約 183,393 件
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/5467.html
本店：神戸市須磨区弥栄台三丁目５番２号 アシックス商事 【商号履歴】 アシックス商事株式会社（1987年９月～） 弘吉商事株式会社（1955年１月24日～1987年９月） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2003年８月８日～2014年３月20日（株式会社アシックスと株式交換） ＜大証２部＞1991年１月30日～2013年７月15日（東証に統合） 【沿革】 当社は昭和28年１月、現在の取締役 田嶋弘吉が個人創業し、シューズメーカーに繊維資材の販売を開始いたしましたのち、昭和30年１月弘吉商事株式会社を設立発足しました。その後、昭和62年９月、商号をアシックス商事株式会社と変更し、現在に至っております。 昭和30年１月 資本金125万円で、神戸市葺合区(現、中央区)に弘吉商事株式会社を設立。 昭和42年４月 資材販売の拠点として、神戸市長田区に長田営業所を設置。 昭和45年12月 海外取引開始にともない、神戸市生田区(現、中央区)に貿易部(現、海外事業本部)を設置。 昭和46年３月 本社を神戸市生田区(現、中央区)に移転。 昭和52年５月 ケミカルシューズの販売に伴い、神戸市長田区に製品部(現、販売本部)を設置。 昭和53年３月 東京都中央区に東京営業所を設置。 昭和53年10月 福岡市博多区に福岡営業所を設置。(平成２年９月に同一区内に移転) 昭和55年12月 札幌市北区に札幌営業所を設置。(昭和59年４月に白石区、昭和63年９月に東区に移転) 昭和58年２月 株式会社アシックスの資本参加を受け、同社の関係会社に参画。 昭和58年５月 本社を長田営業所に移転するとともに、長田営業所を廃止し、資材部(マテリアル事業部)を設置。 昭和59年５月 ジュニア用スポーツシューズ(アシックスタイゴン)の販売を開始。 昭和60年９月 東京営業所を東京都台東区に移転し、東京支店に昇格。 昭和62年９月 アシックス商事株式会社に商号変更するとともに、事業部名を変更。 平成２年７月 神戸市須磨区にフットウェアー事業部西神配送センター（現、物流本部）を設置。 平成３年１月 大阪証券取引所市場第二部に上場。 平成７年２月 兵庫県小野市にフットウェアー事業部小野配送センターを設置。 平成13年11月 小野配送センターを増築し、西神配送センターの物流機能を移転、集約化。 平成14年３月 本社を神戸市須磨区に移転し、フットウェアー事業部、海外事業部及び管理本部を集約化。 平成15年８月 東京証券取引所市場第二部に上場。 平成16年10月 台湾等海外販売拠点として、台湾に亜瑟士商事股份有限公司を設立。 平成16年12月 神戸市長田区のマテリアル事業部を廃止。 平成17年４月 フットウェアー事業部、海外事業部、管理本部の２事業部、１本部制から西日本販売本部、東日本販売本部、マーケティング本部、物流本部、海外事業本部、管理本部の６本部制へ組織変更。 平成17年10月 中華人民共和国の広東省広州市に連絡事務所として広州事務所を設置。 平成19年２月 スリッパ等の企画・販売会社であるニッポンスリッパ株式会社を買収。
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/248.html
神栄 本店：神戸市中央区京町77番地の１ 【商号履歴】 神栄株式会社（1966年８月１日～） 神栄生絲株式会社（1925年６月～1966年８月１日） 神栄株式会社（1893年６月～1925年６月） 有限責任神栄会社（1887年５月24日～1893年６月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1949年５月16日～ ＜大証１部＞1949年５月16日～ ＜京証＞ 年 月 日～1956年２月８日（上場再審査） ＜名証１部＞ 年 月 日～1950年12月15日（上場再審査） ＜福証＞ 年 月 日～1950年12月14日（上場再審査） 【筆頭株主】 ニッセイ同和損害保険㈱ 【連結子会社】 Shinyei Corp.of America New York,NY,U.S.A. 100.0％ 神栄(上海)貿易有限公司 中国上海市 100.0％ 神栄マテリアル㈱ 神戸市中央区 100.0％ ㈱新協和 大阪府東大阪市 100.0％ ㈱エヌシーディ 大阪府八尾市 100.0％ 神栄ビジネスエンジニアリングサービス㈱ 神戸市中央区 100.0％ 神栄テクノロジー㈱ 神戸市中央区 100.0％ Shinyei Kaisha Electronics(M)SDN.BHD. Johor Bahru,Johor,MALAYSIA 100.0％ 【合併履歴】 1966年８月１日 神栄電機株式会社 1966年８月１日 大分製絲株式会社 【沿革】 明治20年５月 有限責任神栄会社として資本金15万円で生糸問屋を主体に設立 明治26年６月 株式会社に組織変更し、社名を神栄株式会社と変更 大正４年４月 貿易部を設置し、繊維、雑貨等の輸出を開始 大正14年６月 社名を神栄生絲株式会社と変更 昭和３年５月 製糸業に進出 昭和４年６月 対米生糸輸出の拠点としてニューヨーク支店を設置 昭和17年３月 電機部門に進出、コンデンサの製造を開始 昭和22年８月 戦後、貿易再開により輸出入業務を再開 昭和23年９月 関東地区の商圏拡充を図るため東京支店を設置 昭和24年５月 東京、大阪証券取引所に株式を上場登録 昭和26年４月 神戸、横浜両生糸取引仲買人として営業を開始 昭和28年10月 日中貿易民間協定調印後、直ちに中国貿易を開始 昭和33年12月 米国ニューヨークに現地法人Shinyei Company, Inc.を設立して、対米輸出入業務の円滑化を図る 昭和41年８月 子会社である神栄電機㈱と大分製絲㈱を吸収合併し、社名を神栄株式会社と変更 昭和42年４月 本社新社屋を神戸市中央区京町に竣工 昭和45年１月 大阪支店を設置し、繊維部門の拠点を拡充 昭和54年５月 Shinyei Company, Inc.を解散し、Shinyei Corp. of Americaを設立 昭和58年３月 生糸生産を中止し、商事部門、電機部門を拡充 昭和60年９月 九州シンエイ電子㈱を設立し、電子部品・基板の組立加工を開始(現・連結子会社) 昭和62年５月 創立100周年を迎える 昭和62年11月 当社住関連事業部の業務の一部を引継ぎ、エスケー建材工業㈱を設立 平成元年５月 シンガポールに現地法人Shinyei Singapore Pte. Ltd.を設立、東南アジアにおけるコンデンサの販売を強化(現・連結子会社) 平成元年６月 神戸市西区に中央研究所を設置 平成４年７月 マレーシアに現地法人Shinyei Kaisha Electronics(M)SDN. BHD.を設立、コンデンサの製造開始(現・連結子会社) 平成５年７月 国内におけるコンデンサの生産を全面的に子会社長野シンエイ㈱に移管し、社名をシンエイ電子部品㈱に変更 平成６年８月 シンエイ電子部品㈱へ従業員166名が移籍 平成７年１月 阪神・淡路大震災により本社社屋が倒壊 平成７年６月 本店を神戸市中央区東町に移転 平成９年12月 中国における事業の拡大のため、現地法人神栄(上海)貿易有限公司を設立(現・連結子会社) 平成10年１月 米国サンディエゴに現地法人Shinyei Electronics Corp. of Americaを設立、米国におけるコンデンサの販売を強化 平成10年３月 新本社ビルを元の神戸市中央区京町に再建 平成10年４月 新本社ビルにて営業開始 平成10年７月 エスケー電子㈱を設立し、液晶ディスプレイ装置の製造を開始(現・連結子会社) 米国デラウエア州に、Shinyei Corp. of America及びShinyei Electronics Corp. of Americaの持株会社としてShinyei USA Corp.を設立 平成11年４月 エスケーエルテック㈱を設立し、照明バックライト等の販売を開始 平成11年12月 シンエイ電子部品㈱を解散 平成12年１月 コンデンサ事業再編の一環として神栄コンデンサ㈱を設立(現・連結子会社) 平成12年１月 神栄商事㈱をエスケー建材工業㈱に合併 平成12年12月 住・物資関連事業の事業領域拡大のため㈱新協和の株式を100％取得し子会社化(現・連結子会社) 平成13年２月 電子関連事業の事業領域拡大のため吉田精機㈱の株式を100％取得し子会社化(現・連結子会社) 平成14年１月 コンデンサ関連子会社（神栄コンデンサ㈱、Shinyei Singapore Pte. Ltd.及びShinyei Kaisha Electronics(M)SDN. BHD.）の統括管理を行うためエスケーシー㈱を設立 平成14年４月 建築資材の卸売をエスケー建材工業㈱に移管し、社名を神栄マテリアル㈱に変更(現・連結子会社) 平成14年11月 繊維関連事業の事業領域拡大のため㈱ヴォイス・オブ・エスケーを設立し、婦人服の販売を開始 平成15年２月 住・物資関連事業の事業領域拡大のため藤倉商事㈱の株式を100％取得し子会社化(現・連結子会社) 平成15年３月 電子関連事業の事業再編のためエスケーエルテック㈱をエスケー電子㈱に合併 平成15年４月 当社グループ全般の業務受託会社として神栄ビジネスエンジニアリングサービス㈱を設立(現・連結子会社) 平成15年12月 Shinyei USA Corp. は米国の仕入・販売拠点再編のため、子会社のShinyei Corp. of America 及びShinyei Electronics Corp. of Americaを吸収合併し、社名をShinyei Corp. of America (S.C.A.)に変更(現・連結子会社) 平成16年８月 電子関連事業において、コンデンサ事業を営む神栄コンデンサ㈱が事業統括会社であったエスケーシー㈱を吸収合併 平成17年３月 ㈱ヴォイス・オブ・エスケーを解散 平成17年４月 Shinyei Singapore Pte. Ltd.を解散 平成19年４月 電子関連事業の事業再編のため神栄コンデンサ㈱、エスケー電子㈱及び吉田精機㈱を九州シンエイ㈱に合併、当社の電子機器事業を移管し、社名を神栄テクノロジー㈱に変更（現・連結子会社） 平成20年１月 藤倉商事㈱の事業を拡大し、社名を㈱エヌシーディに変更（現・連結子会社）
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/5207.html
ニッコウトラベル 本店：東京都中央区京橋一丁目１番１号 【商号履歴】 株式会社ニッコウトラベル（1979年２月～） 日航トラベル株式会社（1976年９月24日～1979年２月） 【株式上場履歴】 ＜東証２部＞2000年９月11日～2017年５月２日（株式会社三越伊勢丹ホールディングスによる株式売渡請求） ＜店頭＞1999年２月２日～2000年９月10日（東証２部に上場） 【沿革】 昭和48年11月 株式会社日本広告（現 株式会社ニッコウ企画）設立 昭和51年９月 海外旅行の代理店業務を目的として、東京都新宿区百人町一丁目10番７号にて資本金6,500千円をもって日航トラベル株式会社を設立 昭和52年６月 一般旅行業代理店業登録（運輸大臣登録第2158号） 昭和54年２月 商号を株式会社ニッコウトラベルに変更 昭和55年10月 本社を東京都渋谷区代々木二丁目６番３号に移転 昭和56年９月 大阪市北区に大阪支店を設置 昭和58年12月 一般旅行業登録（運輸大臣登録第662号） 昭和59年４月 ヨーロッパツアーを本格的に開始 昭和59年10月 本社を東京都中央区銀座一丁目６番５号に移転 昭和61年11月 三ツ輪航空サービス株式会社と北海道地区顧客の業務委託契約を締結 平成元年12月 名古屋市中区に名古屋支店を設置 平成３年12月 株式会社西日本新聞旅行と九州地区顧客の業務委託契約を締結 平成４年２月 ＩＡＴＡ（国際航空運送協会）に公認代理店として認可 平成５年４月 アメリカツアーの開始 平成５年10月 本社を東京都中央区京橋一丁目１番１号に移転 平成５年11月 名古屋支店を名古屋市中村区に移転 平成８年４月 法改正にともない旅行業法に基づく旅行業第一種登録（運輸大臣登録第662号） 平成９年１月 株式会社ニッコウ企画の全株式を取得し子会社とする 平成９年５月 株式会社道新観光と北海道地区顧客の業務委託契約を締結 平成11年２月 日本証券業協会に株式を店頭登録 平成12年９月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場
https://w.atwiki.jp/various-kk/pages/138.html
このwikiはアフィリエイト、広告収入等を目的としてコンテンツを掲載しています。 株式会社白青舎は、総合ビルメンテナンス業（清掃・衛生管理、警備、設備管理、建設・工事）を行っている。 企業概要 社名 株式会社白青舎 コーポレートサイト https //www.hakuseisha.co.jp 本社 〒103-0013 東京都中央区日本橋人形町3-5-4 オーキッドプレイス人形町三丁目ビル 5階TEL：0276-40-2211 代表 代表取締役社長 磯貝 孝幸 設立年月日 1954年8月13日 経営哲学・基本方針 「高い専門性を発揮する総合ビルメンテナンス企業として、お客様の期待を超えた安全、安心、高質、信頼を提供し続ける企業である」ことを経営理念とします。 そのため当社は、従業員一人ひとりが心の底から明るく、元気に働ける環境を提供し続けます。 また当社は、やりがいのある仕事を通じて、従業員個人の喜びと成長を促進させ、その喜びと成長の総和の最大化を図ることにより、持続的に成長していくことを目指します。 以上の経営理念に基づき、以下の行動指針を規定します。 行動指針 誠実、ひたむき、正直に業務に取り組みます。 常にお客様の立場で考え行動し、絶えざる革新に努めます。 絶え間なく、変化する環境・お客様ニーズに対応し、お客様の期待を超えた満足を提供します。 常に社会の一員としての自覚を持ち、法令・規範を遵守し、公正で透明性のある活動を行います。 特徴 経験と実績に裏打ちされた豊富なノウハウでトータルソリューションの提供。 当社は設立以来、約60年にわたり、ビルメンテナンス業界の草分けとして、また業界初の株式公開企業として、多くのお客様よりご支持をいただき信用を積み重ねてきた。 オフィスビルメンテナンス業務は、ローコスト化はもちろん、安全・安心の追求や環境に対する取り組みが求められ、複雑かつ高度化する中で、これまでの経験と実績に裏打ちされた豊富なノウハウの蓄積とともに、”白青舎ビジョン2025年”でのエビデンスに基づいた総合ビルメンテナンス企業。 事業案内 ビルメンテナンスのトータルソリューションを実現 清掃・衛生管理60年以上の経験に基づくきめ細やかな清掃でクリーンな環境を実現。病院やクリーンルーム清掃にも対応します。 警備機械警備と人的警備を組み合わせ、お客さまと施設の安全・安心を守ります。 設備管理建物のライフサイクルを視野に入れた設備管理で長寿命化とローコスト化に貢献します。 建設・工事ビルにまつわる工事を総合的に受託可能。建物の価値向上と長寿命化をサポートします。 施設特性に応じて最適なサービスをご提案します 商業施設大手百貨店をはじめとした大型商業施設で培った技術とホスピタリティで店舗の魅力アップに貢献します。 病院・介護施設学的根拠に基づいた清掃を柱に、衛生的で安心できる施設環境づくりをサポートします。 工場・研究施設クリーンルーム清掃で20年以上の経験と実績を保有。コア業務に集中できる環境を実現します。 オフィスビルいつでも快適な環境づくりと管理コストの適正化を実現します。 飲食店厨房の衛生管理や、今や必須となった感染防止対策のご提案で安全・安心なお店づくりをサポートします。 学校小学校・中学校・高校・大学・専門学校など、学校施設の清掃・警備・設備管理を提供。円滑な学校運営を支えます。 会社沿革 1954年 8月神戸市に株式会社白青舎を設立 1954年 9月東京都中央区に東京事務所を開設し、清掃業務を開始 1955年 4月東京都中央区に本社を移転 1963年 8月東京営業所を開設し、設備管理業務の請負を開始 1975年 6月株式額面変更のため東洋スポーク株式会社（昭和5年設立）に合併され、商号を株式会社白青舎に変更 1979年 3月株式を社団法人日本証券業協会に店頭売買銘柄として登録 1983年 3月東京都に警備業を登録 2004年 3月東京都千代田区岩本町一丁目3番9号（ハクセイビル）に本社を移転 2004年 12月株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場 2005年 10月東京都に建築物環境衛生総合管理業を登録 2007年 11月建設業（東京都知事）の許可 内装仕上工事業及び電気工事業 2007年 12月建設業（東京都知事）の許可、管工事業 2008年 4月白青警備保障株式会社及び株式会社関西白青舎を合併 2009年 10月建設業(東京都知事)の許可 建設業(東京都知事)の許可 電気通信工事業、消防設備工事業、左官工事業、とび・土工・コンクリート工事業、石工事業、鉄筋工事業、板金工事業、ガラス工事業、塗装工事業、防水工事業、熱絶縁工事業、建具工事業 2013年 4月子会社のハクセイサービス株式会社を合併 2015年 12月イオンディライト株式会社による当社株式の公開買付けにより、イオンディライト株式会社の子会社となる 2016年 1月東京証券取引所上場廃止 2016年 1月イオンディライト株式会社の完全子会社となる 2018年 8月子会社の中央管財株式会社を合併 2022年 3月東京都中央区日本橋人形町に本社を移転 所在地 本社 〒103-0013 東京都中央区日本橋人形町3-5-4 オーキッドプレイス人形町三丁目ビル 5階 TEL（03）5652-4300 FAX（03）3662-8258 西日本統括 〒542-0086 大阪市中央区西心斎橋1-7-3 大丸北炭屋町ビル2F TEL（06）6245-7555 FAX（06）6245-7576
https://w.atwiki.jp/pam-hokkaido/pages/789.html
元祖さっぽろラーメン横丁 ここ「さっぽろラーメン横丁」は味噌ラーメン発祥の地として、全国に「札幌ラーメン」の不滅の伝説を作り上げた名横丁です。 その歴史は、昭和２６年、札幌市中央区南５条西３丁目の東宝公楽横に８軒のでき、「公楽ラーメン名店街」と親しまれたことから始まりました。 「元祖さっぽろラ ーメン横丁」も新しい時代の流れに呼応するかのごとく新たな息吹を感じさせる名店が揃っています。 私達は北海道のラーメン文化発祥の地で、美味しいラーメンを多くの人達に受け入れて頂く事を念頭に「元祖さっぽろラーメン横丁」の灯りをともし続けます。 〈元祖さっぽろラーメン横丁公式サイトより引用〉 元祖さっぽろラーメン横丁 〒 札幌市中央区南5条西3丁目6 第４グリーンビル1階 ＴＥＬ：０１１−６６３−７５７５（事務局） ＦＡＸ：０１１−６６８−０１９１（事務局） パンフレット ※画像をクリックするとパンフレットが開きます。 imageプラグインエラー ご指定のURLはサポートしていません。png, jpg, gif などの画像URLを指定してください。 ホームページ http //www.ganso-yokocho.com/ 〈ブログ〉 元祖さっぽろラ ーメン横丁 http //blogs.yahoo.co.jp/hchcq599/36007158.html 今日の昼食 http //blogs.yahoo.co.jp/b3057b/3037229.html 【札幌市_中央区】 麺屋 國光 http //blogs.yahoo.co.jp/m0513road/43601919.html 札幌の旅パート２ http //blogs.yahoo.co.jp/snqkf467/28311724.html 弟子屈 ラーメン横丁店・魚介しぼり醤油 http //blogs.yahoo.co.jp/kony4194/40040346.html 携帯サイト 最新のチラシ imageプラグインエラー ご指定のURLはサポートしていません。png, jpg, gif などの画像URLを指定してください。 《周辺情報》 〈ブログ２〉 #blogsearch /
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/7513.html
ホープ 本店：福岡市中央区薬院一丁目14番５号ＭＧ薬院ビル 【商号履歴】 株式会社ホープ（2009年４月～） 株式会社ホープ・キャピタル（2007年５月～2009年４月） 【株式上場履歴】 ＜東証マザーズ＞2016年６月15日～ ＜福証Ｑボード＞2016年６月15日～ 【沿革】 当社の代表取締役社長である時津孝康は、大学在学中の平成17年初頭、地方公共団体等の行政機関（以下「自治体」という。）の有する資産の中に事業として活用可能な未利用資源（遊休スペース）が存在することに気づき、休眠状態にあった有限会社時津建設（平成５年10月設立、資本金3,000千円、本店福岡県朝倉郡夜須町（現筑前町））を引き継ぎ、同年２月に商号を有限会社ホープ・キャピタルに変更のうえ、代表取締役社長に就任いたしました。 平成17年２月 福岡県朝倉郡夜須町（現筑前町）にて有限会社ホープ・キャピタルとして事業を開始 平成18年６月 自治体が保有する遊休資産・未利用スペースの広告事業化を行う「デッドスペースサービス（以下「ＤＳサービス」という。）」を開始 平成19年５月 有限会社を改組し、商号を株式会社ホープ・キャピタル（資本金3,000千円）に変更 平成21年４月 商号を株式会社ホープに変更 平成21年５月 規模拡大に伴い本社を福岡市中央区天神に移転 平成23年11月 規模拡大に伴い本社を福岡市中央区薬院に移転 平成24年８月 一般財団法人日本情報処理開発協会からプライバシーマークの認証を取得 平成25年３月 情報セキュリティマネジメントシステムのＩＳＭＳ（ISO 27001：2013）の認証を取得 平成25年９月 自治体情報誌の制作無償請負を行う「メディアクリエーションサービス（以下、「ＭＣサービス」という。）」を開始 平成26年５月 決算期を９月から６月に変更 平成26年７月 広報紙等自治体情報配信アプリ「ｉ広報紙」を正式にリリースし、「情報プラットフォームサービス」を開始 平成26年８月 自治体向け営業活動の支援・代行等を行う「営業活動支援サービス」を開始
https://w.atwiki.jp/treborsp/pages/16.html
諸教宗教法人は294あり、うち天理教が287を占めています。 易道教 松戸市 1 生長の家 千葉市中央区 1 単立・諸教 市原市 1 船橋市 1 神崎町 1 館山市 1 天理教 いすみ市 6 旭市 3 印西市 3 浦安市 3 横芝光町 3 我孫子市 1 鎌ケ谷市 2 鴨川市 5 鋸南町 2 九十九里町 1 君津市 5 御宿町 1 香取市 8 佐倉市 12 山武市 3 四街道市 3 市原市 11 市川市 20 習志野市 4 勝浦市 3 松戸市 19 成田市 8 千葉市稲毛区 3 千葉市花見川区 6 千葉市若葉区 2 千葉市中央区 19 千葉市緑区 3 船橋市 18 匝瑳市 1 袖ヶ浦市 3 多古町 1 大多喜町 2 大網白里町 3 銚子市 11 東金市 4 南房総市 9 柏市 10 八街市 4 八千代市 6 富津市 6 富里市 3 茂原市 6 木更津市 6 野田市 15 流山市 7 神崎町 1 館山市 12 日本敬神崇祖自修団 市川市 1
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/1996.html
新日本空調 本店：東京都中央区日本橋浜町二丁目31番１号 【商号履歴】 新日本空調株式会社（1969年10月１日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1993年12月１日～ ＜東証２部＞1990年11月27日～1993年11月30日（１部指定） 【筆頭株主】 三井物産株式会社 【連結子会社】 新日空サービス㈱ 東京都中央区 100％ 新日本空調工程(上海)有限公司 中華人民共和国上海市 100％ 【沿革】 昭和５年12月 三井物産株式会社の斡旋により、空気調和業界において世界のトップレベルにあった米国キヤリア社の技術を導入し、わが国での空調機器の製造と空調設備の設計・施工を目的として、米国キヤリア社と三機工業株式会社が共同出資(50：50)して東洋キヤリア工業株式会社を設立(資本金20万円)、キヤリア式空調装置の機器販売および工事の設計・施工を開始。 昭和44年10月 東洋キヤリア工業株式会社は、空調工事の設計・施工部門(工事事業部門)と空調機器の製作・販売部門(製品事業部門)を別会社として各々専業化することが最善と判断し、同社は製品事業部門の会社としてそのまま事業を継続し、工事事業部門を分離独立させることとし、昭和44年10月１日現商号にて東京都中央区に当社を設立。資本金２億円。その後、昭和44年11月以降三井物産株式会社ほかの資本参加を得て現在に至る。同時に東京支店、大阪支店、名古屋支店を開設。 昭和48年５月 建設業法が従来の登録制より許可制に改正されたことに伴い、当社の事業内容を次のとおりとする。空気調和、冷暖房、温湿度調整、換気給排水、衛生、防災設備、冷熱プラント、冷凍冷蔵、空気処理、公害防止・廃棄物処理などの環境保全設備、建築物、特殊建築物、工作物の設計、監理および工事請負ならびに関連装置の製作売買、保守、管理。 昭和49年４月 九州支店、中国支店、北海道支店設置。(出張所からの昇格) 昭和52年９月 東京都知事の１級建築士事務所登録。 昭和58年１月 工学センター開設。(原子力本部事務所、研究開発拠点として利用) 昭和59年５月 東北支店設置。(営業所からの昇格)。産業構造の変化に対応し、クリーンルーム装置などの新技術開発のため東京都江東区東雲に研究室を開設。(昭和62年１月、東京都江戸川区東葛西に移転) 昭和60年６月 事業内容に次の項目を追加。屋内電気設備ならびにそれに付帯する設備に関する設計、監理ならびに工事請負。 昭和62年４月 サービス工事部をR Mセンターと改称し、改修・保守工事を強化。 平成元年４月 横浜支店設置。(営業所からの昇格) 平成２年11月 東京証券取引所市場第二部に上場。 平成３年４月 東関東支店設置。(営業所からの昇格) 平成３年６月 事業内容のうち「屋内電気設備ならびにそれに付帯する設備」を「電気および電気通信に関する設備」に変更。 平成３年10月 休眠会社の株式会社ケイメイ(平成４年５月に新日空サービス株式会社に社名変更)が空調設備の修理、メンテナンス等の事業を開始。(現・連結子会社) 平成５年９月 研究体制の強化および社員教育の充実を図るため、長野県茅野市に技術研究所(工学センターおよび東葛西の研究所を統合)・茅野研修所を開設。 平成５年12月 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 平成６年６月 事業内容に「除塵・除菌」に関する設備の設計、監理ならびに工事請負を追加。 平成11年４月 北関東支店設置。(総合営業所からの昇格) 平成13年６月 北関東支店を東関東支店に統合し、関東支店に名称変更。 平成15年12月 新日本空調工程(上海)有限公司設立。(現・連結子会社) 平成17年４月 北関東支店設置。(関東支店からの分離) 平成18年６月 事業内容に次の項目を追加。空調設備、給排水設備、電気設備等のエネルギー消費の効率向上、環境負荷低減等に関するシステムの設計、施工、運転、監視ならびにそれらのコンサルティング業務。 平成19年９月 本社を東京都中央区日本橋本石町から東京都中央区日本橋浜町に移転。 平成20年４月 北関東支店を関東支店に統合。
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/3351.html
ＭＯＲＥＳＣＯ 本店：神戸市中央区港島南町五丁目５番３号 【商号履歴】 株式会社ＭＯＲＥＳＣＯ（2009年９月１日～） 株式会社松村石油研究所（1958年10月27日～2009年９月１日） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2011年２月14日～ ＜東証２部＞2008年７月29日～2011年２月13日（１部指定） ＜ジャスダック＞2004年12月13日～2008年９月９日（上場廃止申請） ＜店頭＞2003年11月13日～2004年12月12日（店頭登録制度廃止） 【沿革】 昭和30年11月 松村石油株式会社新川工場内に研究室（当社の母体）設置 昭和33年10月 松村石油株式会社より研究室を分離し当社設立、資本金９百万円 昭和34年12月 兵庫県西宮市に本社・西宮工場建設 高真空ポンプ油等特殊潤滑油及び合成潤滑油を開発、製品化 昭和37年３月 水グリコール型難燃性作動液 ハイドール H－200、300 製品化 昭和40年12月 千葉県市原市に千葉工場建設 流動パラフィン、石油スルホネートを量産化 昭和46年３月 東京都中央区に東京事務所を開設 昭和48年３月 当社の「最終消費関連商品と公害関連商品の市場開発と販売を目的」として、株式会社マツケン（現連結子会社）を設立 昭和51年４月 東京事務所を東京支店に格上げ 昭和52年２月 本社・西宮工場に第二研究棟、ラック倉庫を建設 昭和55年11月 名古屋市東区に名古屋出張所を開設 昭和61年９月 兵庫県赤穂市に赤穂工場建設 ホットメルト型接着剤を量産化 昭和63年９月 本社営業部を大阪支店に改組 平成２年１月 栃木県小山市に小山営業所開設 平成２年11月 赤穂工場第２期工事・潤滑油製造ライン完成 平成４年３月 潤滑油管理サービス会社・株式会社モレスコテクノ（現連結子会社）を設立 平成６年３月 構内保安及び物流サービス会社・株式会社モレスコサービス（現連結子会社）を設立 平成７年６月 タイ王国に現地法人 MORESCO (Thailand) Co., Ltd.（現連結子会社）設立、特殊潤滑油の現地生産・販売開始 平成10年９月 国際品質規格ＩＳＯ９００２認証取得 平成13年１月 本社・研究センターを神戸市中央区へ移転 平成13年３月 赤穂工場第３期工事・潤滑油蒸留装置ほか西宮工場より移転（西宮事業所敷地は収用により売却） 平成13年３月 中国無錫市に台湾企業と合弁で、ホットメルト型接着剤及び特殊潤滑油の製造販売会社・無錫德松科技有限公司（現持分法適用関連会社）設立 平成13年11月 大阪市中央区に「モレスコ本町ビル」を建設し、大阪支店を移転 平成15年２月 タイ王国に持株会社 MORESCO Holding (Thailand) Co., Ltd.（現連結子会社）を設立 平成15年11月 日本証券業協会に株式を店頭登録 平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 平成17年９月 名古屋市中区に名古屋営業所を移転 平成18年２月 国際環境規格ＩＳＯ１４００１認証取得 平成18年５月 米国ミシガン州に MORESCO USA Inc.（現非連結子会社）を設立
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/5437.html
日本電子計算 本店：東京都中央区日本橋茅場町一丁目８番１号 【商号履歴】 日本電子計算株式会社（1962年12月３日～） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1999年９月１日～2006年９月26日（株式会社ＪＢＩＳホールディングスに株式移転） ＜東証２部＞1996年２月２日～1999年８月31日（１部指定） 【沿革】 昭和37年12月 情報処理サービスを目的として、東京都中央区に資本金１億５千万円をもって日本電子計算㈱として設立 昭和39年４月 名古屋市中区に名古屋支店を開設（現在は名古屋市千種区） 昭和39年６月 大阪市北区に大阪支店を開設（現在は大阪市淀川区） 昭和46年６月 福岡市博多区に福岡支店を開設（現在は福岡市中央区） 昭和46年７月 光学式文字読取（ＯＣＲ）等のインプットサービスを専門業務とする「日本インプットサービス㈱」（平成６年３月 ㈱ジェイ・アイ・エスに商号変更）を設立 昭和46年９月 日本初の商用オンラインサービス（ＴＳＳサービス及びＲＪＥサービス）を開始 昭和47年７月 新潟県新潟市に新潟支店を開設 昭和48年５月 証券システムオンライン処理を開始 昭和54年７月 札幌市中央区に札幌営業所・仙台市青葉区に仙台営業所を開設 昭和57年９月 名古屋支店が通商産業省の「電子計算機システム（現在は情報システムと改称）安全対策実施事業所」認定を取得 昭和57年12月 大阪支店が通商産業省の「電子計算機システム（現在は情報システムと改称）安全対策実施事業所」認定を取得 昭和58年４月 千葉県八千代市に千葉センタ（現 東京情報センタ）を開設 昭和58年４月 ソフトウェア専門会社として「日本ソフテック㈱」（平成６年３月 日本ソフトウェア企画㈱に商号変更）を設立 昭和58年10月 一般証券会社向け証券業務処理オンラインサービスを開始 昭和58年11月 付加価値通信網（ＶＡＮ）サービスを開始 昭和60年３月 千葉センタ（現 東京情報センタ）が通商産業省の「電子計算機システム（現在は情報システムと改称）安全対策実施事業所」認定を取得 昭和60年７月 橋梁技術情報専門会社として「ジップエンジニアリング㈱」（平成５年４月 日本構研情報㈱に商号変更）を設立 昭和60年12月 通商産業省「ソフトウェア生産工業化システム（Σシステム）」プロジェクトに参加 昭和62年４月 （財）ソフトウェア情報センターにわが国最初のプログラム登録を行う 昭和62年11月 ㈱極洋との合弁会社「インテグレート・システム㈱」を設立 昭和63年12月 通商産業省より第１回システムサービス企業（システムインテグレータ）として認定 平成元年５月 東京都江東区にＳＡＳ（System And Service）センタを開設 平成５年７月 総合保守サービス会社「ジップエンジニアリングサービス㈱」を設立 平成７年３月 通商産業省より第１回特定システムオペレーション企業として認定 平成８年２月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場、資本金を24億６千万円に増資 平成９年10月 看護支援システム「ナースネット」が平成9年度情報化月間の優秀情報処理システムとして表彰を受ける 平成10年２月 「㈱ノア・インターナショナル」（平成１２年９月㈱ノア・インフォテクノに商号変更）の全株式を取得し、ゼネコン向け情報系システムのアウトソーシング事業に進出 平成10年９月 橋梁設計ＣＡＤ会社「日本図形技術㈱」を設立 平成10年12月 東京情報センタにてリモートコンピューティングによるコンピュータセンタ単独でのＩＳＯ９００２認証を我が国で初めて取得 平成11年９月 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 平成12年４月 プライバシーマーク付与審査に合格 平成12年９月 東京都中央区の本社ビル（平成12年３月取得）に登記を移転 平成13年４月 ㈱ノア・インフォテクノ と日本ソフトウェア企画㈱を合併し、㈱ノア・インフォテクノを存続会社とする 平成14年４月 全文検索システムに特化した技術力を持つ日軽インフォブリッジ㈱の全株式を取得し、ジップインフォブリッジ㈱に商号を変更 平成15年４月 当社科学技術事業部を分社化し、子会社JIPテクノサイエンス㈱を設立 平成15年７月 JIPテクノサイエンス㈱を存続会社として日本構研情報㈱と日本図形技術㈱を合併 平成16年４月 インテグレート・システム㈱の株式を追加取得し、連結子会社とする 平成17年４月 ㈱ジェイ・アイ・エスの株式を追加取得し、実質支配力基準から連結子会社とする