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基礎データ ブランド名 OTソリューションズ 会社名 株式会社OTソリューションズ 電話番号 Fax番号 メール 企業分類 IT 現在の問合せ結果 × 現在のコメント メール返信なし 最終更新日 2009/05/21 特記事項 基礎データ特記事項 OTソリューションズ2009年5月12日(5月24日号)のサンデー毎日に広告あり 05/21 ×（メール返信なし） 関連ページ 特に新聞に広告を出している企業は毎日新聞にとって泣き所となるようです 問合せ 問合せ先一覧 / 毎日新聞に広告を出していた企業（日付別） / 毎日jpに広告を出していた企業 / 電話問合せのコツ 結果別一覧 ◎◎-◎-○ / △ / ×（記号、数字、ローマ字） / ×（ひらがな） / ×（カタカナ・ア行～ナ行） / ×（カタカナ・ハ行～ワ行） / ×（漢字・あ行～か行） / ×（漢字・さ行～た行） / ×（漢字・な行～は行） / ×（漢字・ま行～わ行） 分野別一覧 製造業 / 製造業その他 / 小売、卸売 / サービス業、娯楽 / 医療、医薬 / 建設、不動産 / 金融、運輸、IT、その他 / マスコミ、出版 行政等一覧 行政、各種団体等 / 教育機関等 / 政治家、著名人 毎日新聞系列 【その１】 【その２】 【その３】 【その４】 【その５】 【その６】 【その７】 【その８】 【その９】 問合せ報告 毎日新聞関係の凸結果を淡々と張り続けるスレ7 ※「電凸」とは「電話問合せ」のインターネットスラング（俗語）です。（詳細は用語集） 対応評価の大まかな目安 ◎◎ 広告打ち切り・今後広告を出さない・今後広告を出す予定はない ◎ 良対応・厳重な抗議 ○ 普通、中立対応・対応検討中、今後注視 △ 保留・問合せの返答結果待ち(３日以内に回答なければ×) × 悪対応・無回答・処分は十分毎日の姿勢を容認・広告続行 このテンプレを編集 OTソリューションズ 2009年5月12日(5月24日号)のサンデー毎日に広告あり 05/21 ×（メール返信なし） ｢日本の母は息子の性処理係｣毎日新聞が捏造記事163 http //hideyoshi.2ch.net/test/read.cgi/ms/1241265294/608 608 名前：可愛い奥様[sage] 投稿日：2009/05/21(木) 00 07 37 ID 69E5PtSTP メールのお返事ですｖ OTソリューションズ→メール返信無し 関連ページ 検索 2009年5月12日(5月24日号)のサンデー毎日 広告一覧 問合せ結果分野別一覧その５ 問合せ結果別一覧 ×対応の企業（記号、数字、ローマ字で始まる企業名）
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日立ソリューションズ 本店：神奈川県横浜市鶴見区末広町一丁目１番地43 【商号履歴】 日立ソリューションズ株式会社（2010年10月１日～） 日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社（1970年９月21日～2010年10月１日） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞1992年９月１日～2010年１月26日（株式会社日立製作所と株式交換） ＜東証２部＞1990年10月30日～1992年８月31日（１部指定） 【沿革】 昭和45年９月 横浜市戸塚区戸塚町において日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社設立 昭和49年２月 名古屋出張所を開設（現在 中部支店） 昭和51年３月 大阪事務所を開設（現在 関西支店） 昭和52年６月 本社を横浜市戸塚区矢部町に移転 昭和56年３月 本社を横浜市中区尾上町に移転 昭和58年３月 情報処理機器の販売を開始 昭和58年４月 北陸工場を金沢市に開設（現在 北陸事業所） 昭和59年３月 東戸塚別館を横浜市戸塚区品濃町に開設 昭和59年４月 北海道工場を札幌市に開設（現在 北海道事業所） 昭和60年４月 九州工場を久留米市に開設（現在 九州開発センタ） 昭和61年７月 九州営業所を福岡市に開設（現在 九州支店） 昭和61年８月 札幌営業所を札幌市に開設（現在 北海道支店） 平成元年５月 日立エスケイソーシャルシステム株式会社設立 平成２年８月 北日本開発センタを弘前市に開設（現在 北日本事業所） 平成２年10月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成３年１月 日立ソフトウェアエンジニアリングアメリカ社を米国に設立 平成４年４月 東京システム株式会社設立 平成４年９月 東京証券取引所市場第一部に上場 平成５年９月 第１回及び第２回国内無担保転換社債を発行 平成６年４月 日立エスケイビジネスソリューション株式会社発足（現在 日立ビジネスソリューション株式会社） 平成６年４月 株式会社よみうりコンピュータを株式会社読売新聞社との共同出資により設立 平成６年４月 日立ソフトウェアエンジニアリングヨーロッパ社（現在 日立ソフトウェアエンジニアリングフランス社）を仏国に設立 平成10年10月 日立ソフトウェアグローバルテクノロジー社を米国に設立 平成11年11月 ミライバイオ社を米国に設立 平成11年12月 日立ビジネスソリューション株式会社、東京証券取引所市場第二部に上場 平成11年12月 株式会社アイネスと資本・業務提携 平成12年９月 第１回無担保社債（総額150億円）を発行 平成13年３月 日立ビジネスソリューション株式会社、東京証券取引所市場第一部に上場 平成13年３月 株式会社アイネスを関連会社に編入 平成13年11月 ライフサイエンス研究センタを横浜市鶴見区末広町に開設 平成14年９月 株式会社キャブカードサービス（現在 キャブカード＆サービス株式会社）を子会社に編入 平成14年10月 本社事務所を東京都品川区に移転 平成15年３月 日立ソフトウェアエンジニアリングヨーロッパ社を、独国（日立ソフトウェアエンジニアリングヨーロッパ社）と、仏国（日立ソフトウェアエンジニアリングフランス社）の２拠点へ再編 平成15年６月 委員会等設置会社へ移行（現在 委員会設置会社） 平成15年12月 日立ソフトウェアエンジニアリング(UK)社を英国に設立 平成15年12月 ケンブリッジ大学出版局と合弁会社ケンブリッジ日立ソフト・エデュケーショナルソリューションズを設立 平成17年４月 日立ソフトウェアエンジニアリングアメリカ社を存続会社としてミライバイオ社を統合 平成18年１月 公開買付により、株式会社ビジネスブレイン太田昭和を関連会社に編入 平成18年４月 株式会社キャブカードサービスを存続会社として東京システム株式会社を統合し、商号をキャブカード＆サービス株式会社に変更 平成18年４月 日立ソフトウェアエンジニアリングアメリカ社を存続会社として日立ソフトウェアグローバルテクノロジー社を統合 平成18年４月 株式会社ピスクを子会社に編入 平成19年３月 株式会社ＤＡＣＳを子会社に編入
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同じデー子とは言え、前身の会社の社風が引き継がれてる会社(MSEとか)もあるので、参考まで 社名 設立 備考 NTTデータ 1988年 NTTのデータ通信事業本部が独立(前身となるデータ通信本部は1967年設置) NTTデータシステム技術 1985年 NTT民営化に伴い、日銀分野を担当する「NTTシステム技術」として設立。後にデータの75%出資子会社に(現在は100%) NTTデータSMS 1995年 運用管理業務の専門部隊として設立。純正デー子 NTTデータカスタマサービス 1998年 保守・運用部隊として設立。純正デー子 NTTデータネッツ 1998年 ANSER,CAFIS等のネットワークサービスシステム開発部隊として設立 NTTデータ先端技術 1999年 オープン系ITシステムの基盤構築,研究開発の為の会社として設立 NTTデータイントラマート 2000年 パッケージソフト「intra-mart」を武器にNTTデータの社内ベンチャー制度によって設立 NTTデータフィット 2000年 金融機関の基幹系システム開発に専門特化した会社として設立。純正デー子 NTTデータフォース 2000年 横浜銀行の子会社「浜銀システムサービス」を解体し設立 NTTデータウェーブ 2002年 NTTデータの「ITパートナー戦略(M A)」の第一号として設立。前身はJTシステムサービス(1986～) NTTデータ三洋システム 2003年 三洋電機と資本提携により設立。前身は「三洋システムエンジニアリング(1989～)」 NTTデータビジネスブレインズ 2003年 日本板硝子の子会社である日本板硝子ビジネスブレインズの株式を70%取得したことによりデー子化。前身の日本板硝子ビジネスブレインズは1997年設立 NTTデータソフィア 2004年 りそな銀行の100%子会社「あさひ銀ソフトウェア」を買収し、設立 NTTデータクイック 2004年 法人分野のSI事業を高品質かつ低コストで実現する為に設立。純正デー子 NTTデータセキスイシステムズ 2005年 積水化学工業と資本提携により設立。前身はセキスイ・システム・センター(1987～)とアイザック International Sekisui AI Corpolation (1986～) NTTデータスミス 2005年 元セゾングループだが、資本提携によりデー子化。前身のスミスは1969年設立 NTTデータオーロラ 2006年 オーロラシステム設計事務所の経営権をNTTデータウェーブが譲り受けて発足 NTTデータエンジニアリングシステムズ 2006年 日立造船から株式を100%取得したことによりデー子化。前身の日立造船情報システムは1977年設立 NTTデータテラノス 2006年 近畿日本ツーリストから株式を51%取得したことによりデー子化。前身の近畿日本ツーリスト情報システムは1995年設立 NTTデータジェトロニクス 2007年 NTTデータが70%の株式を保有し、子会社化。前身のオリベッティは1961年設立とかなり歴史が古い NTTデータMSE 2008年 パナソニックモバイルコミュニケーションズと資本提携。前身となったNSEは1979年設立。NTTデータが60%の株式を保有 NTTデータアイ 2008年 公共分野を担うデー子４社の合併により設立 NTTデータCCS 2008年 新日鉱HDグループのセントラルコンピュータサービス(1970～)の株式を60%保有したことによりデー子化 JSOL 2009年 日本総研との資本提携により発足。前身の日本総研ソリューションズは日本総研の外販部門として2006年に設立 NTTデータソルフィス 2009年 NTTデータアイテック、NTTデータサイエンスを含む3社の合併により設立 NTTデータフィナンシャルコア 2009年 NTTデータネッツとNTTデータフィットの合併で設立
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D.O レボリューションズ 養蜂場について D.O レボリューションズ 養蜂場の施設をひとことであらわすなら、「フリーダム」 業務におけるわずらわしいルーチンワークもなく、養蜂研究も、試験勉強も強制されることは一切ない。 やる気になればサラリーマン・会社員ながらレポートや論文を国内はもちろん有名海外学術誌に掲載発表できるというメリットがあります。 そしてD.O Revolutions 養蜂場において、そのためのサポートバックアップ体制はどこの日本企業よりも強力だと感じております。 また、養蜂分野については今のところ、蜂蜜、培養と言うテーマがメインとなってはおりますが、活躍している研究用務員の研究分野は動物細胞癌、細胞再生をはじめとして多岐に渡るものであると言えます。 これは、いいかえれば、このD.O Revolutions 養蜂場において、今後様々な養蜂事業あるいは養蜂研究をしていく上で必要となる基礎を学ぶことができるという意味だと思います。 論理的かつ科学的、さらに合理的な思考と、確実な養蜂手法を身につけることは養蜂事業者としてのもっとも重要な部分であるからこそ、このD.O Revolutions 養蜂場の恵まれた環境の中で働いてはいかがでしょうか。 さらに養蜂事業以外にも自由が多く、昼に養蜂場広場で野外料理する人もいれば、養蜂事業の合間にふらっと図書館、博物館、美術館、水族館、動物園に出かける人もいる。 兎にも角にも「フリーダム」そんな養蜂場です。 今持っている自分の養蜂力を世界で試したい。 そんな情熱のある方に最適な環境となっております。 D.Oレボリューションズ 養蜂場
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ＯＤＫソリューションズ 本店：大阪市中央区北浜二丁目４番６号 【商号履歴】 株式会社ＯＤＫソリューションズ（2006年９月～） 大阪電子計算株式会社（1963年４月１日～2006年９月） 【株式上場履歴】 ＜大証ＪＡＳＤＡＱ＞2010年10月12日～ ＜大証ヘラクレス＞2007年３月８日～2010年10月11日（ＪＡＳＤＡＱに指定替え） 【沿革】 当社は、昭和38年に大阪証券金融株式会社及び大阪証券代行株式会社（現 株式会社だいこう証券ビジネス）の出資を主体に設立され、この２社向け業務並びに一般事業法人向けの情報処理サービスを提供してまいりました。 昭和38年４月 大阪電子計算株式会社（現 株式会社ＯＤＫソリューションズ）設立 昭和38年７月 大阪市東区（現中央区）に本社移転（現在地） 昭和39年９月 大学入試業務を受託、サービス開始 昭和40年４月 証券業務を受託、サービス開始 平成２年５月 大阪市中央区に大阪センター開設 平成３年２月 「経済産業省（旧通商産業省） システムインテグレータ登録」登録 平成４年４月 東京都中央区に東京営業所（現 東京支店）開設 平成８年８月 東京都中央区に東京センター（現 東京支店）開設 平成10年７月 株式会社オーディーケイ情報システム設立 平成13年10月 「プライバシーマーク認定」取得 平成15年２月 「ISMS認証」取得 平成16年５月 「BS7799-2：2002認証」取得 平成16年５月 株式会社オーディーケイ情報システム株式譲渡 平成16年７月 東京都中央区に東京支店、東京センターを拡張、統合 平成18年９月 商号を大阪電子計算株式会社より、株式会社ＯＤＫソリューションズに変更 平成19年３月 大阪証券取引所ヘラクレスに株式を上場
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新日鉄住金ソリューションズ 本店：東京都中央区新川二丁目20番15号 【商号履歴】 新日鉄住金ソリューションズ株式会社（2012年10月１日～） 新日鉄ソリューションズ株式会社（2001年４月～2012年10月１日） 新日鉄情報通信システム株式会社（1988年４月～2001年４月） 日鐵コンピュータシステム株式会社（1980年10月１日～1988年４月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2002年10月11日～ 【筆頭株主】 新日鐵住金株式会社（親会社） 【連結子会社等】 (連結子会社) 北海道エヌエスソリューションズ㈱ 北海道室蘭市 100.0％ 東北エヌエスソリューションズ㈱ 宮城県仙台市青葉区 100.0％ ㈱エヌエスソリューションズ東京 東京都中央区 100.0％ ㈱エヌエスソリューションズ関西 大阪府大阪市福島区 100.0％ ㈱エヌエスソリューションズ中部 愛知県東海市 100.0％ ㈱エヌエスソリューションズ西日本 福岡県北九州市八幡東区 100.0％ ㈱エヌエスソリューションズ大分 大分県大分市 100.0％ ＮＳＳＬＣサービス㈱ 東京都中央区 100.0％ NSフィナンシャルマネジメントコンサルティング㈱ 東京都中央区 100.0％ エヌシーアイ総合システム㈱ 東京都中野区 51.0％ 日鉄日立システムエンジニアリング㈱ 東京都中央区 51.0％ 新日鉄軟件(上海)有限公司 中華人民共和国上海市 83.3％ NS Solutions USA Corporation 米国サンマテオ市 100.0％ (持分法適用関連会社) ㈱北海道高度情報技術センター 北海道室蘭市 17.6％ 【沿革】 当社は、平成13年４月１日付けで新日本製鐵㈱エレクトロニクス・情報通信事業部の事業を営業譲り受けし、同時に社名を新日鉄情報通信システム㈱から新日鉄ソリューションズ㈱に変更し現在に至っております。従いまして、営業譲り受け以前については、新日鉄情報通信システム㈱と新日本製鐵㈱エレクトロニクス・情報通信事業部の両組織の沿革について記載しております。 昭和55年10月 東京都千代田区において情報処理サービス業、電子計算機及びその周辺機器、資材の賃借、売買等を目的として「日鐵コンピュータシステム㈱」(資本金50百万円)(通称：ニックス)が新日本製鐵㈱の全額出資により設立。 昭和60年11月 北海道ニックス㈱(現：北海道エヌエスソリューションズ㈱、連結子会社)を設立。 昭和61年４月 東北ニックス㈱(現：東北エヌエスソリューションズ㈱、連結子会社)を設立。 昭和61年７月 ㈱ニックス・オー・エイ・サービス(現：㈱エヌエスソリューションズ東京、連結子会社)を設立。 昭和61年６月 新日本製鐵㈱はエレクトロニクス事業部を設置。 昭和62年４月 新日本製鐵㈱エレクトロニクス事業部は、日本におけるワークステーション市場の成長性に着目して米国サン・マイクロシステムズ社とワークステーション「ＮＳＳＵＮ」のＯＥＭ販売で合意。 昭和62年６月 新日本製鐵㈱エレクトロニクス事業部をエレクトロニクス・情報通信事業本部に改編。 昭和63年４月 新日本製鐵㈱の「情報通信システム部門」の事業を営業譲り受けし、「新日鉄情報通信システム㈱」(通称：ＥＮＩＣＯＭ)に社名変更(資本金22億円)。新日本製鐵㈱は伊藤忠商事㈱と合弁で「エヌシーアイ総合システム㈱」(資本金３億円)、㈱日立製作所と合弁で「日鉄日立システムエンジニアリング㈱」(資本金３億円)、日本アイ・ビー・エム㈱と合弁で「エヌエスアンドアイ・システムサービス㈱」(資本金20億円)を設立。(これら合弁会社３社は平成13年４月に当社の資本下位会社となる。) 昭和63年12月 通商産業省(現：経済産業省)「システムインテグレータ企業」に登録・認定。 平成元年６月 新日本製鐵㈱内にエレクトロニクス研究所(現：当社システム研究開発センター)を設置。 平成２年１月 本社を東京都中央区の現在地に移す。 平成３年３月 郵政省(現：総務省)「特定第二種電気通信事業」登録(現在は一般第二種を所持)。 平成３年12月 新日本製鐵㈱はオラクル・コーポレーションと同社の主力製品であるリレーショナルデータベースの将来性に着目して情報処理分野で業務提携。 平成４年４月 東京都板橋区に「第１データセンター」を設置。 平成６年６月 新日本製鐵㈱エレクトロニクス・情報通信事業本部をエレクトロニクス・情報通信事業部に改編。 平成７年３月 通商産業省(現：経済産業省)「特定システムオペレーション企業」に認定。 平成７年10月 日本オラクル㈱と「Ｏｒａｃｌｅアプリケーション」販売で提携。 平成７年12月 システム開発におけるプログラム製作及びシステムの維持運用を主な業務とする㈱エニコムシステム関西(現：㈱エヌエスソリューションズ関西)他５社(６社とも連結子会社)を全国に設立。 平成８年４月 オブジェクト指向技術を採用した大規模システムである㈱住友銀行(現：㈱三井住友銀行)向け「オフバランスリスク管理システム」を完工。 平成11年２月 「プライバシーマーク制度」に基づくプライバシーマーク認定業者の資格を取得。 平成12年８月 東京都江戸川区に「第２データセンター」を設置。 平成13年４月 新日本製鐵㈱エレクトロニクス・情報通信事業部の事業を営業譲り受けし、新日鉄ソリューションズ㈱(英訳名：NS Solutions Corporation)に社名変更を行うとともに、増資を実施（資本金：65億円） 平成14年４月 ㈱エヌエスソリューションズ関西を存続会社、㈱エヌエスソリューションズ大阪を被合併会社として両社が合併。 平成14年10月 東京証券取引所第一部に上場するとともに、増資を実施（資本金：129億円）。 平成14年10月 中華人民共和国に新日鉄軟件(上海)有限公司（連結子会社）を設立。 平成15年４月 本社地区にてＩＳＯ１４００１（環境マネジメントシステム規格）認証取得。（基盤ソリューション事業部、ビジネスサービス事業部、テレコム・サービスソリューション事業部が先行して取得。以降、平成16年５月、本社地区全体に範囲拡大。） 平成15年10月 ㈱エヌエスソリューションズ東京を存続会社、㈱エヌエスソリューションズ関東を被合併会社として両社が合併。 平成17年４月 ㈱エヌエスソリューションズ東京の新設分割により、ＮＳＳＬＣサービス㈱（連結子会社）を設立。 平成17年12月 持分法適用会社であるエヌエスアンドアイ・システムサービス㈱の当社保有全株式を譲渡。 平成18年１月 東京都中央区に「第３データセンター」を設置。 平成18年10月 米国に駐在拠点を開設（NS Solutions USA Corporation：連結子会社）。 平成19年４月 東京都江東区に「第４データセンター」を設置。 平成19年４月 ＮＳフィナンシャルマネジメントコンサルティング㈱（連結子会社）を設立。 平成19年11月 持分法適用会社である㈱ソルネットの当社保有全株式を譲渡。
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ＣＲＣソリューションズ 本店：東京都江東区南砂二丁目７番５号 【商号履歴】 株式会社ＣＲＣソリューションズ（2001年８月１日～2006年10月１日伊藤忠テクノサイエンス株式会社に合併） 株式会社ＣＲＣ総合研究所（1991年７月～2001年８月１日） センチュリリサーチセンタ株式会社（1971年10月～1991年７月） 伊藤忠電子計算サービス株式会社（1961年４月～1971年10月） 東京電子計算サービス株式会社（1958年11月～1961年４月） 【株式上場履歴】 ＜東証１部＞2002年９月２日～2006年９月26日（伊藤忠テクノサイエンス株式会社に合併） ＜東証２部＞2000年12月26日～2002年９月１日（１部指定） ＜店頭＞1991年10月 日～2000年12月25日（東証２部に上場） 【合併履歴】 1995年10月 日 伊藤忠情報システム株式会社 【沿革】 昭和33年11月 コンピュータの販売および受託計算を目的として、東京都中央区に東京電子計算サービス㈱を資本金10百万円で設立 昭和34年１月 米国よりコンピュータ(Bendix-G15)を導入、受託計算開始 昭和36年４月 伊藤忠電子計算サービス㈱に商号変更 昭和40年２月 大阪出張所(現関西支社)開設 昭和46年10月 ㈱第一勧業銀行など三金会の資本参加により、センチュリ リサーチ センタ㈱に商号変更 昭和51年10月 昭和51年度情報化促進企業として通商産業大臣表彰を受ける 昭和55年１月 米国クレイ社よりスーパーコンピュータ(CRAY-1)を導入(日本で第１号) 昭和58年９月 本社事務所が通商産業省から電子計算機システム安全対策実施事業所の認定を受ける 昭和58年12月 CRCネットワークを郵政省の情報通信ネットワーク安全・信頼性対策実施登録(登録第１号) 昭和59年10月 運用サービス部門を分離独立させ、全額出資の子会社、シーアールシーシステム㈱（現㈱CRCシステムズ）を設立 昭和60年３月 公衆電気通信法に基づく省令により、中小企業VAN業者として郵政省に届出 昭和61年５月 ハード保守部門を分離独立させ、全額出資の子会社シーアールシーテクニカル㈱（現㈱CRCテクノパートナーズ）を設立 昭和62年４月 教育・出版部門を分離独立させ、全額出資の子会社シーアールシーイーディ㈱を設立 昭和62年11月 横浜市都筑区にコンピュータセンター運用のセンチュリ コンピュータ センター㈱(伊藤忠情報システム㈱)を伊藤忠商事㈱と共に設立 昭和63年12月 システムインテグレーターとして通商産業省に登録、認定を受ける 平成２年１月 平成情報サービス㈱を兵庫県明石市に設立(現本社京都市) 平成２年９月 中国北京市にソフト開発のための合弁会社「世紀智能軟件有限公司(CISCOL)」を設立 平成３年７月 ㈱CRC総合研究所に商号変更 平成３年10月 株式を㈳日本証券業協会に店頭登録 平成５年３月 全額出資の子会社㈱シーアールシービジネスサービス（㈱CRCビジネスサービス）を設立 平成７年３月 特定システムオペレーション企業として通商産業省の認定を受ける 平成７年５月 首都圏事務所(本社事務所、幕張開発センタ、多摩研究センタ)を統合。本社を江東区南砂に移転 平成７年10月 伊藤忠情報システム㈱と合併。神戸コンピュータセンター開設 平成８年３月 台湾台北市に精藤股份有限公司を設立 平成９年３月 子会社シーアールシーイーディ㈱を解散し、出版部門を㈱CRCビジネスサービスに統合 平成10年11月 個人情報保護に関わるプライバシーマーク制度(JIS Q 15001準拠)に基づく付与認定取得 平成11年９月 横浜と神戸の両コンピュータセンターが「環境マネジメントシステム ISO 14001」認証取得 平成12年４月 ファーストコンタクト㈱ を設立しヘルプデスクを事業化 平成12年７月 ㈱ITファシリティ・マネジメントを設立し、コンピュータセンタービル等の管理を事業化 平成12年７月 ISO9001,9002を取得し全社取得に向けた活動を開始（平成13年２月 ISO9001 2000に移行） 平成12年10月 都心型iDCとして大手町インターネットデータセンターを東京大手町に開設 平成12年12月 東京証券取引所市場第二部に上場 平成13年３月 事業拡大の推進のため、㈱アイ・エイチ・アイ システムズ（現㈱IHIエスキューブ）の一部株式を取得 平成13年５月 米国サンマイクロ・システムズ社より「Sun Tone TM」認定プログラムの日本での第１号認定 平成13年８月 ㈱CRCソリューションズに商号変更 平成13年８月 アサヒビール㈱の子会社アサヒビジネスソリューションズ㈱の株式を取得し、戦略的提携 平成14年３月 横浜コンピュータセンターがISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)適合性評価制度の認証取得 平成14年９月 東京証券取引所市場第一部に指定 平成15年３月 子会社の㈱CRCビジネスサービスを解散し、業務を㈱ITファシリティ・マネジメントに統合 平成15年７月 CRO部門を分割し、㈱ACRONETを設立 平成16年１月 アサヒビジネスソリューションズ㈱を連結子会社化し、パートナーシップを強化 平成17年３月 インフォ・アベニュー㈱を連結子会社化し、コンサルティングサービスの拡充を図る 平成17年３月 ㈱ACRONETの株式の一部を伊藤忠商事㈱に売却 平成17年４月 渋谷データセンターを開設
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勤務地はどこ？転勤はある？ NECネクサソリューションズ株式会社の本社は東京の港区にあります。 最寄駅は都営地下鉄大江戸線赤羽橋駅です。 他にも都営三田線芝公園駅、都営三田線・浅草線三田駅、JR三田駅からも徒歩でアクセス可能です。 中部支社は名古屋市、関西支社は大阪市にあります。 データセンタは北海道、東京、神奈川、愛知、大阪、福岡、宮崎にあります。 昇給はある？賞与は？ 昇給は年1回、4月にあります。 賞与は年2回、6月と12月にあります。 残業はどれくらいある？残業代はちゃんと出る？ 2016年度実績で、月平均所定外労働時間は20.5時間とのことです。 諸手当に時間外勤務手当とあるので、残業代は出るという認識で問題ないでしょう。 福利厚生はどんな内容？ NECネクサソリューションズは基本的な社会保険は完備されています。 休日は土・日・祝の完全週休2日制で、年末年始や大型連休、リフレッシュ休暇、年次有給、慶弔休暇があり、2016年度の年間休日は124日だったそうです。 他にも、下記のような福利厚生があります。 ■財形貯蓄制度 ■退職金制度 ■共済会 ■持株会 ■独身寮 ■育児休職制度 ■介護休職制度 ■ファミリーサポートファンド ■ペアレントファンド ■資格取得奨励制度 など 会社の社風や風土は？ 人とひとのつながりを大事にする社風のようです。 社内は風通しがよく、自由に意見交換をしながら各自責任を持って仕事をしています。 会社の戦略やビジョンは？ NECネクサソリューションズは、同社1社でITサービスを提供可能（ワンストップソリューション）な数少ないITベンダーです。 IT化の企画立案、業務改善、アドバイスなどのコンサルティングサービスのほか、システムインテグレーション、アウトシーシングサービスなど、「クライアントの課題を解決する」という目的に必要なITサービスを全工程にわたり行うことができる会社のようです。 クライアントの課題が複雑かつ高度化している今、効率的で総合的な解決が求められています。同社の特徴であるワンストップソリューションのニーズが高まっていると言えるでしょう。 会社の職場環境は？ プロを目指したいスタッフを支援する教育制度が充実しているようです。 SE職向けにはプロジェクトマネージャー、スペシャリストを目指す技術力と実践力を身に付ける計画的な育成プログラムを実施。 営業職には、プレゼン、ヒアリング、顧客の課題発見・解決に必要な技術を実践的に身に付けられる育成プログラムを実施します。 配属後3年間は、先輩社員が1対1でコーチをしながら実践を積み重ねていくOJT制度もあります。 自律的に学ぶ意欲があれば、スキルアップできる環境があります。 求める人物像・選考基準は？ NECネクサソリューションズでは、新しいチャレンジで社会を変えていきたい人、仕事を通して様々な人を関わりたい人、自ら能力向上を求め、ITのプロとして活躍したい人を求めているようです。 メーカー系ソフトウェア会社の記事をもっと見る！ 株式会社日立システムズの評判 株式会社日立ソリューションズの評判 株式会社富士通マーケティングの評判 三菱電機インフォメーションネットワーク株式会社の評判 NECソリューションイノベータ株式会社の評判
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ツナグ・ソリューションズ 本店：東京都千代田区有楽町一丁目１番３号 【商号履歴】 株式会社ツナグ・ソリューションズ（2007年２月28日～） 【株式上場履歴】 ＜東証マザーズ＞2017年６月30日～ 【沿革】 平成19年 ２月 アルバイト・パート専門のコンサルティング会社として東京都中央区銀座二丁目に株式会社ツナグ・ソリューションズ設立 平成19年 ８月 有料職業紹介事業について認可（厚生労働大臣）を受ける(13－ユ－302470) 平成20年 ４月 一般財団法人日本情報経済社会推進協会よりプライバシーマーク認定取得 平成20年 10月 大阪市淀川区に関西支社開設 平成20年 11月 仙台市青葉区に東北支社開設 平成21年 ９月 東京本社を東京都中央区新富に移転 平成23年 ３月 東京本社を東京都中央区銀座六丁目に移転 平成23年 ６月 大阪市北区に関西支社移転 平成25年 １月 仙台市青葉区内で東北支社移転 平成25年 ４月 一般労働者派遣事業について認可（厚生労働大臣）を受ける(般13－305283) 平成25年 ９月 業務代行業を行う会社として連結子会社である株式会社ＴＳマーケティング設立(平成28年９月解散) 平成25年 11月 アルバイト・パートや社員の定着化支援を行う株式会社テガラミルの株式を取得し連結子会社とする 平成26年 ８月 東京本社を東京都千代田区有楽町に移転 平成27年 ３月 アルバイト求人サイトの企画、運営を行う株式会社インディバル及び株式会社テガラミルの全株式を取得し完全子会社化 平成27年 ４月 コンビニエンスストアを運営する会社として連結子会社である株式会社チャンスクリエイター設立 平成27年 11月 仙台市青葉区に東北支社アネックス開設 平成28年 ８月 人材派遣を行う会社として連結子会社である株式会社スタッフサポーター設立。名古屋市中村区に東海支社開設
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ソリューション solution [名] ①解決 ②解答 ソリューションとは、問題の解答、問題を解決することを指します。 経営コンサルタントなどがよく使う言葉のようです。 なぜか、ビジネスに携わる人はカタカナ語を積極的に使いたがりますね。 同じ日本人でも、どの世界にいるかで、ずいぶんと使う言葉は変わります。 受験生のための定義 試験の解答のこと。 受験とは、よりよいソリューションを作る過程に他なりません。 人生とは、自分だけのソリューションを探す過程に他なりません。