約 15,616 件
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/5515.html
ユーストア 本店：愛知県稲沢市天池五反田町１番地 【商号履歴】 株式会社ユーストア（1977年６月２日～2008年８月21日ユニー株式会社に合併） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞1999年12月16日～2008年８月15日（ユニー株式会社に合併） ＜名証２部＞1989年12月20日～2008年８月15日（ユニー株式会社に合併） 【沿革】 当社は、ユニー株式会社のグループ政策の一環として小型店舗による地域ドミナント化を実現するため、昭和52年６月食料品主体に生活必需品を網羅した小型店舗による総合小売業のチェーンストアとして誕生いたしました。 昭和52年６月 生活必需品を網羅した総合小売業として名古屋市中村区に設立 昭和52年10月 愛知県海部郡蟹江町に１号店を出店、営業を開始 昭和54年１月 三重県桑名市に星川店を出店、三重県初の出店 昭和56年10月 愛知県海部郡佐織町に本社仕入部門を移転 昭和56年11月 岐阜県本巣郡穂積町(現 岐阜県瑞穂市)に地元商業者の参画を得た二層式大型店を出店、岐阜県初の出店 昭和57年１月 愛知県海部郡佐織町に本社全部門を移転 昭和57年２月 名古屋市天白区に直営書籍売場付きの二層式大型店を出店 昭和61年２月 ヤングレディースカジュアルショップ「パレット」(現「ベルファーニス」)の営業を開始 昭和61年６月 メンズカジュアルショップ「レッドウッド」(現「アーバンウッド」)の営業を開始 平成元年12月 名古屋証券取引所市場第二部に上場 平成４年10月 フラワーショップ「ユーフラワー」の営業を開始 平成５年10月 静岡県浜名郡新居町に新居店を出店、静岡県初の出店 平成11年12月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成12年３月 滋賀県甲賀郡水口町に水口店を出店、滋賀県初の出店 平成14年６月 愛知県稲沢市に本社を移転 平成15年３月 食品部門の青果部門より「緑花」を部門として独立 平成17年11月 京都府相楽郡精華町に精華台店を出店、京都府初の出店 平成20年４月 親会社であるユニー株式会社と平成20年８月21日を合併期日とした合併契約を締結
https://w.atwiki.jp/redapple/pages/16.html
新世界商会の通称名。（XXX新世界XXXと表記する） セビリアの商会。 当時の新世界商会と赤いりんご商会が合併して現在の赤いりんご商会に至る。 ときおり姿を見せる現在の変態的な芸風は、当時の新世界商会から受け継がれたものである。 当時のメンバ XXX新世界XXX メンバ（合併時） オチヌ、SAORI、スーラ、ハディード、ロックオン、Hiro82、レイミア、ﾗｳﾗ･ｼﾙｳﾞｧｰ･ｸﾞﾛｰﾘｰ、イワニセビッチ、ぷちっ、アマミ、ｼｬｰﾛｯｸ･ﾎｰﾑﾚｽ、エリリンさん、Fleuretty、間宮清次郎、OLIVE 赤いりんご メンバ（合併時） しわん、readruby、どんご、jojo、さらりん imageプラグインエラー ご指定のファイルが見つかりません。ファイル名を確認して、再度指定してください。 (新世界メンバー世界を釣る.jpg) 目次へ戻る
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/4759.html
十六銀行 本店：岐阜市神田町８丁目26番地 【商号履歴】 株式会社十六銀行（1896年12月～） 第十六国立銀行（1877年10月1日～1896年12月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1972年９月１日～ ＜名証１部＞1970年８月 日～ ＜大証１部＞1973年４月２日～2006年３月７日（上場廃止申請） ＜名証２部＞1969年10月１日～1970年 月 日（１部に指定替え） 【合併履歴】 1943年12月 日 飛州貯蓄銀行 1943年12月 日 岐阜貯蓄銀行 1928年４月 日 竹鼻銀行 1916年６月 日 間銀行 1911年10月 日 富秋銀行 1904年７月 日 濃厚銀行 1903年７月 日 岐阜銀行 1903年７月 日 岐阜倉庫銀行 【沿革】 明治10年８月８日 第十六国立銀行として設立(資本金５万円、本店岐阜市) 明治29年12月 銀行条例に基づき株式会社十六銀行として新たに発足 明治36年７月 岐阜銀行、岐阜倉庫銀行を吸収合併 明治37年７月 濃厚銀行を吸収合併 明治44年10月 富秋銀行を吸収合併 大正５年６月 間銀行を吸収合併 昭和３年４月 竹鼻銀行を吸収合併 昭和５年９月 鏡島銀行を買収 昭和11年11月 百二十八銀行を買収 昭和12年２月 美濃銀行を買収 昭和12年３月 八百津銀行を買収 昭和15年８月 美濃合同銀行を買収 昭和16年２月 飛騨銀行を買収 昭和17年５月 恵那銀行、赤坂銀行を買収 昭和18年12月 飛州貯蓄銀行、岐阜貯蓄銀行を吸収合併 昭和19年12月 岐阜信託銀行株式会社を買収 昭和27年３月１日 外国為替業務取扱開始 昭和44年10月１日 名古屋証券取引所市場第二部に上場(昭和45年８月市場第一部に指定替)、同47年９月東京証券取引所市場第一部に上場 昭和50年３月11日 十六リース株式会社を設立(現・連結子会社) 昭和52年４月４日 新本店建物竣工 昭和54年１月16日 十六ビジネスサービス株式会社を設立(現・連結子会社) 昭和54年５月23日 十六信用保証株式会社を設立(現・連結子会社) 昭和57年８月13日 十六ダイヤモンドクレジット株式会社(現・株式会社十六ディーシーカード)を設立(現・連結子会社) 昭和58年４月１日 公共債窓口販売業務取扱開始 昭和59年４月27日 十六合同ファイナンス株式会社(現・十六キャピタル株式会社)を設立(現・連結子会社) 昭和60年６月１日 債券ディーリング業務取扱開始 昭和60年８月１日 十六コンピュータサービス株式会社を設立(現・連結子会社) 昭和62年１月20日 香港駐在員事務所を開設 昭和62年10月１日 岐阜中央信用組合の営業譲受け 昭和62年10月16日 第１回無担保転換社債150億円発行 平成元年６月16日 香港駐在員事務所を香港支店に昇格 平成５年３月23日 上海駐在員事務所を開設 平成５年11月11日 代理店方式による信託業務取扱開始 平成６年11月10日 株式会社十六ジェーシービーを設立(現・連結子会社) 平成10年１月26日 土岐信用組合の営業譲受け 平成10年12月１日 証券投資信託窓口販売業務取扱開始 平成11年12月６日 株式会社福井銀行より岐阜支店の営業の一部譲受け 平成13年４月１日 保険商品窓口販売業務取扱開始 平成13年６月４日 株式会社名古屋銀行より大垣支店、高山支店、関支店の営業譲受け 平成13年６月18日 株式会社名古屋銀行へ大府支店、安城支店、西尾支店、豊川支店の営業譲渡 平成15年９月30日 香港支店を廃止し、香港駐在員事務所を設置 平成17年３月１日 証券仲介業務取扱開始 (平成19年３月末現在、国内本支店136、出張所12、海外駐在員事務所２、連結子会社７)
https://w.atwiki.jp/pocketcalc/pages/46.html
企業結合の種類 合併（新設合併） 合併（吸収合併） 株式交換 株式移転 事業分離の種類 吸収分割 新設分割 会計処理の種類 取得 逆取得 共同支配会社の形成 共通支配下の取引 このうち大事なのは「取得」 取得の会計処理 step0 仕訳の基本形 仕訳は基本的にはこういうかたちになる もらった資産 もらった負債 支払った現金 のれん 数字の大きさとかを考慮に入れたのが次の図 それぞれのものを独立して考えていくとラクチン。 step1 受け入れたもの 基本的には資産も負債も時価で受け入れる 諸資産も諸負債も時価。 吸収される方の会社がB/Sに計上していたか否かにかかわらず、価値のあるものはすべて認識する。 無形資産（資産サイド） 繰り延べ税金資産 繰り延べ税金負債 企業結合に係る特定勘定（負債サイド） 研究開発費（価値を認めて対価に含んでいるなら。） 逆に、計上していたけど将来に対して効果がないなら意味無い。 退職給付債務 繰延資産 時価が一義的に定まりにくい資産への配分額の特例（） step2 支払ったもの 現金なら現金の額。 株式を交付したなら企業結合日の時価（いつの時価かを意識して覚える。契約時の時価ではない。→理論）。 自己株式を交付したならいったん時価で計算して、自己株式の額を引く。 step3 のれん 差額
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/875.html
アンデスハム 【商号履歴】 アンデスハム株式会社（1957年～1970年） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞1961年10月２日～1970年８月１日（雪印食品工業株式会社に合併） ＜大証２部＞1968年10月１日～1970年８月１日（雪印食品工業株式会社に合併） 【沿革】 昭和14年 相模屋を設立 昭和23年 台東区雷門に「株式会社相模屋商会」を設立(資本金100万円) 昭和27年 ハム・ソーセージの需要増にともなって浅草駒形工場を新設 昭和32年 製造部門を分離独立させアンデスハム株式会社を設立 昭和39年 資本金6,000万円に増資 、駒形ビル完成、本社を移転する 昭和41年 相模屋商会をアンデス畜産株式会社に改称 昭和45年 アンデスハム株式会社は雪印食品工業株式会社に合併
https://w.atwiki.jp/gentle-rat/pages/227.html
土場藩国との越境聯合に関する共同政策１ 以下の政策を土場藩国と共同で表明します。 主旨 今ターン中に合併予定である土場藩国様と、合併の準備期間を兼ねて宰相府と大統領府双方の許可の下越境聯合を行いました。 しかし合併前であるとはいえ、越境聯合にはある程度の危険が伴います。 何らかの犯罪組織、テロリストにこれを悪用されることを考え、人や物の移動に関して以下の政策を行います。 また、合わせて食料輸入に関する政策も行います。 人、物の移動に対する調査及び規制に関する政策 国家の許可した、人、物以外の移動を禁止します。 これは安全を考えてのとりあえずの処置であり、今後大統領府、宰相府と連携を取りつつ徐々に緩和される見込みです。 また、許可された移動であれ、入出国時には審査を行い、不審物危険物の除外を行います。 土場産の食糧輸入に関する優遇政策 以前から低価格且つ品質の良い土場産の食糧を輸入しておりましたが、今回の聯合に合わせて土場産の食糧輸入の推奨を開始いたします。 特に藩国での生産が弱い食肉（牛、豚、鳥、馬、羊、魚）に関しては関税を撤廃いたします。 これにより藩国内の食糧事情はより良好になる見込みです。 なお、藩国内での食料生産者保護の観点から、主要生産食料である穀物類について関税等を合併まで保留とし、生産者向けに別途政策を出し、生産者の保護を行う予定です。 責任者 摂政たらら 71309002
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/1174.html
カルソニックカンセイ 本店：埼玉県さいたま市北区日進町2丁目1917番地 【商号履歴】 カルソニックカンセイ株式会社（2000年４月１日～） カルソニック株式会社（1988年８月～2000年４月１日） 日本ラヂヱーター株式会社（1952年12月～1988年８月） 日本ラジエーター製造株式会社（1938年８月25日～1952年12月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1973年８月１日～2017年５月８日（ＣＫホールディングス株式会社による株式売渡請求） ＜東証２部＞1962年２月１日～1973年７月31日（１部指定） 2000年４月１日 株式会社カンセイ 【沿革】 昭和13年８月 東京都港区赤坂溜池において資本金２万円で日本ラジエーター製造株式会社を設立 昭和23年12月 本社を東京都中野区南台に移転 昭和27年12月 社名を「日本ラヂヱーター株式会社」と変更 昭和29年６月 日産自動車株式会社に各種ラジエーターの全面的納入を開始 昭和37年２月 東京証券取引所に株式を上場 昭和37年６月 神奈川県横須賀市夏島町に追浜工場を建設 昭和41年６月 神奈川県愛甲郡愛川町（神奈川県内陸工業団地）に厚木工場を建設 昭和44年７月 栃木県佐野市栄町（佐野工業団地）に佐野工場を建設 昭和47年10月 米国カルフォルニア州ロスアンゼルスに米国駐在員事務所を開設 昭和49年５月 群馬県邑楽郡邑楽町に群馬工場を建設 昭和51年６月 米国カルフォルニア州ロスアンゼルスにカルソニック・インコーポレイティッド（昭和63年１月社名を「カルソニック・クライメート・コントロール社」と変更）を設立 昭和52年２月 大分県中津市に九州工場（現 ㈱ＣＫＫ中津工場）を建設 昭和58年４月 米国テネシー州にカルソニック・マニュファクチャリング社を設立 昭和59年４月 豪州ビクトリア州にニチラ・インターナショナル社（現社名カルソニック・オーストラリア社）を設立 昭和59年９月 オランダにＴＩ－ニホン社（現社名カルソニックカンセイ・ネザーランド社）設立 昭和61年２月 米国カリフォルニア州ロスアンゼルスに米国子会社を統括するカルソニック・インターナショナル社を設立 昭和61年３月 英国にＴＩ－ニホンＵ．Ｋ．社（現社名カルソニックカンセイ・ユーケー社ワシントン工場）設立 昭和61年５月 栃木県宇都宮市（清原工業団地）にゼネラル・モーターズ社と合弁でカルソニックハリソン株式会社を設立 昭和63年８月 社名を「カルソニック株式会社」と変更 平成元年６月 英国デフェド州スラネスリーのスラネスリー・ラジエーター社グループを買収し、欧州子会社を統括するカルソニック・インターナショナル（ＵＫ）社（現社名カルソニックカンセイ・ヨーロッパ社）を設立 平成３年４月 スペインにクリマティサドーレス・カルソニック社（現社名カルソニックカンセイ・スペイン社）を、韓国に大韓カルソニック社を設立 平成３年６月 栃木県佐野市栄町に開発本館を建設し、旧空調技術センターをテクニカルセンターに改称 平成３年９月 大分県宇佐市にカルソニック大分株式会社を設立 平成７年10月 カルソニック・マニュファクチャリング社およびカルソニック・クライメート・コントロール社を合併し、社名を「北米カルソニック社」とする 平成８年１月 韓国にセスコ社を設立 平成８年10月 カルソニックツインティー株式会社、カルソニックニットー株式会社及びカルソニックコーワ株式会社を合併し、社名を「カルソニックプロダクツ株式会社」とする 平成９年５月 メキシコにカルソニック・メキシコ社を設立 平成11年11月 株式会社カンセイとの合併契約書を締結（合併期日 平成12年４月１日） 平成12年４月 株式会社カンセイと合併し、社名を「カルソニックカンセイ株式会社」と変更 平成13年３月 米国に北米統括会社として北米カルソニックカンセイ社、メキシコにメキシコ統括会社としてカルソニックカンセイ・メキシコ社を設立 平成13年４月 タイにカルソニックカンセイ・タイランド社を設立 平成13年９月 マレーシアにセイコーインスツルメンツ株式会社と合弁でカルソニックエスアイアイ・コンプレッサー社（現社名カルソニック・コンプレッサー・マレーシア社）を設立 平成14年７月 ハーネス事業の営業の一部を譲渡 平成14年７月 九州工場を既存子会社（カルソニック大分㈱）へ吸収分割により分社化し、㈱シーケーケー（現社名㈱ＣＫＫ）に社名変更 平成14年12月 中国にカルソニックカンセイ（無錫）社を設立 平成15年７月 千葉県習志野市にセイコーインスツルメンツ社と合弁でカルソニックコンプレッサー株式会社を設立 平成15年10月 二本松工場を会社分割により分社化し、㈱ＣＫＦを設立 平成16年５月 東京ラヂエーター製造株式会社の第三者割当増資を引き受け、株式保有比率を40.07％に引き上げ連結子会社化 平成17年１月 日産自動車株式会社が当社の第三者割当増資を引き受け、株式保有比率を41.9％に引き上げ同社の連結子会社化 平成17年７月 中国上海に中国統括会社カルソニックカンセイ（中国）社を設立 平成18年４月 北米カルソニック社、カンタス社の２社が合併。（合併後社名「北米カルソニック社」） 平成18年６月 ルーマニアにカルソニックカンセイ・ルーマニア社を設立 平成19年１月 カンタス・メキシカーナ社、カルソニック・メキシコ社、カルソニックカンセイ・メキシコ社の３社が合併（合併後社名「カルソニックカンセイ・メキシコ社」） 平成20年５月 本社を東京都中野区からさいたま市北区日進町（現在地）に移転 平成20年６月 本店も東京都中野区から現在地に移転
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/1316.html
三井化学 本店：東京都港区東新橋一丁目５番２号 【商号履歴】 三井化学株式会社（1997年10月１日～） 三井石油化学工業株式会社（？～1997年10月１日） ？（1947年７月25日～？） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1965年２月１日～ ＜大証１部＞1965年２月１日～2003年12月５日（上場廃止申請） ＜東証２部＞1962年10月５日～1965年１月31日（１部に指定替え） ＜大証２部＞1962年10月５日～1965年１月31日（１部に指定替え） 【合併履歴】 2007年４月１日 三池染料株式会社 1997年10月１日 三井東圧化学株式会社 【沿革】 当社（旧三井石油化学工業株式会社）は、平成９年10月１日をもって三井東圧化学株式会社と対等の立場で合併し、三井化学株式会社として新発足したが、同社の淵源は、昭和８年４月に東洋高圧工業株式会社が福岡県大牟田市に硫安工場を操業したことに始まる。なお、当社は、昭和30年７月１日に設立され事業を行ってきたが、額面株式の券面額変更の目的で昭和22年７月25日設立の会社に形式的に吸収合併されたので、登記簿上の設立年月日は、昭和22年７月25日となっている。 昭和８年４月 （東洋高圧工業㈱設立） 昭和13年10月 （東洋高圧工業㈱が合成工業㈱を吸収合併、彦島工業所操業開始（平成12年10月下関三井化学㈱（連結子会社）として分社）） 昭和16年４月 （三井化学工業㈱設立、現在の大牟田工場操業開始） 昭和21年４月 （東洋高圧工業㈱が北海道工業所操業開始（平成12年４月北海道三井化学㈱（連結子会社）として分社）） 昭和26年１月 （三井化学工業㈱が現在の名古屋工場操業開始） 昭和30年７月 三井石油化学工業㈱設立 昭和32年11月 （東洋高圧工業㈱が現在の市原工場茂原センター操業開始） 昭和33年４月 岩国工場（現在の岩国大竹工場）操業開始 昭和37年10月 東京・大阪証券取引所市場第二部に株式を上場 昭和39年11月 （東洋高圧工業㈱が現在の大阪工場操業開始） 昭和40年２月 株式が東京・大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定 昭和40年２月 （大阪石油化学㈱（連結子会社）設立） 昭和42年１月 株式が東京証券取引所信用取引銘柄に選定 昭和42年３月 千葉工場（現在の市原工場）操業開始 昭和42年４月 岩国大竹地区に総合研究所（現在の研究開発部門の一部）設置 昭和43年10月 （東洋高圧工業㈱が三井化学工業㈱を吸収合併、商号を三井東圧化学㈱と変更） 昭和46年７月 東京セロファン紙㈱に資本参加 昭和62年10月 新技術研究開発センター（現在の研究開発部門（袖ケ浦センター））設置 昭和63年10月 （MTC Industries,Inc.（現在のMitsui Chemicals America,Inc.（連結子会社））設立） 平成７年９月 Siam Mitsui PTA Co.,Ltd.（連結子会社）設立 平成９年３月 （三池染料㈱（連結子会社）設立） 平成９年10月 三井東圧化学㈱と合併し、商号を三井化学㈱と変更 平成11年４月 Mitsui Phenol Singapore Pte Ltd.（現在のMitsui Phenols Singapore Pte Ltd.（連結子会社））設立 平成13年２月 Mitsui Elastomers Singapore Pte Ltd.（連結子会社）設立 平成13年４月 三井武田ケミカル㈱（現在の三井化学ポリウレタン㈱（連結子会社））設立 平成13年８月 Mitsui Hygiene Materials Thailand Co.,Ltd.（連結子会社）設立 平成15年12月 大阪証券取引所市場第一部における株式上場を廃止 平成17年４月 ㈱プライムポリマー（連結子会社）を設立 平成19年４月１日 三池染料㈱を吸収合併。
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/4545.html
トミヤアパレル 本店：東京都港区南青山四丁目１番６号 【商号履歴】 トミヤアパレル株式会社（1987年10月～） 株式会社パイン（1975年６月～1987年10月） パインマルシン衣料株式会社（1969年10月～1975年６月） マルシン衣料株式会社（1967年２月７日～1969年10月） 【株式上場履歴】 ＜大証２部＞1991年６月 日～2009年３月27日（会社更生法適用申請） ＜大証２部特別＞1986年８月１日～1991年 月 日（２部に指定替え） 【合併履歴】 1998年10月 日 早稲田屋シャツ株式会社 1987年10月 日 トミヤアパレル株式会社 1969年10月 日 パインシャツ株式会社 【沿革】 昭和18年12月 初代社長青山武次郎がマルシン布帛製品㈲を設立。 昭和42年２月 マルシン衣料㈱に組織変更。 昭和44年10月 パインシャツ㈱を吸収合併してパインマルシン衣料㈱と商号変更。 昭和50年６月 ㈱パインに商号変更。 昭和55年７月 大阪中小企業投資育成㈱の投資を受け、資本の充実をはかる。 昭和61年８月 大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄に上場。 昭和62年10月 トミヤアパレル㈱を吸収合併し、同時にトミヤアパレル㈱に商号変更。被合併会社であるトミヤアパレル㈱は、明治12年６月河井富弥によって、トミヤ商店として創業されました。 平成３年６月 大阪証券取引所市場第二部に上場。 平成６年３月 東京営業所を港区南青山に移転し東京本社とする。 平成９年４月 本店所在地を東京都港区南青山４丁目１番６号に移転し、従来の大阪市中央区南本町１丁目７番15号の本店は大阪支店とする。 平成10年10月 早稲田屋シャツ㈱を吸収合併。 平成10年11月 大阪支店を大阪市東成区中本３丁目10番６号に移転。 平成14年６月 西日本配送センター建設、稼動開始。 平成14年７月 つくば第一配送センター建設、稼動開始。 平成14年10月 TI GARMENT CO.,LTD.(ミャンマー連邦ヤンゴン市)（現連結子会社）操業開始。 平成15年11月 TOMIYA SUMMIT GARMENT EXPORT CO.,LTD.(ベトナム社会主義共和国ドンナイ省ビエンホア市)（現連結子会社）操業開始。 平成19年８月 TIN CO.,LTD.(ベトナム社会主義共和国ナムディン省ミー・ロック町 ミューチュン郡)（非連結子会社）操業開始。
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/4143.html
ジー・ネットワークス 本店：神戸市中央区山本通五丁目10番36号 【商号履歴】 株式会社ジー・ネットワークス（2007年７月１日～2013年８月１日株式会社ジー・テイストに合併） 株式会社パオ（1988年４月～2007年７月１日） 株式会社五平太（1973年８月20日～1988年４月） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2000年３月１日～2013年７月29日（株式会社ジー・テイストに合併） ＜広証＞1995年11月 日～2000年３月１日（取引所閉鎖） 【合併履歴】 2007年１月 日 株式会社サザン・イート・アイランド 1982年５月 日 株式会社ジー・エフ 【沿革】 昭和41年５月 山口県宇部市に有限会社レストラン五平太を設立（資本金500千円） 昭和46年７月 麺レストラン『長崎ちゃんめん』直営第１号店を山口県厚狭郡山陽町に出店 長崎ちゃんめん厚狭店 （昭和62年１月閉店）。本社工場（セントラルキッチン）を設置、フランチャイズシステムを導入 昭和48年４月 『長崎ちゃんめん』事業のチェーン展開を図るため、ケンタッキー・フードサービス株式会社（昭和51年８月株式会社ジー・エフに商号変更）設立 昭和48年８月 株式会社五平太に組織変更 昭和49年11月 本格的中国料理レストラン『敦煌』直営第１号店を山口県小野田市に出店 敦煌小野田店 昭和57年４月 本社及び本社工場を山口県小野田市に移転 昭和57年５月 株式会社ジー・エフと合併 昭和57年12月 本社工場にて「おせち料理」の製造、自社店舗販売開始 昭和58年７月 本社工場にて手作りハム「高原牧場」の製造、全国的に販売開始 昭和61年12月 本社工場に「麺の製造ライン」導入、製造を開始 昭和63年４月 商号を株式会社パオに変更 平成５年３月 山口県小野田市に本社研修センターを新設 平成７年11月 広島証券取引所に株式を上場 平成８年４月 全額出資子会社株式会社華フーズ設立 平成９年10月 独立制度の一環としてオーナーシステムを導入 平成12年３月 広島証券取引所と東京証券取引所の合併に伴い、東京証券取引所市場第二部に株式を上場。㈱グルメ杵屋と業務・資本提携締結 平成17年９月 ㈱ジー・コミュニケーションと業務提携締結 平成18年１月 ㈱ジー・コミュニケーションに第三者割当増資（資本金９億5,180万円） 平成18年３月 ㈱ジー・コミュニケーショングループ４社（㈱ジー・テイスト、㈱キャッツ、㈱ジー・フード、㈱ダイニング企画）と業務提携締結 平成18年４月 ㈱ジー・コミュニケーション、ＢＳＬ㈱（現 Oakキャピタル㈱）に第三者割当増資（資本金17億1,500万円） 平成18年９月 ㈱オーズ・インターナショナルと営業譲渡契約締結 平成19年１月 ㈱サザン・イート・アイランドと合併