在の需要に不足するが、当初は無駄が多かったため、枯渇状況になっている。 1992年にＩＥＴＦ（Internet Engineering Task Force ）はＩＰアドレスの枯渇調査結果を発表、この頃から次世代ＩＰアドレスに関する議論が始まった。 1993年 ＣＩＤＲ導入 従来は、ＩＰアドレスをクラスという単位で割り当てていた。単純にはバイト単位で区切ったものである（クラスＡ：65,536個、クラスＢ：16,384個、クラスＣ：256個、クラスＤ：16個）。しかも、クラスＢ、Ｃで割り当てることが多く、無駄が生じていた。 それで、任意のビット数で区切ることにより、必要に応じた個数にすることが考えられた。それをＣＩＤＲ（Classless Inter-Domain Routing）という。 1996年 プライベートアドレスの導入 電話番号での外線番号は一意でなければならないが、内線番号では外部と重複してもかまわない。それと同様に、ＩＰアドレスに特定の範囲を設けて、その番号は内線番号として使うようにした。外線番号に相当するのがグローバルＩＰアドレス、内線番号に相当するのがプライベートＩＰアドレスである。 歴史的ＰＩアドレスの回収 1995年までは、インターネットを利用する組織が少なかったため、ＩＡＮＡやInterNICなどから直接にＩＰアドレスを割り当ててもらうことが多かった。それを「歴史的ＰＩアドレス」（provider independent address）という。 時代が経ち、管理者不明の歴史的ＰＩアドレスが多いことが問題になり、1995年に歴史的ＰＩアドレスは廃止になった。JPNICは2004年から歴史的PIアドレスの回収を進めてきている。 ＩＰｖ６への移行 このような対策を講じても、ＩＰｖ４では枯渇するのは免れない。抜本的対策として、新しい形式ＩＰｖ６への移行が必然になった。 1998年 ＩＰｖ６の仕様確定 ＩＰｖ６ではＩＰアドレスの長さは１２８ビットになるので、2128＝340兆の1兆倍の1兆倍個になる。これならば永久に枯渇しないだろう。 移行推進 IPv6に移行するには、ルータやＤＮＳサーバの対応が必要になるし、既存アプリケーションの改訂が必要になることもある。そのため、以降には多くの関係者の協力が不可欠である。そのためのキャンペーンが行われてきた。日本では、 ・2008年 IPv4アドレス枯渇対応タスクフォース設立 ・2010年 総務省「ISPのIPv4アドレス在庫枯渇対応に関する情報開示ガイドライン」 などが行われている。 枯渇の現実化 このような対処をしていたのであるが、実際にＩＰアドレスが枯渇してしまった。 2011年には、ICANN(IANA)にプールされていたIPv4アドレスは枯渇した。地域的にはインターネット利用者が急増しているアジア大洋州地域を担当するAPNIC（Asia Pacific Network Information Centre）が枯渇し割り振りを制限した。 2012年には、ヨーロッパ、中東、中央アジア地域、2013年には北米、及びカリブと北大西洋地域、2014年にはすべての地域で枯渇すると予測されている。 枯渇の社会的影響 ＩＰｖ６への移行が進まないと、既得者以外にはインターネットの利用ができなくなる。インターネットはますます社会インフラとして重要になるが、膨大なＩＰアドレスが必要になるので、その実現が妨げられることになる。すなわち、IPv6への移行推進は大きな社会的緊急課題になったのである。
https://w.atwiki.jp/sysword/pages/52.html
【ドメイン】 インターネット上に存在するコンピュータやネットワークを識別するために付けられている名前の一種。インターネット上の住所のようなもので、重複しないように発行・管理されている。アルファベット、数字、一部の記号の組み合わせで構成される。近年では、日本語など各国独自の言語・文字でドメインを登録できる国際化ドメイン名も利用できるようになった。 ネット上のコンピュータ同士はIPアドレスによってお互いを識別し、通信を行っているが、数字の羅列であるIPアドレスは人間にとっては扱いにくいため、別名としてドメインを運用するようになった。ドメインとIPアドレスを対応させるシステムはDNSと呼ばれ、全世界のDNSサーバが連携して運用されている。一つのドメインに複数のIPアドレスを対応させたり、一つのIPアドレスに複数のドメインを対応させることもできる。 ドメインは実世界の住所のように階層構造になっており、「.」で区切って表記する。一番右がトップレベルドメイン(TLD)で、以下、左に向かってセカンド、サード…と区分が細かくなっていく。 トップレベルドメインは、国ごとに割り当てられるccTLD(country code TLD)と、国や地域とは関係なく別の基準で割り当てが行われるgTLD(generic TLD)の2種類がある。ドメインの衝突を防ぐため、ドメインの管理はICANNという組織が一元管理しており、ICANNから委任を受けた各国の機関がが割り当て業務を行っている。日本のccTLDであるJPドメイン(.jp)はJPNICが管理している。
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≪属性型ドメイン≫セカンドレベル(.jpの左隣の領域)が組織種別ラベルとなり、サードレベルドメインが組織名となっている。組織種別ごとに登録資格が決まっている。 ≪汎用ドメイン≫セカンドレベルに取得者の希望する名称を登録することができる。(田上) 属性型ドメインを取得できるのは国内で登記されている企業組織のみで、1組織あたり1ドメインのみ取得できる。 一方、汎用ドメインは日本国内居住者であれば誰でも取得でき、取得数に制限が無い。 佐藤 属性型ドメインは「co.jp」全体のことで汎用ドメインは「co.jp」の.jpの部分を指す。 藤田 属性型ドメインはセカンドレベルドメインが組織種別で組織が取得できる。汎用ドメインはその種別がなく、個人でも取得できる。 白瀬 属性型ドメインは1つの組織につき1つしか取得できず、個人では取得できないが汎用ドメインは組織属性（co、.ne等）がなく、個人・法人を問わず取得可能 森 属性型JPドメインとは、一般的な企業が利用する「.co.jp」、ネットワークサービスの提供企業が取得する「.ne.jp」、財団法人や社団法人など が取得する「.or.jp」などのドメインのことで、汎用JPドメインとは、「名称.jp」の形式のドメインです。 久保 セカンドレベルかサードレベルか 藤山 属性型ドメインを取得できるのは日本国内に登記されている企業組織のみで、一つの組織ごとに一つのドメインのみであるが、汎用ドメインは日本国内に住んでいる人ならば誰でも取得でき、取得数の制限がない。 山館 汎用ドメインを登録していても属性型JPドメイン名を別に登録することができる。 周 属性型ドメインは末尾が「.jp」で終わるドメイン名のうち、セカンドレベルが組織種別ラベルとなり、サードレベルドメインが組織名となっているもの。 汎用ドメインは「○○○.jp」のように、セカンドレベルに取得者の希望する名称を登録することができるJPドメイン名のこと。 長谷川
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取得者の希望する名称を登録することができるJPドメイン名 森 セカンドレベルに取得者の希望する名称を登録することができる 長谷川 セカンドレベルドメインで組織名を指定する 佐藤 JPドメイン名は「○○○.co.jp」や「○○○.ne.jp」など、セカンドレベルに組織種別を表す2文字を持ち、サードレベルに名前を登録する形であった。汎用JPドメイン名は2001年に新しい枠組みとして導入され、組織名だけでなく、商品名やイベント名などでの活用が進んでいる。 田島
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ドメイン公共ドメイン（仮称） 郵政局ドメイン 文化局ドメイン 建設局ドメイン（仮称）大黒市空間管理局 ドメイン 現実では、ある連続したネットワークを区別するために設けられた１つの大区分である。 このページでいえば「www36.atwiki.jp」に相当する。 大黒市では市の管理の元、局の区分に従っていくつかの空間ドメインが存在する。 主に特殊な建築物に各ドメインが割り振られており、それぞれ管轄部署が異なる。 ヘタに他所のドメインに侵入して迷惑がかかると市の機能が損なわれるため、サッチーはドメイン間を越境できない。 このためドメインを把握し「駆け込み寺」を理解することはメガネ使いにとっては常識…らしい。 公共ドメイン（仮称） 公共サービス、即ち道路上や河川上のドメインであり、他のいかなるドメインとも干渉しない。 郵政局ドメイン 大黒市郵政局が管轄・保守している空間ドメイン。サッチーの仕事場兼家である。 とはいえ、サッチーに対しての効力は無いため作中で表現されることは少ない。 文化局ドメイン 大黒市文化局が管轄・保守している空間ドメイン。神社仏閣・学校を管理する。 郵政局と仲が悪いらしく、口実を与えないためにサッチーは文化局ドメイン内に侵入できない。 そして文化局は空間管理をとても「大事」にしているため、古い空間が多いドメインでもある。 建設局ドメイン（仮称） 大黒市建設局が管轄・保守している空間ドメイン。工事現場を管理する。 空き地が工事現場になることでこのドメインに編入されることが多いため、意外と出番は多い。 空き地や工場跡を放置することが多いため、文化局同様古いドメインが多い空間でもある。 大黒市空間管理局 「大黒市空間管理局」の空間とはまさに空間ドメインのことである。 局の性質上、局員は一定の制約の元ドメインを越権できる。ただし某公安九課ほどアバウトではないらしい。 ただし弊害だけはきっちり降りかかるようであり、古ビルの一件ではかなり苦境に立たされたようだ。