約 1,482,460 件
https://w.atwiki.jp/tanken/pages/219.html
TITLE 定額制データ通信 #nomenubar - 2008年04月25日 (金) 15時15分51秒 auでも、データ通信定額制が 始まるみたい? #showrss2 使いこなせるか、 PCに繋いでやりたいことあるか そこが問題ですが、自分的に 35
https://w.atwiki.jp/internetband/pages/19.html
FOMAデータ通信 NTTドコモの通信網を使用して通信するモバイルサービス。電波はモバイル通信の中で最強です。代わりに月額料金は一番高いです。より高速なデータ通信サービス「Xi」(クロッシィ)も始まりました。 NTTのフレッツ光にすでに加入していれば、月額525円でモバイルルーターをレンタルできるのでかなり便利です。
https://w.atwiki.jp/oululife/pages/15.html
はじめに これは「3G網で定額データ通信をしたい(フィンランドで!)」という場合です. 社会保障番号を持っているような長期滞在者は普通に携帯電話を契約できます. ここで述べている事項は,プリペイドで対応しなければならない一時的な滞在者に役に立つかもしれません. 内容は無責任です.この記事をフォローして,万が一何か不都合があってもノークレームで. やりかた SIMカードを買う 携帯電話の項でも出てきましたが,ElisaのグループであるSaunalahtiというブランドがプリペイドの定額データ通信プランを出しています. まずは何はなくともSIM自体を入手しないと話が始まりません. SaunalahtiのプリペイドSIMを購入できるのは Elisaのショップ R-Kioski(そこらじゅうにあるコンビニ的な店) Prisma(スーパー) などなど. これは使用機器に挿して起動するとSIMコードを聞かれます.すべて共通で「1234」とのこと. SIMカードがアクティベートされればOK.少なくとも電話としては使えるようになります. あと,SMSで 宛先:18258 本文:ENGLISH と送ると,Saunalahtiから送ってくるシステム系のメッセージが英語にセットされます. データプランに応じて必要になる分チャージする プリペイド型なので,SIMカードに金額をチャージしておく必要があります. SIMカード購入時に一緒に店で買っておくといいと思います.10,20,50,100Eurosなどあるようで, 「データ通信したいんだけど」っていうと20Eurosを出してきました.定番の対応っぽい. スクラッチになってて,削ると15ケタの数字が出てきます. これをSMSで 宛先:18258 本文:Load 123456789012345←ここは出てきたコード のように送るとチャージされます.ちなみに,最後の利用から12か月有効だそう. 何もしなければ日額1.9Eurosをリミットとする従量課金だそうです.それでも結構安いが. 3日以内の滞在者なら定額プランに申し込まない方が安い点はご注意ください. 料金プランに申し込む 定額プランは下記のものがあります.特記が無ければ速度は速度は4Mbpsです. プラン名 価格 特記事項 DATA7 6,90Euros/7days DATAMEGA 19,80Euros/31days, 1Mbps制限 DATA31 29,80Euros/31days すべて申し込んだ日から日数をカウントします.月またぎとかは関係ありません. 申し込み方は例によってSMSで 宛先:15020 本文:DATA7←希望するデータプラン これだけ.ちなみに,プランが受け付けられたかはSMSで帰ってきます. 携帯電話に挿す 挿して起動します.というかこれまでの過程でカードを挿しているかもしれません. アクセスポイントの設定は, APN INTERNET 他は空欄でいいみたいです.MMSは MMS MMS で.業者を聞かれたら「Elisa」を選択すると良いと思います.たぶん. まあプリペイドなんで,チャージした以上にお金を取られることはありません.いろいろ試せると思います. Extra Windows PCかつSIMスロットを有する何か(USBとかPC内蔵とか)を持っている場合, 下記の接続支援ソフトが使えるそうです.僕は後述の理由で無理でした. Mobile Partner Saunalahtiのプロファイルを基本的に選べばよいですが,必要であればAPN名は APN internet.saunalahti ユーザ名とパスワードは空で良いようです.電話番号はもとから入っていますが「*99#」. SIMフリーのモジュールであれば使用可能だと思います. 注意というか愚痴 筆者はVAIOの3G SIMスロットに挿して使おうと思ったのですが, 何とこれがSIMロックされているモジュールで,ドコモのSIMしか受けないようになってます. というわけで,少なくとも日本向けモデルのVAIOでは使えません.
https://w.atwiki.jp/politik/pages/1616.html
日本データ通信協会をお気に入りに追加 日本データ通信協会のリンク #blogsearch2 Amazon.co.jp ウィジェット 日本データ通信協会の報道 日本の食文化を後世に遺す「今年の一皿(R)」 2021年は「アルコールテイスト飲料」に決定! - PR TIMES ヘルシー雑穀 アメリカ産ソルガムきびでカップケーキを作って、SNSに投稿! エリカ・アンギャルさんのHappy Sorghum Life 特別イベント「ソルガムきび カップケーキ コンテスト」開催! - PR TIMES JEITA、10月の携帯電話国内出荷実績を発表 - 日本経済新聞 自社ブランドの電子契約サービスをかんたんに構築可能なパッケージを販売 ~不動産賃貸契約・売買契約向けに12月6日から開催の「不動産テックEXPO」にて紹介~ - Dream News NTTドコモではどうする? スマホに対するフィッシングメール対策(Impress Watch) - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース 中小企業やフリーランスから好評電子契約システム:契約大臣に『電子署名機能』を新しく追加~リリースキャンペーンも合わせて開始~ - PR TIMES イタンジの「電子契約くん」、初期費用・月額利用料無料キャンペーン開始 - PR TIMES 「情報通信エンジニア」取得者が全国1位に 福井・科学技術高 - 中日新聞 【参加無料】『AsiaWise Digital Conference 2021 -データ利活用を積極的に推進する日本企業の最前線と課題解決のヒント-』 - PR TIMES JX通信社 取締役兼CXOの細野が、JIMA主催のイベント「Internet Media Days 2021(IMD 2021)」に登壇します - PR TIMES 【日本ディープラーニング協会×MathWorks】 AI活用のカギは「DL for DX」 - マイナビニュース 衛星データは宝の山、米アマゾンも熱視線の宇宙テックの可能性 - ITpro 2020年度の「修学旅行は中止」が半数超え、中学が52%、高校が61%に、旅行先では「東京を敬遠」(トラベルボイス) - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース イタンジ、不動産関連 電子契約システム「電子契約くん」コンセプトムービーを公開 - PR TIMES 保証会社14社とイタンジ、「電子契約くん」との連携に向け協議・検討を開始 - PR TIMES ビルドサロン、電気通信協会(TTA)に入会。オンラインサロン開発においてICTの利活用をさらに推進し成果物のクオリティ向上に貢献。 - PR TIMES 日本通運グループの提供する電子契約サービス「WAN-Sign」が日本データ通信協会「認定タイムスタンプを利用する事業者に関する登録制度」に新規登録されました - PR TIMES 賃貸入居の契約時に「電子契約を選択したい」エンドユーザーは73% - PR TIMES ネオキャリアの電子契約サービス「Signing」の電子署名が「認定タイムスタンプ利用登録マーク」を取得 - PR TIMES Signing(サイニング)とは?調査して分かった評判・注意点を解説! - テレビ東京 デジタル活用支援に向けて全国1800カ所で講習会開催、スマホやアプリの使い方などをレクチャー - BCN+R - BCN+R 総務省「タイムスタンプ認定制度」創設へ セイコーソリューションズが取得を目指す - CNET Japan 三菱電機インフォメーションネットワーク、「日本版eシール」対応サービスで帝国データバンクと連携・協業 - アットプレス(プレスリリース) 日本データ通信協会とは 日本データ通信協会の75%は食塩で出来ています。日本データ通信協会の12%は覚悟で出来ています。日本データ通信協会の11%は希望で出来ています。日本データ通信協会の2%は心の壁で出来ています。 日本データ通信協会@ウィキペディア 日本データ通信協会 掲示板 名前(HN) カキコミ すべてのコメントを見る ページ先頭へ 日本データ通信協会 このページについて このページは日本データ通信協会のインターネット上の情報を集めたリンク集のようなものです。ブックマークしておけば、日々更新される日本データ通信協会に関連する最新情報にアクセスすることができます。 情報収集はプログラムで行っているため、名前が同じであるが異なるカテゴリーの情報が掲載される場合があります。ご了承ください。 リンク先の内容を保証するものではありません。ご自身の責任でクリックしてください。
https://w.atwiki.jp/harunatuhuyu/pages/71.html
図解でわかるデータ通信のすべて データ通信の基礎知識が網羅されています。LAN、インターネット、光通信、IP電話など疑問を解決してくれます。…… TOPMENU
https://w.atwiki.jp/remote/pages/38.html
docomoデータ通信製品のマニュアル http //www.nttdocomo.co.jp/product/data/ BF-01Chttp //www.nttdocomo.co.jp/support/trouble/manual/download/bf01b/index.html 一括ダウンロード http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/bf01b/BF-01B_J_All.pdf リファレンスガイド http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/bf01b/BF-01B_J_AP_All.pdf モバイル機器接続ガイド http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/bf01b/BF-01B_J_OP_All.pdf 本商品ご使用時の注意 http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/bf01b/BF-01B_J_08.pdf L-09Chttp //www.nttdocomo.co.jp/support/trouble/manual/download/l09c/index.html 一括ダウンロード http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/l09c/L-09C_J_All.pdf かんたんセットアップマニュアル http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/l09c/L-09C_J_OP_All.pdf L-08Chttp //www.nttdocomo.co.jp/support/trouble/manual/download/l08c/index.html 一括ダウンロード http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/l08c/L-08C_J_All.pdf 接続ガイド http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/l08c/L-08C_J_OP_All.pdf L-02Chttp //www.nttdocomo.co.jp/support/trouble/manual/download/l02c/index.html 一括ダウンロード http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/l02c/L-02C_J_All.pdf 接続ガイド http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/l02c/L-02C_JE_OP_All.pdf F-06Chttp //www.nttdocomo.co.jp/support/trouble/manual/download/f06c/index.html 一括ダウンロード http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/f06c/F-06C_J_All.pdf 接続ガイド http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/f06c/F-06C_J_OP_All.pdf モバイルWi-Fiルーター HW-01Chttp //www.nttdocomo.co.jp/support/trouble/manual/download/hw01c/index.html 一括ダウンロード http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/hw01c/HW-01C_J_All.pdf かんたんHW-01Cセットアップマニュアル基本編 http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/hw01c/HW-01C_J_OP_01.pdf かんたんHW-01Cセットアップマニュアルゲーム編 http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/hw01c/HW-01C_J_OP_02.pdf モバイルWi-Fiルーター BF-01Bhttp //www.nttdocomo.co.jp/support/trouble/manual/download/bf01b/index.html 一括ダウンロード http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/bf01b/BF-01B_J_All.pdf リファレンスガイド http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/bf01b/BF-01B_J_AP_All.pdf モバイル機器接続ガイド http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/bf01b/BF-01B_J_OP_All.pdf 本商品ご使用時の注意 http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/bf01b/BF-01B_J_08.pdf L-07Ahttp //www.nttdocomo.co.jp/support/trouble/manual/download/l07a/index.html 一括ダウンロード http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/l07a/L-07A_J_All.pdf 接続ガイド http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/l07a/L-07A_JE_OP_All.pdf L-05Ahttp //www.nttdocomo.co.jp/support/trouble/manual/download/l05a/index.html 一括ダウンロード http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/l05a/L-05A_J_All.pdf 接続ガイド http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/l05a/L-05A_JE_OP_All.pdf FOMA N2502 HIGH-SPEEDhttp //www.nttdocomo.co.jp/support/trouble/manual/download/n2502/index.html 一括ダウンロード http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/n2502/N2502_J_All.pdf ドコモテレビ電話ソフト http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/n2502/N2502_OP_01.pdf FOMA N2502 HIGH-SPEEDをお買い上げのお客様へ http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/n2502/N2502_OP_02.pdf 接続ガイド http //www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/support/trouble/manual/download/n2502/N2502_OP_All.pdf
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トップページ 新聞論評 新聞論評 2009 新聞論評 20091005 This Page 2009年10月05日 締 切 新聞論評 学籍番号1814039 氏名 山崎良介 1.新聞情報 見出し WiMAXで高速データ通信 サービス地域狭さ解消 携帯で補完使いやすく 発行日 2009年10月01日 新聞社 日本経済新聞、朝刊 面数 13面 2.要約 KDDI(au)と日本通信は高速無線「WiMAX(ワイマックス)」と携帯電話の両方の空き線を利用できる無線データ通信サービスを相次いで始める。また、日本通信はNTTドコモの3G回線と組み合わせたサービスを年内に開始する。(99文字) 3.論評 KDDIはWiMAXと携帯電話の両方の回線を利用できる無線データ通信サービスを開始する。このサービスによって、利用可能な地域が狭いWiMAXの弱点を補っていく。価格はオープンであるが、2~3万円前後になる見込みだ。通信料は定額制と従量制の2種類のプランを用意している。 日本通信はNTTドコモの3G回線と組み合わせたサービスを年内に開始する予定だ。こちらのサービスの特徴は、最大通信速度が毎秒7.2メガビットと2倍以上、通信速度が速いことだ。価格は未定であるが、1分単位で課金する従量制を採用する見通しだ。 携帯電話の通信回線を利用することで、インターネットを利用することが可能になった地域が拡大した。もちろん通信速度や料金体系、価格を考えれば、十分なサービスを提供できるレベルではない。現在のWebページのクオリティを考えると、見ることができないページなどが多いだろう。しかし、あと数年もすれば、通信速度の最大量が上がり現在のワイヤレスと同等のスピードを出すことが可能になるだろう。その結果、どこにいても現在と同等のサービスを受けることができる。より便利な生活ができるようになるだろう。(474文字) 4.コメント 1分単位で課金する従量制だとかなりお金がかかるイメージなんですけど・・・ 定額制と同じ程度の料金に抑えれるんでしょうか? -- (しのざきー) 2009-10-06 14 55 21 名前 コメント すべてのコメントを見る
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データ通信カード ▼近所の家電量販店を検索する 【概要】 データ通信カードとは、ノートパソコンや携帯端末に接続することで、 外出先でもインターネットが利用できる無線通信装置のことである。 回線にはPHSや携帯電話網を使用している。 以前はPHS網が主流だったため、通信速度が極めて遅く、最大でも128Kbpsくらいの速度しか出なかったが 近年は携帯電話網がメインとなり、高速通信サービスが可能なった。 これにより通信速度が遅いというイメージが強かったデータ通信サービスが広く普及し データ通信カードの購入・利用者も増加している。 合わせて、ネットブックの利用者も増加している。 伴って現在、市場に流通するデータ通信カードは非常に多く、 その形態もPCカードスロットに差し込むタイプのものから、USBタイプのものまで様々な種類がある。 データ通信カードを利用するには、データ通信カードに対応しているパソコンおよび 各キャリアが提供するデータ通信サービスに加入する必要がある。 そのため、通常はデータ通信カードとデータ通信サービスの申込みはセットとなっており、 カードを購入すると自動的にサービスにも加入する仕組みになっているところが多い。 【機能】 docomo 下り最大 7.2Mbps 上り最大 5.7Mbps XI(クロッシー) 下り最大 37.5Mbps 上り最大 12.5Mbps au WiMAX利用時 下り最大 40Mbps 上り最大 10Mbps CDMA利用時 下り最大 3.1Mbps 上り最大 1.8Mbps SoftBank 下り最大 7.2Mbps 上り最大 5.7Mbps イー・モバイル 下り最大 42Mbps 上り最大 5.8Mbps UQ WiMAX 下り最大 40Mbps 上り最大 10Mbps WILLCOM 下り最大 7.2Mbps 上り最大 384Mbps WILLCOM CORE XGP(東京都山手線内の一部地区限定) 下り最大 20Mbps 上り最大 20Mbps ※2011年4月度の数値 【価格帯】 ¥925 ~ ¥7,880 データカードの価格を調べる 【メーカー】 docomo イー・モバイル UQ WiMAX SoftBank au WILLCOM ▼近所の家電量販店を検索する ▼お得なWEBチラシを検索する
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/5293.html
エヌ・ティ・ティ・データ 本店:東京都江東区豊洲三丁目3番3号 【商号履歴】 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(1998年8月1日~) エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社(1988年5月23日~1998年8月1日) 【株式上場履歴】 <東証1部>1996年9月2日~ <東証2部>1995年4月26日~1996年9月1日(1部指定) 【沿革】 当社は、効率的な事業展開及び公正競争の確保の観点から、日本電信電話株式会社より分離独立するために、昭和63年5月23日に設立され、同年7月1日に日本電信電話株式会社データ通信事業本部に属する営業を譲り受け、営業を開始いたしました。 昭和42年10月 日本電信電話公社にデータ通信本部の設置。 昭和60年4月 日本電信電話株式会社の設立。 昭和60年11月 データ通信本部からデータ通信事業本部へ改組。 昭和63年5月 資本金100億円により東京都港区に設立(商号「エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社」)。 昭和63年6月 特別第二種電気通信事業者(第20号)の登録。 昭和63年7月 日本電信電話株式会社から同社データ通信事業本部に属する営業を譲り受け、営業を開始。(6事業部(公共、金融、産業、フィールドサービス等)、9支社(信越、東海、北陸、関西、中国、四国、九州、東北及び北海道)、研究開発部門等の設置。)。同時に、資本異動により、エヌ・ティ・ティ・システム技術株式会社、エヌ・ティ・ティ システムサービス株式会社及び株式会社エヌ・ティ・ティ・東京ソフトサプライが当社の子会社となる。建設業 建設大臣許可((特-63)第13287号)。 平成元年7月 事業部を改組し、公共、金融及び産業の各システム事業本部の設置。 平成2年2月 システムインテグレーターの登録・認定。 平成2年2月 エヌ・ティ・ティ・データ・テクノロジ株式会社及びエヌ・ティ・ティ・データ・クリエイション株式会社の設立。 平成2年3月 東海、北海道、九州、関西及び東北の各テクシス株式会社の設立。 平成2年10月 各地域のSIS販売会社として東海、中国及び九州の各エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社を各地域の有力会社と合併出資で設立。 平成2年11月 関西エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社の設立。 平成3年1月 北陸、中国、四国及び長野の各テクシス株式会社の設立。 平成3年4月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所の設立。 平成3年9月 福島エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社の設立。 平成3年9月 株式会社エヌ・ティ・ティ・東京ソフトサプライが、商号を「東京エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社」に変更。 平成4年4月 ジェー・エム・ビー株式会社の設立。 平成4年4月 グローバル・フィナンシャル・データ株式会社の設立。 平成4年4月 資本異動により、M.I.S.I. Co.,Ltd.が当社の子会社となる。 平成4年11月 本店所在地を東京都江東区へ移転。 平成5年9月 長野エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社の設立。 平成5年11月 デミング賞実施賞を受賞。 平成7年4月 東京証券取引所市場第二部上場。 平成7年6月 長野テクシス株式会社が、商号を「信越テクシス株式会社」に変更。 平成7年9月 エヌ・ティ・ティ・データ東京エス・エム・エス株式会社の設立。 平成8年6月 商号の英文表示をNTT DATA CORPORATIONに変更。 平成8年9月 東京証券取引所市場第一部指定。 平成9年3月 エヌ・ティ・ティ・データ・クオリティ株式会社の設立。 平成9年7月 エヌ・ティ・ティ・データ関西エス・エム・エス株式会社の設立。 平成9年8月 グローバル・フィナンシャル・データ株式会社が、商号を「エヌ・ティ・ティ・データ・フィナンシャル株式会社」に変更。 平成10年1月 北陸、東北、信越及び四国の各テクシス株式会社が、商号を「エヌ・ティ・ティ・データ北陸テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ東北テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ信越テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ四国テクシス株式会社」にそれぞれ変更。 平成10年2月 九州テクシス株式会社が、商号を「エヌ・ティ・ティ・データ九州テクシス株式会社」に変更。 平成10年3月 エヌ・ティ・ティ・データ・カスタマサービス株式会社の設立。 平成10年4月 東海、関西、北海道及び中国の各テクシス株式会社が、商号を「エヌ・ティ・ティ・データ東海テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ関西テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ北海道テクシス株式会社」、「エヌ・ティ・ティ・データ中国テクシス株式会社」にそれぞれ変更。 平成10年4月 エヌ・ティ・ティ・データ・ソリューション株式会社の設立。 平成10年7月 ジェー・エム・ビー株式会社が、商号を「エヌ・ティ・ティ・データ・マネジメント・サービス株式会社」に変更。 平成10年8月 商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」に変更。 平成10年10月 エヌ・ティ・ティ・データ・ネッツ株式会社の設立。 平成10年11月 電気通信事業法の改正により、特別第二種電気通信事業者から一般第二種電気通信事業者へ変更。 平成11年2月 エヌ・ティ・ティ・データ関西カスタマサービス株式会社の設立。 平成11年7月 ISO14001の認証取得。 平成11年8月 エヌ・ティ・ティ・データ先端技術株式会社の設立。 平成11年9月 経営権取得により、パイオニアシステムサイエンス株式会社が当社の子会社となる。 平成11年10月 パイオニアシステムサイエンス株式会社が、商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・サイエンス」に変更。 平成12年2月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマートの設立。 平成12年4月 米国支店を現地法人化、ならびに米国持株会社NTT DATA INTERNATIONAL L.L.C.を設立。 平成12年6月 エヌ・ティ・ティ・データ・フィット株式会社の設立。 平成12年11月 エヌ・ティ・ティ・データ・フォース株式会社の設立。 平成13年4月 九州エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社はエヌ・ティ・ティ・データ九州テクシス株式会社と、福島エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社はエヌ・ティ・ティ・データ東北テクシス株式会社と、それぞれ合併したことに伴い、解散。 平成13年8月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・ユニバーシティの設立。 平成13年9月 情報セキュリティ管理の国際的規格「BS7799」の認証を取得。 平成13年12月 日本アウトソーシング株式会社のテクニカルコールセンタ事業部門の分割型分割により、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・スリーシーの設立。 平成14年2月 エヌ・ティ・ティ・システム技術株式会社が、商号を「エヌ・ティ・ティ・データ・システム技術株式会社」に変更。 平成14年2月 株式会社ソリッド・エクスチェンジの設立。 平成14年4月 公共ビジネス事業本部、金融ビジネス事業本部、法人ビジネス事業本部を設置。 平成14年4月 産業システム事業本部を法人システム事業本部に名称変更。 平成14年4月 エヌ・ティ・ティ システムサービス株式会社が、商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・システムサービス」に変更。 平成14年8月 株式会社ジェイティソフトサービスのソフトウェア事業部門の分社型分割により、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・ウェーブの設立。 平成14年8月 情報セキュリティ管理の規格「情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)適合性評価制度」の認証を取得。 平成14年10月 東京エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社が、商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・システムズ」に変更。 平成15年1月 資本提携により、三洋電機ソフトウェア株式会社が当社の子会社となる。同時に商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ三洋システム」に変更。 平成15年4月 国際事業推進本部を設置。 平成15年6月 自己株式買入消却に伴う当社議決権比率の増加により、日本カードプロセシング株式会社が当社の子会社となる。 平成15年7月 関西、東海、長野及び中国の各エヌ・ティ・ティ・データ通信システムズ株式会社は、関西、東海、信越及び中国の各テクシス株式会社とそれぞれ合併したことに伴い、解散。同時に関西、東海、九州、東北、北海道、信越、北陸、中国及び四国の各テクシス株式会社が、商号をそれぞれ「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ関西」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ東海」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ九州」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ東北」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ北海道」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ信越」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ北陸」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ中国」、「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ四国」に変更。 平成15年7月 エヌ・ティ・ティ・データ関西カスタマサービス株式会社及びエヌ・ティ・ティ・データ関西エス・エム・エス株式会社はエヌ・ティ・ティ・データ・カスタマサービス株式会社と合併したことに伴い、解散。 平成15年9月 経営権取得により、日本板硝子ビジネスブレインズ株式会社が当社の子会社となる。同時に商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・ビジネスブレインズ」に変更。 平成15年9月 エヌ・ティ・ティ・データ・クオリティ株式会社は日本ネットワーク開発株式会社と合併したことに伴い、解散。同時に日本ネットワーク開発株式会社が当社の子会社となり、商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・フロンティア」に変更。 平成15年12月 経営権取得により、セイコーアイテック株式会社が当社の子会社となる。同時に商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・アイテック」に変更。 平成16年4月 ビジネスイノベーション本部を設置。 平成16年4月 経営権取得により、あさひ銀ソフトウェア株式会社が当社の子会社となる。同時に商号を「エヌ・ティ・ティ・データ・ソフィア株式会社」に変更。 平成16年5月 決済ソリューション事業本部、リージョナルバンキングシステム事業本部を設置。 平成16年7月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・システムデザインの設立。 平成16年7月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・クイックの設立。 平成16年8月 オープンソース開発センタを設置。 平成17年1月 経営権取得により、株式会社セキスイ・システム・センターが当社の子会社となる。同時に商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・セキスイシステムズ」に変更。 平成17年6月 執行役員制の導入。 平成17年6月 公共システム、公共ビジネス及び公共地域ビジネスの各事業本部を再編し、第一公共システム、第二共システム、第三共システム及び第四公共システムの各事業本部を設置。 平成17年6月 コミュニティバンキングシステム事業本部の設置。 平成17年6月 製造・流通ビジネス事業本部の設置。 平成17年6月 ビジネス開発事業本部を、ビジネスソリューション事業本部と基盤システム事業本部に分割。 平成17年6月 取締役員数を10名以内に削減。 平成17年7月 経営権取得により、株式会社スミスが当社の子会社となる。 平成17年7月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・ベルSCMソリューションズの設立。 平成17年8月 経営権取得により、日本キャップジェミニ株式会社が当社の子会社となる。 平成17年10月 日本キャップジェミニ株式会社が、商号を「ザカティーコンサルティング株式会社」に変更。 平成17年11月 経営権取得により、The Revere Group,Limitedが当社の子会社となる。 平成18年3月 経営権取得により、日立造船情報システム株式会社、株式会社メインテック及び株式会社コメット情報が当社の子会社となる。同時に、日立造船情報システム株式会社が、商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・エンジニアリングシステムズ」に変更。 平成18年4月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・アウラの設立。 平成18年6月 経営権取得により、エヌ・ティ・ティ・ビジネス・ソリューション株式会社が当社の子会社となる。 平成18年7月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・システムデザインが、商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・ビジネスコンサルティング」に変更。 平成18年8月 豊洲センタービルアネックスへの大規模集約。 平成18年10月 エヌ・ティ・ティ・ビジネス・ソリューション株式会社が商号を「エヌ・ティ・ティ・データ・ファイナンス・ソリューション株式会社」に変更。 平成18年10月 経営権取得により、株式会社近畿日本ツーリスト情報システムが当社の子会社となる。同時に商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・テラノス」に変更。 平成18年12月 経営権取得により、NCBコンピューターサービス株式会社が当社の子会社となる。同時に商号を「株式会社エヌ・ティ・ティ・データNCB」に変更。
https://w.atwiki.jp/sysd/pages/5228.html
日本通信 本店:東京都品川区南大井六丁目25番3号 【商号履歴】 日本通信株式会社(1996年5月24日~) 【株式上場履歴】 <東証1部>2015年6月1日~ <東証JASDAQ>2013年7月16日~2015年5月31日(1部指定) <大証JASDAQ>2010年10月12日~2013年7月15日(東証に統合) <大証ヘラクレス>2005年4月21日~2010年10月11日(JASDAQに指定替え) 【沿革】 平成8年5月 移動体通信の法人向けサービス・プロバイダーとして、平成8年5月24日、東京都千代田区二番町12番地6に日本通信株式会社(資本金20百万円)を設立 平成8年10月 法人向け移動体通信サービスで提供する付加価値サービスの核となる課金・請求システムの開発・運用を目的として、子会社「Communication Computer Technologies Inc.(現 Computer and Communication Technologies Inc.)」を、米国デラウェア州法に基づき設立(当社持株比率100%) 平成8年12月 郵政省(現 総務省)に一般第二種電気通信事業者の届出(関電通第7504号) 平成9年1月 法人向け携帯電話サービス(テレコム・サービス)を提供開始 平成9年9月 東京都品川区北品川四丁目7番35号 御殿山森ビル20階に本社移転 平成12年6月 携帯電話内蔵のブラウザ機能をビジネスで活用するために、各種アプリケーションやコンテンツを提供するアプリケーション・サービス・プロバイダー(ASP)事業を「bモバイル」の商標により開始 平成13年8月 MVNO(Mobile Virtual Network Operator、仮想移動体通信事業者)事業を新たに展開するため、DDIポケット株式会社(現 株式会社ウィルコム)からPHSデータ通信サービスを調達することに合意 平成13年10月 法人向けに「bモバイル・データ・サービス」(現 インフィニティケア)の名称でワイヤレス・データ通信サービスを提供開始 平成13年12月 データ通信カードと1年間使い放題のワイヤレス・インターネット使用料をパッケージ化したワイヤレス・データ通信サービスを、PC量販店等を経由して「bモバイル・プリペイド・サービス」(現 bモバイル)の名称で提供開始 平成14年12月 株式会社NTTPCコミュニケーションズとワイヤレス・データ通信サービスで販売提携 平成14年12月 京セラ株式会社との提携により、6ヶ月間使い放題の通信サービスが組み込まれているPDAを実現し、機器への通信組み込み分野への取り組みを開始 平成15年3月 PHSと公衆無線LANの統合サービスを提供開始 平成15年8月 日本テレコム株式会社とワイヤレス・データ通信サービスで販売提携 平成16年1月 「bモバイル・データ・サービス」を「インフィニティケア」と改称 平成16年3月 東京都品川区南大井六丁目25番3号に本社移転 平成16年8月 日本ヒューレット・パッカード株式会社や松下電器産業株式会社との提携により、「通信電池内蔵によりワンクリックで最初からインターネットに接続できるノートPC」を実現 平成17年2月 法人向けに、「Secure PB(セキュア・ピー・ビー)」の名称で、より安全性の高いデータ通信システムを実現するサービスを提供開始 平成17年3月 主に外出先で利用するユーザ向けに、「bモバイルhours(ビーモバイル・アワーズ)」の名称で、累計150時間まで1分単位で課金するプリペイド・サービスの提供を開始 平成17年4月 大阪証券取引所ヘラクレス市場に上場 平成17年5月 ボーダフォン株式会社と、ワイヤレス・データ通信サービスで3Gネットワークに関して契約を締結 平成17年11月 米国の連結子会社Computer and Communication Technologies Inc.が、「ベライゾン・ワイヤレス」のブランドでサービスを提供する移動体通信事業者Cellco Partnership(米国ニュージャージー州)と、同社が全米で提供する移動体データ通信サービスの卸契約を締結 平成18年3月 ネットワーク不正アクセス防御システムで優れた技術を持つArxceo Corporation(米国アラバマ州)を買収(買収完了時当社持株比率58%) 平成18年4月 米国の顧客に対して、セキュリティ及びコンプライアンス対策を強化したワイヤレス・データ通信サービスを提供する子会社「Communications Security and Compliance Technologies Inc.」を、米国デラウェア州法に基づき設立(当社持株比率100%) 平成18年5月 財団法人日本情報処理開発協会よりプライバシ-マーク認定を取得 平成18年8月 ネットワーク・セキュリティに関するソリューションの開発・販売子会社「アレクセオ・ジャパン株式会社」を東京都品川区に設立(当社持株比率100%) 平成19年1月 クライアントPCのセキュリティを確保するための環境適応型プラットフォーム「CentraPolicy」を提供開始 平成19年3月 丸紅グループのネットワークサービス提供会社であるグローバルソリューション株式会社(現 株式会社ヴェクタント)と法人向けサービスにおいてパートナーシップ契約を締結