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- - - 軍団 軍団について 団員紹介 軍団内活動報告 軍会議議題履歴 軍団倉庫アイテム コミュニティー 軍団日記 軍団掲示板 アップロード アップロード(海外鯖ミラー版、アップロードが失敗する方用） アンケート 動画倉庫 攻略 お得情報 新人さん用ガイド 放置をしよぉ 名将武魂にでよぉ 師匠or弟子になろぉ 月旦評 -雑学- 月旦評 -三国志- 月旦評 -三国志演義- 豆知識 課金について MOBリスト (地域引き) 攻略 ID IDにいこぉ！ IDの種類 攻略＜対人＞ 国戦 国戦とは 国戦結果 群栄競技場 競技場にでてみよぉ 競技場の種類 攻略 MAP フィールドMAP +Lv1～ Lv1～ 兗州 豫州 徐州 北揚州 成陽 靈壁 鉄門峡 黄巾前 黄巾地下牢 黄巾祭壇 黄巾天台 +Lv130～ Lv130～ 白馬 天柱山 准南 +Lv150～ Lv150～ 青州 済南周辺 北海周辺 東莱 司州 宛周辺 +課金MAP 課金MAP 済陰 大興山 会稽 攻略 兵士 兵士について 転職 能力数値表 兵士技能 転職令ドロップ情報 攻略 職業 職業 +武士 武士 技能 特技 +武士 重兵器武士 長兵器武士 短兵器武士 +牙将 短兵器牙将 +虎将 重兵器虎将 長兵器虎将 +侠士 侠士 侠士技能 弓剣豪 二刀剣豪 智力禁衛 +策士 策士 策士技能 博士 謀士 +術士 術士 術士技能 道士 法師 攻略 ドロップ 武器ドロップ参考表 防具ドロップ参考表 関所ボスドロップ参考表 攻略＜生産＞ 精錬 鍛造 裁縫 工芸 攻略＜加持＆強化＞ 加持をしよぉ！！ 強化をしよぉ！！！ リンク リンク ページ一覧 更新状況 取得中です。 ここを編集
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課金武将 猛将武将 鬼謀武将 医者武将 レベル51 秦頡 しんけつ 火 豪傑 スキル：怒吼 怒斬 死守 正義 鉄打の漢 場所：宛城市街 レベル52 曹鈴青 そうりんせい 風 豪傑 スキル：瞬歩斬 連環掌低 刮目 佳人 身軽体健 特殊スキル：（やや弱）真・連環掌底 （強）超・連環掌底 場所：白馬湖4RE レベル55 韓忠 かんちゅう 地 豪傑 スキル：黄天斬 団結攻撃 黄巾 好闘 特殊スキル：（弱）真・黄天斬 （やや弱）幻・黄天斬 （強）黄天覇斬 場所：大興山 レベル60 嬌嬌 きょうきょう 風 豪傑 スキル：連環掌底 泣騒不休 柳眉 抵死不従 特殊スキル：（弱）真・連環掌底 （やや弱）超・連環掌底 （強）瘋狂連環掌底 場所：結婚礼拝堂 レベル65 社遠 とえん 地 豪傑 スキル：黄天斬 黄天武拳 強占 黄巾 黄天護体 特殊スキル：（弱）真・黄天武拳 （やや弱）幻・黄天武拳 （強）黄天武陽拳 場所：Lv50サブクエ「黄巾第２章皇甫救出」 レベル80 廖化 りょうか 火 豪傑 スキル：会心一撃 疾斬 爆裂斬 主力 廖先鋒 黄天護体 特殊スキル：（弱）幻・会心一撃 （強）会心連撃 場所：徐州の旅館のＮＰＣに話しかける「列伝クエストの廖化列伝」 レベル93 趙媛姜 水 豪傑 スキル：連斬 会心一撃 寒風 黄巾 抵死不従 猛攻 特殊スキル：（やや弱）幻・連斬 （強）断筋連斬 場所：鉅鹿武台 レベル110 劉備 りゅうび 地 豪傑 スキル：会心一撃 飛石計 鳳舞幻殺 仁徳 遁走 漢室宗親 場所：楼桑村
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小倉興産 本店：北九州市小倉北区浅野二丁目15番１号 【商号履歴】 小倉興産株式会社（1951年６月～2006年３月１日株式会社ＡＳアセットに合併） 株式会社豊楽園（1948年５月～1951年６月） 小倉築港産業株式会社（1947年４月～1948年５月） 小倉築港株式会社（1931年７月～1947年４月） 【株式上場履歴】 ＜福証＞1990年11月 日～2003年７月 日（浮動株減少） 【合併履歴】 1999年４月 日 旭興物産株式会社 1999年４月 日 博多キグナス石油株式会社 1951年９月 日 株式会社日宝商会 1947年４月 日 小倉海運株式会社 【沿革】 提出会社は、昭和６年７月初代社長浅野總一郎によって小倉築港株式会社として設立され、すでに完成していた小倉地先公有水面の竣工地(第一工区)の所有権とともに未竣工地385,002㎡の埋立免許権を株式会社浅野小倉製鋼所(現 住友金属工業株式会社)から譲受け、埋築事業を開始いたしました。その後さらに事業の発展を期するため不動産事業の他に石油販売業、倉庫業、建設資材販売業等に進出し現在に至っております。 昭和６年７月 東京市麹町区丸の内一丁目６番地の１東京海上ビル新館に小倉築港株式会社を資本金150万円で設立 昭和22年４月 小倉海運㈱を対等合併し、小倉築港産業㈱に商号変更 昭和23年５月 ㈱豊楽園に商号変更 昭和25年10月 ㈱日宝商会(資本金1,000万円、当社全額出資)を設立し、石油販売業を開始 昭和26年６月 小倉興産㈱に商号変更 昭和26年９月 ㈱日宝商会を吸収合併 昭和27年４月 倉庫業を開始 昭和33年12月 三興石油㈱(資本金25万円、当社全額出資)を設立 昭和36年12月 小倉興産１号館を建設し、貸ビル業を開始 昭和36年12月 本店を小倉市浅野町２番地の414小倉興産１号館(現 本社)に移転 昭和38年４月 建設資材の販売を開始 昭和39年７月 博多キグナス石油㈱(資本金50万円、当社50％出資)を設立 昭和40年７月 旭興物産㈱(資本金100万円、当社全額出資)を設立 昭和42年11月 駐車場業を開始 昭和42年11月 大興石油㈱(資本金1,000万円、当社全額出資)を設立 昭和43年９月 通関業を開始 昭和46年４月 宅地建物取引業を開始 昭和54年３月 小倉駅北口開発構想に基づき小倉興産６号館(KMMビル)を建設 昭和55年11月 自動車整備センターを設置し、自動車整備事業を開始 昭和61年２月 三興石油㈱が小倉興産ビルサービス㈱(現・連結子会社)に商号変更 昭和63年12月 大興石油㈱が小倉興産ミッド㈱に商号変更 平成２年11月 福岡証券取引所に上場 平成４年11月 小倉興産ミッド㈱がディックスー㈱(現・連結子会社)に商号変更 平成５年３月 小倉駅北口開発事業として、超高層ビルの小倉興産16号館(リーガ・ロイヤルビル)、21号館(ラフォーレビル)を中心とする一連のテナントビルを建設 平成７年３月 ㈱枝光運輸へ資本参加し、運送事業を開始(出資額1,000万円、出資比率50％) 平成11年４月 子会社の旭興物産㈱、博多キグナス石油㈱を吸収合併 平成11年６月 小倉興産自動車整備㈱(現・連結子会社)を設立し、自動車整備事業を分社 平成11年６月 ㈱小倉興産倉庫物流(現・連結子会社)を設立し、倉庫事業を分社 平成11年10月 子会社の㈱小倉興産倉庫物流が㈱枝光運輸を吸収合併 平成15年３月 公開買付により㈱ケイ・ピー・ホールディングの子会社となる 平成17年２月 株式会社アパマンショップネットワークによる小倉興産株式会社の株式取得を目的として、同社の100％子会社である特別目的会社として株式会社ＡＳアセットを設立 平成17年３月 株式会社ＡＳアセットは、小倉興産株式会社の株式を取得し子会社化(資本金1,005百万円、議決権保有割合93.7％) 平成17年７月 株式会社ＡＳアセットは、小倉興産株式会社の子会社小倉興産自動車整備株式会社の株式70％を伊藤忠エネクス株式会社へ譲渡 平成17年９月 株式会社ＡＳアセットは、小倉興産株式会社の石油事業に関する営業を小倉興産エネルギー株式会社(旧商号：小倉興産自動車整備株式会社)に譲渡 平成17年12月 株式会社ＡＳアセットは、小倉興産株式会社との間で当社を存続会社とする吸収合併に関する合併契約書を締結(合併期日：平成18年３月１日) 平成18年３月 株式会社ＡＳアセットが小倉興産株式会社を吸収合併。株式会社ＡＳアセットは商号を小倉興産株式会社に変更。 平成18年５月 株式会社アパマンショップネットワークとの間で、小倉興産株式会社を消滅会社とする吸収合併に関する合併契約書を締結(合併期日：平成18年７月１日)
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北朝鮮の“美女応援団”のメンバーが帰国後、韓国についての土産話が問題になり、強制収容所に送られたという。 北朝鮮からは02年9月釜山アジア競技大会(270人)を初め、03年8月大邱ユニバーシアード大会(306人)、05年9月仁川アジア陸上選手権大会(124人)、05年仁川(人数不明)でのアジア陸上選手権に若い女性からなる100～300人規模のいわゆる“美女応援団”が相次いで送り込まれ、派手な演出で内外の話題になった。彼女らは舞踊や音楽などを専攻するエリート学生や各種宣伝要員で、韓国世論の関心を引き韓国社会にさらに親・北朝鮮ムードを広げることを狙ったものだった。 彼女らは韓国派遣に先立ち国家安全保衛部(秘密警察)に誓約書を提出することになっているが、その内容は「敵地では金正日将軍さまの戦士らしく戦う」とか「帰ってきても南(韓国)で見たり聞いたりしたことは一切口外しない。違反した場合はいかなる処罰でも受ける」などだという。問題の強制収容所は主に“経済犯”を収容する場所だという。 「同じ民族」といって親・北朝鮮ムードが広がっている韓国とは異なり、依然、統制が厳しい北朝鮮の内部実態を物語るものとして注目されている。 情報元は北朝鮮から中国に脱出してきた収容所出身者の咸鏡南道・端川市の検徳地区のテフン収容所で解放されて最近中国に脱出したイ・ミョンホさん(仮名)で「昨年11月頃、咸鏡南道端川にある大興収容所に21人の若い女性が収容されてきたが、いずれも韓国でのスポーツ大会に応援団として行ってきた者だった。理由は、韓国で見聞きしたことは一切口外してはならないという誓約書に違反したためだ」と語っているという。 前の情報 次の情報 情報収集室へ行く 不特定情報一覧表を閲覧する ^
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２２０．新唐書 宋の仁宗は、劉昫らが編纂した『旧唐書』は卑弱で淺陋だとして、翰林学士である欧陽修に命じて、端明殿の学士である宋祁が各刊の編撰を行い，曾公亮が皇帝に上提するまで，十七年を要して、およそ二百二十五卷に及ぶ新唐書が完成した。本紀、志、表，列伝。故事，各書の筆頭には官に用いられた尊者一人を置き，唐書において功績が多いとされた先進の人々の伝記を宋祁が修正し，各列伝を編撰して進めたのである（そこで修伝と言われる）。宋祁が詔により唐書の修正に従事した十年間余り、宮廷内に寝起きし，原稿を納得ゆくまで推敲吟味して，列伝百五十卷を練り上げた（そこで祁伝と言われる）。論者は、「『新唐書』に記載された記事は『旧唐書』より豊富であるが，文は『旧唐書』より簡潔である」と言っている。このことは言うまでもなく、欧陽修が宋二公時代の古文の大家であるためである。とはいえ 文体は必ずしも一定でなく，文章により難易度には差がある。『旧唐書』は唐末五代の戦乱の影響で，記載の史籍が無稽の場合に，資料をすり合わせ、不足を拾い補うのは，大変困難だった。宋の治世となり、文治の大興とも呼ばれるこの時代になって，殘された歴史資料が次第に見いだされた。『新唐書』芸文志の記載を觀ると，唐代の史事はおよそ數十百種，これらはみな五代に編纂した『旧唐書』の時には見えない記事であり，參考文献の再発見によって，記載内容の精度も記述の詳しさも向上したと誇れるものである。また宋代初期の積学の知識人が、各地で見聞した記述をもとにして編撰が行われた。唐史記七十五卷を著述した孫甫の如くは、唐の君臣の言行や行ないによって，当時の政治や乱を描き出し、その要因を推し測り，孫自身の身も治乱の間に時をへた。当時の人は「一日中史書を読むのは、一日孫甫の論を聴くのには及ばない」と言った。また趙瞻は唐春秋五十卷を著述し，趙鄰幾は唐実録の會昌元年以來の日暦の二十六卷を追補し，陳彭年は唐紀四十卷を記述した（以上は宋史各本伝に見える）。諸人はみな博聞強記で勤勉に資料を集め，一書を作り上げ，不純物を除去して精密に選りすぐった。欧陽修は、宋代に得た文献の添削を行った。また呂夏卿は唐代の事跡に熟達しており，博学で数百家の伝記及び雜説に通じ，譜学にも明るく，『新唐書』において世系諸表を創設して最も功有りとされた（宋史夏卿伝）。宋敏求は唐の武宗以下の六世実録百四十卷を吟味して補い，王堯臣は敏求による唐代の研究の成果をさらに深く修めて，奏の編修官となった（宋史敏求伝）。この『新唐書』を刊修する時にあたっては，多くの名文家や史家の助手を得られたため、良史と称されるのも納得できることである。 ２２０．新唐書 宋仁宗以劉昫等所撰唐書，卑弱淺陋，命翰林學士歐陽修、端明殿學士宋祁刊修，曾公亮提舉其事，十七年而成，凡二百二十五卷。修撰紀、志、表，祁撰列傳。故事，毎書首只用官尊者一人，修以祁先進，且於唐書功多，故各署以進。（修傳）祁奉詔修唐書，十餘年出入臥内，嘗以稿自隨，爲列傳百五十卷。（祁傳）論者謂新書事增於前，文省於舊。此固歐、宋二公之老於文學，然難易有不同者。舊書當五代亂離，載籍無稽之際，掇拾補輯，其事較難。至宋時文治大興，殘編故冊次第出見。觀新唐書藝文志所載，唐代史事無慮數十百種，皆五代修唐書時所未嘗見者，據以參考，自得精詳。又宋初績學之士各據所見聞，別有撰述。如孫甫著唐史記七十五卷，毎言唐君臣行事，以推見當時治亂，若身歴其間，人謂終日讀史，不如一日聽孫論也。又趙瞻著唐春秋五十卷，趙鄰幾追補唐實録會昌以來日暦二十六卷，陳彭年著唐紀四十卷。（以上見宋史各本傳）諸人皆博聞勤采，勒成一書，必多精核。歐、宋得藉爲筆削之地。又呂夏卿熟於唐事，博采傳記雜説數百家，又通譜學，創爲世系諸表，於新唐書最有功。（宋史夏卿傳）宋敏求嘗補唐武宗以下六世實録百四十卷，王堯臣修唐書以敏求熟於唐事，奏爲編修官。（宋史敏求傳）是刊修新書時，又得諸名手佽助，宜其稱良史也。
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三千年に渡り、様々な王朝が興亡の歴史を紡いだユーラシア大陸東部に位置する大国。 国内は非常に肥沃な土地が面なり、農耕・牧畜に適している。また、国内にいくつかある河川はこの土地に様々な水産資源を絶えず供給しており、国土の豊かさにおいては、この華仙教大国はエイジア一といわれている。 首都 ：中都大興府（燕京） 政体 ：独裁君主制 元首 ：海陵王：憐・泰隆（皇帝） 言語 ：華国語 宗教 ：仏教（国教）、アシュラ教 民族 ：主に人間 その他パラ、エルフ、ジャイアント ドワーフ、ハーフエルフ、シフール 数千年に渡り栄華と衰亡を繰り返してきたユーラシア大陸東方において、神聖暦860年、強大な国力を有する北宋が建国された。さらに同時期には、北部部族を統一した契丹族の遼、西北辺境を支配した西夏が建国され、中華領域において遼、西夏、北宋の3国がにらみあうことになる。 しかし北宋は争いを嫌い、遼・西夏に対して現状維持を目的として援助金を与える盟約を締結。その後一世紀もの間続いたこの盟約により、北宋は経済に破綻を生じ、国政は国家的危機に陥ることとなった。 これを契機に遼は自国内の王朝制度を強化すると、北宋に中国全土の支配権の委譲を勧告。状況の悪化を悟った北宋の元首はこれを受諾し、北宋の独裁政治は終わりを告げる。 遼は「武人」海陵王［の即位に合わせて国名を「金」と命名。今まで北宋と呼ばれていた国は南方に移され「南宋」となった。そしてこの二国に西夏を加えた三国は「華仙教大国」を名乗り、付近の国家に対して臨戦体制を取りはじめた。 現在、中華地方は三国の時代と呼ばれ、エイジアの貿易の中心として繁栄し始めている。 情勢 人物 文化 地理 流派 宝貝 その他（分類不明・未整理など） ＯＰ 一騎当千！！ 名前 コメント
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菱電商事 本店：東京都豊島区東池袋三丁目15番15号 【商号履歴】 菱電商事株式会社（1958年５月～） 株式会社利興商会（1947年４月22日～1958年５月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1991年９月２日～ ＜東証２部＞1963年４月１日～1991年９月１日（１部に指定替え） 【合併履歴】 1952年11月 日 株式会社大興商会 【沿革】 昭和22年４月 三菱電機株式会社の東部代理店として、同社製のミシン、電気冷蔵庫、ラジオを主とする各種電気機械及び一般機械類の販売を目的とし、昭和22年4月22日に東京都千代田区に「株式会社利興商会」を設立。 昭和22年11月 名古屋支店を開設(平成6年6月に支社に改称)。 昭和27年11月 三菱電機株式会社西部代理店「株式会社大興商会」と合併し、同社福岡支店及び京都・広島各出張所(昭和35年6月に支店に昇格)を継承。同社本店を大阪支店(平成6年6月に支社に改称)として引き続き設置。 昭和28年３月 長崎出張所を開設(昭和47年2月に支店に昇格)。 昭和30年４月 沼津出張所を開設(昭和47年2月に支店に昇格)。 昭和30年５月 高松出張所を開設(昭和41年11月に支店に昇格)。 昭和33年５月 商号を「菱電商事株式会社」に変更。 昭和35年１月 宇都宮出張所を開設(昭和47年2月に支店に昇格)。 昭和35年５月 前橋出張所を開設(昭和47年2月に支店に昇格)。 昭和36年６月 静岡出張所を開設(昭和47年2月に支店に昇格)。 昭和38年４月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 昭和40年５月 子会社大阪菱冷工業株式会社を設立(現連結子会社)。 昭和42年１月 浜松出張所を開設(昭和47年2月に支店に昇格)。 昭和45年４月 郡山出張所を開設(昭和47年2月に支店に昇格)。 昭和46年９月 昭和45年10月から、家庭電気品の営業権を三菱電機株式会社と共同で設立した新販売会社へ逐次譲渡し、家電部門を完全に分離。 昭和50年10月 子会社菱幸株式会社を設立(現連結子会社)。 昭和51年２月 子会社名古屋菱冷工業株式会社を設立(現連結子会社)。 昭和53年７月 本社の営業部門を分割し、東京支店を開設。 昭和54年８月 物流合理化のため、東京配送センター(その後東京菱商物流株式会社)を設置。 昭和57年４月 熊谷営業所を開設(昭和59年４月に支店に昇格)。 昭和57年６月 東京支店を分割し、東京第一支店・東京第二支店を開設。 昭和60年４月 子会社東京菱冷工業株式会社を設立(現連結子会社)。 昭和61年11月 大阪地区に、大阪物流センター(その後大阪菱商物流株式会社)を設置。 昭和63年６月 東京第一支店・東京第二支店を本社に統合し、第一・第二及び第三の３営業本部制を発足。 平成２年４月 シンガポールに子会社RYOSHO TECHNO SINGAPORE PTE.LTD.を設立(現連結子会社)。 平成２年５月 本社社屋を東京都豊島区へ移転。 平成３年９月 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 平成４年７月 ソウル支店を開設。 平成６年６月 本社の各営業本部を、システム・エレクトロニクス両事業本部及び保険本部の2事業本部・1本部体制に再編。東京支社設置。大阪・名古屋の各支店を支社に改称。 平成６年７月 香港に子会社菱商香港有限公司を設立(現連結子会社)。 平成６年10月 子会社東京菱商デバイス株式会社、東京菱商物流株式会社及び大阪菱商物流株式会社を設立。 平成７年４月 子会社大阪菱商デバイス株式会社を設立。 平成８年１月 東京・大阪・名古屋の各菱冷工業株式会社の社名を東京・大阪・名古屋菱商テクノ株式会社に変更。 平成９年６月 エレクトロニクス事業本部から、情報通信デバイス事業本部を分離新設。 平成10年10月 東京菱商物流株式会社と大阪菱商物流株式会社が合併し、アールエス・ロジテム株式会社として発足。 平成11年１月 米国カリフォルニア州に子会社RYOSHO U.S.A. INC.を設立。 平成11年４月 従来の3支社12支店制を再編し、9支社制(東京・関西・名古屋・東北・北関東・静岡・広島・高松・九州)を採用。 平成11年５月 当社の保険部門及び子会社菱幸株式会社の保険部門を、当社と三菱電機株式会社他2社と共同で設立したメルコ保険サービス株式会社(関連会社)に移管。 平成12年６月 システム事業本部の名称を産業システム事業本部に変更。 平成13年７月 中国上海市に菱商電子(上海)有限公司を設立(現連結子会社)。 平成13年12月 本社、東京支社、関西支社及び名古屋支社でISO14001を認証取得。 平成14年４月 各事業本部の名称を、FA・施設システム事業本部、半導体・デバイス事業本部、情通・産業デバイス事業本部に変更。 平成14年12月 国内全事業所においてISO14001を認証取得。 平成15年12月 子会社菱商香港有限公司に深セン事務所を開設。 平成16年12月 全ての国内子会社においてISO14001を認証取得。 平成18年１月 半導体・デバイス部門においてISO9001を認証取得。 平成18年３月 東京菱商デバイス株式会社、大阪菱商デバイス株式会社及びアールエス・ロジテム株式会社を解散。 平成18年４月 半導体・デバイス事業本部を、ルネサス・三菱半導体事業本部と電子デバイス事業本部に分割し、海外事業推進室を新設。 平成18年12月 FAシステム部門においてISO9001を認証取得 平成19年４月 監理部の名称を内部統制推進室に変更。
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大同生命保険 本店：大阪府大阪市西区江戸堀一丁目２番１号 【商号履歴】 大同生命保険株式会社（2002年４月１日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2002年４月１日～2004年３月26日（株式会社Ｔ＆Ｄホールディングスに株式移転） ＜大証１部＞2002年４月１日～2004年３月26日（株式会社Ｔ＆Ｄホールディングスに株式移転） 【沿革】 明治35年７月 朝日生命保険株式会社(旧社名真宗生命保険株式会社：明治28年設立)、護国生命保険株式会社(明治29年設立)、北海生命保険株式会社(明治31年設立)の３社が合併、＜加入者本位・堅実経営＞を創業の精神として、大同生命保険株式会社を設立。社名は、「小異を捨てて大同につく」に由来。 明治42年１月 本社を大阪市西区江戸堀に建設。 大正14年６月 本社を大阪市西区土佐堀通一丁目１番地(現・江戸堀一丁目２番２号)に移転。 昭和22年７月 大同生命保険相互会社として再発足。 昭和46年４月 AIU株式会社(現・AIU保険会社)と業務提携。 昭和46年６月 法人会の経営者大型総合保障制度の取扱開始。 昭和46年11月 納税協会の経営者大型総合保障制度の取扱開始。 昭和47年５月 株式会社全国ビジネスセンター(現・連結子会社)を設立。 昭和47年８月 大同興産株式会社を設立。 昭和47年10月 本社を大阪府吹田市江坂町一丁目23番101号に移転。 昭和48年11月 日本システム収納株式会社を設立。 昭和49年８月 大興ビルサービス株式会社を設立。 昭和49年11月 日本保険代行株式会社(現・株式会社大同マネジメントサービス、連結子会社)を設立。 昭和51年３月 TKC企防衛制度の取扱開始。 昭和57年４月 ダイドウインターナショナル株式会社(現・T Dアセットマネジメント株式会社、持分法適用関連会社)を設立。 昭和59年４月 大同生命ビジネスサービス株式会社(現・大同生命カスタマーサービス株式会社、連結子会社)を設立。 昭和60年10月 大同生命リース株式会社を設立。 昭和61年３月 大同生命投資顧問株式会社(現・T Dアセットマネジメント株式会社、持分法適用関連会社)を設立。 平成５年10月 本社(大阪)を大阪市西区江戸堀一丁目２番１号に移転。 平成８年７月 基金の総額を350億円に増額。 平成10年10月 大同生命投資顧問株式会社がダイドウライフアセットマネジメントケイマン株式会社(現・T Dアセットマネジメントケイマン株式会社、持分法適用関連会社)を設立。 平成11年１月 太陽生命保険相互会社(現・太陽生命保険株式会社)と全面的業務提携を発表。(同年６月、グループ名称を「T D保険グループ」に決定) 平成11年２月 長期信用投信株式会社(現・T Dアセットマネジメント株式会社、持分法適用関連会社)を子会社化。 平成11年７月 金融５業態と業務提携を発表。(提携呼称「フィナンシャル ワン」)〔提携企業名：株式会社ユーエフジェイ銀行、太陽生命保険株式会社、ユーエフジェイつばさ証券株式会社、ユーエフジェイ信託銀行株式会社、日本興亜損害保険株式会社(平成16年６月現在)〕 平成11年10月 大同生命投資顧問株式会社と太陽ライフガンマ投資顧問株式会社を合併。(T D太陽大同投資顧問株式会社に商号変更、現・T Dアセットマネジメント株式会社、持分法適用関連会社) 平成11年10月 大同生命コンファーム株式会社の業務を太陽生命コンファーム株式会社(T Dコンファーム株式会社に商号変更、現・持分法適用関連会社)に統合。 平成12年４月 ダイドウインターナショナル株式会社とアメリカ太陽生命投資顧問株式会社をT D太陽大同投資顧問株式会社の子会社としたうえで両社を合併。(T Dアセットマネジメント株式会社に商号変更、現・持分法適用関連会社) 平成12年10月 T D太陽大同投資顧問株式会社が仏シノピア社と合弁子会社シノピアT Dアセットマネジメント株式会社を設立。 平成12年11月 本社契約管理部門の定型的な業務を大同生命ビジネスサービス株式会社(大同生命カスタマーサービス株式会社に商号変更、現・連結子会社)に移管。 平成13年10月 システム業務を太陽情報産業株式会社(T D情報システム株式会社に商号変更、現・持分法適用関連会社)に移管し、太陽生命保険相互会社(現・太陽生命保険株式会社)とシステム部門を統合。 平成13年10月 T Dフィナンシャル生命保険株式会社を関連会社化。 平成14年４月 相互会社から株式会社に組織変更(資本金750億円)。 平成14年４月 東京証券取引所市場第一部及び大阪証券取引所市場第一部に上場。 平成14年７月 創業100周年。 平成14年７月 大同ライフ投信株式会社とT D太陽大同投資顧問株式会社を合併。(T Dアセットマネジメント株式会社に商号変更、現・持分法適用関連会社) 平成14年８月 大同生命リース株式会社のリース事業を太陽生命リース株式会社(T D太陽大同リース株式会社に商号変更、現・持分法適用関連会社)に統合。 平成14年10月 大同興産株式会社、大興ビルサービス株式会社及び日本システム収納株式会社を会社分割。(承継会社の商号を分割前の商号とし、分割会社は、平成15年２月、株式会社大同マネジメントサービス(現・連結子会社)と合併) 平成14年10月 エー・アイ・キャピタル株式会社(現・持分法適用関連会社)を関連会社化。 平成16年３月 東京証券取引所及び大阪証券取引所の株式の上場を廃止。 平成16年４月 太陽生命保険株式会社及びT Dフィナンシャル生命保険株式会社と共同で株式移転により完全親会社株式会社Ｔ＆Ｄホールディングスを設立。設立と同時に株式会社Ｔ＆Ｄホールディングスは東京証券取引所市場第一部及び大阪証券取引所市場第一部に株式を上場。
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新潟、長野、富山、石川、福井、愛知、岐阜、静岡、三重 あ 愛知医療大学 愛知つばめ交通 あおい交通 伊那バス アルピコ交通 松本電気鉄道、川中島バス、諏訪バスを含む。 アンビ・ア 遠州鉄道 浜松観光バスを含む 越後交通 越後交通県央観光、南越後観光バス、越後北観光バス、越後柏崎観光バスを含む。 か 金沢医科大学 川上村(長野県) き 北恵那交通 岐阜乗合自動車 く 頸城自動車 くびき野バス､頸北観光バス､頸南バス､糸魚川バス､東頸バスを含む。 こ 皇學館大学 さ 三岐鉄道 し ジェイアール東海バス ジェイアール東海、国鉄自動車局（現､ジェイアール東海バス地域に限る）含む｡ 静岡鉄道 （グループ） しずてつジャストライン、しずてつジョイステップバス含む。 新発田市 白鳥交通 神勢観光 信南交通 た 大興タクシー ち 知多乗合 中日臨海バス 中央アルプス観光バス 中部国際空港 と 東栄町 東海自動車 伊豆東海バス、南伊豆東海バス、西伊豆東海バス、中伊豆東海バス、沼津登山東海バス、新東海バスを含む。 東急鯱バス 東伸運輸 東濃鉄道 トヨタ自動車 豊橋鉄道 (グループ) 豊鉄バス､豊橋観光自動車を含む。 な 長電バス 長野電鉄、信州バス、信濃交通を含む。 中日本観光自動車 合併前の東海観光自動車を含む。 名古屋市交通局 ナゴヤシップサービス 滑川観光 南砺市 に 新潟交通 新潟交通観光バス、新潟交通佐渡を含む。 の 濃飛乗合自動車 ふ 富士急行・岳南鉄道 富士急山梨バス、富士急静岡バス、富士急湘南バス、富士急シティバス、フジエクスプレス、富士急平和観光、富士急行観光を含む。 ほ 豊栄交通 (愛知県) 北陸鉄道 北鉄奥能登バス、北鉄能登バス、加賀白山バス、加賀温泉バス、北鉄金沢中央バス、ほくてつバス、奥能登観光開発、能登中央バス、能登西部バス、七尾バスを含む。 ま 丸子観光バス み 三重県 三重交通 箕輪町 三重観光バス、八風バスを含む 南相木村 め 名鉄バス 名古屋鉄道、名鉄東部観光バス、名鉄西部観光バス、一宮観光自動車、瀬戸観光自動車、岐阜観光自動車を含む。 名阪近鉄バス も モリコロパーク や 山梨交通 山交タウンコーチ、山梨貸切自動車を含む。 れ レスクル
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サクサホールディングス 本店：東京都港区白金一丁目17番３号ＮＢＦプラチナタワー 【商号履歴】 サクサホールディングス株式会社（2007年10月１日～） 田村大興ホールディングス株式会社（2004年２月２日～2007年10月１日） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2004年２月２日～ 【沿革】 平成15年10月９日 株式会社田村電機製作所と株式会社大興電機製作所は、臨時株主総会の承認と関係当局の承認を前提として、経営統合に関する基本合意書を締結しました。 平成15年11月27日 両社は、上記基本合意書に基づき、共同持株会社設立に関する主要事項について合意し、株式移転契約を締結しました。 平成15年12月25日 両社の臨時の株主総会において、両社が株式移転の方法により当社を設立し、両社がその完全子会社になることについて決議し承認されました。 平成16年２月２日 両社は、株式移転により当社を設立しました。当社の普通株式を株式会社東京証券取引所市場第一部に上場しました。 平成16年４月１日 両社は、共同新設分割により「サクサ株式会社」(連結子会社)を設立しました。これに伴い「株式会社田村電機製作所」は同日をもって解散しました。「株式会社大興電機製作所」は、同社株式を当社から「サクサ株式会社」に譲渡し、「サクサ株式会社」の子会社とし、商号を「サクサテクノ栃木株式会社」(連結子会社)に変更しました。「田村ビジネスシステム株式会社」は、同社株式を「サクサ株式会社」から当社に譲受けて、当社の子会社となり、商号を「サクサビジネスシステム株式会社」(連結子会社)に変更しました。「株式会社田村プロアシスト」および「株式会社タイコービジネスサービス」は、「株式会社田村プロアシスト」を存続会社として合併し、商号を「サクサプロアシスト株式会社」(連結子会社)に変更しました。「株式会社タイコーシステムエンジニアリング」および「テレコムクリエイトシステム株式会社」は、「株式会社タイコーシステムエンジニアリング」を存続会社として合併し、商号を「サクサシステムエンジニアリング株式会社」(連結子会社)に変更しました。 平成16年10月１日 「サクサロジスティクス株式会社」(連結子会社)および「サクサロジスティクス栃木株式会社」(連結子会社)は、「サクサロジスティクス株式会社」(連結子会社)を存続会社として合併しました。 平成17年３月31日 「サクサテクノ栃木株式会社」、「サクサ大東株式会社」(連結子会社)および「サクサ野崎株式会社」(非連結子会社)は、同日をもって解散を決議しました。 平成18年10月１日 「サクサテクノ米沢株式会社」（連結子会社）は、「サクサテクニカルサービス株式会社」（連結子会社）の発行済株式の全てを「サクサ株式会社」（連結子会社）から取得し、子会社といたしました。 平成19年１月１日 「サクサテクノ米沢株式会社」は、「株式会社ベネソル」（連結子会社）を吸収合併し、商号を「サクサテクノ株式会社」（連結子会社）に変更いたしました。 平成19年１月４日 「サクサビジネスシステム株式会社」は、新設分割により設立した「サクサアドバンストサポート株式会社」（連結子会社）に保守サービス事業を承継いたしました。