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読み たいへいようせんそう 正式名称 別名 和了り飜 役満 牌例 解説 1,9,4,1,の刻子を含んだ対々和。 成分分析 太平洋戦争の56%は元気玉で出来ています。太平洋戦争の30%は毒物で出来ています。太平洋戦争の11%はやましさで出来ています。太平洋戦争の3%は祝福で出来ています。 下位役 上位役 複合の制限 採用状況
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太平洋戦争〔言葉で検索〕 / 大東亜戦争 / １５年戦争 / 大東亜戦争と太平洋戦争 この項は、【大東亜戦争】 を参照。 または、過去ログとして、【日米戦争（太平洋戦争）】も参照。 ......................................................... 「太平洋戦争」という言葉は、元々なかった。元々は 「大東亜戦争」と呼んでいた。ＧＨＱの占領政策によって 「大東亜戦争」は検閲により消去されＷＧＩＰによって「太平洋戦争」に塗り替えられた。（LEGACY OF ASHESより） ......................................................... .
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今日の訪問者 - 太平洋戦争庫 日米交渉 アジ歴セン特別展示 石井秋穂関連リンク New 戦争被害 空襲体験記 その他 自由史観研究会ご意見箱 図書検索 小説 太平洋戦争 目次 重要文書類の焼却 15年戦争資料庫
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上部タグ未削除 編集する。 2021-12-08 18 21 31 (Wed) - [[]]とは、 videoプラグインエラー 正しいURLを入力してください。 アメリカ側 日本側 リンク内部リンク 外部リンク 討論用 情報収集 編集者用ミニ編集参加（文の提供・嘘・誤字等） 出典、参考 太平洋戦争は、第二次世界大戦の一部で1941年12月8日から1945年9月2日(8月15日)までつづいた戦争。 アメリカ側 アメリカ合衆国 イギリス 中華民国 オーストラリア オランダ ソビエト連邦 犠牲者 米国 354,523 英国 86,838 その他 300,000 日本側 大日本帝国 タイ王国(1942) 満州国 犠牲者 軍人1,740,955 民間人 393 リンク 内部リンク [[]] [[]] [[]] 外部リンク 上へ 討論用 名前 コメント すべてのコメントを見る 編集する。 2021-12-08 18 21 31 (Wed) - 情報収集 トラックバック一覧 trackback テクノラティ検索結果 #technorati 口コミ一覧 #bf 関連ブログ一覧 #blogsearch リンク元 #ref_list 上へ 編集者用 ミニ編集参加（文の提供・嘘・誤字等） 出典、参考 上へ
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{{Battlebox |battle_name=太平洋戦争 |partof= |image= |conflict=第二次世界大戦 |caption=真珠湾攻撃で炎上中の米戦艦 |date=1941年12月8日 – 1945年9月2日（または8月15日）国際的・法的な戦争終結日は、ミズーリ号上で降伏文書署名が行われた9月2日である。一方、天皇による玉音放送が行われた8月15日は、精神的・心理的な戦争終結日として日本国民やその占領下にあった国の人々に記憶されている。ただ、実際には、満州・沖縄・千島列島などにおける連合軍との戦闘状況や、本土に引き上げようとする日本国民への攻撃は、8月15日以降も続いていた。8月15日で戦争は終わったとする考え方は、そうした状況下にあった日本国民の苦難を忘れてしまいがちなことに注意がいる。[1] |place=太平洋、東アジア全域 |casus= |territory= |result=日本のポツダム宣言受託 |combatant1= アメリカ合衆国 /br イギリス 中華民国 /br オーストラリア /br ニュージーランド /br カナダ /br /br オランダ /br フランス(1945) /br ソビエト連邦 (1945) /br 他 |combatant2= 大日本帝国 /br タイ王国(1942) /br 満州国||commander1=Template flagicon? フランクリン・D・ルーズベルトTemplate flagicon?ハリー・トルーマン(1945) ウィンストン・チャーチル /br クレメント・アトリー(1945) /br 蒋介石 /br ジョン・カーティン /br ヨシフ・スターリン |commander2= 近衛文麿 (1937~) /br 東条英機 (1941~) /br 小磯国昭 (1944) /br 鈴木貫太郎 (1945) /br Template Flagicon? ピブン 張景恵 |strength1= |strength2= |casualties1= |casualties2= }} 太平洋戦争（たいへいようせんそう、英 Pacific War）は、第二次世界大戦の局面の一つで、1941年12月8日（大本営発表日）から1945年8月15日の玉音放送（ポツダム宣言受諾）を経て、9月2日に降伏調印の期間における、日本と、主にアメリカ・イギリス・オランダなど連合国との戦争である。 なお、「太平洋戦争」という呼称に関しても議論がある。呼称に関する議論については大東亜戦争を参照のこと。 戦争への経緯 1937年に勃発した日中戦争において、日本軍は、北京や上海などの主要都市を占領し、中国国民党の蒋介石総統率いる中華民国政府の首府である南京をも陥落させたが、アメリカやイギリス、ソ連からの軍需物資や人的援助を受けた蒋介石は首府を重慶に移し、国共合作により中国共産党とも連携して徹底した反日抵抗戦を展開した。日本軍は、豊富な軍需物資の援助を受け、地の利もある国民党軍の組織的な攻撃に足止めを受けた他、また中国共産党軍（八路軍と呼ばれた）はゲリラ戦争を駆使し、絶対数の少ない日本軍を翻弄し、各地で寸断され泥沼の消耗戦を余儀なくされた。 アメリカ、イギリスは日本に対して中国からの撤兵を求めた。アメリカは戦争継続に必要な石油と鉄鋼の輸出制限などの措置をとり、イギリスも仏印進駐をきっかけに経済制裁をはじめた。これらを自国に対する挑戦であると反発した日本はドイツ、イタリアと日独伊三国軍事同盟を締結し、発言力を強めようとしたが、かえって日独伊と英米などとの対立に拍車をかける結果となった。 1941年4月から日本の近衛文麿内閣は関係改善を目指してワシントンでアメリカと交渉を開始したが、7月に日本軍が南部仏印へ侵出すると、アメリカは在米日本資産の凍結、日本への石油輸出の全面禁止という厳しい経済制裁を発動した。 9月3日、日本では、大本営政府連絡会議において帝国国策遂行要領が審議され、「外交交渉に依り十月上旬頃に至るも尚我要求を貫徹し得る目途なき場合に於ては直ちに対米（英蘭）開戦を決意す」と決定された。だが10月16日、近衛文麿内閣はにわかに総辞職する。後を継いだ東条英機内閣は、11月1日の大本営政府連絡会議で改めて帝国国策遂行要領を決定し、要領は11月5日の御前会議で承認された。以降、大日本帝国陸海軍は、12月8日を開戦予定日として対米英蘭戦争の準備を本格化した。 11月6日、南方作戦を担当する各軍の司令部の編制が発令され、南方軍総司令官に寺内寿一大将、第14軍司令官に本間雅晴中将、第15軍司令官に飯田祥二郎中将、第16軍司令官に今村均中将、第25軍司令官に山下奉文中将が親補された。同日、大本営は南方軍、第14軍、第15軍、第16軍、第25軍、南海支隊の戦闘序列を発し、各軍及び支那派遣軍に対し南方作戦の作戦準備を下令した。 11月20日、日本はアメリカに対する交渉最終案を甲乙二つ用意して来栖三郎特命全権大使、野村吉三郎大使にハル国務長官に対し交付し以後の最終交渉に当たったが、蒋介石、イギリス首相チャーチルの働きかけもある中、アメリカ大統領ルーズベルトは、11月26日朝、アメリカ海軍から台湾沖に日本の船団の移動報告を受けた ref name=A 実際は輸送船でアメリカ海軍が故意に過大な報告をした。こともあり、ルーズベルトは両案とも拒否し、中華民国・インドシナからの軍、警察力の撤退や日独伊三国同盟の否定などの条件を含む、いわゆるハル・ノートを来栖三郎特命全権大使、野村吉三郎大使に提示した。これを日本に対する最後通牒と受け取った東条英機内閣は12月1日の御前会議において、日本時間12月8日の開戦を決定した。 最後通牒は日本時間で12月8日月曜日午前3時、ワシントン時間で12月7日午後1時に手交する予定であった。 12月6日午前6時30分の「第901号電」パイロット・メッセージから7日午前2時までに14部ある最後通牒と7日午前3時30分の「第907号電」（12月7日午後1時に手交の指令）はアメリカにある日本大使館に分割電送、指令により電信課の書記官2名が暗号解読タイプすることになった。 書記官室の寺崎英成書記官（終戦後に外務次官）転勤の送別会が終了した後（タイプの奥村勝蔵一等書記官は友人とトランプをした）、井口貞夫参事官の指示で当直もなく、午前10時に出勤した電信課により最後通牒が作成され、日本時間で12月8日月曜日午前4時20分、ワシントン時間12月7日午後2時20分に来栖三郎特命全権大使、野村吉三郎大使が米国務省のコーデル・ハル国務長官に「対米覚書」を手交した。 ref name=B 平成6年(1994年)11月20日公開された1946年調査の外務省の公文書『「対米覚書」伝達遅延事情に関する記録』による。。すなわち、日本は真珠湾を奇襲した後で対米最後通牒を手交したのである。このことは「日本によるだまし討ち」として米国民に広範な憤激を引き起こし、卑劣な国家としての日本のイメージを定着させる原因となるが、公開された公文書によると、既にアメリカは外務省の使用した暗号を解読しており、日本による対米交渉打ち切り期限を、3日前には正確に予想していた。対米覚書に関しても、外務省より手渡される30分前には全文の解読を済ませており、これが現在いわれる真珠湾攻撃の奇襲成功はアメリカ側による謀略であったという一部でいわれる説の根拠となっている。 戦争の経過 Template main2? 日本軍の攻勢（1941年 - 1942年前半） 200px|right|thumb|日本海軍機の攻撃を受け炎上するアメリカ海軍戦艦・[[ウエスト・ヴァージニア (戦艦)|ウエスト・ヴァージニア(BB-48)]] 1941年12月8日日本時間午前1時30分（ハワイ時間12月7日午前6時）、日本陸軍はアジアにおけるイギリスの拠点であるシンガポール攻略のために、当時イギリスの植民地であったマレー半島の、タイ王国国境に近いコタ・バルに上陸作戦を仕掛け、戦争が開始された。 ハワイ時間12月7日午前7時10分（日本時間12月8日午前2時40分）、アメリカ海軍駆逐艦ワードが、ハワイオアフ島真珠湾周辺のアメリカ領海内の航行制限区域に侵入していた日本海軍の特殊潜航艇を、砲撃および爆雷攻撃、撃沈した（ワード号事件）。 ハワイ時間12月7日午前7時49分（日本時間12月8日午前3時19分）、日本海軍第1航空艦隊は、アメリカ太平洋艦隊の基地であるハワイオアフ島の真珠湾に対し攻撃を行った（真珠湾攻撃）。山本五十六連合艦隊司令長官が考案した、後に一般的となった航空母艦を主力とした機動部隊による攻撃戦術であった。 攻撃によりアメリカ太平洋艦隊の戦艦部隊をほぼ壊滅させたものの、アメリカ空母機動部隊は出払っていたため損傷を免れ、これが原因でこの後の戦況に大きな影響を与えることになる。完全に撃沈したと思われた艦艇も後に引き上げられて戦線に投入された。また、2回行った航空攻撃では港湾施設と重油タンクへの攻撃はほとんど皆無で、3回目の航空攻撃を進言した部下の意見を南雲忠一第1航空艦隊司令長官は主攻撃目標であったはずのアメリカ空母機動部隊の所在が掴めなかったことと、燃料不足が理由で了承しなかった。 日本海軍の攻撃を知ったルーズヴェルト大統領は、攻撃を受けた翌日に議会において大日本帝国に対する宣戦布告決議を行い、宗教的理由で反対票を投じた議員1名を除く全会一致で可決した。さらに、12月11日に日本の同盟国のドイツとイタリアがアメリカに宣戦布告したことで、これまでヨーロッパ戦線においても虎視眈々と参戦の機会を窺っていたアメリカが連合軍の一員として正式に参戦し、これにより第二次世界大戦は名実ともに世界規模の大戦争となった。 12月10日、マレー沖海戦で日本海軍はイギリス海軍の最新鋭戦艦プリンス・オブ・ウェールズと巡洋戦艦レパルスを撃沈した。航空機が戦闘航行中の戦艦を撃沈するのは史上初めてであり、この成功はその後の世界各国の戦争戦術に大きな影響を与えることとなる。後に当時のイギリス首相のウィンストン・チャーチルは、このことが「第二次世界大戦中にイギリスが最も大きな衝撃を受けた敗北だ」と語っている。 前年12月の開戦後も、東南アジアにおける唯一の独立国であるタイ王国は中立を吹聴していたが、12月21日大日本帝国の圧力などによりに日泰攻守同盟条約を締結し、事実上枢軸国の一国となったことで、この年の1月8日からイギリス軍やアメリカ軍がバンコクなど都市部への攻撃を開始。これを受けてタイ王国は1月25日にイギリスとアメリカに対して宣戦布告した。 日本陸軍は真珠湾攻撃と同時にマレー半島へ上陸。当初の計画を上回る驚異的な山下奉文陸軍大将率いる日本陸軍は2月15日にイギリスの東南アジアにおける最大の拠点であるシンガポールを陥落させた。また、3月に行われたバタビア沖海戦でも日本海軍は連合国海軍に圧勝し、相次ぐ敗北によりアジア地域の連合軍艦隊は大損害を受け、印蘭方面の制海権は潜水艦による連合軍の通商破壊が本格化する大戦末期まで日本海軍が保持することとなった。まもなくジャワ島に上陸した日本軍は疲弊したオランダ軍を制圧し同島全域を占領した。印蘭方面の制圧により、日本軍は南方作戦の最大目標であった戦争遂行に必要な資源獲得に成功した。 アメリカの植民地であったフィリピン占領は対米戦を勝ち抜く上では必須事項であった。日本海軍は零戦や一式陸攻の長大な航続力を武器に、台湾から直接フィリピンに航空攻撃をかけた。戦争準備が出来ていなかった在比米空軍は壊滅し、日本陸軍は容易にフィリピン侵攻を遂行することができた。バターン半島攻略に手こずり本来の予定よりは時間がかかったものの、5月には全土の占領に成功した。アメリカ軍の総司令官であったダグラス・マッカーサーは多くのアメリカ兵をフィリピンに残したままオーストラリアに脱出した。 マレー半島を制圧した日本陸軍は、援蒋ルートを遮断するためにビルマへ侵攻。終戦まで日本陸軍とイギリス軍の間で激戦が繰り広げられたビルマ戦役がここに幕を開けた。日本陸軍は破竹の勢いを維持したまま3月にイギリス領ビルマの首都であるラングーンを占領した。こうして、日本陸軍の南方作戦は先制攻撃であることを含めても当初の予想を大きく下回る損害で大成功に終わった。日本軍は開戦から僅か半年の間に、東南アジアから南太平洋一体にかけての広大な地域を占領下に置いた。国内では、相次ぐ勝利の報道により国民は歓喜した。 しかし、強固な装甲を持つ米軍のM3軽戦車への苦戦は、後にM4中戦車を主力とする大火力の米軍に圧倒される日本軍を予言していたし、広大な占領地域への兵站能力を持ち合わせていなかった日本軍は後に補給に苦しむこととなる。 4月、海軍の航空母艦を中心とした機動艦隊がインド洋に進出し、空母搭載機がイギリス領セイロン（現在のスリランカ）のコロンボ、トリンコマリーを空襲、さらにイギリス海軍の航空母艦ハーミーズ、重巡洋艦コーンウォール、ドーセットシャーなどに攻撃を加え多数の艦船を撃沈した（セイロン沖海戦）。これによりイギリスの東方艦隊は航空戦力に大打撃を受けて、日本海軍の機動部隊に対する反撃ができず、当時植民地下に置いていたアフリカ東岸のケニアのキリンディニまで撤退することになる。この攻撃に加わった潜水艦の一隻である伊号第三〇潜水艦は、その後8月に戦争開始後初の遣独潜水艦作戦（第一次遣独潜水艦）としてドイツ（正式にはドイツ占領下のフランス）へと派遣され、エニグマ暗号機などを持ち帰った。 この頃イギリス軍は、友邦フランスの植民地であったものの敵対するヴィシー政権側に付いたため、日本海軍の基地になる危険性のあったアフリカ東岸のマダガスカル島を南アフリカ軍の支援を受けて占領した（マダガスカルの戦い）。この戦いの間に、日本軍の特殊潜航艇がディエゴスアレス港を攻撃し、イギリス海軍の戦艦を1隻大破させる等の戦果をあげている。 また2月に、日本海軍の伊号第一七潜水艦が、アメリカ西海岸沿岸部のカリフォルニア州・サンタバーバラ市近郊のエルウッドにある製油所を砲撃し製油所の施設を破壊した。続いて同6月にはオレゴン州にあるアメリカ海軍の基地を砲撃し被害を出したこともあり、アメリカ合衆国は本土への日本軍の本格的な上陸に備えたもののTemplate 要出典?、短期決着による早期和平を意図していた日本海軍はアメリカ本土に向けて本格的に進軍する意図はなかった。しかし、これらのアメリカ本土攻撃がもたらした日本海軍のアメリカ本土上陸に対するアメリカ合衆国政府の恐怖心と、無知による人種差別的感情が、日系人の強制収容の本格化に繋がったとも言われる。Template 要出典? 日本海軍は、短期間の間に勝利を重ね、有利な状況下でアメリカ軍をはじめとする連合軍と停戦に持ち込むことを画策していたが、ハワイ諸島に対する上陸作戦は兵站上難しいことから実行には移されなかった。また、真珠湾攻撃の成功後、日本海軍の潜水艦約10隻を使用して、サンフランシスコやサンディエゴなどアメリカ西海岸の都市部に対して一斉砲撃を行う計画もあったものの、真珠湾攻撃によりアメリカ西海岸部の警戒が強化されたこともあり、この案が実行に移されることはなかった。Template 要出典? しかし、それに対してフランクリン・D・ルーズヴェルト大統領以下のアメリカ政府首脳陣は、ハワイ諸島だけでなく本土西海岸に対する日本海軍の上陸作戦を本気で危惧し、ハワイ駐留軍の本土への撤退計画の策定やハワイ諸島で流通されているドル紙幣を専用のものに変更するなど、日本軍にハワイ諸島が占領され資産などが日本軍の手に渡った際の対策を早急に策定していただけでなく、本土西海岸へ上陸された際の中西部近辺への撤退計画とその後の反撃計画の策定まで行っていた。Template 要出典? 戦局の変化（1942年後半 - 1943年） 第一段作戦の終了後、日本軍は第二段作戦として、アメリカとオーストラリアの間のシーレーンを遮断しオーストラリアを孤立させる「米豪遮断作戦」（FS作戦）を構想した。これを阻止しようとする連合軍との間でソロモン諸島の戦い、ニューギニアの戦いが開始され、この地域で日本は戦争資源を消耗してゆくことになる。 1942年5月に行われた珊瑚海海戦では、日本海軍の空母機動部隊とアメリカ海軍を主力とする連合軍の空母機動部隊が激突し、歴史上初めて航空母艦同士が主力となって戦闘を交えた。この海戦でアメリカ軍は空母レキシントンを失ったが、日本軍も空母祥鳳を失い、翔鶴も損傷した。この結果、日本軍は海路からのポートモレスビー攻略作戦を中止した。日本軍は陸路からのポートモレスビー攻略作戦を推進するが、山脈越えの作戦は補給が途絶え失敗する。 4月、空母ホーネットから発進したB-25によるドーリットル空襲に衝撃を受けた海軍上層部は、アメリカ海軍機動部隊を制圧するためミッドウェー島攻略を決定する。その後6月に行われたミッドウェー海戦において、日本海軍機動部隊は作戦ミスと油断により主力正規空母４隻(赤城、加賀、蒼龍、飛龍)を一挙に失う大敗を喫する(米機動部隊は正規空母１隻ヨークタウン)を損失)。艦船の喪失だけではなく、多くの艦載機と熟練パイロットを失ったこの敗北は太平洋戦争のターニングポイントとなった。ミッドウェー海戦後、日本海軍の保有する正規空母は瑞鶴、翔鶴のみとなり、急遽空母の大増産が計画されるが、終戦までに完成した正規空母は3隻(大鳳、天城、雲龍)の３隻のみであった。対するアメリカは終戦までにエセックス級空母を14隻戦力化させている。この敗北によって、日本海軍機動部隊の命運は決していたといえよう。なお、大本営は、相次ぐ勝利に沸く国民感情に水を差さないようにするために、この海戦における事実をひた隠しにする。 また、アメリカ海軍機による日本本土への初空襲に対して、9月には日本海軍の伊一五型潜水艦伊号第二五潜水艦の潜水艦搭載偵察機である零式小型水上偵察機がアメリカ西海岸のオレゴン州を2度にわたり空襲し、火災を発生させるなどの被害を与えた（アメリカ本土空襲）。この空襲は、現在に至るまでアメリカ合衆国本土に対する唯一の外国軍機による空襲となっている。なお、アメリカ政府は、国民に対する精神的ダメージを与えないために、この爆撃があった事実をひた隠しにする。これに先立つ5月には、日本海軍の特殊潜航艇によるシドニー港攻撃が行われ、オーストラリアのシドニー港に停泊していたオーストラリア海軍の船艇1隻を撃沈した。 ミッドウェー海戦により、日本軍の圧倒的優位にあった空母戦力は拮抗し、アメリカ海軍は日本海軍の予想より早く反攻作戦を開始することとなる。8月にアメリカ海軍は日本海軍に対する初の本格的な反攻として、ソロモン諸島のツラギ島およびガダルカナル島に上陸し、完成間近であった飛行場を占領した。これ以来、ガダルカナル島の奪回を目指す日本軍と米軍の間で、陸・海・空の全てにおいて一大消耗戦が繰り広げることとなった(ガダルカナル島の戦い)。同月に行われた第一次ソロモン海戦ではアメリカ、オーストラリア海軍などからなる連合軍は日本海軍による攻撃で重巡4隻を失う敗北を喫する。しかし、日本軍が輸送船を攻撃しなかったため、ガダルカナル島での戦況に大きな影響はなかった。その後、第二次ソロモン海戦で日本海軍は空母龍驤を失い敗北し、島を巡る戦況は泥沼化する。10月に行われた南太平洋海戦では、日本海軍機動部隊が意地を見せ、アメリカ海軍の空母ホーネットを撃沈、エンタープライズを大破させた。先立ってサラトガが大破、ワスプを日本潜水艦の雷撃によって失っていたアメリカ海軍は、一時的にではあるが太平洋戦線における稼動可能空母が0という危機的状況へ陥った。日本は瑞鶴以下５隻の稼動可能空母を有し、数の上では圧倒的優位な立場に立ったが、度重なる海戦で熟練搭乗員が消耗してしまったことと補給戦が延びきったことにより、新たな攻勢に打って出ることができなかった。それでも、数少ない空母を損傷しながらも急ピッチで使いまわした米軍と、ミッドウェーのトラウマもあってか空母を出し惜しんだ日本軍との差はソロモン海域での決着をつける大きな要因になったといえる。その後行われた第三次ソロモン海戦で、日本海軍は戦艦2隻を失い敗北した。アメリカ海軍はドイツのUボート戦法に倣って、潜水艦による輸送艦攻撃を行い、徹底して兵糧攻め作戦を実行。日本軍の物資や資源輸送を封じ込めた。ガダルカナル島では補給が覚束なくなり、餓死する日本軍兵士が続出した。長引く消耗戦により、国力に劣る日本は次第に守勢に回ることとなる。 1943年1月、日本海軍はソロモン諸島のレンネル島沖で行われたレンネル島沖海戦でアメリカ海軍の重巡洋艦シカゴを撃沈する戦果を挙げたが、島の奪回は最早絶望的となっていた。2月に日本陸軍はガダルカナル島から撤退（ケ号作戦）した。半年にも及ぶ消耗戦により、日米両軍に大きな損害が生じたが、国力に限界がある日本にとっては取り返しのつかない損害であった。これ以降、ソロモン諸島での戦闘はまだ続いたものの、日本軍は物量に勝る連合軍によって次第に圧迫されていく。 4月18日には、日本海軍の連合艦隊司令長官の山本五十六海軍大将（戦死後海軍元帥となる）が、前線視察のため訪れていたブーゲンビル島上空でアメリカ海軍情報局による暗号解読を受けたロッキードP-38戦闘機の待ち伏せを受け、乗機の一式陸上攻撃機を撃墜され戦死した（詳細は「海軍甲事件」を参照）。しかし大本営は、作戦指導上の機密保持や連合国による宣伝利用の防止などを考慮して、山本長官の死の事実を1ヶ月以上たった5月21日まで伏せていた。しかし、この頃日本海軍の暗号の多くはアメリカ海軍情報局により解読されており、アメリカ軍は日本海軍の無線の傍受と暗号の解読により、撃墜後間もなく山本長官の死を察知していたことが戦後明らかになった。日本政府は「元帥の仇は増産で（討て）」との標語を作り、山本元帥の死を戦意高揚に利用する。 その後、7月にソロモン諸島で行われたコロンバンガラ島沖海戦で、日本海軍艦艇は巧みな雷撃により米艦隊に勝利するが、その頃になるとソロモン諸島での体勢は決していたため、戦況にはほとんど影響を与えなかった。また、ニューギニア島では日本軍とアメリカ、オーストラリア中心とした連合軍との激しい戦いが続いていたが、8月頃より少しずつ日本軍の退勢となり、物資補給に困難が出てきた。この年の暮れごろには、日本軍にとって同方面最大のラバウル基地は孤立化し始める。戦力を整えた米軍はこの年の後半からいよいと反攻作戦を本格化させ、南西太平洋方面連合軍総司令官のダグラス・マッカーサーが企画した「飛び石作戦(日本軍が要塞化した島を避けつつ、重要拠点を奪取して日本本土へと向かう)」を開始する。11月には南太平洋のマキン島とタラワ島における戦いで日本軍守備隊が玉砕し、同島がアメリカ軍に占領されることになる。 同月に日本の東条英機首相は、満州国やタイ王国、フィリピン、ビルマ、自由インド仮政府、南京国民政府などの首脳を東京に集めて大東亜会議を開き、大東亜共栄圏の結束を誇示しようとするが、実態は東条首相の独擅場に過ぎなかった。この年の年末になると、開戦当初の相次ぐ敗北から完全に態勢を立て直し、圧倒的な戦力を持つに至ったアメリカ軍に加え、ヨーロッパ戦線でドイツ軍に対して攻勢に転じ戦線の展開に余裕が出てきたイギリス軍やオーストラリア軍、ニュージーランド軍などの数カ国からなる連合軍と、中国戦線の膠着状態を打開できないまま、太平洋戦線においてさしたる味方もなく1国で戦う上、開戦当初の相次ぐ勝利のために予想しなかったほど戦線が延びたことで兵士の補給や兵器の生産、軍需物資の補給に困難が生じる日本軍の力関係は一気に連合国有利へと変わっていった。 これ以降は太平洋戦争-2参照 出典 フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2008年1月22日 (火) 00 28。
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登録日：2009/05/26 Tue 20 44 25 更新日：2024/04/09 Tue 04 32 10NEW! 所要時間：約 32 分で読めます ▽タグ一覧 WWU アドルフに告ぐ 世界史 喜劇 大東亜戦争 太平洋 太平洋戦争 忘れてはいけない 悲劇 惨劇 戦争 戦線 所要時間30分以上の項目 日本 日本史 歴史 泣くな小僧 第二次世界大戦 軍事 ▷ 目次 【概要】 【開戦の経緯】 【そして劣勢へ】 【終戦】 【戦後】 【軍人達のその後】 【軍人の復権】 【陸軍悪玉論】 【現在の傾向】 【被害】 【概要】 太平洋戦争とは、第二次世界大戦のうち、1941年12月8日真珠湾攻撃から1945年8月15日の日本の降伏までの約4年間続いていた戦争の総称である。 参戦国 連合国 アメリカ合衆国 イギリス帝国 中華民国 オーストラリア オランダ王国 ソビエト連邦 等 枢軸国 大日本帝国 タイ王国 ヴィシーフランス 自由インド仮政府 ビルマ国 南京国民政府 等 あまり知られていないが太平洋戦争は日米戦争ではなく「アメリカやイギリスなどの連合国と日本やタイなどの枢軸国の戦争」である。 そのため米軍以外にもイギリス軍やオーストラリア軍、さらには中国の国民党軍などと激しい戦いを繰り広げており、特にオーストラリアでは日本海軍が本土に爆撃を行った事もあって未だに対日感情へ悪影響を及ぼしている。 日本側の正式呼称は「大東亜戦争」だったが、現在ではGHQの広めた「太平洋戦争」が一般的である。 ただし「太平洋戦争」という呼称自体は、帝国海軍側から「対英米戦争」とともに提案されている。 ちなみに「大東亜」とは「太平洋(ハワイ等は含まず)、東南アジア含む東アジア」のことであり、こっちの場合1937年の支那事変（日中戦争）も含まれる。また東南アジアのタイ王国も日本と同盟を組んで参戦している。 戦後70年と戦争経験者もまだ多い。 よってもっとも身近だが、近年出征者の高齢化による風化が問題となっている。 2010年代に入った現在では、出征経験を持つ者のうち、当時の士官学校を経ないで入隊した徴兵での若年兵すら80代後半～90代に達している。 正規教育を受けた士官級以上は高学歴者でも無ければ100歳を有に超えており、ほぼ壊滅状態である。 一般人の立場で、ハッキリと戦前から戦中までの記憶を持つ最後の世代である昭和ヒトケタ初期世代も80代半ばを越えようとしており、 年月の経過による高齢化による死亡で数が減っている。(その以後の世代にあたるヒトケタ後期～焼け跡世代では戦争の記憶の精度が低下し、あやふやである) 【開戦の経緯】 発端は遡れば切りがないが(一説には黒船による日本の開国からとも)、満州事変以来の急速な日本と中国の対立とそれに伴う日中戦争の勃発と戦線の拡大、またその最中日本に対抗して、アメリカ等の国が中国に対し兵器や物資の援助を行った上、軍事力を強化する日本に対して米英中蘭などの国が 中国からの即時撤兵の要求 日本に対し輸出の制限 等を決行。 それに対し、昭和天皇の意思もあり近衛・東條内閣はアメリカとの交渉を進めるものの、 対外戦争に勝ってきたせいで好戦的な気質になっていた国民の突き上げ(*1) 政府の軍国主義的な運営(*2) 国民の政治不信と軍や官僚による革新運動への期待感(*3) 軍部の増長(*4)(*5) 友好国のドイツが欧州戦線で連戦連勝した などの理由で(*6)「日独伊三国同盟」を結ぶ(*7)。 ちなみにドイツは中国に武器を援助しており、軍事顧問団まで派遣していた。 しかし欧州戦線などでイタリアが当てにならない事を知っていた総統閣下らはまともな同盟国を求めるようになった。 そこで白羽の矢が立てられたのが、立場のよく似た日本だったのだ。 ナチス首脳陣は当初、利用するだけの存在として表面上はともかく裏では日本を侮蔑していた（そもそもヒトラーの書いた「わが闘争」の原本に、日本人を見下す表現があったりする）が、 ドイツ政界の「成り上がり」であったナチは旧来の官僚や政治家が親中的であった事への反発や イタリアが数年で降伏した事もあり、日本への感情を次第に好転させ、最後の二年間は潜水艦で各種最新技術を日本に与えた。 皮肉にもイタリアの脱落が日独を真の盟友としたのだ。まあ戦況悪化で碌に到達出来ず、むしろイタリア潜水艦の方が来日回数が多いのは内緒だ その後、石油や鉱石の確保とアジアからの欧米放逐の為、フランスの対独降伏で権力の空白地となった仏領インドシナへ進軍。 それに対し、アメリカは 石油輸出を全面禁止 在米日本資産全面凍結 でじりじり締め上げていく。 ここで日本は対米開戦の準備をしつつ一縷の望みを賭け、アメリカと最終交渉。 対するアメリカは、中国やイギリスからの嘆願もあり、そもそも日本の打開案が完全に列強の締め出しを意味したため拒絶。 極め付けに「ハルノート」を提示。ただし日本側がハルノートを受け取った時、日本海軍機動部隊はすでに真珠湾へむけ出撃していた。よく言われる「ハルノートが日本を追い込んだ」との言説は完全に誤り。連合艦隊が択捉島単冠湾を出撃したのは日本時間の11月26日。ハルノートをアメリカから提示されたのは日本時間の11月27日。 ハルノートのおおまかな骨子は、 アメリカら列強との不可侵条約の締結 対日包囲網の解除 インドシナからの即時撤兵 満州国の解体 中華民国（蒋介石の国民党政権）の支持 中国権益の放棄 通商条約を再締結するため交渉再開 凍結された海外資産を解凍する 円とドルのレートを安定させる為の通貨基金設立 三国同盟の破棄 以上の遵守（期限の指定はなし） ※満州帝国解体は日本の「中国」権益放棄を誤解してしまったのではないかという学説もある。 また、戦争を欲した外務省が意図的に最後通牒と訳したのではないかという陰謀論も囁かれている。 要約すると、国民の多大な流血と努力で得た権益を無条件で放棄させ、アジアの大国としての地位を剥奪し、「満州事変以前の状態に帰れ」という事だと当時の軍部は受け取った。 しかし、満州事変はそもそも関東軍の独断であり日本の国家意思ではなかった。その上日本がこれまでの戦争で獲得した南洋諸島、南樺太、朝鮮、台湾、澎湖諸島の放棄は要求されていない。 実際は「泥沼の中国戦線から手をひき連合国としてナチスと戦え」程度の要求だったのだが…。 欧米が世界中の植民地化を完了した現状を前に、「持たざる国」であった日本からしたら「事実上唯一の植民地」剥奪は到底納得できるものではなく、政治家や軍人には国民や軍内部の反発を抑え込む術は無かったのだ。ともいわれる。 しかし、待ってほしい。 日本はドイツとちがって第一次世界大戦の立派な戦勝国であり、戦後はドイツの植民地だった南洋諸島や山東権益を獲得している。 その上国際連盟の常任理事国であり（自分からぬけたが）、英仏と共に国際秩序を指導する押しも押されもせぬ大国であった。 そもそも「侵略国」に対する「経済制裁」を国際連盟の機能に盛り込んだのは当の日本である。 はっきりいって「持たざる国」とは程遠いだろう。 アメリカ「だが待ってほしい、ウチの植民地はフィリピンくらいだしあそこも1944年に独立させる予定(*8)だ。中南米？あの辺はどこも独立国だ」 ……ともかくこれを受けた日本は、 「これは日本の自殺に等しい」 「戦争か全面屈服を求めている」 「開戦やむなし！」 「米を露助同様の運命に落とせ！」 等の声が挙がり、11月26日に択捉島単冠湾等から出撃しハワイへの隠密行軍を続けていた赤城を筆頭とする日本海軍の誇った航空母艦達に 「ニイタカヤマノボレ1208」 の暗号が下された。12月2日17時30分のことである。 なお、アメリカはこの交渉以前に日本の外務省と海軍の暗号を完全に解読しており、日本はいくつかの妥協案を提示するが完全にアメリカの掌で踊った状態だった。 ちなみに、最終通知と名高いハルノートであるが、これの原案を作った段階では日本の面子や利権にある程度配慮した内容だったが、英中のロビー活動とルーズベルトにより改変された。 とは言ってもハルノートは、拘束力のない単なるアメリカ側からの提案に過ぎず、交渉をもう少し粘れば違った結果になっていたかもしれない。 後にルーズベルトの前任者であるフーバーは、 『アイツは戦争してアメリカの恒久的覇権をほしがってただけだ。日本の恐ろしさを知らんのだよ……』と嘆いたそうである。 （老朽艦3隻に星条旗を掲揚させた上で日本軍艦に砲撃するよう挑発した「ラニカイ号事件」などからも、ルーズベルト大統領はよほど戦争がしたかったようだ。 この事件において攻撃命令を受けていない日本軍艦は静観するに留まり、遂に先制攻撃を仕掛けなかった）(*9) 彼らからすれば拘束力ないのになんでお前らマジギレすんの！？意味分かんない！状態だったのだ。 実際に日本の死に物狂いさを目の当たりにしたルーズベルトは勝利の暁には日本の非武装化をしようと決意。それは見事に成功する。 だが、彼の死後すぐの冷戦の勃発で早々に瓦解し、後任のトルーマンやアイゼンハワーは再武装を行なわせようとあの手この手で行うはめになる。 その結果生まれたのが自衛隊である。本来は自衛隊は国防軍への更なる組織改編を前提にしていたという説もある。 ちなみに、日本の非武装化を推し進めたマッカーサーが戦後に大統領になれなかったのは、 冷戦に手駒として日本が使えないのを怒ったトルーマンやアイゼンハワーらの『お前の席ねーから！』といういじめに近いハブを受けていたためである。 お前らは小学生か ハルノートの原案者であるハリー・ホワイトはコミンテルンのスパイだったとする説がある……まあ一方でコミンテルン陰謀論とかも世にあるのだが。ちなみに原案は日本に好意的な内容であった。 なお、ルーズベルトは死ぬまで日本と中国の場所を知らなかった。 また「黄色い猿どもを抹殺せねばならない」などと中国代表の面前で発言したと言われている…が、真偽は不明。 一方、中華民国には非常に協力的かつ世論も親近感があった。(だが大陸打通作戦に中華民国が敗北すると、一気に愛想が尽きたとされる) まぁともかく、ハルノートの要求に『俺は怒ったぞーーッアメリカァ！』とぷっちんした日本は12月8日に真珠湾に奇襲。 見事奇襲に成功した。 これを機に東南アジア、ミクロネシアに足を伸ばし次々と戦域を拡大させる。 実際は真珠湾より先に陸軍によるマレー半島上陸が行われていた。 更に言えば12月7日0時10分(現地時間)にウィックス級駆逐艦・ワードから「ワレ、日本潜水艦ヲ撃沈セリ」という暗号電報が米国海軍司令部に入電していたりする。 戦後暫くは未確認事件であったが、後の調査で真珠湾攻撃が行われるおよそ1時間20分前に米軍艦が公海上において日本の潜水艦を攻撃・撃沈していた事が確認された。(*10) と言っても当時の潜水艦は潜水も「できる」艦でしかなく、潜航をする時点で これから他所の船を沈めるための準備をしている のとイコールであり 公海上であろうが他国の軍艦に察知されても浮上やなんらかの信号を出さずにいた時点で 撃沈されても文句が言えない 。 (特にソ連やドイツの潜水艦が苛烈な争いをしてる最中の上でもあるし。) よってこの件もアメリカが隠していたとかいうわけもなく、仮にこの事実が当初から大々的になっていても 日本の潜水艦の 先制攻撃 を米艦が 正当防衛 で沈めた、ということにしかならないので 日本もアメリカも特に触れる必要性を感じなかっただけだったりする。 初めは連戦連勝と好調だった。訓練と日中戦争で軍の練度が高かったためである。 しかし先述の通り、日露戦争の勝利の旨みを青年として味わった世代が軍部の中枢についていたため、攻勢限界点を理解せぬままに戦線を拡大しすぎてしまう。 そして開戦前の山本五十六の『せいぜい、保っても一年』という予想より早く破局は訪れた。 【そして劣勢へ】 初めの破局は1942年の6月。ミッドウェー海戦が生起する。 当時はゼロ戦がちょうど最盛期を迎えており、赤城を筆頭とする空母機動部隊は無敵を自負し、天下無双と誇っていた。 だが、その慢心が悪夢を呼び込み、最新技術であるレーダーとアメリカの工業技術の前に赤城、加賀、蒼龍、飛龍は次々に屠られた。なんとか飛龍が一矢報いたものの、結局は名将の山口多聞少将と主力空母の半分を失う大惨事となった。 良く『ミッドウェーでベテランパイロットが多数死んだから一気に負けた～』と思っている人がいるが、実際はほぼ過半数が生き残っている。 それよりも多数の航空機を積める大型航空母艦4隻とその艦載機を一挙に失った事が戦況を傾かせた原因である。 戦線における中継拠点として重要な航空母艦が無い以上、パイロットは一切燃料を無駄にできず護衛もなく、 敵の制空圏内を長距離航行してから戦闘をこなしてそこからまた帰投する。 という心身共に極度に疲弊する無茶な離れ業を出撃の度に強いられることとなる。 ただでさえ日本機は「航続距離・格闘性能と引き換えに、防御力を軽視した」作りになっていたにも関わらず、である。 そうしたパイロットの心身の消耗は、人材を空費していく要因になった。 アメリカ軍はといえば、国力差に物を言わせてパイロットの救助に力を入れていた。 そして戦訓を持ち帰り、その戦訓をもとに天候が安定した内地の五大湖でパイロットを徹底訓練。 戦えば戦うほどパイロットが戦死して練度が落ちていく日本と逆に、時間が経てば経つほど高練度な部隊ができあがっていく状況であった。 言うまでもないが、空母を撃沈されたことは痛恨であり不毛であったとして海軍部は空母の増産を命令。 が、国力が小さすぎたのが原因で実際に就役までした正規空母は少数に終わった。 その中には、未完成のまんま放置された雲龍型空母の後期建造ロットの三隻が挙げられる。 それだけではない。大鳳のように、初陣で即刻沈められた空母もあれば、信濃のように回航中に沈められたのもいる。 ミッドウェーの敗北でアメリカを恐怖させる『天下無双の第一航空艦隊』という鉾を失った日本軍は大混乱に陥った。 ミッドウェー後の日本海軍は機動部隊を再建しようと躍起になる一方、(超大和などの戦艦の建造計画はこの時に放棄された) 想定された本土爆撃に備え、基地航空隊を充実させようとし、迎撃戦闘機の開発を急いだ。 局地戦闘機 雷電などの機種はそのためのものだ。しかし、空母搭乗員を地上基地の人員に転用してしまうなどの失策続きで、 精鋭であったはずの航空隊の練度はみるみるうちに低下していった。(*11) 元々「奇襲して釣りだして一撃かましてやれば米国はビビって降参するだろう」という極めて適当かつ楽観的な予測のもと、短期決戦→和平交渉という想定だったこともあって、碌な戦争計画がなく、 (好調時にある参謀が『勝ちすぎてこの先どうすればいいのよ～！』と頭を抱えたほどに白紙であった) 延びきった戦線に貧弱な補給線はすぐ敵に断たれ前にも後ろにも行けなくなる日本軍。結果、各地で各個撃破されていった。 もちろん本国も植民地からの輸送路が次第に絶たれていった。 日本海軍の衰勢が明らかになったのは、二度目の破局である、ミッドウェーから2年後の1944年の史上最大の空母戦『マリアナ沖海戦』。 アメリカ側は海軍乙事件(*12)で手に入れた計画書から全てを見抜いており、日本軍の意図は根底から崩壊した。 しかも日本軍はこの時に 「捕虜になるのは日本軍人の恥！！しかしゲリラに捕まったのは捕虜になったということなのか？」 と言う、戦略の根底が覆る事態と比べてどうでもいいことばかりを議論していた。 (俗説として、この海戦にまつわる話として、このような話が言い伝えられている。 東條英機は海軍がミッドウェーで第一航空艦隊を失った事は知らされておらず、こう海軍高官に言ったとも言われる) 以下は言い伝えられている内容 東條「うぅ～～む。戦況が厳しい。真珠湾の時の空母機動部隊を使ってくれんか」 海軍高官「実は二年前のミッドウェーで赤城から飛龍は全部沈みまして(´Д⊂ ﾓｳﾀﾞﾒﾎﾟ」 東條「ｶﾞ━━(;ﾟДﾟ)━━ﾝ!!な……ん…だ……と…！？( ﾟдﾟ)」 東條はあまりに理不尽な宣告に喧々諤々かつ顔面蒼白になったと言い伝えられている。 実際にはミッドウェーの敗北は東條にすぐ通達されていたため、俗説の域を出ない。 実際にこの1944年の時期に稼働していた日本海軍空母機動部隊の搭乗員の練度は『大空の王者』を自負していた開戦時に比べて大きく低下しており、ほとんどが新規の育成途上の搭乗員であった。 度重なる基地航空隊への転用のツケがここで響いた形となった。 この海戦における空母機動部隊司令で、日本海軍の名将と誉れ高い評判の小沢治三郎中将(最後の連合艦隊司令長官)は、 日本製航空機の長い航続距離を使って敵の勢力圏外から攻撃を加える『アウトレンジ戦法』を採用したが、搭乗員の平均練度の低下を考慮に入れなかったのが仇になり、 航空隊はほぼ全滅、潜水艦の攻撃で翔鶴と大鳳というかけがえの無い強力な空母を喪失してしまう結果を招来してしまった。 この敗戦で小沢中将は後世に罵られる『愚将』のレッテルを背負う事になってしまったが、戦後にこう見解を述べている。 「当時の空母航空関係者の間ではもう『アウトレンジ戦法。これしかない』と一致していた。 当時の追い詰められた状況では練度低下までは気が回らなかった……むやみに搭乗員を死なせたのは私のミスであり、不覚の極みである」 と自身の指揮で498機の航空隊の過半数を大空へ散らしてしまった事への悔恨を戦後も引きずっている旨の見解を述べている。 アウトレンジ戦法自体は極めて理に叶っており、「相手の距離外から一方的に攻撃を加えようとする」ことは、戦略的には何も間違ってはいない。 それに、当時のアメリカは日本軍飛行機の「防弾設備がろくになく、防御力が低い」欠点を見抜いており、 艦からはハリネズミの如き対空砲火による圧倒的な弾幕を張り、迎撃機には「複数機で襲い掛かり、とにかく撃って当てて逃げる」戦法を徹底させていた。 敵もいつまでも無策ではないのである。 仮にベテランパイロットが当時の状況より多く生き残っていたとしても、戦果を得られたかは…微妙なところだろう。 ちなみに、日本軍はこのマリアナ沖海戦を『一発逆転→講和』のラスト・チャンスと想定しており、文字通りの決戦とするつもりだった。 末期に活躍した局地戦闘機 雷電や局地戦闘機 紫電などの機種は本来、マリアナ沖海戦の決戦機として運用することを前提に生産、ないしは開発されていた。 特に紫電はこの時の基地航空隊の主力とする事が予定されており、『生産されている』のを前提に部隊編成がされるほどに期待されていた。 大鳳もそもそもは零戦の後継機の烈風を搭載するのを前提に作られた空母であった。 しかし、雷電は欠陥で生産が遅れ、紫電はメーカーの生産力不足により配備は間に合わず、烈風はそもそもこの時期に試作機が完成したばかりであった。 その結果、零戦52型のままで戦わずを得なくなった日本海軍航空隊は、飛躍的に進化したレーダーと次々に更新される敵の新型機による鉄壁の防空網の前に、見事打倒されてしまう。 マリアナ沖海戦の大敗北で空母機動部隊は戦闘能力を完全喪失し、次のレイテ沖海戦で戦艦部隊も戦闘能力を喪失するなど、 いつも戦争に勝ってきたはずの日本軍にとって、この1944年は悪夢そのものの年以外の何物でもなかった。 一応作戦そのものはうまくいっていたのだが、艦隊司令の栗田健男の謎の反転行動で失敗した。 ちなみに、零戦の陳腐化が上層部に至るまで認知され、上記の三機種の実用化に躍起になり始めたのもこの時期だが、 マリアナ沖海戦までに間に合わずじまいであった以上はもはや焼け石に水で、せめての情けで紫電改が一矢報いたのが精一杯であった。 このマリアナ沖海戦におけるアメリカ側の物量は伝説的で、日本の空母のほとんどを圧倒的に上回る性能(搭載機は100機近い)のエセックス級航空母艦を15隻動員し、 艦載機数も当時の日本海軍空母機動部隊のすべてを合わせた空母9隻、498機を圧倒的に上回る物量の910機を動員していた。 しかも戦闘機だけで500機近くの圧倒的物量｡当時最新のエレクトロニクスをふんだんに駆使して指揮されている高練度部隊に打ち勝つのはどだい無理な話だった。 しかしこれには異説もあり、基地航空隊が健在であれば連携して攻撃する手筈で、 その壊滅を知らないまま小沢中将は作戦計画を立ててしまったからだという擁護もある。(鹵獲された計画書ではそれが前提とされていた) この1944年からのアメリカの圧倒的物量による大攻勢は『鋼鉄の嵐』とさえ形容されるほど凄まじく、日本政府上層部をも大いに震撼させた。 東條英機はサイパン島の陥落そのものよりも、日露戦争以来、連戦連勝を誇ったはずの日本連合艦隊が自らの総軍を遥かに凌ぐ圧倒的物量と東條自身が軽視した一連の技術によって、完膚なきまでに叩きのめされたという事実に愕然となり、その場に立ち尽くしたとの事。 (なお、この際に空母飛行隊の隊長が現場の判断で天山についていたレーダーを取り外していた(動作不良多くて宛にならない！との判断)のだが、 海戦に敗北し、レーダーの有無が勝敗を分けた事を知った後世において、メーカー側に恨み辛みを本で書かれた、瑞鶴飛行隊隊長の心中は如何なものだっただろうか?) この一連の大攻勢で前線は勿論、空襲により各地が壊滅状態になり沖縄に至っては占領までされてしまう。 植民地から本土への輸送ルートを粉砕されていくにつれて、物資もみるみるうちに減っていった。 成年男子を兵隊に動員した埋め合わせに学徒動員を行い、工場職員を兵隊にした代わりに学生に勤労奉仕させたが、 素人の学生による勤労奉仕などで軍の最新兵器が造れるほど世の中甘くはなく、どの兵器も稼働率が下がっていった。 特に航空機関連で劣化は顕著に表れ、紫電改や疾風に積まれた大馬力エンジン『誉』が軒並み不調になるわ、『まっすぐ飛べない機体』が出来てしまう有様。 烈風がいらない子扱いされたのは、試作機完成がまさにこの時期とぶつかったためである。規格統一すらしてない状態で戦争したからこうなる。 【終戦】 1945年。頼みの綱であったドイツが降伏。しかしそれでも日本は戦い続けた。7月にはドイツのポツダムにて米英中によるポツダム宣言が出された。 実際は米英ソだが、ソ連は日本との中立条約が生きていたため代わりに中国が出た。 一方、日本はこれを「黙殺」。軍部の主流派は本土決戦を検討。 実際に作戦計画が練られており、成年男子はおろか老年者までも根こそぎ動員し、天皇の聖断が無ければ実行されていた可能性が大であった。 その時のプロパガンダは一億玉砕！である。恐ろしい話である。 陸軍が新兵器を死蔵したのはまさにそのため……だが、そもそも出そうにも途中で沈められるため出すにも出せないという悲しい事情もあった。 ※IF もし本土決戦が実行されていたら、連合軍の機械化部隊に特攻隊が群がるという、硫黄島や沖縄戦を更に悪化させたような戦場になり、 更にそれを軍人だけでなく老人や女性、子供も行うことになっただろう。 全ての町は焦土と化し森は焼かれ、歴史的文化財も全て失う。日本側は民族の滅亡、あるいは分断。 連合軍側も膨大な死者を出し、慣れぬ地で、ベトナム戦争も真っ青のゲリラ戦に疲弊し、最悪、50万人を超える戦死者によって、未来に多大な悪影響を生し、 戦後に得る覇権を帳消しにされる危険が大であった。 トルーマンが戦略を原爆に切り替えたのは、試算されたこの膨大な死者を恐れたためである。 そして、日本軍部への見せしめと本土決戦を避けるため、広島・長崎に原子爆弾が落とされた。 （長崎については、当初は小倉に投下される予定であったが、天候不良など諸々の原因で第二目標とされた長崎に変更された） この攻撃で広島は広島城という国宝級の文化財（1598年建造のものが当時まで現存していた）を中心市街地であった中島地区ものとも消滅させられている。 戦後世界が文化財保護を叫んでいることを考えると痛烈な皮肉である。 しかし原子爆弾で戦争が終結した、というのは間違いである。原子爆弾が落ちる前に既に日本の敗戦は時間の問題であった。 更にそれでも日本は普通に抵抗しようとしていた、この時の日本はソ連は「条約があるため中立」だと考えていたため。 よってこれは明らかに他敵対国(主にソ連)に対する示威行為であったという見方が強い。(→冷戦) さらに原爆投下は戦時下という状況を利用した人体実験、新兵器テストの側面も持つ｡ 東京をはじめとした大都市への無差別爆撃と同じく、米軍による民間人の大虐殺であり、あからさまな戦時法規違反である。 (このあたりは米軍側にも自覚があり、爆撃反対派もいて作戦を拒否した指揮官が解任される事態も生じた。また、日本も小規模だが、無差別都市爆撃をしていた) 本来は呉の軍港に投下する予定だったが、天候不順により変更となった。 なお、盆地である点から京都に投下する案も最後まで残り、三発目は京都であったとする説も根強い。 これは実際には日本の聖地である京都を消滅させてしまうと、反米感情が極限に達して、ソ連に接近し、日本が赤化してしまう危険が大であった事や、 軍部内の和平派が粛清され、本土決戦を強行されてしまう恐怖や戦後世界の日本を手駒にしたいトルーマンの鶴の一声で流れたとの事である。 しかし、結果的に二つの大都市を消滅させた事が日本へ決定的に原子力エネルギーへの恐怖を埋めつけてしまい、 戦後にアメリカが優位を誇った原子力技術の日本輸出を阻む最大の壁となってしまうという誤算が生まれた。 更に8月8日には突如ソ連が条約を破り日本に宣戦布告。 この時に残存していた関東軍は練度・装備共に度重なる抽出や転属で『精強・関東軍』のプロパガンダがされた関東軍特種演習の際より大幅に劣化していた事、 既にソ連軍の質がドイツ軍以上に強化されていた事も相なって次々に粉砕されていった。 しかし実は大陸打通作戦を経験した精鋭師団が温存されており、持久戦に持ち込むために司令部が移転しただけだったが、その前に終戦した事、 ソ連軍がヒャッハー！汚物は消毒だー！な勢いであちらこちらで虐殺事件を起こした事、 移転する関東軍が民間人を見捨てて日本へ逃げたように見えたため、生き延びた満州の元・開拓植民から戦後、 開拓殖民を見捨て逃げ出した関東軍は畜生以下のクズだ！奴らに名誉なんて、あるものかよ！と未来永劫、罵倒されるハメになった。 戦後の国民は陸軍の復権を認めず、『陸軍は屑の集団』というレッテルを貼って侮蔑し、 敗戦で失った『世界三位の海軍大国』の地位を懐古し、公然と日本海軍の復活を推進した。そうして生まれた海軍擁護論が巷に有名な陸軍悪玉論の根拠の一つとなった。 一説によれば、抑留から帰還した関東軍出身者は帰ってみたら、 守ろうとしたのに自分たちが開拓植民を見捨てた屑どもめ！よくもおめおめと顔を見せられるな！テメーは消えろ！と白眼視され、誰からも罵倒されるのに愕然としたという。 8月14日、遂に御前会議にて昭和天皇の聖断によりポツダム宣言の受諾を承認。 当初、阿南将軍など無条件降伏に難色を示す等若手幹部を中心に本土決戦派によりクーデター一歩手前まで行った。成功していれば本土決戦まちがいなしであったが、やはり誰もが「これ以上は国が滅びる」と考えていたため、最後には降伏を受け入れた。 8月15日正午。 ラジオからの昭和天皇のお言葉により国民は日本の敗戦を知ることとなった。 いわゆる「玉音放送」である。 人々は皇居に向かって頭を向けてひれ伏した。 一般国民はそれまで天皇の肉声を聞いたことがなく、劣悪な放送品質に加え難解な言葉が多かったため主旨がよくわからなかった人も多いと言う。 しかし放送が日本の敗戦を認める玉音だと分かると、ある者はひっそり安堵し、ある者は涙しある者は呆然とし、またある者は天皇に無念と謝罪とを呟いた。 なお玉音放送の前後に全国各地で終戦に反対する勢力が複数、武装蜂起しているがいずれもすぐに鎮圧もしくは解散している。 こうして、3年以上に渡る長い戦いは幕を閉じたのであった。 なお、玉音放送の後、火事場泥棒との戦いが起きている。 また、日本が降伏文書に調印したのは8月15日ではなく9月2日なので、世界では「太平洋戦争の終結」は9月2日か3日が主流である。 開戦の発端ハルノートと同じく、「玉音放送」には諸外国との法的効力はないからだ。 【戦後】 戦後日本は、連合国軍最高司令部、通称GHQの統制下に1952年までおかれることになる。 戦争犯罪者の処罰、中国や朝鮮半島、東南アジア諸国からの日本人の引き揚げ、憲法の改正などが次々行われた。 総司令官マッカーサーは国民から人気もあり、報道管制など現代的視点での毀誉褒貶はあるにせよ、占領統治は比較的スムーズに行われた。 GHQの覚悟していた徹底抗戦を主張する過激派軍人やゲリラなどはまるで現れなかった。 これを天皇の聖断や玉音放送の効果と見たGHQは昭和天皇への戦争犯罪追及を止め、閣僚・軍人への戦争犯罪追及にとどめた。 終戦直後、外地からの人の引き揚げや天候不順による大規模な飢餓が発生。 GHQは食糧援助を行ったが東京地方裁判所の裁判官である山口良忠が餓死する事件が報じられるなど、戦争の爪痕はなお国民生活を苛んだ。 【軍人達のその後】 組織を解体させられ、職にあぶれた軍人達は各業界に散り散りになった。 しかし転職先で成功を掴んだ者もいれば、岩本徹三のように、社会の大変化に適応出来なかった者も多数出た。 中には現地に残り戦闘を続けた者もいれば、日本の目的を純粋に果たすため独立軍に紛れ込む人もいた。 だが、陸海軍を問わず、国を守れなかった職業軍人達は国と国民から疎まれた。たとえ、戦中に戦功を上げた士官であっても、 軍事を絶対悪とする風潮が生まれた戦後社会に取っては、単なる社会からの脱落者であると同時に、戦前の価値観を持つ邪魔者でしか無く、 白眼視された挙句に生まれ故郷を追われた者は多数生じた。戦前からの手のひら返しへの恨みからか、生涯、故郷に戻らなかった者も多かった。 比較的軽いケースでの例としては、ゼロ戦の初陣の指揮官であった進藤三郎少佐が知られる。彼は晩年、戦中は畏敬の念を持たれたのが、 終戦になった途端に子供から『戦犯野郎！」と石を投げられ、蔑まれたのに耐えられなかったらしく、『戦ったことは後悔しないが、戦後になった途端にそれまでの戦いを馬鹿みたいに言われるのはバカバカしかった』と述懐していた。 重いケースでは、日本海軍最後の空戦に参加した小町定兵曹長は妻ともども村八分にされ、身一つで上京し、なんとか起業に成功。彼は故郷に戻ることなく、東京で生涯を終えたという。このような事があちらこちらで生じた。 このように、戦時中は英雄視された軍人でさえも、強烈な手のひら返しで迫害されたのだから（幸い、進藤氏は親のツテでマツダに再就職できたが、これは幸運な例である）一般兵は更に悲惨であるのは言うまでもなく、当時の旧軍人らへの迫害の象徴とも言えた。 ある意味では悲惨だが、最も不幸なケースでは当人だけでなく、一族郎党までも迫害された者たちがいた。それは開戦時の戦争指導者であった東條の一家であった。 東條英機が戦後に自殺未遂を起こして入院した際には、指導を誤ったとは言え、仮にも一国の総理大臣だったのに、家族(不仲であった長男以外の)以外の日本人がお見舞いにすら来ず、新聞が連日、自分を悪漢とさえ罵る豹変ぶりに落胆したという。 同時に彼の一族は孫の代に至るまで、町単位での村八分に合い、東條家嫡男の一家は転職さえままならなかったという。 また、南方などでは日本軍の現地部隊が抵抗を続け、公式の戦闘停止後も『残党狩り』が行われていたという話も残されている。横井庄一氏などの残留日本兵はその生き残りともされる。 また、運良く出撃を免れた特攻隊の生き残りも悲惨であった。つい1日前まで、『大日本帝国ばんざーい！ｶｺ(・∀・)ｲｲ!!』と送り出した舌の根が乾かない内に、 『この人殺し！戦争キ○ガイ！軍服で学校にくるな！(ﾟДﾟ)ｺﾞﾙｧ!!』という、あり得ないほどに早い手のひら返しを食らうことも多く、 戦中と戦後の落差に激昂し、極道に入るなどの反社会活動に走る元軍人も多かった。当時の人々はそれらを『特攻くずれ』と侮蔑したが、 国を守ろうとした挙句の果てに、祖国社会から切り捨てられたので、哀れであった。 金鵄勲章という、軍功を讃えられた勲章も公の場で付けられなくなるなど、戦後の数年は軍人たちにとって、踏んだりけったりの時期だった。 無論、国防や軍事の在り方は今日の世論を以てしても未だに賛否両論で泥沼化している位なのだから、 当時の彼らにも単純な善悪では測れない複雑なジレンマや大人の事情があったのは容易に想像できる。 とにかく、戦争という行為に応じた結果完全敗北してしまった以上、当時の日本とその軍人は名実ともに連合国のまな板の上のコイになるしか選択肢は残されていなかったのである…。 ……が、皮肉にも国から切り捨てられたはずの彼らに再び光が当たる時がやってくるのである。 【軍人の復権】 戦後に日本を占領していたGHQは朝鮮戦争の勃発で在日米軍を抽出する事になり、日本に軍事的空白が生じた。 アメリカ政府は機会を窺うように、ソ連の波を抑えるための防波堤として日本の復興促進と再軍備を予定を早めて実行した。これが俗にいう逆コースである。 吹き荒れた労働争議の多くはGHQ指令により弾圧されていき、右派世論を復活させるために公職追放を解除し始めた。 そして国務省とトルーマン、次いでアイゼンハワーは日本の再軍備をせっつき始めた。 当時の状況は以下の通り。 マッカーサー「日本の再軍備！？ルーズベルトの言うとおりに戦前の軍備を葬ったのに、今更なんで！？(´ﾟдﾟ｀)ｴｰ」 アイゼンハワー「るせぇア！アカの野郎共が危険だから、日本を防波堤にするのをトルーマンが決定した！俺も引き継ぐぞ(ﾟДﾟ)ｺﾞﾙｧ!!」 マッカーサー「わけがわからないよ(´；ω；｀)ｳｯ…再軍備の土壌残すなといったのお前らやろ」 アイゼンハワー「黙れボケェ！とっととやりやがれ！(ﾟДﾟ)ｺﾞﾙｧ!!」 ……と、マッカーサーはかつての部下に怒鳴られ、嫌々ながらも検討し始めた。 しかし、当時は既に非武装の思想が浸透しつつあった日本に再軍備させる余地はほとんど無く、GHQは対応に困窮した。 日本側では、吉田茂は経済復興を至上目標に挙げており、軍備再建は国民を弾圧した旧軍（特に陸軍）の影響が絶えた時代に行うのが妥当だと考えていた。 陸軍悪玉論が普及した事で生じる世論の反発を恐れた、日米の思惑はここで一致を見た。(*13) この他の理由として、終戦時の数百万人もの軍人が職にあぶれ、軍人の多くが戦後の軍事＝悪の世論に弾圧された結果、極道の活動が活発化。 引いては、かつてのように反政府活動を目論むまでに至った軍の元幹部らの存在を危惧し、『警察では対応不可な事態への対応』を名目に、かつての軍人の技能が活かせる再就職先を用意してやる事で、元軍人の反乱を抑える狙いがあった。 しかしながら、思想上の問題もあり、全ての軍人に再入隊が許されたわけでは無かった） 経緯としては、警察予備隊という名目で第一段階に進め、第二段階の保安隊に再編した段階で、 旧内務官僚による組織の稚拙な運用に業を煮やしたGHQの指令(*14)で、戦中に実務経験がある旧軍人を呼び戻す事が本格化したものの、 吉田茂が大の軍隊嫌いだった（戦中の軍の横暴で悲惨な目にあった）ため旧陸軍閥の復権を恐れ、「大佐だった連中入れると、国家に反乱されるからヤダ！」と、大佐レベルの軍人の入隊を異常に恐れた。 そのため折り合いがつかず、大佐レベルの軍人の復権は、中佐までが復権した数年後まで遅延した。 本来、旧軍人の入隊を拒んでいたはずの彼が渋々ながらも入隊を認めたのは、明治維新の時と違い、もはや職業軍人無しに軍事組織を再建できる時代では無くなっていた故の誤算であった。 結果、保安隊が改組された三自衛隊は彼も公的に認めるところの戦後日本における『日本軍』だった。実際に彼は国会で野党に追求された際に、こう答弁している。自衛隊は戦力なき軍隊であります！！と。 そのため、なんだかんだ言っても、自衛隊が日本軍の後身たる軍隊であるというのは、当時の時点でも公然の秘密であったようだ。 これにより復帰の大義名分を得た軍人の多くが自衛隊へ再就職した。設立時には、民間で相応の地位を持っていた者も、敢えてそれをかなぐり捨て、職業軍人に戻る者も多数に登った(*15)。 ただし、旧軍人でも純粋培養の陸軍幼年学校卒業経験者は再就職できなかったりしているので、 職業軍人でも、語学力がある兵学校卒及び陸士経験者か、教養がある現場叩き上げのエースパイロットなどしか自衛隊には再就職出来なかったので、（幼年学校卒経験者が創設に関わっていたものの）軍隊経験があっても、自衛隊への再入隊は狭き門であった。 こうして、再就職できた軍人たちはそれぞれの進路を進んだ。 自らが音頭を取って再建した『海軍』たる海上自衛隊に再就職した軍人達は日本海軍の伝統を受け継ぎ、海軍復活を公言した。 航空自衛隊は米空軍式の教育を受け、新たな伝統を作った。 文化面で束縛を受けたのは、陸軍の後継たる陸上自衛隊であった。 かつての陸軍の文化をそのまま継承することはタブー視されており、ラッパ、敬礼の礼式に至るまで旧陸軍のものは封印された。 海上自衛隊で表立って海軍復活を公言できる海軍軍人達を尻目に、国民から疎まれつつも文化の継承を極秘裏に進め、表向きは継承を否定しつつも実際は多くの文化を継承させていった。 結果、自衛隊の要職に元職業軍人の経歴を持つ者が就けるようになると、戦後しばらく陸軍出身者が占める事に成功した。 軍事的には復権に成功したが、民間レベルでは満州引き上げなどの恨みが残っているために、現在もなお『全て陸軍が悪いんだ！関東軍は悪の枢軸！』として侮蔑されている感が否めない。 また、21世紀の現在では、国民の世代交代で多少は帝国陸軍への嫌悪感が多少は薄れたため、 陸自が陸軍の伝統を継いだ側面も大っぴらにアピールできるようになったという。 【陸軍悪玉論】 戦後の日本国民の間で一般的な風調であり、認識である。 その根は戦前の時点で存在しており、日露戦争で大量の若者を徴兵した挙句に旅順包囲戦などでおびただしい死傷者を出した事などもあって、『日本海軍は連戦連勝なのに、『日本陸軍は負けばっか』と認識されていた。 それが太平洋戦争開戦時の首相が陸軍大将の東條英機だったこと、 東條が国民の統制に特高警察だけでなく、陸軍所属の憲兵までも使ったことなどで、国民の恨みを買っていた(*16)。 陸軍は既に太平洋戦争時には日中戦争以来の戦乱で疲弊し、軍の規律のタガが緩みきっていたために現地司令官が独断で捕虜を処刑してしまう例が続出した。 更に『国家統制』の名目で自国民さえ弾圧した陸軍は戦前の時点のこの認識を加速させてしまい、 戦後社会では自国民弾圧のツケが回り、『残虐非道の輩』と烙印を押された。 無論、陸軍軍人達は回顧録などで復権を目論んだが、既に海軍軍人達が政治に至るまで戦後社会の有力者となった現状では時既に遅しであった。 戦後マスコミの有力者達の多くは日本海軍びいきであったため、 TV番組や映画の多くに登場する日本陸軍軍人は『精神論しか押し付けない田舎者の無学者』と描かれる。 （実際は職業軍人は陸軍であっても旧制中学相当の学力を持つインテリだったが、正面軍備偏重の教育を行っていたために思考の柔軟性が欠けていた） 対する海軍軍人は『エリート・温厚・現実的』として描かれる場合が多かった。 また、戦時中の慰問の際の芸能人の扱いの差も反感を助長した。 例えば『青い山脈』や『東京ラプソディ』で知られた歌手の藤山一郎は海軍への慰問の際に『陸軍と違って丁重に扱ってくれた』と戦後に回想している。 陸軍は芸能人を雑に扱ったとのこと。この差が戦後に明暗を分けることになる。 世渡りも陸軍軍人より一枚上手であったために、組織的にGHQに取り入った結果、処刑を免れた元将官も多かった。 （例えば、戦後に総理大臣となった中曽根康弘氏は戦時中は海軍主計中尉～少佐であった。 また、いわゆるA級戦犯として処刑された軍人は6人とも陸軍であり、しかも海軍の人物はA級戦犯28人中わずか3人である） また、海上保安庁・海上自衛隊と言った戦後の海防の位置づけな国家組織の基礎となった人員は元帝国海軍の佐官～尉官級の将校らである。 彼らが戦後10年以内に元鞘に収まった事が戦後の国家首脳からの高評価を妙実に表している。 （彼らと異なり、陸軍軍人が元鞘に収まって、陸自の中枢に位置するようになったのは、空自・海自よりも遥かに年月を必要とした） 現在でも日本海軍の壊滅を『悲劇』、陸軍の消滅を『自業自得』と表現する理由は、終戦時の関東軍の開拓団への蛮行、 戦中の国民への憲兵の横暴などが主原因で、陸軍への悪感情が戦前より悪化したのが、 敗戦で決定的になったまま、戦後に固定観念化して生じた悲劇であるといえる。 (*17) 【現在の傾向】 20世紀末から、当時の機密情報が開示された影響で、 実は陸軍のほうが電子技術や航空兵器分野で開明的で、機材更新も定期的に行っていたりして努力を払っていた事が明らかになったため、陸軍を見直す動きが出始めている。 海軍の方が電子分野を軽視していた事実や、防空戦体制では陸軍のほうが出来るだけの努力を払っていた事もあり、海軍の技術音痴を責める論調も出始めた。 陸軍でも、航空部隊は英語を使用しても問題視されなかった（かの飛行64戦隊を描いた加藤隼戦闘隊では、英語を普通に言っていた）事、 軍隊は英語を使わないと戦争遂行できないので、東條英機でさえも、当時の過激化ナショナリズムに染まったマスゴミに英語教育廃止しろ！！と詰め寄られた際にドン引きし、『英語教育は戦争遂行に不可欠である！』と返した事実が判明した事で、 90年代以前に比べれば、映像作品で『帝国陸軍軍人は横暴』と書かれるケースが減少に転じた。 現在では陸軍悪玉論も見直しが進んだため、以前に比べれば帝国陸軍に当たる風の吹き回しはマシになったと言えるだろう。 ただし、陸軍悪玉論は戦争体験談という形で当事者から子孫へ言い伝えられているため、陸軍の名誉回復はまだまだ遠いと言える。 【被害】 正確な数字は現在もはっきりしていない。 日本人 広島原爆により約14万人 長崎原爆により約7万人 東京大空襲により約8万人 沖縄戦により約14万人 その他含め、総数約330万人が犠牲になった。 そのうち、約100万人は民間人。 世界では推定4400万人以上が犠牲となったと言われている。 余談だが、戦後75年以上経ち、今では「かつて日本とアメリカは戦争をしていた」という事実さえ知らない若者も少なからず出てきているという。 風化は少しずつ、だが確実に訪れている。これを止めるか、それとも進ませるか。それは、今を生きる自分たちにかかっているのかもしれない。自分たちは風化の流れに試されているのだ。 追記・修正は､この戦争で犠牲になった人々の冥福を祈りながらお願いします。 △メニュー 項目変更 この項目が面白かったなら……＼ポチッと/ -アニヲタWiki- ▷ コメント欄 [部分編集] コメントをリセットしました -- 名無しさん (2017-05-22 19 46 35) マスコミがああなったのは、政府や軍に締め付けられてああなったってのを忘れてる連中多くね？ -- 名無しさん (2017-05-23 07 32 44) 特高警察に捕まろうものなら家族や会社含めて人生終了、どころか拷問されて殺される、なんてのは、今からすれば日本とアメリカが戦争していたということよりよっぽど風化しやすいからな。 -- 名無しさん (2017-06-02 16 24 41) 今のマスコミは戦前レベルにまで退化させられたからな。政府与党の背後には戦前の亡霊みたいのが控えているし、そう言う連中に鉄砲玉にされても構わない連中が多いってのが哀しい。 -- 名無しさん (2017-06-02 16 32 57) 「陸軍悪玉論は戦争体験談という形で当事者から子孫へ言い伝えられているため、陸軍の名誉回復はまだまだ遠い」とは言うけど、ウチのじいさん曰くやっぱり海外(東南アジア)で「てめぇ日本語喋れや！」とぶん殴るDQN兵がいて、じいさんは仲介に苦労してたんだそうな。あと、↑のコメで思い出したけど、じいさんが「内需では今だに敗戦を認めたくない輩と「昔の日本は美しい日本」の妄想に取り憑かれているのが沸いてる。」なんて言ってたわ。 -- 名無しさん (2017-08-12 15 43 44) 旧・日本軍を美化したがる人たちの増えてきたことに気持ちの悪さは感じるよ。従軍経験者がドン引きするレベルにね。 -- 名無しさん (2017-08-12 15 49 31) コメント欄に荒らし忠告が無いのにびっくりした。 -- 名無しさん (2017-08-12 16 14 39) ↑ 忠告がいるほど荒れてないんじゃないの？ -- 名無しさん (2017-08-15 16 25 04) ↑話題的に荒れそうでしょ。リセット前も荒れるというほど違反コメントが無かったにしろかなりギスギスしてたし -- 名無しさん (2017-08-15 19 13 26) 前にツイッターでフォローしてる人が日本軍の行動等に関しての書き込みをしていたのを読んだ時は「『あまり調子に乗りすぎるな』というのがその時代でも当てはまるね」ってなった。日本軍もこの辺でもまともに出来ていたら、違う結果を出してた可能性もあったか。 -- 名無しさん (2018-04-10 13 54 55) 遡れば満州事変から既に調子に乗りすぎなのでブレーキかけるならその頃でないと -- 名無しさん (2018-04-10 14 25 33) 外交を重んじるべし。戦争をするよりも安いのだから -- 名無しさん (2019-03-09 11 35 01) なお、海軍が基本的にミッドウェー海戦以降太平洋戦線で負け続けたのに対し、陸軍は中国戦線で比較的善戦していたことは触れられない模様 -- 名無しさん (2019-03-09 13 37 36) 小学校中学校の歴史の授業で、それまでの時代に比べたら随分短時間で終わった記憶がある。 -- 名無しさん (2019-03-09 19 49 07) とはいえイラク戦争のアメリカの対応を見るにハルノート受諾してもまた何か難癖つけられて結局戦争になりそうな気もするが -- 名無しさん (2019-04-11 19 09 10) この記事前線整理されてないしどこから手を付けていいかわからんレベルだな一回作り直したほうがいいんでは？ -- 名無しさん (2019-10-13 14 18 58) 二度と起こしてはいけない -- 名無しさん (2020-03-11 16 57 36) 世間知らずの無能日本人VSアカく染まった超無能ルーズベルトの無意味な戦争。結果得したのがコミュニストだけ。 -- 名無しさん (2020-06-23 00 54 06) 広島出身の人から聞いた話だけど今でもアメリカ人を憎悪の目で見ている人はいるそうだ… -- 名無しさん (2020-06-23 01 07 19) 「かつて日本とアメリカは戦争をしていた」という事実さえ知らない若者も少なからず出てきているという。 昔、職場の上司に「太平洋戦争で日本は何処と戦ったか知ってる？」と聞かれ「アメリカとイギリスですよね？」とは答えただけで感心されたのはこれだったのかな？ -- 名無しさん (2020-12-17 08 30 15) 南京大虐殺とか慰安婦は異論色々とあるから省くとしても、三光作戦ぐらいは触れてもいいのでは？れても -- 名無しさん (2020-12-17 09 58 40) ↑ここ大東亜戦争じゃなくて太平洋戦争の項目だから関係ない -- 名無しさん (2021-02-12 11 55 47) さらっと流してるけど仏印への進駐って連合国に真正面から喧嘩売ってるから石油止められて当然なんだよ -- 名無しさん (2023-07-29 19 17 30) アメリカと戦争になった時点で絶望した人もそれなりにいたのかもな。 今の大阪万博だって「いや、中止でしょ・・・」と思いながら政府の暴走を見守ってる現状だし。 -- 名無しさん (2023-10-14 06 25 45) ちなみに法的には「大東亜戦争」が正しく「太平洋戦争」は間違った呼び名なんだそうな -- 名無しさん (2024-04-09 00 42 25) それは「日本としての呼称」の話で、実際は太平洋もハワイも東アジアもロシアぎりぎりまでのエリアを奪い合って戦ったから「一言でより実態を表す呼称は？」ってなったら太平洋戦争が選ばれたって話 -- 名無しさん (2024-04-09 01 16 34) あくまでも法的にはなので。大東亜戦争は戦前の議会でこの戦争を「大東亜戦争」と名付けるって定められた。その後、GHQの命令で名前が「太平洋戦争」に変えられた。ただしGHQの出した命令は占領が終わり日本の主権が戻った時点で効力を失うので新たに名称を大東亜戦争に変更するという法律が出ていない以上法的には「大東亜戦争」が正しいと思う。まあ、だからどうしたって話なんだが -- 名無しさん (2024-04-09 04 32 10) 名前 コメント
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前半は太平洋戦争参照 連合軍の攻勢（1944年） ビルマ方面では日本陸軍とイギリス陸軍との地上での戦いが続いていた。3月、インド北東部アッサム地方の都市でインドに駐留する英印軍の主要拠点であるインパールの攻略を目指したインパール作戦とそれを支援する第二次アキャブ作戦が開始された。スバス・チャンドラ・ボース率いるインド国民軍まで投入し、劣勢に回りつつあった戦況を打開せんとする9万人近い将兵を投入した大規模な作戦であった。しかし、補給線を無死した無謀・杜撰な作戦により約3万人以上が命を失う(大半が餓死によるもの)など、日本陸軍にとって歴史的な敗北となった。これ以降、ビルマ方面での日本軍は壊滅状態となる。 5月頃には、米軍による通商破壊などで南方からの補給が途絶えていた中国戦線で日本軍の一大攻勢が開始される(大陸打通作戦)。作戦自体は成功し、中国北部とインドシナ方面の陸路での連絡が可能となったが、中国方面での攻勢はこれが限界であった。6月からは中国・成都を基地とするB-29による北九州爆撃が始まった。 連合国軍に対し各地で劣勢に回りつつあった日本の陸海軍は、本土防衛のためおよび戦争継続のために必要不可欠である領土・地点を定め、防衛を命じた地点・地域である絶対国防圏を設けた。 しかし、6月にその最重要地点であったマリアナ諸島にアメリカ軍が来襲する。日本海軍機動部隊はこれに対し反撃すべくマリアナ沖海戦を起こす。日本機動部隊は空母9隻という日本海軍史上最大規模の艦隊を編成し、米機動部隊を迎撃したものの、圧倒的な工業力を基に空母を多数竣工させていたアメリカ側は15隻もの空母を基幹とし、更に日本の倍近い艦船を護衛につけるという磐石ぶりであった。航空機の質や防空システムでも遅れをとっていた日本機動部隊はアメリカ海軍の機動部隊に惨敗を喫することとなる。旗艦であった大鳳以下空母3隻、その他多くの艦載機と熟練搭乗員を失った日本機動部隊は文字通り壊滅した。しかし、戦艦部隊はほぼ無傷であったため、10月末のレイテ沖海戦では戦艦部隊を基軸とした艦隊が編成されることになる。 陸上では、猛烈な艦砲射撃、航空支援を受けたアメリカ海兵隊の大部隊がサイパン島、テニアン島、グアム島に次々に上陸。7月に海軍南雲忠一中将の守るサイパン島では3万の日本軍守備隊が玉砕し、多くの非戦闘員が両軍の戦闘の中死亡した。続いて8月にはテニアン島とグアム島が連合軍に占領され、即座にアメリカ軍は日本軍が使用していた基地を改修し、大型爆撃機の発着が可能な滑走路の建設を開始した。このことにより日本の東北地方の大部分と北海道を除くほぼ全土がB-29の航続距離内に入り、本格的な本土空襲の脅威を受けるようになる。実際、この年の暮れには、サイパン島に設けられた基地から飛び立ったアメリカ空軍のB-29が東京にある中島飛行機の武蔵野製作所を爆撃するなど、本土への空爆が本格化する。 これに対して、アメリカやイギリスのような大型爆撃機の開発を行っていなかった日本軍は、この頃急ピッチで6発エンジンを持つ大型爆撃機「富嶽」の開発を進めるものの、当時の日本の工業力では完成は夢のまた夢であった。そこで日本軍は、当時日本の研究員だけが発見していたジェット気流を利用し、大型気球に爆弾をつけて高高度に飛ばしアメリカ本土まで運ばせるといういわゆる風船爆弾を開発し、実際にアメリカ本土へ向けて数千個を飛来させた。しかし人的、物的被害は数名の市民が死亡し、ところどころに山火事を起こす程度の微々たるものでしかなかった。また、日本海軍は、この年に進水した艦内に攻撃機を搭載した潜水空母「伊四〇〇型潜水艦」により、当時アメリカが実質管理していたパナマ運河を搭載機の水上攻撃機「晴嵐」で攻撃するという作戦を考案したが、戦況の悪化により中止された。 各地で劣勢が伝えられる中、それに反してますます軍国主義的な独裁体制を強化する東条英機首相兼陸軍大臣に対する反発は強く、この年の春頃には、中野正剛などの政治家や、海軍将校などを中心とした倒閣運動が盛んに行われた。それだけでなく、近衛文麿元首相の秘書官であった細川護貞の大戦後の証言によると、当時現役の海軍将校で和平派であった高松宮宣仁親王黙認の上での具体的な暗殺計画もあったと言われている。しかしその計画が実行に移されるより早く、サイパン島陥落の責任を取る形で東条英機首相兼陸軍大臣率いる内閣は総辞職に追い込まれた。 この頃日本は、相次ぐ敗北により航空および海軍兵力の多くを失ない、その上、大量生産設備が整っていなかったこともあり武器弾薬の増産が思うように行かず、その生産力は連合軍諸国の総計どころかイギリスやアメリカ一国のそれをも大きく下回っていた。しかも本土における資源が少ないため鉄鉱石や石油などの資源をほぼ外国や勢力圏からの輸入に頼っていた上に、連合国軍による通商破壊戦により外地から資源を運んでくる船舶の多くを失っていたために、戦闘機に積む純度の高い航空燃料や空母、戦艦を動かす重油の供給すらままならない状況であった。 10月には、アメリカ軍はフィリピンのレイテ島への進攻を開始した。日本軍はこれを阻止するために艦隊を出撃させ、レイテ沖海戦が発生した。日本海軍は空母瑞鶴を主力とする機動部隊を米機動部隊をひきつける囮に使い、戦艦大和、武蔵を主力とする戦艦部隊(栗田艦隊)でのレイテ島への上陸部隊を乗せた輸送船隊の殲滅を期した。この作戦は成功の兆しも見えたものの、結局栗田艦隊はレイテ湾目前で反転し、失敗に終わった。この海戦で日本海軍は空母4隻と武蔵以下主力戦艦3隻、重巡6隻など多数の艦艇を失い事実上壊滅し、組織的な作戦能力を喪失した。また、この戦いにおいて初めて神風特別攻撃隊が組織され、米海軍の護衛空母撃沈などの戦果を上げている。 レイテ沖海戦に勝利したアメリカ軍は、大部隊をフィリピン本土へ上陸させ、日本陸軍との間で激戦が繰り広げられた。戦争準備が整っていなかった開戦当初とは違い、M4中戦車や火炎放射器など、圧倒的な火力かつ大戦力で押し寄せるアメリカ軍に対し、日本軍はなすすべも無く敗走した。 レイテ沖海戦で日本海軍はほぼ壊滅状態となり、以後は組織的な作戦行動は出来なくなった。一方、特攻は過大評価され、そのまま日本海軍の重要作戦として位置づけられ終戦まで続けられることになる。この神風特攻はアメリカ海軍の乗組員達を恐怖に陥れはしたが、戦局を変えるには至らなかった。 最終局面（1945年） アメリカ軍はレイテ島の戦いに勝利を収め、1月にはルソン島に上陸した（マッカーサーは1月9日にリンガエン湾に上陸）。フィリピン全土はほぼ連合軍の手に渡ることになり、日本は南方の要所であるフィリピンを失ったことにより、マレー半島やインドシナなどの日本の勢力圏にある南方から日本本土への船艇による資源輸送の安全確保はほぼ不可能となり、自国の資源が乏しい日本の戦争継続能力が途切れるのは時間の問題となった。 日本軍は、1940年のドイツによるフランス占領より、親枢軸的中立国のヴィシー政権との協定をもとにフランス領インドシナに駐留し続けていたが、前年の連合軍によるフランス解放ならびに、フランス新政権（フランス共和国臨時政府）を率いるシャルル・ド・ゴールによるヴィシー政権と日本の間の協定の無効宣言が行われたことを受け、駐留していた日本軍は3月9日に「明号作戦」を発動してフランス植民地政府および同政府軍を武力によって解体し、ベトナム帝国、ラオス王国、カンボジア王国をそれぞれ独立させた。なお、この頃においてもインドシナに駐留する日本軍は戦闘状態に置かれることが少なかったため、かなりの戦力を維持していたので、連合国軍も目立った攻撃を行わず、また日本軍も兵力温存のために目立った戦闘行為を行なわなかった。 2月から3月後半にかけて硫黄島の戦いが行われた。圧倒的戦力を有する米海兵隊と島を要塞化した日本軍守備隊の間で太平洋戦争中最大規模の激戦が繰り広げられ、両軍合わせて5万名近くの死傷者を出した(米軍の死傷者が日本軍のそれを上回った唯一の地上戦)。最終的に日本は硫黄島を失い、アメリカ軍は硫黄島をB-29爆撃機の護衛のP-51D戦闘機の基地、また日本本土への爆撃に際して損傷・故障したB-29の不時着地として整備することになる。この結果、サイパン島に築かれた基地から飛び立ったB-29への戦闘機による迎撃は極めて困難となった。 3月10日には大規模な無差別爆撃である東京大空襲が行われ、10万人もの尊い命が失われた。それまでは高高度からの軍需工場を狙った精密爆撃が中心であったが、カーチス・ルメイ少将が在マリアナ空軍総司令官に就任すると、民間人の殺傷を第一目的とした無差別爆撃が連夜のように行われるようになった。あわせて連合軍による潜水艦攻撃や、機雷の敷設により制海権も失っていく中、東京、横浜、大阪、名古屋、福岡、富山、徳島、熊本など、東北地方と北海道を除く多くの地域が空襲にさらされることになる。室蘭では、製鉄所を持ちながらも、迎撃用の航空機や大型艦の配備が皆無に等しいことを察知していたアメリカ軍は、艦砲射撃による対地攻撃を行う。 迎撃する戦闘機も、熟練した操縦士も、度重なる敗北で底を突いていた日本軍は、十分な反撃もできぬまま、本土の制空権さえも失っていく。日本軍は練習機さえ動員し、特攻による必死の反撃を行うが、この頃になると特攻への対策法を編み出していた米軍に対し、あまり戦果を挙げられなくなっていた。 この頃満州国は、日本軍がアメリカ軍やイギリス軍、オーストラリア軍と戦っていた南方戦線からは遠かった上、日ソ中立条約が存在していたため、ソ連との間は戦闘状態にならず、開戦以来平静が続いていたが、この年に入ると、昭和製鋼所（鞍山製鉄所）などの重要な工業基地が、中華民国領内から飛び立った連合軍機の空襲を受け始めるようになった。 同じく日本軍の勢力下にあったビルマにおいては、開戦以来、元の宗主国であるイギリス軍を放逐した日本軍と協力関係にあったビルマ国民軍の一部が、日本軍に対し決起した。3月下旬には「決起した反乱軍に対抗するため」との名目で、指導者であるアウン・サンはビルマ国民軍をラングーンに集結させ、即座に日本軍に対しての攻撃を開始した。同時に他の勢力も一斉に蜂起し、イギリス軍に呼応した抗日運動が開始された。最終的には5月にラングーンから日本軍を放逐した。 4月、連合軍は沖縄諸島に戦線を進め、沖縄本島へ上陸し、沖縄戦が開始される。多数の民間人をも動員した凄惨な地上戦が行われた結果、両軍と民間人に死傷者数十万人を出した。なお、沖縄戦は日本国内での降伏前における唯一の民間人を巻き込んだ地上戦となった。日本軍の軍民を総動員した反撃にも拘らず、連合軍側は6月23日までに戦域の大半を占領するにいたり、すでに濃厚であった敗戦の見通しを決定づけた。また、支援の名目のもと、沖縄に向かった連合艦隊第2艦隊の旗艦である戦艦大和も、4月7日に撃沈され、残るは燃料にも事欠いた、わずかな空母や戦艦のみとなり、ここに日本海軍が誇った連合艦隊は完全に壊滅した。 5月、有力な同盟国であったドイツが連合国に降伏し、ついに日本はたった一国でイギリス、アメリカ、フランス、オランダ、中華民国、オーストラリアなどの連合国と対峙して行くことになる。このような状況下で連合国との和平工作に努力する政党政治家も多かったものの、この期におよび、敗北による責任を回避しつづける大本営の議論は迷走を繰り返すばかりであった。一方、「神洲不敗」を信奉する軍の強硬派はなおも本土決戦を掲げて、「日本国民が全滅するまで、一人残らず抵抗を続けるべきだ。」と唱えた。日本政府は当時日ソ中立条約によって国交のあったソビエト社会主義共和国連邦による和平仲介に期待したが、黙殺される。 既に一国のみでの孤独な戦いを続ける日本の降伏は、もはや時間の問題となった。この前後には、ヤルタ会談での他の連合国との密約、ヤルタ協約に基づくソビエト連邦軍の北方からの上陸作戦にあわせ、アメリカ軍を中心とした連合国軍による、九州上陸「オリンピック作戦」と、その後に行われる本土上陸作戦が計画されたものの、日本軍の軍民を結集した強固な反撃により、双方に数十万人から百万人単位の犠牲者が出ることが予想され、計画の実行はされることがなかった。11月に計画されていた「オリンピック作戦」には、福岡、長崎の市街戦において、アメリカ軍としては初めてとなる、化学兵器（毒ガス）の使用が予定されていた。 アメリカのハリー・S・トルーマン大統領は、最終的に、本土決戦による自国軍の犠牲者を減らすという名目と、日本の分割占領を主張するソビエト連邦の牽制目的、さらに非白人種への人種差別意識の影響、且つ人体実験を目的とした放射能による影響計測のため、史上初の原子爆弾の使用を決定する。8月6日に広島へ投下、次いで8月9日に長崎への投下が行われ、投下直後に死亡した百万人弱にあわせ、その後の放射能汚染などで、現在までにあわせて百万人以上の死亡者を出した。なお、日本でも原子爆弾の開発を行っていたものの、制海権を失ったことなどに起因する開発に必要な原料の調達が捗らなかったことなどから、ドイツやイタリアからの亡命科学者を中心に開発を行っていたアメリカに先を越されることになった。 その直後に、1941年4月より日ソ中立条約を結んでいた共産主義国であるソビエト連邦も、上記のヤルタ会談での密約（ヤルタ協約）を元に、締結後5年後の1946年4月まで有効である日ソ中立条約を破棄し、8月8日に対日宣戦布告をし、満州国へ侵攻を開始した（8月の嵐作戦）。ソ連による調停の望みはここに絶たれる。 ソ連軍の侵攻に対して、当時、満州国に駐留していた日本の関東軍は、主力部隊を南方戦線へ派遣し、弱体化していたため総崩れとなり、敗退した。 逃げ遅れた多数の日本人開拓民のうち、多くがソ連軍に殺害され、強姦された女性も多数存在した。また、日本への引揚の混乱の中で家族と生き別れ、中国人に拾われた子供は、中国残留孤児として残ることとなった。 このソビエト参戦により、満州と南樺太などで行われた戦いで、日本軍の約60万人が捕虜として捕らえられ、シベリアに抑留された。その後この約60万人は、過酷な環境とソ連政府による強制労働や私刑の犠牲となり、6万人を超える死者を出した。 このような事態に至ってもなお、日本軍上層部は降伏を回避しようとし、御前会議での議論は迷走した。しかし鈴木貫太郎首相が天皇に発言を促し、昭和天皇自身が和平を望んでいることを直接口にした事（いわゆる「御聖断」）により、議論は収束した。これを受け1945年8月10日、日本政府は同盟通信社及び日本放送協会の短波を利用して、「天皇の大権が侵されない」ことを条件に、ポツダム宣言の受諾を全世界に通告、8月14日に御前会議において宣言の受諾を正式に決定し、8月15日、昭和天皇の声明を録音したレコードで、全国に同宣言の受諾を国民に知らせる玉音放送が行なわれた。この後鈴木貫太郎内閣は総辞職した。 敗戦と玉音放送の実施を知った一部の将校グループが、玉音放送が録音されたレコードの奪還をもくろみ、8月15日未明に宮内省などを襲撃（宮城事件）し、鈴木首相の私邸も襲われる事件があったものの、玉音放送の後には、厚木海軍飛行場にあった第三〇二海軍航空隊の小園安名大佐率いる将兵が徹底抗戦を呼びかけるビラを撒いたり、停戦連絡機を破壊するなどの他には大きな反乱は起こらず（同反乱も8月22日に終息）、日本軍は戦闘を停止した。 翌16日には、連合国軍が中立国のスイスを通じて、占領軍の日本本土への受け入れや、各地に展開する日本軍の武装解除を進めるための停戦連絡機の派遣を依頼し、19日には日本側の停戦全権委員が一式陸上攻撃機でフィリピンのマニラへと向かう（8月21日に帰還、26日・28日の米軍厚木基地到着の文書をもたらす）等、イギリス軍やアメリカ軍に対する停戦と、武装解除は順調に遂行された。しかし、少しでも多くの日本領土の略奪を画策していたスターリンの命令により、ソ連軍は8月末に至るまで南樺太・千島・満州国への攻撃を継続した。そのような中で、8月22日には樺太からの引き揚げ船「小笠原丸」、「第二新興丸」、「泰東丸」がソ連潜水艦の雷撃・砲撃を受け大破、沈没し、多数の犠牲者を出した。 また、日本の後ろ盾を失った満州国は事実上崩壊し、8月18日に退位した、皇帝の、愛新覚羅溥儀ら満州国首脳は、日本への逃命を図るも、侵攻したソ連軍によって身柄を拘束された。その後8月28日には、連合国軍による日本占領部隊の第一弾として、アメリカ軍の先遣部隊が厚木海軍飛行場に到着し、8月30日には、後に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の総司令官として連合国による日本占領の指揮に当たることになる、アメリカ陸軍のダグラス・マッカーサー大将も同基地に到着、続いてイギリス軍やオーストラリア軍などの日本占領部隊も到着した。 9月2日には、東京湾内に停泊したアメリカ海軍の戦艦ミズーリにおいて、イギリスやアメリカ、中華民国やオーストラリア、フランスやオランダなどの連合諸国17カ国の代表団の臨席の元、日本政府全権重光葵外務大臣と、大本営全権梅津美治郎参謀総長による対連合国降伏文書への調印がなされ、ここに、太平洋戦争はついに終結した。しかし、沖縄や南洋諸島においては、兵士達による局所的な戦闘が散発的に続けられ、南樺太と千島列島では、9月4日までソ連軍との戦闘が行われた。 日系人の強制収容 戦争中にアメリカ、ペルーをはじめ南米13カ国日系移民をアメリカ本国や自国の強制収容所に強制移動させられた。詳しくは日系人の強制収容を参照。 戦後処理 right|200px|thumb|昭和天皇との会見（1945年[[9月27日フェレイス撮影3枚のうち29日新聞掲載された写真]] 戦後、東京にアメリカ陸軍の元帥であるダグラス・マッカーサーを総司令官とする連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）が置かれた。沖縄、奄美諸島、小笠原諸島、トカラ列島は日本本土から切り離されアメリカ統治下におかれた。千島、樺太、歯舞、色丹はソ連に軍事占領されたが、未だに日本固有の領土であることを認められていない。 戦争裁判 まず初めに戦争責任を追及する東京裁判が開かれ、元総理の東条英機陸軍大将、外交官で元総理の広田弘毅らが連合国により戦犯として裁かれ、7名がA級戦犯として死刑（絞首）に処されたほか、元内大臣の木戸幸一、元陸軍大臣の荒木貞夫らが終身刑、元外相の東郷茂徳は禁固20年、元外相の重光葵は禁固7年となった。なお、昭和天皇は裁判を免れたほか、岸信介、児玉誉士夫、笹川良一、正力松太郎らは不起訴となった。また、フィリピンや中華民国など各地で同じように戦争裁判（B、C級戦犯）が行われた。一部の人々は、これらの裁判に対して、裁判の体を成していないものも多く、多くの無実の人も罪に問われ処刑されたと、批判している。その理由は全てが事後法による裁きのためである。また、連合軍は無差別攻撃（東京大空襲等や原爆投下）等の国際法違反行為に対する裁きを受けておらず、勝者による一方的な裁判であるとの批判もある。 改革 GHQは大規模な国家改造を行い、大日本帝国の国家体制（国体）を壊滅した上で、新たに連合国（特にアメリカ）の庇護の下での国家体制（戦後体制）を確立するために、治安維持法の廃止や日本国憲法の制定を行った。また、内務省の廃止や財閥解体、農地改革など矢継ぎ早に民主化と称し、日本の国力をなくし米国への抵抗力をなくすための改革を行ったが、民主化政策はその後の冷戦体制のため変更され、警察予備隊の設置や共産党員の公職追放(レッドパージ)が行われた。その後締結された1952年のサンフランシスコ講和条約により連合国総司令部は廃止となり、戦後処理は終了した。 戦争の評価（日本） 太平洋戦争の評価については、これの戦後以来ずっと歴史家だけでなく知識人、作家、一般市民などを巻き込んだ議論の的となっており、さまざまである。 もともとアジア圏は欧米諸国に植民地されていた歴史を持ち、日本がこの体制を解放させる立場なのか、それとも新たな植民地政策国として居座ることを目したものかという、相反する見方によって議論が引き起こされる。 加害者としての見方 加害者としての見方は、日本がアジアの近隣諸外国に対して行った侵略や植民地化などの行為を、誤った政策とし、太平洋戦争を否定的にとらえるものである。 この見地にたつ人々の一部は、日本が太平洋戦争の被害者の立場（長崎市・広島市の被った原子爆弾投下など)を強調し過ぎるものとし、侵略者=加害者としての立場からの反省が足りないと、主張している。 これに関連して、中華人民共和国、韓国、アメリカを中心とした日本に対する戦争責任の追及については、単なる反日教育によるアジテーションという見方は皮相的で、実際はアジア諸国に見られた閉鎖的で抑圧的な独裁体制の下にあって、権利を主張することができなかった当事国の民衆が、権利意識の高まりによって戦争の当事国である日本に国家、権力者の過ちによる戦争での被害の権利回復を求める運動の一環と主張する人が多い。 近年になって日本の加害責任の追及の声が大きくなっていることについては、こうした点が背景にあるとの意見が加害責任を追及する人々を中心に主張されている。 解放者・自衛戦としての見方 解放者としての見方は、アジア諸国が太平洋戦後に独立を果たせたのは、アメリカやイギリスなどの植民地化政策を行った国々との間での戦争であることが要因の一つであるとし、太平洋戦争そのものを肯定的に評価する立場である。この見地にたてば、日本は加害者であるという戦争理解や、近隣アジア諸国に対する謝罪への要求といった事態は、自虐的過ぎるということになる。 また、自衛戦としての見方は、ABCD包囲網によって日本が圧迫され、これを打開するために対英米蘭戦に踏み切ったとするものである。また、アメリカが日本の大陸利権を否定することで圧力を加え、併せて人種的偏見による移民規制や、日系アメリカ人に対して人種差別的な政策を行ったことが、日本人の反米感情を刺激し、対米戦へと踏み切らせたとの考えもある。 だが、どの資料を見てもABCD包囲網やそれに類する条約が結ばれたと言う証拠はない。故に、旧帝国が戦争を正当化するために恣意的に使用したとも考えられる。 両方の面があるとする見方 この戦争には「2つの側面」があるという研究者がいる。きっかけは中華民国への侵略や勢力拡張を目的とした仏印への進出だが、結果としてそれを理由にした米国の石油をはじめとする対日全面禁輸は、日本を予想だにしていなかった国家崩壊の危機に直面させた。すなわち、貿易全依存国である日本は石油がなければ船舶を動かすことはできず、船舶が動かなければ工業材料はおろか、食糧まで一切輸入することはできず、そうなれば産業崩壊はもちろんのこと餓死者さえ出かねないのである。また動かなくても排水の為に常に石油を消費する海軍は当然のことながら壊滅してしまい、もし日本が事態を放置して無抵抗状態になった時に、米西戦争の時のように、米国が何らかの口実で日本に宣戦布告をしてきた場合、日本は満足に戦闘さえできないことが懸念された。 そのうえ、米国の最後通牒と呼ばれたハルノートには日本との交渉再開の条件として中国からの撤退（原案では満州を除くという但し書きがあったが、米国側は手交前に敢えて削除した。）というおよそ短期間には実現不可能な条件が記されており、しかもその見返りは｢交渉を再開する｣というだけであり、禁輸解除は記されていなかった。したがって、ハルノート受諾を含む外交による事態打開を目指しても、日本が破滅的な状況に直面する公算は極めて高いと予想され、進退窮まった日本は強行策として欧米植民地の資源地帯の軍事力による強制奪取とその防衛を目的とした東南アジア・太平洋地域への戦争を開始した。 このようにアヘン戦争やアロー戦争と似たような構造の侵略戦争である日中戦争と、米国や米国が指導した全面的な経済制裁に対する自衛が目的としての対米英蘭戦争という、目的・性質の異なった二つの戦争が併存していたのが太平洋戦争であるという見方である。 戦争の評価（アジア） 実際に日本が侵略した中国（当時は中華民国、現在は中華人民共和国）や、日本に併合されていた朝鮮半島（現韓国・北朝鮮）（以下これらを特定アジアと称す。）においては日本の責任を厳しく問う意見が強い。しかし、かつて植民地・占領地でありながらも日本から直接被害を受けていない特定アジア以外のアジア諸国からは、日本を加害者とする評価だけではなく、それ以外の評価を見ることができる。加害者とする以外の評価があるのは、アジアには多民族国家が多く各集団によって世界観が大きく異なるためであるとも言われている。そのうち、直接に被害を受けていない地域では日本を評価する声があるとも、実際のところは少数派であるとも言われている。これには、当地の人々にしてみれば独立は主として自分たちの力で達成したものという意識が反映していることに加えて、すでにそれぞれが以前に比べて国民国家化していることも関係する。 一部のアジア諸国で日本の責任を厳しく問う意見が弱い理由については、純粋に日本の侵攻が独立に貢献したと評価されているケース、建国の功労者に、日本の後押しで権力の座に就いた者がいるケース、戦後の独立戦争において旧日本軍人が指導・協力したケース、また単純に反米的なイデオロギーを持っていたケース、あるいは軍事政権の雛形として評価せざるを得ないケースなど様々であり、その理由を一概にまとめることは難しい。日本の責任を厳しく問う意見が弱い理由として、日本の支配が強圧的であれども旧宗主国のそれに比べれば相対的にマシなものであったからという説もある。また、そもそも旧宗主国の植民地支配によって蒙った被害があまりに甚大であるが故に支配期間においては圧倒的に短い日本による被害が問題にされにくいという面もある。これとは逆に、日本の支配ののちに侵入してきた支配者への反感から日本への責任を問う声が比較的厳しくないという地域もある。 また、日本に協力する人々がいた一方、宗主国に協力して日本と敵対する人々もいた。この場合は、戦争が終わったのち、親日派も宗主国協力派も独立のために戦ったケースが多い。 台湾島における評価が相対的に高い理由 当時は日本による統治下であった台湾島では戦時中、アメリカ合衆国軍による空襲等はあったが、地上戦は行われなかった。また、台湾自体が兵站基地であったため、食糧など物資の欠乏もそれほど深刻ではなかった。 戦後になって大陸から入ってきて強権政治を行った過去のある中国国民党に対する批判により、相対的に日本の植民地政策を評価する人もいる。（「犬（煩いかわりに役には立つ）の代わりに豚（食べるばかりで役たたず）が来た」と言われている）また、それらの大日本帝国を評価する勢力の一部には太平洋戦争についても「解放戦争」であったと位置付けている人もいる。 台湾は中華民国ないし中華人民共和国の一部であると主張する勢力の中には、日本の支配を中華民国への侵略行為に過ぎないと評し、太平洋戦争も侵略であったと評する意見がある。 戦時には台湾でも徴兵制や志願兵制度などによる動員が行われ、多くの台湾人が戦地へと赴いた。これについての評価も分かれている。当時は日本国民であったのだから当然とする人もいれば、不当な強制連行であったと批判する人々もいる。「当時は日本国民であったのに死後靖国神社に祀られないのは差別である」と批判をする人もいれば、その反対に「靖国神社への合祀は宗教的人格権の侵害である」として日本政府を提訴している人々もいる。また、戦後、軍人恩給の支給などについて日本人の軍人軍属と差別的な取り扱いがなされたことに対する批判もある。 また、中華民国にも大韓民国、フィリピン共和国、オランダ王国などと同様従軍慰安婦になることを強いられた女性達がいるとして、日本国政府を相手に損害賠償を求める動きも出ている。なお「従軍慰安婦」という言葉自体、議論の対象になっている。つまり自発的にそれになったもしくは怪しげな業者にだまされたりしたものであり、日本軍が強制連行したなどの資料は一切見つかっていない。一例として当時のいわゆる従軍慰安婦は軍票の簿価の総計だけのみで換算して「当時の日本の総理大臣をはるかに上回る収入を得ていた」とする試算もある。現在台湾では、太平洋戦争・その前段階の日本統治時代についてどう評価するかについては政治的な論点のひとつとなっている。日本の支配に対する評価についての詳細は、日本統治時代 (台湾)にある戦後の評価の項を参照。 （なお、台湾島での戦争観を語る際に、台湾本省人が親日であり日本支配肯定論、外省人が反日抗日的であるとの見方があるが、実際はそれほど単純ではない。省籍矛盾については特定の政治家が選挙運動で煽ることによって起こる面も否定できず、そうした背景を理解しないで台湾の戦争観を論じると誤解が生じるおそれがある。本省人には、福建系と客家系がいること、また台湾人を語る際には台湾先住民の問題が欠けている傾向が見られること、省籍については近年外省人、福建系をはじめとした本省人の垣根が解消される傾向にあること、外省人はエリートと低所得層との格差が激しく多様であること、低所得層の外省人と台湾先住民との婚姻のケースが多いなど単純ではない、という意見もあるが、そのように詳細に見て行けばおよそ概説は不可能であり、つまるところ学問的考察は不可能になる）。 脚注 参考文献 『太平洋戦争の謎 魔性の歴史=日米対決の真相に迫る』佐治芳彦 大日本帝国文芸社 ISBN 4-537-25080-1 斎藤充功『昭和史発掘 開戦通告はなぜ遅れたか 』新潮新書 新潮社 ISBN 4-106-10076-2 『八月十五日の神話 終戦記念日のメディア学』佐藤卓己 筑摩書房 ISBN 4-480-06244-0 関連項目 第二次世界大戦に関連する人物の一覧 戦史叢書 大東亜戦争 アジア・太平洋戦争 極東戦争 十五年戦争 外部リンク 宣戦の詔勅 開戦と終戦 開戦の臨時ニュースと、終戦の詔勅（玉音放送）を、文字と音声で確認できる。 American Rhetoric アメリカ合衆国史上の有名な演説を集めたサイト（英語）。フランクリン・ルーズヴェルト大統領が議会で行った真珠湾攻撃の報告 Pearl Harbor Address to the Nation を文字と音声で確認できる（Top 100 Speeches → All Speeches by Decade → 08 Dec 1941）。 日米開戦を回避せよ～新資料が明かす最後の和平交渉～ 出典 フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2008年1月22日 (火) 00 28。
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大東亜戦争 / １５年戦争 / 太平洋戦争 ● 大東亜戦争と太平洋戦争〔google検索〕 ■☆ 太平洋戦争と大東亜戦争 「教えてgoo（2004.10.10）」より / 質問者：yocchan-kg 投稿日時：2004/10/10 13 02 こんにちは。 ２３歳の男です。太平洋戦争についてお教え下さい。 私は小中高の歴史授業において、 真珠湾攻撃に事を発する日米の戦争を「太平洋戦争」と習いました。 一方で、少しずつ社会を学び新しい情報を手にしてゆく中で、 学校では教えない歴史の事実があることを知りました。 太平洋戦争のもう一つの側面や、現在も摩擦のある日中間の諸問題など、 どれも今までの自分の常識を覆すモノばかりです。 そしてそれは、決して過去のモノと安易に目を瞑れる内容ではありません。 歴史認識とは、現代の社会を判断する上においても 非常に重要である事を学びました。 そこで質問です。 a）敗戦後、何故「大東亜戦争」から 「太平洋戦争」へと名称を変えるに至ったのか。 b）また、単なる（と言っては語弊があるかもしれませんが） 名称に過ぎないはずの戦争名を、 「大東亜戦争」と言うと右翼、あるいは軍国主義者などと呼ばれるのか。 何故このような質問をさせて頂くかと申しますと、 私自身の考えですが、 「太平洋戦争」でも「大東亜戦争」でもその戦争自体を指すのであって、 軍国主義を望むがゆえに後者を用いる訳ではないと思うからです。 それとも、それぞれの名称に隠された意味でもあるのでしょうか。 お時間の空いている時で構いません。 もし、お分かりの方がいらっしゃいましたら、是非ともお教え下さい。 よろしくお願いします。 ....................................................... No.10ベストアンサー10pt 回答者：dd44 回答日時：2004/10/15 16 10 私もこの内容のトピックは興味があって、歴史に疎いながら、いろいろと自分なりに勉強している最中です。 既に出ていますが、大東亜戦争は、欧米諸国の植民地政策に苦しむアジア圏を統一し、欧米諸国に対向しようという思想を持っていました。 それは単なる建前ではなく、日露戦争に勝利したことにより国際的発言権を得た日本は、そういった国の中ではほとんど唯一、白人による差別に声を大にして抗議していた国だったようです。 「大東亜戦争」と言うと右翼、あるいは軍国主義者などと呼ばれるのか。 前述された、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムの影響から作られた日本の教科書や、そういった思想を植え付けられて育った人たちが、日本の行動を美化するようなことは全て「軍国主義」とレッテル張りをし、悪のイメージを植え付けようとしてきた結果だと思います。 学校で教える歴史の教科書を読んでも、戦争は悪だ悪だというだけで、何が原因で戦争が始まったのか、なぜ戦争をしなければいけなかったのか、そこに意義があったのか無かったのかなど、冷静に記述しているものを見たことがありませんからね。。。 そういった歴史を勉強するのならば、日本の開国以降、日露戦争などもあわせて調べられると理解が深まると思います。（日露戦争に関しては、司馬遼太郎「坂の上の雲」が大オススメ。泣けます。） 参考URL：http //www2s.biglobe.ne.jp/~nippon/jogbd_h12/jog160.html ※ ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（War Guilt Information Program、略称WGIP）〔Wikipedia〕 / 戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画 太平洋戦争（大東亜戦争）後に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP、以下GHQと略記）による日本占領管理政策として行われたという政治宣伝。 文芸評論家の江藤淳が著書『閉された言語空間』（文藝春秋・1989年（平成元年））においてこうした政治宣伝が政策として行われたと主張した。この名称は江藤の発言を後進達が次々に引いているものだが、GHQの内部文書に基づいたものだと江藤は主張している。 +... 1948年（昭和23年）2月6日付、「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」との表題の文書がCI E（民間情報教育局）からG-2（CIS・参謀第2部民間諜報局）宛てに発せられた。冒頭に「CIS局長と、CI E局長、およびその代理者間の最近の会談にもとづき、民間情報教育局は、ここに同局が、日本人の心に国家の罪とその淵源に関する自覚を植えつける目的で、開始しかつこれまでに影響を及ぼして来た民間情報活動の概要を提出するものである。」とある[2]。 ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムについて江藤は、その嚆矢である太平洋戰爭史という宣伝文書を「日本の「軍国主義者」と「国民」とを対立させようという意図が潜められ、この対立を仮構することによって、実際には日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、現実には存在しなかった「軍国主義者」と「国民」とのあいだの戦いにすり替えようとする底意が秘められている」と分析[2]。また、「もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で錯覚したふりをする日本人が出現すれば、CI Eの「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」は、一応所期の目的を達成したといってよい。つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。以後日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、二度と再び米国に向けられることなく、もっぱら「軍国主義者」と旧秩序の破壊に向けられるにちがいない」とも指摘している[2]。 また、「「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入することによって、「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて「軍国主義者」の責任であって、米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄であって、実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである」としている[2]。 “WGIP”を主に担当したのはGHQの民間情報教育局 (CIE) で、“WGIP”の内容はすべてCIEの機能に含まれている[3][4]。当初はCIEに“War Guilt Anti-Millitarist”（これまで「戦犯・反軍国主義」と訳されてきた）[5][6]、あるいは“War Guilt Criminal”[7]という名称の下部組織（後に「課」）が置かれていた（1945年11月の組織改編で消滅）。 “WGIP”は「何を伝えさせるか」という積極的な政策であり、検閲などのような「何を伝えさせないか」という消極的な政策と表裏一体の関係であり、後者の例としてプレスコードが代表的である。1946年（昭和21年）11月末にすでに「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として「SCAP-連合国最高司令官（司令部）に対する批判」など30項目に及ぶ検閲指針がまとめられていたことが、米国立公文書館分室所在の資料によって明らかである[8]。プランゲ文庫保存のタイプコピーには、多少の違いがあるが同様の検閲指針として具体的内容が挙げられている。 （※ 以下Wikipedia 参照。） .
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科学の軍事化、軍学共同に反対する科学者の運動は、市民各界との連携を広げて発展している。そのなかで原爆の開発と投下をめぐって、科学者が果たした役割について深め反省する意義が論議になっている。昨年７月、東京の江戸東京博物館で開催されたシンポジウム「タブーに踏み込む科学・科学者－－軍事研究、遺伝子操作について考える」（主催・ゲノム問題検討会議）で、特別ゲストとして報告に立ったアーサー・ビナード（詩人）の発言が、反響を広げている。 + 続き ビナードは日本語で詩を書くアメリカ人である。このシンポでは、言葉たくみに世論を操作する広告代理店が原爆投下に果たした役割にふれて、科学者と文学者が共通の課題を掲げてともに進む意義、さらに第２次世界大戦の歴史認識にかかわって、あらまし次のように語った。 経済の必要から科学を奴隷のように使って、亡びていくのを見つめるか、歯止めをかけるのか。科学（サイエンス）は、現実の自然界を知れば知るほどおもしろくなる、発見につながるからおもしろいというのが元の意味だ。だが、軍事研究や命をいじくるゲノム編集など現代の科学が抱える問題は、知れば知るほどつまらなくなっている。おもしろさ、大切さを大事にしながら知っていくのが科学の進む道ではないか。 だれよりも先になにかを発見して、研究としても科学者としても輝いてノーベル賞をもらえるように、という花のある方向がもてはやされる。しかし、福島第一原発をどうするかという方向にはいかない。金は出すが、そのような方向は見捨てられる。そこに向かおうとする人は長期的な視点、良心の欠片（かけら）のある人だ。今だけ、金だけ、自分だけ、あとは野となれ山となれとなっている。 科学を使って歴史的に世界の庶民の命がどれだけ失われたか。それは計算できない。そのことが正確に伝わっていれば、正確に認識できていれば、事態は大きく変わっていただろう。マンハッタン計画（アメリカの原爆開発）に比べればナチスなどは、かわいいものだ。 子どもたちに科学博物館で夢を語るが、子どもたちの未来を考えるなら同時に、科学がどのような損害をもたらしたか、冷静に認識できるようにすることだ。なぜそうならないのか。そこには広告代理店の存在がある。 １９世紀末から２０世紀にかけて、広告代理店はアメリカの言論空間に大きな存在をもたらした。第１次世界大戦で、ウィルソン大統領は軍需産業と企業の利益のために、多くの若者を戦場に送り出して殺した。それなのに、なぜ謝罪もせずにいられたのか。広告代理店の仕業だ。 ウィルソンは軍需産業の利益のためであることを隠して、「民主主義が機能するため、安心、安全のための戦争、世界を安全にするための戦争だ。そのための最後の戦争だ」といった。そのときはウィルソンにだまされたが、「これで終わりだ」といったのに次の戦争に入っていくから、広告代理店の力でいくら宣伝文句を並べても国民は企業だけがいい目にあったと、ウィルソンのペテンを見抜いた。 それが第２次世界大戦にいく歯止めになっていた。ルーズベルトが巧みにキャンペーンをはってもだまされなかった。アメリカ憲法では、宣戦布告がなければ戦争ができない。また、議会が承認しなければ宣戦布告はできない。 アメリカ政府は１２・８（日本の真珠湾攻撃）まで、宣戦布告が出せなかった。ルーズベルトは「マンハッタン計画が始まっているのに、どうしよう」と困った。１９４０年にはプルトニウムが生産される。手ぐすね引いて戦争しようとするのだが、アメリカ国民がなびかない。 ルーズベルトの判断だけでは戦争はできない。やりたい世界制覇のプロジェクトがやれない。そのためのＰＲが必要だ。そのときに下請の「第２米軍」に頼んだのだ。それが「飛んで火に入る日の丸の虫」だった。 当時、日本帝国は破綻していた。１９３７年に中国の八路軍と蒋介石は犬猿の仲だったが、抗日統一戦線を形成した。１０年はかかるかもしれないが、３７年の時点では日本が勝てないことは明確だった。 ３８年になると、日本政府は３６年に東京に誘致し、やるやると大宣伝していたオリンピックをドタキャンした。行き詰まって運動会の開催ができない組織が、その３年後にアメリカとどうして戦争したのか。最初から勝つつもりはない。負ける相手を選んでいたのだ。支配層は、中国に負けたら殺処分にされる。ソ連だったら千代田区ゼロ番地に再就職はできない。 アメリカがこの日本との戦争で最後まで守ったルールが一つある。最後の最後まで貫いた最大の鉄則は、爆弾を千代田区ゼロ番地に落としてはならないということだった。１発も落としていない。日本の津津浦浦の都市を空襲し、広島に古いウラン弾を投下し、長崎にプルトニウム爆弾を投下し、日本の庶民が想像を絶する被害を受けた。東京大空襲は権力の中枢を殺処分するものではなく、そこには１発も落としてはいない。 日本は竹槍だ。１９４２年のミッドウェー海戦の時点で、戦争はとっくに終わっていた。鈴木貫太郎はポツダム宣言の受諾を出さない。天皇の決定をあおげない。もしも、７月のポツダム宣言を受けて、日本が戦争を止めたとなったとき、トルーマンは一歩間違えば処刑される身だった。ルーズベルトは憲法を踏みにじって、膨大な利益を得ようとしていた。 軍産複合体の巨大な構造のもとで、戦争省と共謀してアメリカ国民にはなにも知らせず人類史上の最大の金額を費やして、核兵器をつくっていた。憲法では、戦争の予算はすべてすみやかに国民に提供しなければならないとされている。国民監視のもとでは、マンハッタン計画は本来できない。この犯罪は死刑に値する。 巨額の金を注ぎ込んで綱渡りしながら、飛び道具を手に入れてしかけることに賭ける。大きな犯罪を犯しながら、あとは野となれ山となれの話だ。 ルーズベルトはそれが「必要だったから」としかいえない。そこで、広告代理店だ。世界を制覇するために、どこより早くプルトニウム爆弾を先につくって使い、その成功例を示して、「皆さんの命を守るために、安全安心のためにやりました」というキャンペーンをはった。 そのために、日本をターゲットにして、広島と長崎に投下した。ドイツやヨーロッパではなく、従順に従う民族を選んだ。日本政府は、国民が焼夷弾で殺されても、政府は再就職できる。どこかで降伏しなければならないが、みんなに「最後の最後までたたかう」「１億火の玉」「ほしがりません勝つまでは」といっているのに、やめるとはいえない。それでは、トップが殺処分される。国民のしもじもの想像しないことが起きなければならない。 それをクリアできるのは新型爆弾だ。これがないと、降伏する宣言受諾の発表ができない。終戦の詔書に「敵ハ新ニ残虐ナル爆弾ヲ使用シテ頻リニ無辜ヲ殺傷シ……」とある。私は詩人の嗅覚だが、原稿は英語だと思う。アメリカとグルになっていたとしか考えられない。日米合同詐欺で原爆を落としたのだ。 日本国民もアメリカ国民も「原爆で第２次世界大戦を終わらせた」という、同じところでだまされてきた。歴史上、核兵器が役に立った事例はない。それを認めると、大前提が崩れる。核開発を進めてきた科学の力がうさんくさいペテンとして化けの皮が破れる。そうならないように、核開発の隠れ蓑として「平和利用」を持ち込んできた。 人類の言葉の技術を倫理観のないもののために、広告代理店が使っている。同じ技術を、現実と歴史をつなげて、科学の役割とそれが果たした役割を明らかにしていかねばならない。 ■ 歴史戦争の勝利者は日本だ（^^）/ 「刮目天（かつもくてん）のブログだ！（2016.12.10）」より （※mono....前後大幅に略、詳細はブログ記事で） / しかし大東亜戦争の真相は違う(≧◇≦) 平和を追求したのはアメリカではなく日本だった！ 真珠湾攻撃は卑怯な奇襲攻撃ではなく、蒋介石軍に軍事援助し、石油その他の資源の日本への輸出を禁止し、米国内の日本人の資産凍結まですれば宣戦布告したことになる！ それでも日本はギリギリまで和平交渉を行っていた！ それなのに、日本を日露戦争以前の状態に後退させる最後通牒のハルノートを日本に突きつけたから、日本が開戦に踏み込まざる得ない状況に追い込まれた！ これが日米開戦の真相だ！ ■ 「日本を殺せ」が米国で大ヒット、東京だった次の原爆 「JB-press（2016.12.8）」より （※mono....前後大幅に略、詳細はサイト記事で） / ベストセラー「Killing」シリーズに「大日本帝国」が登場 今、米国で「Killing the Rising Sun」（昇る太陽を殺す）というおどろおどろしいタイトルの本が売れている。 「ライジング・サン」とは、日本のこと。 著者は当初ずばり「Killing Japan」（日本を殺す）というタイトルを考えていたという。ストレートすぎて批判を招くとの危惧からタイトルを変更したらしい。 著者は、テレビに著書に大活躍の保守派ジャーナリストのビル・オライリー氏（67）だ。近年「Killing」シリーズを手がけ、本書はその6冊目だ。 これまでに「Killing Abraham Linclon」（エイブラハム・リンカーン第16代大統領の暗殺）を皮切りにジョンF・ケネディ第35代大統領の暗殺、イエス・キリストの処刑、ジョージ・パットン将軍の謎の死、ロナルド・レーガン第40代大統領の暗殺未遂などをテーマにしている。 【ハル・ノート】 ★■ 太平洋戦争は本当に避けることができなかったのか 「ﾀﾞｲﾔﾓﾝﾄﾞ書籍ｵﾝﾗｲﾝ（2016.8.15）」より / 近刊『日本会議 戦前回帰への情念』（集英社新書）が発売4日でたちまち重版・4万5000部突破の気鋭の戦史・紛争史研究の山崎雅弘による新連載です。日本の近現代史を世界からの視点を交えつつ「自慢」でも「自虐」でもない歴史として見つめ直します。『5つの戦争から読みとく日本近現代史』からそのエッセンスを紹介しています。第7回は経済的には相互依存をしていた日米が開戦に至るまでの道程を解説します。 対日宥和か、対日強硬か？揺れ続けたアメリカ （※mono....詳細略、サイト記事で） / 実は最後通牒ではなかった「ハル・ノート」 1941年11月の時点で、米政府は「全面協定案」（「ハル・ノート」の原型）と「暫定協定案」という2つの提案のいずれかを日本に提示する検討を進めており、後者は日米双方の譲歩を前提とする事態打開の方策を列記した内容でした。しかし、11月26日の朝、陸軍長官スティムソンから、日本軍の輸送船団が上海を出発し、台湾南方を航行中であるとの誤った情報を知らされたルーズベルトは、「（中国での）休戦と撤兵の交渉をしている最中に、新たな軍事侵攻の準備に着手するとは、明らかな背信行為だ」と激怒して、日本に対する態度を一挙に硬化させました。 その結果、同日午後5時にハルが日本側代表へと手渡した文書は、相互譲歩を前提とする「暫定協定案」ではなく、日本に対する一方的な撤兵要求を書き連ねた「日米間総括的基礎提案」（いわゆる「ハル・ノート」）でした。ハルが日本側に提示した「ハル・ノート」の内容は、日本軍の中国からの撤兵、汪兆銘政権（南京政府）の否認、日独伊三国同盟の空文化に加えて、全ての国家の領土および主権の尊重、内政不干渉、通商上の機会均等、紛争の平和的解決などで、その多くは日本側がそれまで進めてきた対外政策をことごとく否定するものでした。 そのため、日本軍上層部は「わが国が決して受け入れられない条件ばかり突きつけてきた」と激しく反発し、対米開戦はもはや不可避だとの意見が大勢を占めました。しかし実際には、「ハル・ノート」はアメリカ政府から日本政府への正式な要求文書ではなく、単にハル国務長官の覚書に過ぎず、書類の冒頭には「一時的かつ拘束力なし」との文言が記されており、戦争を前提とした「最後通牒」ではありませんでした。 それゆえ、例えば「中国からの撤退」という項目には満洲国が含まれないとの解釈も可能であり、日本軍上層部の意向を無視して考えれば、この「ノート」を土台にして、さらに日米交渉を続けるという選択肢もあり得たはずでした。また、もし日本軍上層部に「今までの日中戦争の進め方は誤りだった」と反省する合理的な思考力があったなら、この「ハル・ノート」を逆に利用して、中国からの撤退の口実にするのと同時に、「我々も言うことを聞いたのだからアメリカ側も他の分野（石油禁輸の撤回など）で譲歩せよ」との要求を突きつけ、日中戦争終結と対米戦回避の両方を実現できたかもしれません。 （※mono....以下略、詳細はサイト記事で） .